寿屋 (スーパー)

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株式会社 寿屋[1]
Kotobukiya Co.Ltd.
種類 株式会社
市場情報
福証 [2]&ba=6 8265[2]
1973年（昭和48年）10月[3] - （上場廃止日未確認）
大証1部（廃止） 8265[2]
1976年（昭和51年）8月24日[2] - （上場廃止日未確認）
本社所在地 日本の旗 日本
大分県佐伯市花園町162-3[1]
↓
熊本県熊本市安政町1-25[2]
設立 1957年（昭和32年）12月9日
（（初代）株式会社 寿屋）[2]
業種 小売業
事業内容 百貨店
代表者 寿崎肇（社長）[3]
↓
（社長）
資本金 125万円（設立時）[1]
↓
1億2000万円
（1964年（昭和39年）12月増資後）[1]
↓
4億5000万円
（1973年（昭和48年）9月増資後）[3]
↓
7億8285万円
（1976年（昭和51年）8月増資後）[3]
決算期 2月20日[2]
主要子会社 （株）ことぶきベーカリー[4]、（株）ぶーけ[5]（婦人服専門店[6]）、ナンバーワン（家電専門店）[7]、えじまや[7]、博商[7]
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株式会社寿屋（ことぶきや、登記上：株式会社壽屋[8]、英称:Kotobukiya Co.,Ltd.）は、かつての九州地区最大手スーパーマーケットチェーンである[9]。 2003年（平成15年）2月5日に株式会社カリーノへ商号変更した[10]。

沿革[編集]

創業からチェーン展開・上場へ[編集]

1947年（昭和22年）10月に大分県佐伯市で寿崎スエ子が個人経営の化粧品と小間物の小売店を創業したのが始まりである[3]。

1957年（昭和32年）9月に初の支店を宮崎市に開店して宮崎県へ進出し[11]、同年12月9日[2]には資本金125万円で（初代）株式会社 寿屋として法人化した[1][3]。

1961年（昭和36年）6月に、当社の総合スーパー1号店となる寿屋ストアを開業し、食料品や日用品の販売に進出した[3]。

1968年（昭和43年）5月27日に熊本市下通に大型スーパーを開店して熊本県に進出[12]。

1970年（昭和45年）2月にはニチイやS東美と3社が均等に出資して「九州ニチイ」を設立して提携したが[13]、この提携は1974年（昭和49年）4月に出店調整を含めて[14]解消された[15]。

1971年（昭和46年）12月には本社を熊本県熊本市に移転し[3]、同年にヤングファッション専門店「ぶーけ」1号店を鹿児島市に開店して熊本県に進出した[11]。

1973年（昭和48年）10月に福岡証券取引所に上場[3]。

1974年（昭和49年）3月に寿屋友の会を設立し[14]、同年4月には桜デパートと資本提携して傘下に入れた[14]。

1976年（昭和51年）2月にコンピューターを導入し[11]、同年8月24日にも大阪証券取引所第2部に上場した[2]。 同年11月24日に本部事務所を熊本県熊本市本荘3-3-3に移転した[16]。

同月に「寿屋マルタマ」を設立して福岡玉屋から系列のスーパー「マルタマ」の営業を継承し[17]、1977年（昭和52年）8月10日には博商を買収して完全子会社化した[18]、1978年（昭和53年）5月に「オオツカ」（福岡）と提携[19]。1979年（昭和54年）6月に江島屋と共同出資の新会社「えじまや」を設立して同社の19店舗の営業を継承し[20]、同年10月には「糸福」（福岡）と提携した[21]。

関連事業の展開[編集]

1978年（昭和53年）3月に「グルッペ」の1号店を開業して外食事業に本格参入し[22]、1979年（昭和54年）に「寿屋のクレジット」を設立して「寿カード」の発行を開始した[11]。

1980年（昭和55年）7月に「（株）ぶーけ」を設立し[23]。 1982年（昭和57年）3月には「ぶ一け」事業部29店を[11] 同社に[23]譲渡した[11]。

その間の1981年（昭和56年）11月に九州地域スパー本部を設立して[24]、同月末に1号店を開設してコンビニエンスストア事業に参入した[25]。

1983年（昭和58年）6月に熊本市新市街に「寿里庵」1号店を開店して居酒屋事業に参入[11]、同年9月にヨドバシカメラと提携して「エレデ博多寿屋」内に「カメラマン」を開店し[26]、1986年（昭和61年）8月に「AVクラブ」近見店を開店してビデオレンタル事業に参入した[11]。

業績悪化と創業家の退陣[編集]

九州地域を制覇を目指す戦略を取り、1975年（昭和50年）2月期の約406億円から1983年（昭和58年）2月期には約2457億円と売上高を8年間で6倍以上に成長させた[27]。

エレデ博多寿屋の失敗などが影響し、1982年（昭和57年）2月期には、45店舗を新規出店をしたにもかかわらず、初の減益決算となった[28]。

1985年（昭和60年）2月期中間決算で上場後初の赤字決算となり[7]、不振店の閉店や新規出店計画の撤回など店舗政策の見直しに踏み切ることになった[29]。 その一環として、閉店した旧・尾の上店を改装し、1986年（昭和61年）にキッド（KIDDS）尾の上店として新装開店し、ディスカウントストア業態の出店に乗り出した[30]。 1991年（平成3年）6月にはグルッペ42店を「西洋フードシステムズ九州」へ譲渡した[31]。

その後、1990年（平成2年）5月に事実上の創業者であった寿崎肇が代表取締役会長に退いて、西日本相互銀行が経営権を掌握[32]。 1992年（平成4年）5月には寿崎肇が代表権を返上して取締役相談役となると同時に、西日本相互銀行から派遣された石井大一が社長に就任。 さらに1994年（平成6年）4月には寿崎肇の長男の寿崎藩が代表取締役専務を解任され、同年7月に当社グループから離れるなど、創業家は経営から退陣させられ、西日本相互銀行主導による経営へと移行していった[32]。

再建の模索から民事再生法の適用申請へ[編集]

1998年（平成10年）11月に「えじまや」と「ハロー」を合併させ[33]、1999年（平成11年）12月21日には桜デパートと遠矢商事・筑後寿屋の3社に解散を決議させるなど関連会社の統廃合を進めていった[34]。

1999年（平成11年）4月に三井物産と業務提携し[35]、2001年（平成13年）にはサンリブとの提携交渉不調を進めるなど他社の支援を仰いで経営再建を目指した[36]。

しかし、2001年（平成13年）12月17日にサンリブとの交渉不調に終わって提携が撤回され[36]、同月19日にグループ傘下12社とともに熊本地方裁判所に対し民事再生手続き開始を申立を行って経営破綻した[37]。

全店営業休止から小売業からの撤退へ[編集]

民事再生法の適用申請後も営業を継続しながら再建を目指したものの商品の調達に行き詰まり[38]、2002年（平成14年）2月1日に寿屋とくらし館の全店舗の営業休止に追い込まれた[39]。 そして、同月8日付で全従業員を解雇して事実上事業停止となり、小売業としての再建を断念することになった[39]。

同月26日に当社の約50店舗をイオングループが買収することで合意[40]。 同年3月25日にイオンの100％出資子会社・マックスバリュ九州が買収した「くらし館」の営業を担うことになり[41]、「くらし館」の店名のまま営業を再開させていった[42]。

一方で、同月1日には当社の約10店舗を株式会社大和が買収することで合意するなど[43]、地元九州の企業に合計約40店舗を譲渡することになった[39]。

さらに、2002年（平成14年）5月に子会社・ハローの当社保有株（約51％）をイオングループが買収した[44]。

その結果、当社は小売業から撤退して店舗や土地などの不動産管理業となり、2003年（平成15年）2月5日に株式会社カリーノへ商号変更した[10]。

不動産会社となって以降についてはカリーノグループも参照。（なお、同記事は、出典の明記されていない記述が多いため、ご注意ください。）

年表[編集]

不動産会社となって以降についてはカリーノグループも参照。（なお、同記事は、出典の明記されていない記述が多いため、ご注意ください。）

かつて存在した店舗[編集]

  • 寿屋 - 総合スーパー業態[59]。
  • 寿屋百貨店 - 衣料品と雑貨を販売していたセルフサービス導入のスーパーマーケット[60]。
  • アクシス（AXiS） - 百貨店と総合スーパーの中間の価格帯を狙った業態[61]等といった店舗ブランドを展開していた。
  • くらし館 - 売場面積800m2から1,000m2の食品スーパー[62]。
  • ぶーけ - ヤングファッション専門店[63]。
  • Kコンビ - コンビニエンスストア[63]。
  • デンキの寿屋 - 家電量販店[63]。
  • ぐるっぺ - ファミリーレストラン[63]。
  • アーバンジュニア - ミセスファッション専門店[46]。
  • エンゼル - 女性下着専門店[46]。
  • 寿染 - 女性和装専門店[46]。
  • AVクラブ - ビデオCDレンタル店[64]。
  • キッド（KIDDS）[65] - 家電・インテリア・雑貨のディスカウントストア[64]。

福岡県[編集]

福岡市[編集]

博多区[編集]
延床面積4,345m2[66]、売場面積3,076m2[68]、駐車台数約140台[68]。
売上高19億800万円（1978年（昭和53年）度）[69]
  • エレデ博多寿屋（福岡市博多区上呉服町、1982年（昭和57年）4月25日開店[70][71] - 1999年（平成11年）1月10日閉店[72]）
売場面積15,180m2[73]
大丸跡に出店していた[70]
  • エレデ博多寿屋空港店（福岡市博多区、2001年（平成13年）4月25日開店[74] - 2002年(平成14年)1月31日閉店[要出典]）
  • 博商雑餉隈店（福岡市博多区銀天町2-2[75]、1962年（昭和37年）12月14日開店[75] - ?閉店）
売場面積660m2[75]
  • デンキの寿屋吉塚店（福岡市博多区[76]、1979年（昭和54年）2月開店[76]）
売場面積302m2[76]
  • ホームセンター吉塚店（福岡市博多区吉塚5-7-3[68]）
売場面積996m2[68]、駐車台数約15台[68]。
中央区[編集]
売場面積428m2[77]
東区[編集]
延床面積3,532m2[78]、売場面積2,450m2[78]（直営売場面積2,400m2[78]）、駐車台数約45台[68]。
売上高10億9500万円（1978年（昭和53年）度）[69]
  • 博商名島店（福岡市東区千早1-47-1[78]、1972年（昭和47年）12月開店[79]）
延床面積874m2[78]、売場面積689m2[78]（直営売場面積637m2[78]）
  • 博商香椎店[80] → 寿屋香椎店（香椎寿屋[73]）（福岡市東区香椎新浜町681-1-12[81]、1959年（昭和34年）7月1日開店[80]）
敷地面積約2,051m2[82]、鉄筋コンクリート造地上3階建て[82]、延べ床面積約3,786m2[82]、店舗面積約3,276.76m2[82]、駐車台数約55台[82]。
博商から1987年（昭和62年）5月に営業を譲受[11]。
博商1号店として開店した[83]。
  • ぶーけ香椎店（福岡市東区香椎駅前[77]、1981年（昭和56年）5月開店[77]）
売場面積80m2[77]
  • 寿里庵香椎駅前店（福岡市東区[84]、1984年（昭和59年）11月開店[84]）
店舗面積416m2[84]
  • 寿屋松崎店（松崎寿屋[73]）（福岡市東区舞松原2-12-10[85]、1981年（昭和56年）3月1日開店[85]）
敷地面積約2,051m2[85]、鉄筋コンクリート造地上2階建て塔屋2階[85]、延べ床面積約5,230m2[85]、店舗面積約2,863m2[85]（当社店舗面積約2,240m2[85]）、駐車台数約60台[85]。
  • 博商松崎店（福岡市東区[79]、1971年（昭和46年）7月開店[79]）
売場面積590m2[79]
  • 博商和白店（福岡市東区下和白[86]、1979年（昭和54年）7月開店[86] - ?閉店）
売場面積296m2[86]
  • ブキ和白（福岡市東区和白丘1-1-10[87]、1979年（昭和54年）7月開店[87]）
延床面積1,521m2[87]、売場面積864m2[87]
西区[編集]
延床面積1,125m2[88]、売場面積798m2[79] → 802m2[88]
  • Kコンビ長尾店（福岡市西区長尾[89]、1978年（昭和53年）11月開店[89]）
売場面積486m2[89]。
  • 博商長尾店（福岡市西区片江1821-7[81]、1967年（昭和42年）3月開店[75]）
売場面積990m2[75]
  • デンキの寿屋長尾店（福岡市西区大字片江[89]、1977年（昭和52年）6月開店[89]）
売場面積985m2[89]
  • 寿屋十郎川店（福岡市西区大字下山門字石堂太890-1[68][90]、1979年（昭和54年）6月開店[77] - 1985年（昭和60年）閉店[29]）
延床面積2,620m2[90]、売場面積1,722m2[90]、駐車台数約20台[68]
  • ナンバーワン周船寺店（福岡市西区周船寺[77]、1981年（昭和56年）3月開店[77]）
売場面積151m2[77]
  • 寿屋石丸店（福岡市西区石丸1-10-1[90]（旧・姪の浜町1072[68]）、1979年（昭和54年）9月開店[90][91]）
延床面積1,272m2[90]、売場面積997m2[90]、駐車台数約50台[68]。
  • ナンバーワン石丸店（福岡市西区姪の浜町1072[68]、1981年（昭和56年）6月開店[77]）
売場面積995m2[68]
  • 寿屋内野店（福岡市西区内野[77]、1979年（昭和54年）10月開店[91]）
売場面積949m2[91]
  • Kコンビ飯倉店（福岡市西区飯倉[89]、1978年（昭和53年）11月開店[89]）
売場面積416m2[89]
  • 寿屋姪の浜店[77] → Kコンビ姪の浜店[29]（福岡市西区姪ノ浜町[77]、1980年（昭和55年）11月開店[77] - 1985年（昭和60年）閉店[29]）
売場面積113m2[77] → 374m2[29]
  • 博商周船寺店（福岡市西区周船寺トキテ[86]、1978年（昭和53年）7月開店[86] - 1989年（昭和39年）2月期閉店[5]）
  • 博商下山門店（福岡市西区[79]、1976年（昭和51年）6月開店[79]）
売場面積965m2[79]
  • ナンバーワン下山門店（福岡市西区大字下山門字中の坪1009[68]）
売場面積987m2[68]、駐車台数約1台[68]。
南区[編集]
延床面積4,617m2[92]、売場面積3,736m2[92]（直営売場面積3,269m2[92]）、駐車台数約180台[93]。
売上高15億700万円（1978年（昭和53年）度）[69]
  • ホビーの老司店（福岡市南区老司[89]、1978年（昭和53年）9月開店[89]）
売場面積669m2[89]
売場面積1,523m2[95][68]、駐車台数約70台[68]。
売上高7億5200万円（1978年（昭和53年）度）[95]
売場面積500m2[96]
マルタマストアー長住店を[97]1976年（昭和51年）11月に寿屋が設立した「寿屋マルタマ」に継承[17]。
  • デンキの寿屋長住店（福岡市南区長住[89]、1977年（昭和52年）6月開店[89]）
売場面積500m2[89]
売場面積463m2[91]
  • 寿屋野間店（野間寿屋[98]）（福岡市南区野間4-17-16[99]、1976年（昭和56年）11月開店[99] - ?閉店）
延床面積2,097m2[99]、売場面積1,264m2[99]（直営売場面積1,264m2[99]）
跡地には、マインズピア誠善社が野間自動車教習場の土地建物は賃借して斎場「メモリアルホール野間」を2004年（平成16年）5月15日に開店[100]。
  • Kコンビ野間店（福岡市南区野間新町[77]、1978年（昭和53年）11月開店[77] - 1984年（昭和59年）閉店[29]）
売場面積396m2[77] → 1,160m2[29]
  • Kコンビ若宮店（福岡市南区三宅若久[89]、1978年（昭和53年）11月開店[89]）
売場面積431m2[89]
  • 緑ヶ丘店（福岡市南区尾形原[89]、1978年（昭和53年）6月開店[89]）
売場面積465m2[89]
  • 博商和田店（福岡市南区和田4-2[92]、1978年（昭和53年）11月開店[92] - ?閉店）
延床面積1,139m2[92]、売場面積811m2[92]
城南区[編集]
売場面積3,081m2[69][68]、駐車台数約70台[68]。
売上高17億5000万円（1978年（昭和53年）度）[69]
売場面積659m2[89]。
  • キッド干隈店（福岡市城南区[73]、1986年（昭和61年）12月開店[73]）
売場面積2,757m2[73]）
売場面積595m2[80]
早良区[編集]
売場面積442m2[89]。
売場面積639m2[89]。
売場面積296m2[77] → 949m2[98]。
  • 博商唐木店（福岡市飯倉町唐木19-18[103]、1966年（昭和41年）3月開店[80] - ?閉店）
売場面積429m2[80]

北九州市[編集]

小倉北区[編集]
売場面積2,932m2[89][69][68]、駐車台数約100台[68]。
売上高19億800万円（1978年（昭和53年）度）[69]
小倉南区[編集]
売場面積2,706m2[89][69][68]、駐車台数約103台[68]。
売上高16億8800万円（1978年（昭和53年）度）[69]
延床面積2.789m2[106]、売場面積2,139m2[106]（直営売場面積2,139m2[106]）、駐車台数約30台[68]。
売上高18億4389万円（1976年（昭和51年）2月期）[6] → 22億9000万円（1978年（昭和53年）度）[107]
八幡区[編集]
売場面積230m2[89][108]
売場面積492m2[104]

前原市[編集]

売場面積990m2[75]
  • 寿屋糸島店（糸島寿屋[73]）（前原市[73]、1987年（昭和62年）5月開店[73]）
売場面積3,260m2[73]

太宰府市[編集]

鉄筋コンクリート造地下1階地上2階建て[110]、延べ床面積約12,091m2[110]、売場面積4,781m2[73]、駐車台数約100台[68]。
泰和ビルに出店していた[111]
売場面積498m2[91][68]。
  • 博商五條店（太宰府市[79]、1976年（昭和51年）4月開店[79] - ?閉店）
売場面積660m2[79]

春日市[編集]

売場面積1,881m2[68][69] → 1,935m2[112]、駐車台数約73台[68]。
売上高13億5200万円（1978年（昭和53年）度）[69]
大野城市[編集]
延床面積1,980m2[114]、売場面積1,704m2[114]（直営売場面積1,488m2[114]）
  • Kコンビ下大利店（大野城市大字下大利[89]、1978年（昭和53年）11月開店[89] - 1984年（昭和59年）閉店[29]）
売場面積609m2[89]
売場面積1,704m2[115]
売場面積381m2[91]。
  • Kコンビ南ケ丘店（大野城市南ケ丘[89]、1978年（昭和53年）11月開店[89]）
売場面積429m2[89]。
  • Kコンビ乙金店（大野城市大字乙金59-1[68]、1979年（昭和54年）8月開店[91]）
売場面積498m2[91][68]、駐車台数約15台[68]。

田川[編集]

延床面積3,890m2[116]、売場面積3,279m2[68]、駐車台数約140台[68]。
売上高21億7600万円（1978年（昭和53年）度）[69]
  • 寿屋AXiS伊田店（田川市伊田町2980-22[117]、1991年（平成3年）3月21日開店[117]）
延床面積14,724m2[117]、売場面積8,000m2[117]（寿屋7,000m2[117]
伊田郵便局向かい側の製菓工場跡地への出店[118]。
AXiS業態の1号店として、開業時には、百貨店と総合スーパーの中間の価格帯を狙った店舗であった[61]。その為、衣料品売り場は、高感度な層向けのヤングカジュアルなどの品揃えを充実させ、DCブランドやナショナルブランド主体の高級品・ファッション品を取り扱っていた[61]。地下の食品売り場も[61]、百貨店向けの商品を販売し[117]、提案型の売り場とする形であった[119]。これは、寿屋田川店から約3kmの場所に出店したことから、自社競合を避けて使い分けてもらうことを狙い、量販店向けの商品を思い切ってカットした品揃えとしたことも関係していた[61]。
しかし、想定と異なり、開業早々から幅広い客層が来店し、従来の寿屋を求める客が多かったことから売上が伸び悩み、開業した年の末・1991年（平成3年）12月上旬に改装を行い、衣料品売り場も食品売り場も日常生活向けの商品を充実させる方向へ転換した[119]。
敷地面積約4,954m2[120]、鉄筋コンクリート造地上1階一部2階建て[120]、延べ床面積約2,783m2[120]、店舗面積約1,882m2[120]（当社店舗面積約1,450m2[120]）、駐車台数約140台[120]。
「十八会綜合協同組合」の「トーワショッピングセンター」の核店舗として出店していた[120]。
売場面積498m2[91][68]、駐車台数約10台[68]。
  • ホームセンター田川店（田川市西本町[109]、1980年（昭和55年）5月開店[109]）
売場面積1,491m2[109]
  • ナンバーワン田川店（田川市西本町1-1[68]）
売場面積1,491m2[68]。

直方[編集]

売場面積1,778m2[123]
直方駅東約3㎞の国道200号線バイパスと頓野ニュータウン近隣への出店[118]。
売場面積203m2[89]

大牟田市[編集]

売場面積2,581m2[89][69][93]、駐車台数約25台[93]。
売上高16億8800万円（1978年（昭和53年）度）[69]
  • ぶーけ大牟田店（大牟田市大正町1-18-1[96]、1975年（昭和50年）11月開店[89]）
売場面積265m2[108][89]
  • エンゼル一番街店（大牟田市新栄町[91]、1981年（昭和56年）4月開店[91]）
売場面積149m2[91]。
  • くらし館久福木店（大牟田市大字久福木[113]、1998年（平成10年）開店[113]）
売場面積999m2[113]

久留米市[編集]

売場面積1,580m2[89][69]
売上高8億4200万円（1978年（昭和53年）度）[69]
  • ナンバーワン久留米店（久留米市六門町7-1原口ビル[124]、1981年（昭和56年）1月開店[124]）
延床面積2,515m2[124]、売場面積1,219m2[124]
  • ナンバーワン長門石店（久留米市長門石町340-1[68]）
売場面積498m2[68]、駐車台数約30台[68]。

古賀[編集]

  • 寿屋古賀店（古賀町大字古賀字後牟田1194-100[96][68]、1977年（昭和52年）4月23日開店[125] - 1989年（昭和39年）2月期閉店[5]）
売場面積2,214m2[69][96][68]、駐車台数約200台[68]。
売上高16億7700万円（1978年（昭和53年）度）[69]
売場面積2,122m2[115][126]
ショッピングセンター東和に出店していた[115][126]。

行橋市[編集]

  • 寿屋行橋店（行橋寿屋[98]）（行橋市大字行橋字渡池496-3[68]、1975年（昭和50年）11月15日開店[127] - 1998年（平成10年）2月期閉店[128]）
売場面積4,689m2[107][93] → 5,640m2[98]、駐車台数約120台[93]。
売上高37億8400万円（1978年（昭和53年）度）[107]
  • Kコンビ今井店（行橋市大字今井字守町1800-7-1[68]、1979年（昭和54年）12月開店[129]）
売場面積281m2[68]、駐車台数約20台[68]。

八女市[編集]

売場面積4,939m2[107][96]、駐車台数約450台[68]。
売上高35億6200万円（1978年（昭和53年）度）[107]
  • ホームセンター八女店（八女市本村[73]、1980年（昭和55年）4月開店[73]）
売場面積499m2[73]）
  • ナンバーワン八女店（八女市大字本村452-1[68]）
売場面積499m2[68]。
売場面積946m2[113]

豊前市[編集]

売場面積約1,656m2[68]、駐車台数約100台[68]。
  • キッド豊前店（豊前市赤熊[73]、1986年（昭和61年）4月開店[73]）
売場面積1,560m2[73]

築後市[編集]

  • ナンバーワン長浜店（築後市大字長浜裏畑1387[68]）
売場面積498m2[68]、駐車台数約30台[68]。

遠賀郡[編集]

敷地面積約7,760m2[130]、鉄骨鉄筋コンクリート造地上9階建て塔屋2階[130]、延べ床面積約6,970m2[130]、店舗面積約3,775m2[130]（直営店舗面積約2,371m2[130]）、駐車台数約400台[130]。

柳川市[編集]

売場面積2,357m2[107]。
売上高22億2600万円（1978年（昭和53年）度）[107]
売場面積2,350m2[68]、駐車台数約90台[68]。

宗像[編集]

売場面積1,366m2[95]
売上高4億4800万円（1978年（昭和53年）度）[95]
売場面積5,609m2[73]、駐車台数約250台[68]。
売場面積447m2[75] → 842m2[79]

築上郡[編集]

延床面積3,192m2[134]、売場面積2,017m2[134]（直営売場面積1,759m2[134]）、駐車台数約30台[68]。
築城ショッピングセンターに出店していた[134]

浮羽郡[編集]

売場面積2,484m2[135]）

糟屋郡[編集]

売場面積499m2[91]。
敷地面積約14,776m2[136]、鉄筋コンクリート造地上2階建て塔屋1階[136]、延べ床面積約11,063m2[136]、店舗面積約7,282m2[136]（直営店舗面積約5,985m2[136]）、駐車台数約360台[136]。
高木ビルに出店していた[115]
売場面積4,700m2[137]
上宇美再開発ビルに出店していた[137]
売場面積470m2[68]、駐車台数約10台[68]。

嘉穂郡[編集]

三井郡[編集]

売場面積2,095m2[73]）

浮羽郡[編集]

売場面積1,580m2[73]）
売場面積2,418m2[113]

大分県[編集]

佐伯市[編集]

売場面積460m2[139]
取扱商品：衣料品[139]。
  • 寿屋ストア（佐伯市中央区新道156-2[140]、1961年（昭和36年）6月開店[140]）
売場面積560m2[140]
取扱商品：食料品・雑貨[140]。
  • 寿屋ニュー寿（佐伯市北中区2130-1[141]、1963年（昭和38年）9月開店[141]）
売場面積330m2[141]
取扱商品：食料品・雑貨[141]。
  • 寿屋佐伯店[142]（寿屋百貨店[143]） → 寿屋佐伯店別館[144]（佐伯市新道145-1[142][143]、1966年（昭和41年）4月19日開店[141]）
売場面積2,145m2[141] → 10,598m2[6]（別館3,178m2[144]）。
取扱商品：衣料品・雑貨[141]。
売上高39億5509万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
    • 寿屋佐伯店本館（佐伯市大手区[144]、1974年（昭和49年）2月開店[144]）
売場面積8,550m2[144]
佐伯警察署が1970年（昭和45年）3月15日に移転した跡地に出店した[145]。
  • ブキストア（佐伯市新道144-5[143]、1966年（昭和41年）7月開店[146]）
売場面積825m2[146]
取扱商品：食料品[146]。
  • 塩屋店（佐伯市塩屋区[91]、1981年（昭和56年）8月開店[91]）
売場面積223m2[91]。
  • 佐伯住吉店（佐伯市塩屋区[91]、1982年（昭和57年）11月開店[91]）
売場面積1,199m2[91]。
  • くらし館佐伯駅前店（佐伯市[147]、1999年（平成11年）開店[147]）
売場面積970m2[147]

臼杵市[編集]

売場面積987m2[147]

大分市[編集]

  • 寿屋稙田店（大分市大字上宗方字世利越658[148]、1983年（昭和58年）4月27日開店[149]）
売場面積7,818m2[149]、駐車台数560台[149]
  • 寿里庵若松通店（大分市府内町[91]、1984年（昭和59年）4月開店[91]）
店舗面積475m2[91]。
売場面積999m2[151]、駐車台数130台[150]
売場面積996m2[150]、駐車台数75台[150]
売場面積998m2[150]、駐車台数120台[150]
売場面積999m2[150]、駐車台数90台[150]
売場面積918m2[150]、駐車台数130台[150]
売場面積900m2[147]
  • ぶーけ大分店（大分市中央町[109]、1980年（昭和55年）9月開店[109]）
売場面積164m2[109]
  • ナンバーワン若松通店（大分市府内町[109]、1980年（昭和55年）9月開店[109]）
売場面積299m2[109]

別府市[編集]

敷地面積約5,608m2[152]、鉄骨造地上1階一部2階建て[152]、延べ床面積約2,984m2[152]、店舗面積約1,911m2[152]（直営店舗面積約1,450m2[152]）、駐車台数約80台[152]。
  • くらし館大畑店（別府市大字鶴見[147]、1998年（平成10年）開店[147]）
売場面積991m2[147]

臼杵市[編集]

売場面積561m2[153] → 377m2[6]
取扱商品：衣料品・雑貨[153]。
売上高4億3743万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
1976年（昭和51年）12月23日に火災で全焼[154]。
売場面積987m2[73]）

津久見市[編集]

売場面積495m2[155] → 1,948m2[144]。
取扱商品：食料品・衣料品・雑貨[155]
津久見生協は 1971年（昭和46年）に当店が衣料品販売を拡充した影響で翌年1972年（昭和47年）に衣料品販売を休止し、同年1972年（昭和47年）から当店が食品販売を強化した影響で同生協の中央店の売上が約25％減少するなど、大きな影響を受けた[156]。
  • 津久見家具店（津久見市中央[89]、1972年（昭和47年）8月開店[89]）
売場面積376m2[89]

宇佐市[編集]

売場面積3,600m2[158]
売場面積1,375m2[159]
売場面積1,375m2[73]
売場面積1,014m2[159]
売場面積829m2[159]

中津市[編集]

地下1階地上8階建て[162]、売場面積7,875m2[162]、駐車台数約600台[93]。
売上高33億8974万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
新博多町商店街に誘致されて[163]、洋画系の映画館「大師座」跡に出店した[164]中津大師ビルに出店していた[161]
  • ナンバーワン一ツ松店（中津市大字一ツ松字持田552-1[93]）
売場面積296m2[93]、駐車台数約120台[93]。
  • キッド一ツ松店（中津市一ツ松[73]、1981年（（昭和56年）2月開店[73]）
売場面積296m2[73]
  • ぶーけ中津店（中津市中殿[109]、1980年（昭和55年）7月開店[109]）
売場面積299m2[109]

日田市[編集]

延べ床面積8,137m2[165]、売場面積3,041m2[167] → 4,698m2[166]
駐車台数350台[166]
店舗跡には「黒潮市場日田店」（売場面積1,800m2）が出店した[165]。

豊後大野市[編集]

売場面積1,577m2[6][93]、駐車台数約70台[93]。
売上高3億1898万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
1990年代に移転のため閉店[128]
売場面積5,376m2[168]

豊後高田市[編集]

売場面積1,579m2[73]、駐車台数約150台[93]。

杵築市[編集]

  • 寿屋杵築店（杵築市字北浜665-58[73]、1986年（昭和61年）11月21日開店[159]）
売場面積5,965m2[159]、駐車台数約180台[93]。

長崎県[編集]

長崎市[編集]

売場面積1,482m2[169]
取扱商品：衣料品・雑貨[169]。
  • ぶーけ万屋店（長崎市万屋町[109]、1980年（昭和55年）11月開店[109]）
売場面積204m2[109]

島原市[編集]

売場面積952m2[6][170]
売上高4億5442万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
売場面積3,850m2[144] → 5,697m2[172]、駐車台数約70台[93]。
島原市中心部の商店街の一角に出店しており、開業時には商店街を活性化させたものの、郊外型スーパーなどとの競合で売上が伸び悩むようになった[173]。
店舗跡はエレナ一番街店となり、ダイソーも出店した[171]。
  • ナンバーワン島原店（島原市湊道町7034[93]、1980年（昭和55年）9月開店[109]）
売場面積930m2[109][93]、駐車台数約20台[93]。

諫早市[編集]

売場面積499m2[170]

西彼杵郡[編集]

売場面積7,464m2[123]、駐車台数約250台[93]。
2002年（平成14年）に九州ジャスコが営業譲受されて営業を再開[174]。
売場面積2,009m2[123]
昭生水産長与ビルに出店していた[111]

佐賀県[編集]

佐賀市[編集]

売場面積4,500m2[144]
窓の梅ショッピングビルに出店していた[144]
売上が最盛期から半減したため、閉店することになった[175]。
売場面積1,539m2[93]、駐車台数約85台[93]。
売場面積363m2[89][108]
  • ぶーけ呉服町店（佐賀市呉服元町[109]、1980年（昭和55年）12月開店[109]）
売場面積213m2[109]

小城市[編集]

売場面積1,416m2[170]
当店の開業により、町内の既存商店の衣料品売り上げが落ち込むなどの影響が生じた[177]。

唐津市[編集]

売場面積6,991m2[138]、駐車台数約300台[93]。
唐津満島ショッピングビルに出店していた[144]

多久市[編集]

  • 寿屋多久店（多久寿屋[138]）（多久市北多久町大字小侍萩原456[178]、1992年（平成4年）4月23日開店[179]）
延べ床面積40,707m2[178]、売場面積7,000m2[138]
多久ショッピングプラザ・コーリの核店舗として出店した[179]。

鳥栖市[編集]

延床面積9,186m2[180]、売場面積5,701m2[180]（直営売場面積5,199m2[181]）、駐車台数約160台[93]。
移転のため閉店[128]
  • （2代目）寿屋鳥栖店（鳥栖市、1997年（平成9年）10月7日開店[182]）
大和工商リースの開発したジョイフルタウン鳥栖（売場面積26,828m2、78店舗）の核店舗として出店していた[182]

熊本県[編集]

熊本市[編集]

中央区[編集]
売場面積3,300m2[183] → 9,856m2[144]
開業時点では、地下1階が「コトブキストアー」運営の食品売り場で、1階が直営の総合衣料品売り場、2階が「ニュー寿」運営の婦人服売り場、3階が「コトブキ」運営の呉服・寝具売り場という形式で、百貨店法の適用を逃れていた[184]。
売上高86億8508万円（1976年（昭和51年）2月期）[6] → 118億0900万円（1981年（昭和56年）度・スーパーで全国23位）[185]
  • エンゼル上通店（熊本市上通[186]、1980年（昭和55年）9月開店[186]）
売場面積136m2[186]
  • 寿屋本荘店（熊本市本荘3-3-1[187]、1977年（昭和52年）7月開店[144]）
売場面積2,968m2[144]、駐車台数約100台[187]
本部が併設された店舗だった[188]。
  • AVクラブ本荘店（熊本市本荘[189]、1989年（平成元年）7月開店[189]）
売場面積541m2[189]。
  • アーバインジュニア新市街店（熊本市新市街[186]、1980年（昭和55年）7月開店[186]）
売場面積133m2[186]
  • 寿里庵熊本新市街店（熊本市新市街[84]、1983年（昭和58年）6月開店[84]）
店舗面積451m2[84]
店舗面積362m2[84]
  • 白山店 → Kコンビ白山店（熊本市国府本町12-25[96]、1978年（昭和53年）1月開店[96][84]）
売場面積287m2[84]
売場面積2,539m2[190]
  • Kコンビ壷川店（熊本市壷川[84]、1978年（昭和53年）7月開店[84]）
売場面積226m2[84]
売場面積277m2[84]。
売場面積132m2[98]。
東区[編集]
敷地面積約5,971m2[192]、鉄骨造地上1階建て[192]、延べ床面積約3,992m2[192]、店舗面積約2,085m2[192]（直営店舗面積約1,477m2[192]）、駐車台数約450台[192]。
  • 寿屋尾の上店（熊本市健軍町1257-1[160][93]、1977年（昭和52年）4月開店[160] - 1984年（昭和59年）11月閉店[30]）
売場面積1,220m2[29]、駐車台数約50台[93]。
店舗跡は、改装してディスカウントストアの「寿屋キッド尾の上店」として新装開店[30]。
  • エンゼル女子大通店（熊本市健軍町[84]、1980年（昭和55年）12月開店[84]）
売場面積70m2[84]。
  • エンゼル子飼店（熊本市東子飼町[84]、1980年（昭和55年）12月開店[84]）
売場面積286m2[84]。
  • 寿屋キッド尾の上店（熊本市尾の上[98]、1986年（昭和61年）4月開店[98]）
売場面積1,399m2[98]。
売場面積999m2[151]
  • Kコンビ長嶺店（熊本市長嶺[84]、1981年（昭和56年）11月開店[84]）
売場面積299m2[84]。
  • Kコンビ小山店（熊本市小山[84]、1980年（昭和55年）2月開店[84]）
売場面積198m2[84]。
売場面積221m2[84]。
  • Kコンビ錦ケ丘店（熊本市錦ケ丘町[84]、1982年（昭和57年）4月開店[84]）
売場面積300m2[84]
  • Kコンビ江津店（熊本市江津[84]、1982年（昭和57年）9月開店[84]）
売場面積300m2[84]。
  • AVクラブ浜線店（熊本市田迎町[98]、1987年（昭和62年）11月開店[98]）
売場面積386m2[98]。
南区[編集]
売場面積299m2[98]。
売場面積299m2[84]。
  • Kコンビ野越店（熊本市近見町[84]、1981年（昭和56年）5月開店[84]）
売場面積299m2[84]
  • AVクラブ近見店（熊本市近見町[98]、1986年（昭和61年）8月開店[98]）
売場面積300m2[98]。
ビデオレンタル事業の1号店として開業した[11]。
売場面積300m2[98]。
  • くらし館川尻店（熊本市八幡町[193]、1998年（平成10年）開店[193]）
売場面積999m2[193]
売場面積999m2[193]
  • Kコンビ白藤店（熊本市白藤町[84]、1982年（昭和57年）2月開店[84]）
売場面積297m2[84]
  • Kコンビ田迎店（熊本市田迎町[84]、1982年（昭和57年）11月開店[84]）
売場面積299m2[84]
西区[編集]
  • 上熊本店（熊本市上熊本[98]、1984年（昭和59年）7月開店[98]）
売場面積689m2[98]。
  • くらし館田崎店（熊本市田崎2-340-23[195]、?開店）
売場面積999m2[190]
売場面積999m2[151]
売場面積231m2[84]。
  • Kコンビ島崎店（熊本市島崎[98]、1982年（昭和57年）12月開店[98]）
売場面積300m2[98]。
  • Kコンビ高橋店（熊本市上高橋[84]、1982年（昭和57年）10月開店[84]）
売場面積299m2[84]
北区[編集]
  • 寿屋楠店（熊本市龍田町弓削東窪1941-1[196]、1980年（昭和55年）5月1日開店[196]）
敷地面積約7,667m2[196]、鉄筋コンクリート造地上4階建て塔屋1階[196]、延べ床面積約7,180m2[196]、店舗面積約3,321m2[196]（直営店舗面積約2,746m2[196]）、駐車台数約300台[196]。
  • AVクラブ楠店（熊本市龍田町[98]、1986年（昭和61年）11月開店[98]）
売場面積280m2[98]。
売場面積299m2[191]。
売場面積1,523m2[198][93]、駐車台数約100台[93]。
売場面積207m2[84][191]。
  • Kコンビ北部店（託麻郡北部町[84]、1982年（昭和57年）3月開店[84]）
売場面積300m2[84]
  • Kコンビ島崎店（熊本市島崎[84]、1982年（昭和57年）12月開店[84]）
売場面積300m2[84]。
  • Kコンビ新地店（熊本市清水町[84]、1983年（昭和58年）1月開店[84]）
売場面積299m2[84]。
  • Kコンビ高平店（熊本市清水町[84]、1982年（昭和57年）3月開店[84]）
売場面積296m2[84]
  • AVクラブ清水パイパス店（熊本市清水町[98]、1987年（昭和62年）8月開店[98]）
売場面積318m2[98]。

八代市[編集]

売場面積10,606m2[144]、駐車台数約400台[93]。
ユニオンファッションビルに出店していた[144]
売場面積1,656m2[98]。
鏡ショッピングビルに出店していた[144]
売場面積920m2[190]
売場面積999m2[190]
売場面積202m2[186]

水俣市[編集]

敷地面積約2,427m2[200]、鉄筋コンクリート造地下1階地上5階建て[200]、延べ床面積約9,658m2[200]、店舗面積約5,181m2[200]（直営店舗面積約4,350m2[200]）、駐車台数約100台[200]。
梅崎製材所跡地の[202]水俣梅崎ビルに出店していた[203]。
  • ぶーけ水俣店（水俣市大黒町[186]、1979年（昭和54年）6月開店[186]）
売場面積133m2[186]

天草[編集]

売場面積769m2[84]。

宇土市[編集]

売場面積1,394m2[6][96][93]、駐車台数約100台[93]。
売上高5億8645万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
ショッピングセンターUto（売場面積27,167m2、88店舗）の核店舗として出店していた[204]
敷地は当社が所有し、建物は子会社アストと地元商業者の設立した「（株）宇土シティプラザ」が所有し、当店はアストからの賃借で出店した[206]。
九州ジャスコが営業譲受され、2002年（平成14年）4月11日に営業を再開した[174]。

宇城市[編集]

売場面積1,618m2[198][93]、駐車台数約200台[93]。

人吉市[編集]

売場面積4,368m2[6][96][93]、駐車台数約72台[93]。
売上高30億6522万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
地下1階・地上3階建てで、球磨地方初の大型スーパーとして開業した[207]。
売場面積300m2[96]

球磨郡[編集]

売場面積946m2[84]。
免田ショッピングセンターに出店していた[144]

山鹿市[編集]

売場面積2,225m2[29]、駐車台数約120台[93]。

本渡市[編集]

売場面積2,866m2[208][6][93]、駐車台数約150台[93]。
売上高20億0639万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
天草繭共同販売所（1919年（大正8年）開設）の跡地に出店した[211]。

玉名[編集]

  • （初代）寿屋玉名店（玉名市高瀬本町293-1[96]、1974年（昭和49年）10月開店[96]）
売場面積832m2[6][96]
売上高3億2460万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
売場面積17,380m2[29]
九州ジャスコが営業譲受され、2002年（平成14年）5月25日に営業を再開[174]。
売場面積1,200m2[98]。
売場面積299m2[84]。
売場面積299m2[84]。

荒尾市[編集]

売場面積400m2[6]
売上高1億6179万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
売場面積970m2[212]

菊池[編集]

売場面積3,856m2[6][84][93]、駐車台数約135台[93]。
売上高16億5503万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
売場面積999m2[191]
売場面積295m2[98]。
売場面積297m2[84]。
売場面積300m2[84]
売場面積996m2[212]
敷地面積約35,410m2[213]、鉄筋コンクリート造地上3階建て塔屋1階[213]、延べ床面積約16,500m2[213]、店舗面積約14,359m2[213]（直営店舗面積約5,000m2[213]）、駐車台数約2,000台[213]。
「菊陽ショッピングプラザ サンリー」の核店舗として出店していた[213]。
九州ジャスコが営業譲受され、2002年（平成14年）5月19日に営業を再開[174]。
延べ床面積1,400m2[214]、売場面積999m2[214]。

上益城郡[編集]

売場面積1,618m2[96]
「矢部ショッピングセンター・ステア」の改装時に、核店舗として出店した[215]
売場面積1,523m2[96][93]、駐車台数約80台[93]。
延床面積3,750m2[216]、売場面積1,623m2[84]、駐車台数約100台[93]。

阿蘇郡[編集]

売場面積482m2[84]

宮崎県[編集]

宮崎市[編集]

  • おしゃれの店（初代）寿屋宮崎店（宮崎市一番街[217]、1957年（昭和32年）9月開店[1]）
売場面積760m2[217]
取扱商品：食料品・衣料品・雑貨[217]。
  • （2代目）寿屋宮崎店（宮崎寿屋[143]）（宮崎市橘通西3-10-4[218]、1968年（昭和43年）6月14日開店[219]）
売場面積1,842m2[219]
取扱商品：衣料品・雑貨[219]。
地下2階地上9階建て[221]、売場面積16,899m2[220]、駐車台数約205台[93]。
売上高73億5406万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
2003年（平成15年）3月14日に複合商業ビル「カリーノ宮崎」として営業を再開[58]
売場面積1,348m2[109]
売場面積198m2[170]
  • 昭和店（宮崎市堀川町[91]、1978年（昭和53年）7月開店[91]）
売場面積1,308m2[91]。
  • キッド昭和店（宮崎市堀川町[73]、1986年（昭和61年）7月開店[73]）
売場面積1,308m2[73]
  • 神宮東店（宮崎市神宮東[91]、1980年（昭和55年）11月開店[91]）
売場面積180m2[91]。
  • 高松店（宮崎市南高松[91]、1982年（昭和57年）4月開店[91]）
売場面積180m2[91]。
  • 檍店（宮崎市吉村町[91]、1982年（昭和57年）7月開店[91]）
売場面積180m2[91]。
  • 平和が丘店（宮崎市池内町[91]、1983年（昭和58年）12月開店[91]）
売場面積180m2[91]。
売場面積1,504m2[222]
  • くらし館大和店（宮崎市中村ビル[222]、1995年（平成7年）12月開店[222] - ）
売場面積1,941m2[222]
売場面積495m2[147]
売場面積908m2[147]
売場面積1,543m2[147]
売場面積756m2[193]
売場面積908m2[147]

都城市[編集]

  • （初代）寿屋都城店（都城寿屋[143]）（都城市中町14-20[223]、1963年（昭和38年）10月30日開店[217]）
売場面積930m2[217]
取扱商品：食料品・衣料品・雑貨[217]。
売場面積10,406m2[224] → 14,190m2[220]、駐車台数約107台[93]。
売上高41億6272万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
店舗跡は、BTVケーブルテレビが買収して改装し、IT産業ビルとして新装開業した[225]。
売場面積1,242m2[226]
  • デンキの寿屋都城店（都城市中町[109]、1979年（昭和54年）6月開店[109]）
売場面積1,453m2[109]
  • 寿里庵牟田町店（都城市牟田町[91]、1984年（昭和59年）11月開店[91]）
店舗面積231m2[91]。
売場面積1,810m2[222]
売場面積953m2[147]

諸県[編集]

売場面積935m2[147]
売場面積1,103m2[193]

延岡市[編集]

  • コンパクトデパート寿屋[227] → （初代）寿屋延岡店（延岡寿屋[143]）（延岡市祇園町1丁目4-6[228]、1962年（昭和37年）3月29日開店[227]）
売場面積660m2[227] → 343m2[219]
取扱商品：食料品・衣料品・雑貨[219]。
衣料品主体のスーパーとして祇園町の商店街の一角に出店していた[229]。
売場面積10,045m2[220]、駐車台数約151台[93]。
売上高50億2442万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
幸町の商店街のアヅマヤ百貨店の南側に出店した[229]。
大規模な増築を行って地上9階建ての大型店とし、1971年（昭和46年）10月に新装開店した[229]。
売場面積345m2[170]
  • デンキの寿屋延岡店（延岡市恵比須町[109]、1980年（昭和55年）1月開店[109]）
売場面積300m2[109]
  • ナンバーワン南延岡店（延岡市平原町[109]、1980年（昭和55年）12月開店[109]）
売場面積299m2[109]

日向市[編集]

敷地面積約7,395m2[232]、鉄骨鉄筋コンクリート造地上6階建て[232]、延べ床面積約30,063m2[232]、店舗面積約9,390m2[232]（直営店舗面積約6,736m2[232]）、駐車台数約1,000台[232]。
売場面積889m2[147]

日南市[編集]

売場面積3,325m2[220]、駐車台数約20台[93]。
売場面積3,500m2[6]
売上高16億7716万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
売場面積9,237m2[73]
「日南ショッピングセンター協同組合」と共に開発したサピア日南ショッピングセンター（売場面積12,717m2、22店舗）の核店舗として出店していた[204]。
延床面積2,266m2[235]、売場面積1,488m2[235]
売場面積402m2[109]

小林市[編集]

売場面積1,278m2[6]
売上高10億1811万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
  • （2代目）寿屋小林店（小林市細野池の原[73]、1981年（昭和56年）6月開店[73]）
売場面積4,677m2[73]
  • ウイズ小林店（小林市大字細野1867[236]、1988年（昭和63年）11月開店[73]）
延床面積1,507m2[236]、売場面積1,383m2[236]

串間市[編集]

売場面積2,252m2[6] → 2,399m2[220]
売上高4億2271万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
売場面積859m2[147]

えびの市[編集]

売場面積6,740m2[73]
売場面積2,128m2[222]

西都市[編集]

敷地面積約8,378m2[237]、鉄筋コンクリート造地上3階建て塔屋1階[237]、延べ床面積約15,806m2[237]、店舗面積約5,207m2[237]（直営店舗面積約3,000m2[237]）、駐車台数約280台[237]。
妻駅西商店街の市街地再開発事業の一環として建設された「協同組合 西都ショッピングセンター」の核店舗として[238]、誘致されて出店した[239]。
文化ホールや働く婦人の家を併設していた[237]。

西臼杵郡[編集]

売場面積1,576m2[226]

宮崎郡[編集]

売場面積2,132m2[222]
売場面積1,085m2[222]

児湯郡[編集]

売場面積2,110m2[222]
売場面積2,145m2[222]
売場面積996m2[147]

鹿児島県[編集]

鹿児島市[編集]

売場面積1,510m2[241]
取扱商品：食料品・衣料品・雑貨[241]。
  • 寿屋鹿児島納屋店（鹿児島市金生町2-4[241]、1968年（昭和43年）6月8日開店[241]）
売場面積1,815m2[241] → 2,232m2[220]
取扱商品：衣料品[241]。
納屋第一ビルに出店していた[220]
売上高20億559万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
売場面積330m2[243]
延床面積3,227m2[244]、売場面積1,983m2[245]、駐車台数約50台[245]。
  • ぶーけいづろ店（鹿児島市中町5-26[101]、1971年（昭和46年）7月開店[89][246]）
売場面積1,183m2[89][6]
売上高10億1963万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
売場面積3,185m2[54]
開業時点では、南九州最大のファッションビルであった[247]
  • 寿里庵文化通店（鹿児島市山の口町[91]、1984年（昭和59年）7月開店[91]）
店舗面積284m2[91]。
  • 寿屋鹿児島店（鹿児島市小松原1-6-24[248]、1985年（昭和60年）10月16日開店[248]）
敷地面積約9,870m2[248]、鉄骨造地上2階建て塔屋1階[248]、延べ床面積約9,023m2[248]、店舗面積約4.965m2[248]（直営店舗面積約4,286m2[248]）、駐車台数約500台[248]。

鹿屋市[編集]

売場面積2,981m2[147]
売場面積958m2[147]
売場面積1,067m2[147]

垂水市[編集]

売場面積1,499m2[147]

串木野市[編集]

延床面積5,127m2[249]、売場面積2,729m2[249]（直営売場面積2,680m2[249]）、駐車台数約39台[93]。
売上高14億8467万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
1990年代に移転のため閉店[128]
売場面積5,542m2[147]

国分市[編集]

売場面積2,585m2[93]、駐車台数約80台[93]。

大口市[編集]

「やよし百貨店」（1960年（昭和35年）7月16日に開店し[250]、1971年（昭和46年）4月20日に閉店[251]）の建物を改装して出店した[250]。
新国道バイパス沿いに移転の為、閉店となった[250]。
売場面積1,489m2[6] → 2,596m2[93]、駐車台数約147台[93]。
売上高7億6313万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]
店舗は2フロア構造で、1階が約1,300m2、2階が約1,000m2の規模で開業した[250]。
新国道バイパス沿いに移転する形で出店し、広めの駐車場を併設することで、開業当初は初代店舗より売上が拡大した[250]。

加世田市[編集]

売場面積2,644m2[6][93]、駐車台数約75台[93]。
売上高14億8712万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]

指宿市[編集]

売場面積959m2[6]
売上高6億4346万円（1976年（昭和51年）2月期）[6]

枕崎市[編集]

売場面積2,600m2[123]

出水市[編集]

売場面積3,069m2[29]

日置郡[編集]

売場面積2,700m2[123]

曽於郡[編集]

売場面積956m2[147]
売場面積816m2[147]
売場面積716m2[147]
売場面積958m2[147]
売場面積742m2[68]、駐車台数約10台[245]。

肝属郡[編集]

売場面積951m2[147]
売場面積297m2[147]
売場面積996m2[147]

薩摩郡[編集]

売場面積6,462m2[147]

名瀬市[編集]

売場面積1,362m2[255][245]。
売場面積999m2[147]

山口県[編集]

下関市[編集]

売場面積999m2[113]

小野田市[編集]

敷地面積約63,000m2[256]、鉄骨鉄筋コンクリート造地上2階建て塔屋2階[256]、延べ床面積約27,324m2[256]、店舗面積約15,000m2[256]（当社店舗面積約9,000m2[256]）、駐車台数約1,500台[256]。
  • くらし館中国若山店（小野田市[113]、1999年（平成11年）開店[113]）
売場面積498m2[113]

宇部市[編集]

売場面積498m2[113]
売場面積498m2[113]

吉敷郡[編集]

敷地面積約79,400m2[259]、鉄骨造一部鉄筋コンクリート造地上2階一部3階建て[259]、延べ床面積約33,000m2[259]、店舗面積約20,192m2[259]（直営店舗面積約12,117m2[259]）、駐車台数約1,700台[259]。
コミュニティーマート構想で建設された超広域型ショッピングセンターの[260]「サンパークあじす」に出店した[258]。

愛媛県[編集]

  • ぶーけ松山店（松山市湊町[109]、1977年（昭和52年）7月開店[109]>）
売場面積850m2[89]
  • ぶーけ大街道店（松山市大街道[109]、1979年（昭和59年）10月開店[261]）
売場面積246m2[261]
売場面積346m2[261]

兵庫県[編集]

売場面積630m2[265] → 561m2[263]
取扱商品：食料品・衣料品・雑貨[265][262][263]。

参考／実現しなかった店舗[編集]

福岡県[編集]

売場面積5,082m2[266]
売場面積3,069m2[29]
売場面積12,991m2[29]
  • 新田原店（行橋市大字道場寺字五反田1517[266][267]、1981年（昭和56年）4月15日開店予定[267]）
延べ床面積約7,350m2[267]、売場面積5,764m2[266]
売場面積7,604m2[29]
売場面積3,776m2[148]
売場面積13,578m2[111]
売場面積6,933m2[111]
売場面積4,941m2[122]
  • （2代目）博商福間店（宗像郡福間町字太郎丸2731-1[269]）
売場面積13,564m2[269]

長崎県[編集]

  • 松浦ショッピングセンター[7]（松浦市志佐町浦免字八龍田1717-1[268]）
売場面積10,504m2[268]
売場面積16,338m2[266]
売場面積5,653m2[268]
  • ハロー佐世保北店（佐世保市矢峰町157[270]、1999年（平成11年）11月8日開店予定[270]）
売場面積4,601m2[270]

大分県[編集]

  • 豊後灘ショッピングセンター（佐伯市大字鶴望404番地[271]、1999年（平成11年）10月21日開店予定[271]）
延べ床面積45,460m2[271]、売場面積29,997m2[271]（直営売場面積22,023m2[271]）
鉄骨造り2階建て[271]
財務悪化により出店できなかった[272]。
売場面積5,491m2[29]
売場面積4,465m2[29]
売場面積6,106m2[122]

佐賀県[編集]

  • 鹿島ショッピングセンター（鹿島市大字納富分2700[122]）
売場面積13,076m2[29]
売場面積5,664m2[29]
売場面積4,414m2[29]
売場面積8,655m2[29]

[273]

熊本県[編集]

売場面積8,561m2[29]
売場面積8,478m2[29]
売場面積4,033m2[148]
売場面積15,184m2[148]

宮崎県[編集]

売場面積7,975m2[29]
  • ホームセンター住吉店（宮崎市大字島之内字馬7159-1[266]）
売場面積2,459m2[29]
売場面積1,995m2[203]
売場面積7,261m2[29]

鹿児島県[編集]

売場面積6,228m2[29]
  • 市田ビルA棟・B棟（枕崎市枕崎字堂の下潟2760-7[122]）
売場面積12,054m2[122]

かつて存在した関連会社[編集]

スーパー・百貨店[編集]

詳細は「桜デパート」を参照
1922年（大正11年）3月に遠山清が衣料品小売業として創業[274]。
店舗は鹿屋市本町8-10にあり、店舗面積は2,000m2だった[275]。
1979年（昭和54年）に買収[46]。
遠矢百貨店の関連会社だった[274]。
店舗は鹿屋市本町11-6にあり、店舗面積は250m2だった[276]。
1977年（昭和52年）8月10日に買収して完全子会社化[18]。
1987年（昭和62年）5月に当社へ香椎店など9店の営業を譲渡[11]。
江島屋と共同出資の新会社として設立され、江島屋の19店舗の営業を継承[20]。
1998年（平成10年）11月に[33]「ハロー」を存続会社として対等合併[44]。
佐賀県で主婦8人が「株式会社 佐賀主婦の店」として創業した文字通りの主婦の店で[279]、1992年（平成4年）1月に商号を「株式会社 ハロー」に変更した[278]。
1998年（平成10年）11月に[33]「えじまや」を吸収合併した[44]。
2002年（平成14年）5月にイオンが買収[44]。

専門店[編集]

  • （株）ぶーけ（衣料品専門店[138]、熊本市本荘3-3-3[138]、1990年（平成2年）4月設立[138]）
婦人服専門店で1987年（昭和62年）には59店舗で売上高92億6900万円を上げた[23]。
2001年（平成13年）6月にココストアに全株式を譲渡[56]。
詳細は「エブリワン (企業)」を参照
2001年（平成13年）6月にココストアに全株式を譲渡[56]。
  • 松藤産業
大型家電専門店[280]

飲食店[編集]

  • ジェイアンドジェイ（レストラン[138]、熊本市本荘3-3-3[138]、1991年（平成3年）11月設立[138]）

食品[編集]

民事再生中に石村萬盛堂が地場食材卸会社と共同出資で設立したアイ・エムコーポレーションへ事業を譲渡した後、清算となった[282]。
  • 福岡寿水産（水産物卸売[283]、福岡市中央区長浜2-5[283]、1983年（昭和58年）2月設立[283]）
  • ディー・アイ・フーズ（食品製造販売[283]、熊本市春日720-35[283]、1994年（平成6年）2月設立[283]）

その他[編集]

  • アスト（デベロッパー[206]）
  • プレネットシステムズ（情報処理サービス[283]、熊本市本荘3-3-3[283]、1980年（昭和55年）7月設立[283]）
  • 寿物流システムズ（物流・食品加工[283]、熊本市本荘3-3-3[283]、1991年（平成3年）10月設立[283]）
  • ガリバートラベル（資本金5000万円[284]、100％出資[284]、1990年（平成2年）9月1日営業開始[284]）
  • ヨシナガ（鹿児島県国分市中央3丁目12-4[285]、1949年（昭和24年）3月3日設立[286]）
1930年（昭和5年）1月に家具類の小売りを創業し、1949年（昭和24年）3月3日に法人化。1963年（昭和38年）9月に増築して百貨店の営業を開始した[286]。

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d e f g 『日本繊維商社銘鑑 1969年版』 東京信用交換所、1968年9月15日。pp661
  2. ^ a b c d e f g h i j k “新規上場会社紹介 ㈱壽屋”. インベストメント 第29巻 第4号 (大阪証券取引所) (1976年8月).pp72
  3. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p “新規上場会社紹介 ㈱壽屋”. インベストメント 第29巻 第4号 (大阪証券取引所) (1976年8月).pp73
  4. ^ a b c 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 23号(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp64
  5. ^ a b c d e “繊維・流通有力企業の決算概況 寿屋”. ヤノニュース 1989年7月5日号 (矢野経済研究所) (1989年7月5日).pp54
  6. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq “攻撃型店舗戦略で追い上げる寿屋 秘密兵器は｢ミニS・C｣と｢ぶーけ｣戦略”. ヤノニュース 1976年8月15日・25日号 (矢野経済研究所) (1976年8月15日).pp24
  7. ^ a b c d e f g h i j “話題ズームアップ 二〇店の新規出店断念などで再建に懸命の寿屋”. 総合食品 1985年2月号 (総合食品研究所) (1985年2月).pp16
  8. ^ 株式会社KTB 法人登記（閉鎖）より。株式会社壽屋→株式会社カリーノ→株式会社KTBに商号変更ののち、特別清算、登記閉鎖されている。
  9. ^ 曽山茂志 “福岡からの報告 淘汰の時代へ・福岡流通事情”. ショッピングセンター 2000年2月号 (日本ショッピングセンター協会) (2000年2月1日).pp52
  10. ^ a b c “壽屋、2月5日付で「カリーノ」に社名変更”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年2月5日)pp4
  11. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v 『会社履歴総覧 会社四季報長期データ版 創刊 1992年版』 東洋経済新報社、1991年10月。pp869
  12. ^ a b c 『熊本年鑑 昭和44年版』 熊本年鑑社、1969年1月20日。pp10
  13. ^ a b 建野堅誠 『日本ス-パ-発達史年表-3-』 長崎県立国際経済大学論集 18号(3-4) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1985年3月)。pp142
  14. ^ a b c d e f 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 23号(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp74
  15. ^ a b “"第2次小売再編成"に問い正すべきもの 第1次スーパー再編時代か残した"教訓"に学べ”. ヤノニュース 1976年2月25日号 (矢野経済研究所) (1976年2月25日).pp22
  16. ^ a b “繊維・流通有力企業の決算概況 寿屋”. ヤノニュース 1976年12月5日号 (矢野経済研究所) (1976年12月5日).pp64
  17. ^ a b c 柳孝一 “進む流通業界の“第二次編成" 連邦経営の可能性を探る”. マネジメント 1977年2月号 (日本能率協会) (1977年2月).pp78
  18. ^ a b c “ニュースダイジェスト”. 総合食品 1977年10月号 (総合食品研究所) (1977年10月).pp143
  19. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 23号(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp102
  20. ^ a b c 建野堅誠 『日本ス-パ-発達史年表-5-』 長崎県立国際経済大学論集 21号(4) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1988年3月)。pp36
  21. ^ 建野堅誠 『日本ス-パ-発達史年表-5-』 長崎県立国際経済大学論集 21号(4) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1988年3月)。pp44
  22. ^ a b “外食産業の成長と九州における市場展開”. 九州経済統計月報 1979年8月号 (九州経済調査協会) (1979年8月).pp13
  23. ^ a b c d e “生活提案型コンセプトショップの出店攻勢 DC対応型からLサイズ・ティーンズ・フォーマルなど加熱する業態ショップ開発”. ヤノニュース 1987年9月25日号 (矢野経済研究所) (1987年9月25日).pp15
  24. ^ a b 小川阿希子 “熊本県の小売業 その歴史と特徴”. DIKウインドゥ 2000年6月号 (地域流通経済研究所) (2000年6月).pp18
  25. ^ “ニュースダイジェスト”. 総合食品 1982年2月号 (総合食品研究所) (1982年2月).pp175
  26. ^ 建野堅誠 『日本ス-パ-発達史年表-5-』 長崎県立国際経済大学論集 21号(4) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1988年3月)。pp89
  27. ^ 三家英治 『日本の大手小売企業の現在と未来』 京都学園大学論集 12巻 2号 (京都学園大学学会) (1983年12月)。pp110-111
  28. ^ “〝非常事態〟発した風雲児･寿屋はどこへ行く 攻略強める中央資本､来るか｢再編第二弾｣”. 実業往来 1982年9月号 (実業往来社) (1982年9月).pp28
  29. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac “本格的な構造変化が迫られる昭和60年代スーパー業界の潮流 スクラップアンドビルド政策からニューメディア､ニユーサービス時代に突入”. 総合食品 1985年1月号 (総合食品研究所) (1985年1月).pp92
  30. ^ a b c “ストアーニュース”. 総合食品 1982年2月号 (総合食品研究所) (1982年2月).pp126
  31. ^ a b 北村義隆 “トレンド・アイレストラン”. 九州経済統計月報 1992年6月号 (九州経済調査協会) (1992年6月).pp27
  32. ^ a b 舘澤貢次 “〝"壽屋"創業経営者壽崎氏退陣の怪!? ”. 財界人 1995年6月号 (財界人出版) (1995年6月).pp14
  33. ^ a b c d 中江正一郎 “トレンド・アイ/活発化する九州のM＆A”. 九州経済調査月報 1999年8月号 (九州経済調査協会) (1999年8月).pp31
  34. ^ a b “壽屋、桜デパートなど関連3社を清算”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年2月11日) pp4
  35. ^ a b “流通日誌”. 流通情報 1999年5月号 (流通経済研究所) (1999年5月).pp32
  36. ^ a b c “寿屋、サンリブと提携見送り、新たな支援先探し”. 日本経済新聞(日本経済新聞社). (2001年12月18日) pp15
  37. ^ a b “壽屋が民事再生法を申請、過度な出店・多角化響く、中小卸に連鎖懸念”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年12月21日) pp1
  38. ^ “寿屋全店を一時休業、来月1日から一商品確保難しく”. 日本経済新聞(日本経済新聞社). (2002年1月24日) pp15
  39. ^ a b c d e “壽屋、50店舗をイオンに売却、40店舗は地元企業に、小売として再生断念”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年3月1日)pp1
  40. ^ a b “イオン、拡張戦略を加速 寿屋の50店買収発表、九州の営業力強化”. 日本経済新聞(日本経済新聞社). (2002年2月27日) pp11
  41. ^ “イオン、「マックスバリュ九州」を新設、九州地区のSMを統括”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年3月29日)pp3
  42. ^ “九州夏期流通特集：トップインタビュー＝マックスバリュ九州・坂野氏・市河氏”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2002年8月30日)pp26
  43. ^ “壽屋、10店舗を大和に譲渡”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年3月6日)pp1
  44. ^ a b c d e 『日本企業のM&Aデータブック 1985-2007 1 統計編・テーマ別M&Aデータ編』 レコフ、2008年2月。pp311
  45. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 23号(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp126
  46. ^ a b c d e “九州拠点に〝流通戦国〟の｢豪族｣めざす寿屋”. 実業之世界 1981年9月号 (実業之世界社) (1981年9月15日).pp40
  47. ^ “(2)小売業FC各社の加盟条件”. Franchise age 1992年9月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1992年9月).pp17
  48. ^ “ライフ 寿屋と提携 国際カードを発行”. 月刊消費者信用 1989年6月号 (金融財政事情研究会) (1989年6月).pp97
  49. ^ a b 『日経小売・卸売企業年鑑 2006年版』 日本経済新聞社、2005年12月12日。ISBN 978-4532211158 pp344
  50. ^ 棟爽 “対中投資～量的拡大から質的深化へ”. 九州経済調査月報 1997年7月号 (九州経済調査協会) (1997年7月).pp33
  51. ^ “寿屋、グループ名称を「LaLaLa」に改称”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1995年11月27日)pp4
  52. ^ a b “中食の動向”. Quarterly外食産業研究 69号 第17巻（平成10年度）第4号 (外食産業総合調査研究センター) (1998年5月).pp68
  53. ^ “外食産業年表(平成10年1～12月)”. Quarterly外食産業研究 69号 第17巻（平成10年度）第4号 (外食産業総合調査研究センター) (1998年5月).pp105
  54. ^ a b c d “’98年開店SC一覧(1998年1月～12月)”. ショッピングセンター 1999年1月号 (日本ショッピングセンター協会) (1999年1月1日).pp14
  55. ^ a b “壽屋、「3PL戦略」第2段階に”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年8月8日)pp3
  56. ^ a b c 『日本企業のM&Aデータブック 1985-2007 1 統計編・テーマ別M&Aデータ編』 レコフ、2008年2月。pp516
  57. ^ “寿屋と前社長書類送検 退職金未払いの疑い”. 日本経済新聞(日本経済新聞社). (2003年2月4日) pp夕刊15
  58. ^ a b “カリーノ、商業複合ビル「カリーノ宮崎」オープン、食品は「マルミヤストア」”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年2月19日)pp5
  59. ^ “第2章.外部環境の変化に対応して90年代に取り組まれた小売業の業務見直し”. 興銀調査 288 1999 No.3 (日本興業銀行産業調査部) (1999年10月20日).pp37
  60. ^ 『日本スーパーマーケット名鑑 1968年版』 商業界、1968年。pp406
  61. ^ a b c d e “日本のSC アクシス伊田”. ショッピングセンター 1991年5月号 (日本ショッピングセンター協会) (1991年5月1日).pp9
  62. ^ 北島剛明 “九州における総合スーパーの出店戦略”. 九州経済調査月報 1999年9月号 (九州経済調査協会) (1999年9月).pp23
  63. ^ a b c d “九州拠点に〝流通戦国〟の｢豪族｣めざす寿屋”. 実業之世界 1981年9月号 (実業之世界社) (1981年9月15日).pp39
  64. ^ a b “ストア･ニュース”. 総合食品 1987年7月号 (総合食品研究所) (1987年7月).pp127
  65. ^ “決算ファイル”. 総合食品 1987年6月号 (総合食品研究所) (1987年6月).pp111
  66. ^ a b 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1300
  67. ^ “福岡都市圏におけるスーパーの展開動向”. 九州経済統計月報 1986年11月号 (九州経済調査協会) (1978年7月).pp38
  68. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd be bf bg bh bi bj bk bl bm bn bo bp bq br bs bt bu bv bw bx 『自動車部品・用品名鑑 1983年版』 自動車産業通信社、1983年2月10日。pp892
  69. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t “全国大規模小売業地域別・店別売上高ランキング(No.7)”. ヤノニュース 1980年7月15日号 (矢野経済研究所) (1980年7月15日).pp51
  70. ^ a b “九州経済主要統計”. 九州経済調査月報 1982年5月号 (九州経済調査協会) (1982年5月).pp40
  71. ^ 横森豊雄 『福岡の商業と大規模商業施設』 商学研究所報 21号(4) (専修大学商学研究所) (1998年1月)。pp21
  72. ^ “DIK経済日誌 1998年12月15日～1999年1月14日の主な出来事”. DIKウインドゥ 1999年2月号 (地域流通経済研究所) (1999年2月).pp35
  73. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay 『流通会社年鑑 1997年版』 日本経済新聞社、1996年12月4日。pp189
  74. ^ “寿屋、「エレデ博多寿屋空港店」開店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年5月7日)pp3
  75. ^ a b c d e f g h i j k l 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp570
  76. ^ a b c d “レディスウェア100億消費市場全国21都市(その11)北九州市・福岡市”. ヤノニュース 1984年12月15日/25日号 (矢野経済研究所) (1984年12月15日).pp71
  77. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z “レディスウェア100億消費市場全国21都市(その11)北九州市・福岡市”. ヤノニュース 1984年12月15日/25日号 (矢野経済研究所) (1984年12月15日).pp70
  78. ^ a b c d e f g h i 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1298
  79. ^ a b c d e f g h i j k l m n “福岡都市圏におけるスーパーの展開動向”. 九州経済統計月報 1986年11月号 (九州経済調査協会) (1978年7月).pp39
  80. ^ a b c d e f g h 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp569
  81. ^ a b c d e 『日本職員録 第14版 中』 人事興信所、1972年。ppは17
  82. ^ a b c d e 『ショッピングセンター名鑑 1979年版』 日本ショッピングセンター協会、1979年11月20日。pp914
  83. ^ “福岡都市圏におけるスーパーの展開動向”. 九州経済統計月報 1986年11月号 (九州経済調査協会) (1978年7月).pp29
  84. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd be bf bg bh bi bj bk bl bm bn bo bp bq br bs bt bu bv bw bx by bz ca cb cc cd ce cf cg ch ci cj ck cl cm cn 『流通会社年鑑 1986年版』 日本経済新聞社、1985年11月11日。pp138
  85. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1570
  86. ^ a b c d e “レディスウェア100億消費市場全国21都市(その11)北九州市・福岡市”. ヤノニュース 1984年12月15日/25日号 (矢野経済研究所) (1984年12月15日).pp72
  87. ^ a b c d 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1299
  88. ^ a b c d 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2000年版』 東洋経済新報社、2000年。pp1726
  89. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd be bf bg bh 『流通会社年鑑 1980年版』 日本経済新聞社、1979年11月12日。pp71
  90. ^ a b c d e f g 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1305
  91. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax 『流通会社年鑑 1986年版』 日本経済新聞社、1985年11月11日。pp139
  92. ^ a b c d e f g h 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1304
  93. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd be bf bg bh bi bj bk bl bm bn bo bp bq br bs bt bu bv 『自動車部品・用品名鑑 1983年版』 自動車産業通信社、1983年2月10日。pp893
  94. ^ a b 『消防年報 昭和58年版』 福岡県、1984年2月。pp148
  95. ^ a b c d e “全国大規模小売業地域別・店別売上高ランキング(No.7)”. ヤノニュース 1980年7月15日号 (矢野経済研究所) (1980年7月15日).pp52
  96. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。pp170
  97. ^ a b 『九州電気年鑑 昭和44年版』 九州電気協会、1969年。pp213
  98. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av 『流通会社年鑑 1990年版』 日本経済新聞社、1990年11月24日。pp166
  99. ^ a b c d e 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1303
  100. ^ “南区野間4丁目の大型斎場出店で福岡初進出 マインズピア誠善社 12カ所目の出店”. 週刊経済 2004年5月4日発行 (地域経済センター) (2004年5月4日).
  101. ^ a b c d e f g h 『流通会社年鑑 1978年版』 日本経済新聞社、1977年10月25日。pp156
  102. ^ a b c “No.9岡山県、鳥取県、広島県、山口県、福岡県、佐賀県編 地域別大規模小売店売上、効率ランキング”. ヤノニュース 1977年11月15日号 (矢野経済研究所) (1977年11月15日).pp19
  103. ^ a b c 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp338
  104. ^ a b c d e “レディスウェア100億消費市場全国21都市(その11)北九州市・福岡市”. ヤノニュース 1984年12月15日/25日号 (矢野経済研究所) (1984年12月15日).pp63
  105. ^ “攻撃型店舗戦略で追い上げる寿屋 秘密兵器は｢ミニS・C｣と｢ぶーけ｣戦略”. ヤノニュース 1976年8月15日・25日号 (矢野経済研究所) (1976年8月15日).pp23
  106. ^ a b c 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1294
  107. ^ a b c d e f g “全国大規模小売業地域別・店別売上高ランキング(No.7)”. ヤノニュース 1980年7月15日号 (矢野経済研究所) (1980年7月15日).pp50
  108. ^ a b c d “No.9岡山県、鳥取県、広島県、山口県、福岡県、佐賀県編 地域別大規模小売店売上、効率ランキング”. ヤノニュース 1977年11月15日号 (矢野経済研究所) (1977年11月15日).pp20
  109. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an 『流通会社年鑑 1982年版』 日本経済新聞社、1981年9月30日。 pp106
  110. ^ a b 『大型店舗計画 昭和56年版 西日本版』 産業計画センター、1980年10月20日。 pp238
  111. ^ a b c d e f g “昭和52年度大規模小売店舗法施行状況”. 九州商工時報 1978年5月号 (九州商工協会) (1978年5月).pp16
  112. ^ a b c d e 『全国都市統計総覧』 東洋経済新報社、1982年9月。pp969
  113. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x 『流通会社年鑑 2002年版』 日本経済新聞社、2001年12月10日。pp185
  114. ^ a b c d 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1318
  115. ^ a b c d e f g “福岡都市圏におけるスーパーの展開動向”. 九州経済統計月報 1986年11月号 (九州経済調査協会) (1978年7月).pp40
  116. ^ a b 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1313
  117. ^ a b c d e f “日本のSC アクシス伊田”. ショッピングセンター 1991年5月号 (日本ショッピングセンター協会) (1991年5月1日).pp10
  118. ^ a b 『大型店舗計画 昭和56年版 西日本版』 産業計画センター、1980年10月20日。 pp233
  119. ^ a b “SCその後の1年”. ショッピングセンター 1992年5月号 (日本ショッピングセンター協会) (1992年5月1日).pp83
  120. ^ a b c d e f g h i 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1605
  121. ^ a b c d “昭和56年度大規模小売店舗の届出状況について”. 九州商工時報 1980年6月号 (九州商工協会) (1982年6月).pp7
  122. ^ a b c d e f g h i j k “昭和54年度 大規模小売店舗法施行状況”. 九州商工時報 1980年6月号 (九州商工協会) (1980年6月).pp13
  123. ^ a b c d e f g h i j k l m 『流通会社年鑑 1998年版』 日本経済新聞社、1997年12月2日。pp183
  124. ^ a b c d 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1992年版』 東洋経済新報社、1992年。pp1415
  125. ^ 船井幸雄 『流通革命のウソ』 日本経済新聞社、1978年7月20日。pp113
  126. ^ a b c “大規模小売店舗法の施行状況について(その2)”. 九州商工時報 1974年9月号 (九州商工協会) (1974年9月).pp6
  127. ^ a b “新設大規模小売店舗一覧表”. 九州商工時報 1975年7月号 (九州商工協会) (1975年7月).pp18
  128. ^ a b c d e 北島剛明 “九州における総合スーパーの出店戦略”. 九州経済調査月報 1999年9月号 (九州経済調査協会) (1999年9月).pp20
  129. ^ a b c 『流通会社年鑑 1981年版』 日本経済新聞社、1980年11月17日。pp86
  130. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1617
  131. ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 23号(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp145
  132. ^ 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2000年版』 東洋経済新報社、2000年。pp1745
  133. ^ a b c “寿屋寿崎肇社長に聞く 自己資本比率の増大と人材育成がこれからの課題 毎年2ケタの出店ベースで企業力強化を狙う”. 販売革新 1979年1月号 (アール・アイ・シー) (1979年1月).pp96-99
  134. ^ a b c d 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1326
  135. ^ a b c 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2002年版』 東洋経済新報社、2002年。pp1574
  136. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1979年版』 日本ショッピングセンター協会、1979年11月20日。pp950
  137. ^ a b c d 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2002年版』 東洋経済新報社、2002年。pp1565
  138. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an 『流通会社年鑑 1997年版』 日本経済新聞社、1996年12月4日。pp190
  139. ^ a b c d 『日本スーパーマーケット名鑑 1966年版』 商業界、1966年。pp288
  140. ^ a b c d 『日本スーパーマーケット名鑑 1964年版』 商業界、1964年。pp320
  141. ^ a b c d e f g 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp602
  142. ^ a b 『日本スーパーマーケット名鑑 1969年版』 商業界、1969年。pp612
  143. ^ a b c d e f g h i j k l m n o 『日本スーパーマーケット名鑑 1969年版』 商業界、1969年。pp666
  144. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u 『全国都市統計総覧』 東洋経済新報社、1982年9月。pp970
  145. ^ 大分県警察史編さん委員会 『大分県警察史 第2巻 (県警察三十年のあゆみ)』 大分県警察本部、1985年3月31日。pp346
  146. ^ a b c 『日本スーパーマーケット名鑑 1969年版』 商業界、1969年。pp615
  147. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd be bf bg bh bi bj bk bl bm bn bo bp bq br bs bt bu bv bw bx by bz ca cb cc cd ce cf cg ch ci 『流通会社年鑑 2002年版』 日本経済新聞社、2001年12月10日。pp184
  148. ^ a b c d e f g h i j k “昭和54年度 大規模小売店舗法施行状況”. 九州商工時報 1980年6月号 (九州商工協会) (1980年6月).pp12
  149. ^ a b c “大型店出店相次ぐ県内の小売業界(その3)”. おおいたの経済と経営 1999年10月号 (大銀経済経営研究所) (1999年9月25日).pp11
  150. ^ a b c d e f g h i j k l m n “大型店出店相次ぐ県内の小売業界(その3)”. おおいたの経済と経営 1999年10月号 (大銀経済経営研究所) (1999年9月25日).pp12
  151. ^ a b c d e 北沢淳 “大型店の届け出史上最高に 94年の新増設動向(上) 第2種急増がけん引役 運用緩和で専門店に勢い”. 日経地域情報 増大 1995年4月3日号 (日経産業消費研究所) (1995年4月3日).pp23
  152. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1657
  153. ^ a b c d 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp601
  154. ^ 『大分県災異誌 第4編(昭和46年～55年)』 大分県、1981年12月20日。pp152
  155. ^ a b c d 『日本スーパーマーケット名鑑 1969年版』 商業界、1969年。pp611
  156. ^ “九州における消費生活協同組合の実態 転機に立つ生協運動”. 九州経済統計月報 1978年11月号 (九州経済調査協会) (1978年11月).pp15
  157. ^ a b c d e “昭和53年度における大店法の施行状況について”. 九州商工時報 1979年5月号 (九州商工協会) (1979年5月).pp5
  158. ^ a b 藤沢憲治 『地域高利商業構造の変化と商業政策』 日本文理大学商経学会誌 第4巻 第1号 (日本文理大学商経学会) (1986年3月)。pp153
  159. ^ a b c d e f g h i j k 藤沢憲治 『地方都市における小売集積間競争の構造 大分県を事例に』 日本文理大学商経学会誌 第10巻 第1号 (日本文理大学商経学会) (1991年9月)。pp87
  160. ^ a b c d e f g h 『流通会社年鑑 1978年版』 日本経済新聞社、1977年10月25日。pp155
  161. ^ a b “新設大規模小売店舗一覧表”. 九州商工時報 1975年7月号 (九州商工協会) (1975年7月).pp19
  162. ^ a b 『全国取材 大型店対策を現地に探る』 誠文堂新光社、1978年9月22日。 pp418
  163. ^ 和田幹雄 『研究論文 大型店舗の進出と既存商店街の対応』 国民金融公庫調査月報 1979年12月号 (中小企業リサーチセンター) (1979年12月)。pp49
  164. ^ 今永正樹 『なつかしのアルバム ふるさと中津・耶馬渓』 ふるさと豊前中津の会、1980年3月。pp43
  165. ^ a b c 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版』 東洋経済新報社、2009年。pp1850
  166. ^ a b c “大型店出店相次ぐ県内の小売業界(その3)”. おおいたの経済と経営 1999年10月号 (大銀経済経営研究所) (1999年9月25日).pp15
  167. ^ 藤沢憲治 『地域高利商業構造の変化と商業政策』 日本文理大学商経学会誌 第4巻 第1号 (日本文理大学商経学会) (1986年3月)。pp155
  168. ^ a b c “’98年開店SC一覧(1998年1月～12月)”. ショッピングセンター 1999年1月号 (日本ショッピングセンター協会) (1999年1月1日).pp12
  169. ^ a b c d 『日本スーパーマーケット名鑑 1969年版』 商業界、1969年。pp596
  170. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。pp171
  171. ^ a b c 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版』 東洋経済新報社、2009年。pp1794
  172. ^ a b 田中富志雄 『島原市小売業の商圏構造と活動水準』 調査と研究 第23巻 第2号 (長崎県立大学国際文化経済研究所) (1992年3月)。pp53
  173. ^ 田中富志雄 『島原市小売業の商圏構造と活動水準』 調査と研究 第23巻 第2号 (長崎県立大学国際文化経済研究所) (1992年3月)。pp54
  174. ^ a b c d “九州ジャスコ、時津店も再開へ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年5月8日)pp3
  175. ^ “DIK経済日誌 1999年6月15日～7月14日の主な出来事”. DIKウインドゥ 1999年8月号 (地域流通経済研究所) (1999年8月).pp41
  176. ^ a b 川野訓志 『もう一つの中規模店規制 佐賀県における出店規制について』 専修商学論集 第104号 (専修大学学会) (2017年1月)。pp33
  177. ^ 飯盛信男 “佐賀県における流通再編成の動向”. 九州経済統計月報 1979年9月号 (九州経済調査協会) (1979年9月).pp8
  178. ^ a b “届出情報”. ショッピングセンター 1990年7月号 (日本ショッピングセンター協会) (1990年7月1日).pp71
  179. ^ a b “開店予定”. ショッピングセンター 1992年4月号 (日本ショッピングセンター協会) (1992年4月1日).pp61
  180. ^ a b c 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1328-1329
  181. ^ 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1329
  182. ^ a b “基本調査 ′97年開店SC一覧”. ショッピングセンター 1997年12月号 (日本ショッピングセンター協会) (1997年12月1日).pp14
  183. ^ a b 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp593
  184. ^ 『新・熊本の歴史 9 (現代)』 熊本日日新聞社、1983年2月。pp216
  185. ^ “店舗別ランキングにみる大型店の動向”. 生協運営資料 1982年10月号 (日本生活協同組合連合会) (1982年10月1日).pp108
  186. ^ a b c d e f g h i j k l 『流通会社年鑑 1982年版』 日本経済新聞社、1981年9月30日。 pp105
  187. ^ a b 小谷正守 『熊本市における小売商業構造の分析 昭和51・54・57年の商業統計からみた特性分析』 産業経営研究 2号(別冊) (熊本学園大学付属産業経営研究所) (1984年3月)。pp23
  188. ^ 岡村良昭 “スーパー寿屋 "カゲリ"が目立ち始めた寿崎肇の強気経営”. 激流 1980年9月号 (国際商業出版) (1980年9月).pp72-75
  189. ^ a b c 『流通会社年鑑 1991年版』 日本経済新聞社、1991年10月。 pp178
  190. ^ a b c d e f g h i “熊本県内大型店届出状況”. DIKウインドゥ 2000年4月号 (地域流通経済研究所) (2000年4月).pp40
  191. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t 『流通会社年鑑 1997年版』 日本経済新聞社、1996年12月4日。pp188
  192. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1637
  193. ^ a b c d e f g h i j k l 『流通会社年鑑 2001年版』 日本経済新聞社、2000年12月11日。pp182
  194. ^ “企業の命運を左右するスクラップ(閉店)の条件営”. 激流 1984年12月号 (国際商業出版) (1984年12月).pp138-141
  195. ^ “大型店出店状況”. DIKウインドゥ 1996年4月号 (地域流通経済研究所) (1996年4月).pp55
  196. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1635
  197. ^ a b c d “福岡－大阪2部上場へ 寿屋”. 野田経済 1976年7月14日号 (野田経済研究所) (1976年7月14日).pp65
  198. ^ a b c d “(2)地域別大規模小売店売上、効率ランキングNo.11四国、大分、長崎、熊本、宮崎、鹿児島、沖繩県編”. ヤノニュース 1977年1月5日号 (矢野経済研究所) (1977年12月5日).pp19
  199. ^ “熊本県内大型店届出状況”. DIKウインドゥ 1998年4月号 (地域流通経済研究所) (1998年4月).pp40
  200. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1641
  201. ^ 岡本好廣 “店舗活性化の背景と情勢”. 生協運営資料 1981年9月号 (日本生活協同組合連合会) (1981年9月).pp10
  202. ^ 『新水俣市史 下巻』 水俣市、1991年10月1日。pp182
  203. ^ a b c d e “昭和52年度大規模小売店舗法施行状況”. 九州商工時報 1978年5月号 (九州商工協会) (1978年5月).pp15
  204. ^ a b c d “’95年開店SC一覧”. ショッピングセンター 1995年12月号 (日本ショッピングセンター協会) (1995年12月1日).pp58
  205. ^ a b “日本のSC Uto(ウト)(熊本県宇土市)”. ショッピングセンター 1996年1月号 (日本ショッピングセンター協会) (1996年1月1日).pp74
  206. ^ a b “日本のSC Uto(ウト)(熊本県宇土市)”. ショッピングセンター 1996年1月号 (日本ショッピングセンター協会) (1996年1月1日).pp72
  207. ^ a b 『熊本年鑑 昭和49年版』 熊本年鑑社、1974年1月20日。pp53
  208. ^ a b 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp169
  209. ^ 本渡市史編さん委員会『本渡市誌』 本渡市、1984年11月。pp408
  210. ^ 『特集 日本のスーパーマーケット 食品流通年報1972年版』 日本食糧新聞社、1971年11月25日。pp66
  211. ^ 本渡市史編さん委員会『本渡市誌』 本渡市、1984年11月。pp358
  212. ^ a b c d e f “県内大型店出店届出状況(平成10年度)”. DIKウインドゥ 1999年4月号 (地域流通経済研究所) (1999年4月).pp43
  213. ^ a b c d e f g h i 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1647
  214. ^ a b c d 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2000年版』 東洋経済新報社、2000年。pp1823
  215. ^ a b “DIK経済日誌 平成10年9月15日～10月14日の主な出来事”. DIKウインドゥ 1998年11月号 (地域流通経済研究所) (1998年11月).pp35
  216. ^ 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1373
  217. ^ a b c d e f 『日本スーパーマーケット名鑑 1964年版』 商業界、1964年。pp324
  218. ^ 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp612
  219. ^ a b c d e 『日本スーパーマーケット名鑑 1969年版』 商業界、1969年。pp618
  220. ^ a b c d e f g h i j k l m n 『全国都市統計総覧』 東洋経済新報社、1982年9月。pp971
  221. ^ a b 『食品小売業を巡る課題と戦略 食品流通年報 1976年版』 日本食糧新聞社、1976年2月25日。pp272
  222. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v 北沢淳 “大型店の届け出史上最高に 94年の新増設動向(上) 第2種急増がけん引役 運用緩和で専門店に勢い”. 日経地域情報 増大 1995年4月3日号 (日経産業消費研究所) (1995年4月3日).pp24
  223. ^ 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年。pp356
  224. ^ a b “Ⅲ 企業進出と地元中小企業の対応”. 九州経済統計月報 1975年12月号 (九州経済調査協会) (1975年12月).pp96
  225. ^ “長峯誠都城市長 独占インタビュー きりフォー.net”. 国際通信社 霧島事業部 (2009年3月1日). 2023年5月12日閲覧。
  226. ^ a b c d “(2)地域別大規模小売店売上、効率ランキングNo.11四国、大分、長崎、熊本、宮崎、鹿児島、沖繩県編”. ヤノニュース 1977年1月5日号 (矢野経済研究所) (1977年12月5日).pp21
  227. ^ a b c 『日本スーパーマーケット名鑑 1962年版』 商業界、1962年。pp201
  228. ^ 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年。pp357
  229. ^ a b c d 『延岡市史 下巻』 延岡市、1983年2月11日。pp697
  230. ^ “施工例グラビア”. セメント工業 (115) 1972年3月号 (日本セメント) (1972年3月).pp巻頭グラビア
  231. ^ a b “開店予定”. ショッピングセンター 1987年11月号 (日本ショッピングセンター協会) (1987年11月1日).pp53
  232. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1667
  233. ^ a b “(2)地域別大規模小売店売上、効率ランキングNo.11四国、大分、長崎、熊本、宮崎、鹿児島、沖繩県編”. ヤノニュース 1977年1月5日号 (矢野経済研究所) (1977年12月5日).pp20
  234. ^ a b 『流通会社年鑑 1993年版』 日本経済新聞社、1993年10月25日。 pp205
  235. ^ a b 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1403
  236. ^ a b c 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1404
  237. ^ a b c d e f g h i 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1666
  238. ^ 鈴木禎吾 『商店街の事例に見る(11)西都市妻駅西商店街 ヨソものリーダーによる街づくり』 石垣 1985年3月号 (日本商工会議所) (1985年3月)。pp44-45
  239. ^ 山口貴久男 『地域商業活性化の事例と今後の課題』 IDR研究資料 No.122 (流通問題研究協会) (1994年3月30日)。pp15
  240. ^ “寿屋のSMが108店に、「くらし館」2桁の伸び”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1999年3月12日)pp3
  241. ^ a b c d e f g h 『日本スーパーマーケット名鑑 1969年版』 商業界、1969年。pp625
  242. ^ a b 『特集 日本のスーパーマーケット 食品流通年報1972年版』 日本食糧新聞社、1971年11月25日。pp56
  243. ^ a b c 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp617
  244. ^ a b 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1420
  245. ^ a b c d e 『自動車部品・用品名鑑 1983年版』 自動車産業通信社、1983年2月10日。pp894
  246. ^ “3.大手スーパーと地場企業の対応”. 九州経済統計月報 1978年7月号 (九州経済調査協会) (1978年7月).pp40
  247. ^ “民間都市開発推進機構の土地取得譲渡業務等の事業の現状について”. 市街地再開発 1999年7月号 (全国市街地再開発協会) (1999年7月).pp24
  248. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1671
  249. ^ a b c d 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp1422
  250. ^ a b c d e 大口市郷土誌編さん委員会『大口市郷土誌 下巻』 大口市、1978年12月1日。pp317
  251. ^ 大口市郷土誌編さん委員会『大口市二十年誌（資料第2集）』 大口市、1975年11月15日。pp199
  252. ^ 『鹿児島年鑑 昭和51年版』 南日本新聞社、1976年5月30日。pp697
  253. ^ a b c d e “昭和54年度 大規模小売店舗法施行状況”. 九州商工時報 1980年6月号 (九州商工協会) (1980年6月).pp11
  254. ^ 『エコミュニティ社会の創造と展開 農山漁村再生の条件とメカニズム』 農林統計協会、2007年2月3日。pp108
  255. ^ “(2)地域別大規模小売店売上、効率ランキングNo.11四国、大分、長崎、熊本、宮崎、鹿児島、沖繩県編”. ヤノニュース 1977年1月5日号 (矢野経済研究所) (1977年12月5日).pp22
  256. ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp1517
  257. ^ “届出情報”. ショッピングセンター 1990年1月号 (日本ショッピングセンター協会) (1990年1月1日).pp96
  258. ^ a b 『経済日誌(山口県,国内・海外) 』 やまぐち経済月報 1996年5月号 (山口経済研究所) (1996年5月)。pp57-58
  259. ^ a b c d e f g “SCINFORMATION”. ショッピングセンター 1996年10月号 (日本ショッピングセンター協会) (1996年10月1日).pp73
  260. ^ 上田泰司 『ポスト大店法の時代と新たなマチづくり(その1) 』 山陰の経済 1991年6月号 (山陰経済経営研究所) (1991年5月)。pp5
  261. ^ a b c d e 『流通会社年鑑 1981年版』 日本経済新聞社、1982年11月17日。pp107
  262. ^ a b 『日本スーパーマーケット名鑑 1969年版』 商業界、1969年。pp444
  263. ^ a b c d 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp436
  264. ^ 『日本スーパーマーケット名鑑 1962年版』 商業界、1962年。pp129
  265. ^ a b 『日本スーパーマーケット名鑑 1966年版』 商業界、1966年。pp204
  266. ^ a b c d e f g h i “昭和54年度 大規模小売店舗法施行状況”. 九州商工時報 1980年6月号 (九州商工協会) (1980年6月).pp14
  267. ^ a b c 『大型店舗計画 昭和56年版 西日本版』 産業計画センター、1980年10月20日。 pp236
  268. ^ a b c d e f “昭和55年度 大規模小売店舗の届出状況について”. 九州商工時報 1981年5月号 (九州商工協会) (1981年5月).pp7
  269. ^ a b “昭和55年度 大規模小売店舗の届出状況について”. 九州商工時報 1981年5月号 (九州商工協会) (1981年5月).pp6
  270. ^ a b c “大型店届出情報”. ショッピングセンター 1998年10月号 (日本ショッピングセンター協会) (1998年10月1日).pp130
  271. ^ a b c d e f “大型店届出情報”. ショッピングセンター 1996年9月号 (日本ショッピングセンター協会) (1996年9月1日).pp77
  272. ^ “大型店出店相次ぐ県内の小売業界(その3)”. おおいたの経済と経営 1999年10月号 (大銀経済経営研究所) (1999年9月25日).pp17
  273. ^ “息吹き返す“休眠出店計画" 大手スーパー規制強化の反動で”. 生協運営資料 1982年6月号 (日本生活協同組合連合会) (1982年6月1日).pp104
  274. ^ a b c 『全国繊維企業要覧 昭和45年版』 信用交換所大阪本社、1969年。pp3048
  275. ^ 『日本スーパーマーケット名鑑 1968年版』 商業界、1968年。pp418
  276. ^ 『日本スーパーマーケット名鑑 1969年版』 商業界、1969年。pp628
  277. ^ 『全国繊維企業要覧 昭和43年版』 信用交換所大阪本社、1967年9月15日。pp1727
  278. ^ a b c 『流通会社年鑑 2001年版』 日本経済新聞社、2000年12月11日。pp289
  279. ^ “経営の春秋 翔け!異色企業・実力企業 佐賀主婦の店”. 商工ジャーナル 1985年12月号 (商工中金経済研究所) (1985年12月).pp80
  280. ^ “激戦市場ルポ 熊本県下は量販店席巻!熾烈な争い”. 向上の電化 1982年6月号 (日刊電気通信社) (1989年5月1日).pp28-33
  281. ^ a b 『流通会社年鑑 1997年版』 日本経済新聞社、1996年12月4日。pp198
  282. ^ 『日本企業のM&Aデータブック 1985-2007 1 統計編・テーマ別M&Aデータ編』 レコフ、2008年2月。pp564
  283. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa 『流通会社年鑑 1997年版』 日本経済新聞社、1996年12月4日。pp197
  284. ^ a b c 宮地仁 “競争時代を迎えた旅行サービス業”. 九州経済調査月報 1991年3月号 (九州経済調査協会) (1991年3月).pp23
  285. ^ “3月の常執･中執”. 月刊ゼンセン 1984年5月号 (ゼンセン同盟) (1984年5月1日).pp40
  286. ^ a b 『全国繊維企業要覧 昭和45年版』 信用交換所大阪本社、1970年。pp3104

関連項目[編集]

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