ビジネススクール

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ビジネススクール: Business School)とは、国際的には経営学および関連した科目を教える学部から大学院レベルの高等教育機関を指す。日本においてはもっぱら修了者に修士 (経営学)や経営管理修士 (専門職)などの学位を授与する大学院の修士課程や専門職課程を指す場合が多い。欧米諸国のビジネススクールは、しばしば「経営大学院」と日本語訳される。

ただし、上記のような高等教育機関ではない、単にビジネス実務を教える専門学校などの教育機関(学校教育法で定める学校ではない教育機関)に「ビジネススクール」という名称が使われてきた歴史があり、留意する必要がある(後述)。

フィナンシャル・タイムズ」、「エコノミスト」、「ビジネスウィーク」、「USニューズ&ワールド・レポート」、「フォーチュン」、「ウォールストリート・ジャーナル」、などの有名なビジネス雑誌がそれぞれ独自に、ビジネススクールのMBAプログラムのランキングを定期的に公表している[1]

歴史

世界最古のビジネススクールは1819年に設立されたESCP EUROPEであり、フランスパリ市に置かれたグランゼコールの一つである[2][3][4]。現在では、ベルリン、ロンドン、マドリード、パリ、トロント、ワルシャワにキャンパスがある[5]

米国においては、1881年に設立されたペンシルベニア大学ウォートン・スクールが米国初のビジネススクールである[6]

日本最初のビジネススクールは明治時代の、三菱商業学校明治義塾)といわれる[要出典]

付与される学位

以下の学位が一般的である。

ビジネススクール認定機関

ビジネススクールのアクレディテーション機関(評価・認定する機関)としては、米国においては Association to Advance Collegiate Schools of Business(AACSB)、 International Assembly for Collegiate Business Education(IACBE)、 Accreditation Council for Business Schools and Programs(ACBSP)ら が三大機関であり、欧州ではEuropean Foundation for Management Development(EFMD)が主流である。

日本国内で認証を受けた学校は、2013年4月現在では慶應義塾大学(東京)(AACSBとEQUIS)と、名古屋商科大学(東京・愛知・大阪)(AACSBとAMBA) である。

各国の一覧

ヨーロッパ

HEC経営大学院(フランス)、ロンドン・ビジネス・スクール(イギリス)、IMD(スイス)、IESE ビジネススクール(スペイン)など、各国に有力なビジネススクールがある。また、近年ではオックスフォード大学ケンブリッジ大学ダラム大学などイングランドの古典総合大学にもビジネススクールが併設され、高い評価を得ている[7]

イギリス

ロンドン・ビジネス・スクール

フランス

HEC経営大学院はグランゼコールのひとつ

[15][16]

スイス

スペイン

イタリア

オランダ

ドイツ

スウェーデン

ベルギー

  • ブリュッセル大学『ソルベービジネススクール』

ロシア

北米

アメリカ合衆国

ハーバード・ビジネス・スクールハーバード・ビジネス・レビューの編集元である

アメリカでは現在、500を越す大学・教育機関がMBA課程を設置している。アイビーリーグ8校のうち、ブラウン大学プリンストン大学はMBA課程を持たない。MBAは学校によって特色があり一概にどの学校がトップであるかとは判断しにくいが、複数のマスコミから毎年ランキングが発表されており、そのランキングは就職率や初任給の多寡、また生徒や実業界からの評価により変動している。

アメリカの主なMBAプログラム

カナダ

オセアニア

オーストラリア

  • Australian Graduate School of Management
  • Curtin University of Technology
  • Queensland University of Technology
  • The University of Queensland
  • The University of Sydney
  • University of Technology, Sydney
  • James Cook University, Brisbane

アフリカ

南米

アルゼンチン

アジア

日本

日本国内では、慶應義塾大学が1978年に経営学修士コースとして社会人向けに2年制の修士課程を設けたものが最古である。国際大学は1988年に日本で最初に秋入学で、英語で全ての授業を行う本格的なMBAコースを提供した。筑波大学は1990年代初頭、日本で初めて夜間で社会人向けにMBAコースを提供した。これらの3大学院が、現在の潮流の源泉となっている。今日では、社会人を対象とした経営学修士プログラムは、オンサイト型、完全遠隔型などがあり、通学の便宜を図るため、従来のフルタイム型以外に、土日あるいは平日夜間を利用したパートタイム型のカリキュラムを開講する大学院が多い。受講生も文理問わず社会人の入学が多く、ビジネス街の中心部にサテライト教室を設ける大学院も多い。

  • 日本で取得できる海外のMBA
    • アナハイム大学(アメリカの大学院としてCHEAの認証取得。日本の大学院設置基準外で文科省による修士の学位としては認められない)
    • ウェールズ大学経営大学院 英国(QAA(w:Quality Assurance Agency for Higher Education)認証取得(QAAとNIAD-UE(大学評価・学位授与機構)は2007年2月より提携。日本の大学院設置基準外で文科省による修士の学位としては認められない)
    • テンプル大学 (AACSB(w:Association to Advance Collegiate Schools of Business)認証取得、2005年2月に文科省より「外国大学の日本校」として指定を受ける)
    • マギル大学 MBA Japanプログラム(2015年4月に文科省より「外国大学の日本校」として指定を受ける)
    • ポンゼショセ大学国際経営大学院日本キャンパス(ENPC MBA-Tokyo、日本の大学院設置基準外で文科省による修士の学位としては認められない)
    • ボンド大学経営大学院(Bond-BBT MBA-Tokyo、日本の大学院設置基準外で文科省による修士の学位としては認められない)
    • その他殆どすべてのオンライン大学院(各国政府認定のオンライン大学院で国籍を問う学校は少数派である。日本の大学院設置基準外で文科省による修士の学位ないし専門職学位としては認められない)

(五十音順)

中国

中国ではMBAが過剰なまでに注目されており、現在MBA取得者が200万人も居ると言われている。[20]

香港

高等教育機関以外の「ビジネススクール」

日本においては、ビジネス実務を教える教育機関(学校教育法で定める学校ではない教育機関)一般を指す名称として「ビジネススクール」という名称が使われることがある。これらはたとえば、ビジネスパーソン向けの各種の実務セミナーや、学位でも国家資格でもなく、受講者自身の業務成果の獲得を目的としているもの、資格取得やスキルアップ・キャリアアップのためのスクールなどや、ビジネススキルの獲得・新価値創造・起業など自ら望む未来を実現するためのノウハウを獲得するためのもの、アントレプレナーシップを育成するものなどがある。各種講座やセミナーなどとして主宰しているものなどもある。

(ビジネススキルの修得スクール等)

  • インテリジェンスビジネスプロフェッショナルスクール
  • 朝日ビジネススクール
  • グロービス・マネジメント・スクール (グロービス経営大学院を運営する株式会社グロービスが運営。)
  • 日本語話し方センター
  • 髙師塾ビジネススクール
  • デール・カーネギー・トレーニング
  • U.S.エデュケーション・ネットワーク
  • ANJOインターナショナル
  • LEC東京リーガルマインド大学
  • バベルアフター6スクール
  • ビジネスクリエイター・ユニバーシティ「BCU」(ジーニアスファクトリージャパンが主催)
  • 大前研一アタッカーズ・ビジネススクール
  • 日経ビジネススクール (日本経済新聞社が主催)
  • ザンシンビジネススクール(株式会社ザンシンコンサルティングが主催 東京都)
  • KSPビジネスイノベーションスクール(旧:KSPベンチャー・ビジネススクール)
  • BBIQモーニングビジネススクール
  • KPMGあずさビジネススクール
  • BPSビジネスプロフェッショナルスクール (福岡県)
  • 高知県新いなかビジネススクール
  • kmsビジネススクール(株式会社キートゥサクセスによる)
  • 日本創造教育研究所日創研実践ビジネススクール
  • マウンハーフ国際ビジネススクール
  • アイビービジネススクール (株式会社アイビー)
  • サイコム・ブレインズビジネススクール
  • とんでんビジネススクール
  • 野村ビジネススクール
  • フルキャストグローイングスクール
  • ECCビジネススクール
  • 一休 (企業)一休.comビジネススクール
  • 学校法人産業能率大学産能ビジネススクール
  • リクルートエージェント「i-Company」
  • プロントコーポレーションプロントビジネススクール
  • グロリア・ビジネススクール
  • 郡山商工会議所ビジネススクール(職業能力開発校)
  • OMEビジネススクール八幡校 九州国際大学
  • OMEビジネススクール博多駅前校
  • ビジネススクールオーエス - 緊急人材育成支援事業として厚生労働省から委託を受けた職業訓練校 沖縄県内に3校(8クラス)の職業訓練校を開校
  • スタッフエースビジネススクール燕三条校 三条市 ビジネスツールマスター一般事務コースほか
  • AOBAビジネススクール金の隈 福岡市博多区金の隈
  • サンビジネススクール天神校 福岡市中央区天神
  • 池田ビジネススクール 北九州市八幡西区藤田
  • 株式会社笑顔塾・ビジネススクール えがお
  • 株式会社パテック総研・ビジネススクール パテック総研京都校
  • ハート&ブレイン株式会社. ハート&ブレインビジネススクール. 高崎市倉賀野町
  • 特定非営利活動法人プロサポート. プロサポートビジネススクール
  • サンビジネススクール大牟田校
  • スタッフエースビジネス スクール長岡西校 一般事務スペシャリストコース
  • 野澤ビジネススクール 余市校, 余市郡余市町
  • 関西ビジネススクール. 宇治・京田辺・城陽・八幡 職業 訓練校
  • プライムビジネススクール 魚津教室
  • 株式会社京都ビジネススクール
  • スリーエスフオーラムビジネススクール
  • あおぞらビジネススクール:和歌山県和歌山市鳴神
  • Kenビジネススクール
  • KOSHOビジネススクール. 奈良県奈良市大宮町
  • ライブビジネススクール 宮崎市江平
  • ビジネススクール(有)カブス
  • 社会起業大学 - 東京都千代田区所在。「大学」と名乗っているが、学校教育法に規定されたいわゆる「一条校」ではない[21]

(ビジネスマナー等を修得するためのもの)

  • ナガセ東進ビジネススクール
  • IFIビジネススクール
  • ECCビジネススクール
  • 浜松ビジネススクール

(セミナー、講座などのもの)

  • 出版ビジネススクール
  • TACビジネススクールセミナー
  • アイルキャリアカレッジ
  • NPO社会起業家ビジネススクール
  • スロービジネスクール (スロービジネスカンパニー主催)

(分野ごとの専門家を育成するもの)

  • ジャパン ジュエリー ビジネス スクール (宝石鑑定士・宝飾デザイナーの学校)
  • 財団法人ファッション産業人材育成機構IFI ビジネススクール
  • インターネットビジネススクールエイプ
  • 株式会社サンズ・サンズビジネススクール (パソコンインストラクター養成スクール)
  • JOWAジョワ宝石ビジネススクール
  • 特定非営利活動法人バイオビジネス・ステーション
  • 個人輸入ビジネススクール
  • 高度バイオビジネススクール
  • KNS 小助川ネットビジネススクール
  • 静岡県アグリビジネススクール (実践型農業版ビジネススクール)
  • Agri-MBA農業ビジネススクール (人材派遣パソナが運営)
  • 社団法人日本アグリビジネスセンター経営アグリビジネススクール
  • 出雲市役所アグリビジネススクール
  • 情報アグリビジネススクール
  • ゲーミング&エンタテインメントビジネススクール (G&E Business School)
  • フードビジネススクール松山
  • インターネットビジネススクール(IBS)
  • ペットビジネス・スクール
  • 文化ファッションビジネススクール
  • スカイデビューアカデミー(大阪府豊中市。大阪国際空港ターミナル株式会社の子会社である国際航空旅客サービス株式会社が伊丹空港のターミナルビル内に設置したビジネススクール)

(学校の名称として使用しているもの)

  • 専門学校日本ビジネススクール (NDGグループ校の専修学校)
  • 日本ビジネススクール九州校 (ゲームプログラム・声優・放送等の専修学校)
  • 日本ビジネススクール金沢専門学校 (情報系. ビジネス系. 医療系. 知識と技能、医療事務)
  • 専門学校・広島YMCAビジネススクール
  • サンビジネススクール (パソコンスクール)
  • プライムビジネススクール
  • 池田ビジネススクール
  • イーアカウントビジネススクール
  • 高岡ビジネススクール (パソコン教室)
  • 武内ビジネススクール (パソコン教室運営他、有限会社M&T企画)
  • Rin (経理事務とパソコンのビジネススクール)
  • 個人輸入ビジネススクール(輸入ビジネス通信教育講座)
  • ビジネススクールインターナショナル (英語、ビジネス)
  • Said Business School: サイード・ビジネス・スクール
  • Kenビジネススクール
  • ウィングビジネススクール(北九州市戸畑区にある英会話系の学校)

脚注

  1. ^ en:Business School
  2. ^ “Andreas Kaplan: European Management and European Business Schools: Insights from the History of Business Schools,”. European Management Journal. (2014). doi:10.1016/j.emj.2014.03.006. 
  3. ^ Focus On - Generation Europe Foundation - Career Guidance (page 5)”. 2012年12月1日閲覧。
  4. ^ Business Schools and business programs - Graduate International”. 2015年12月1日閲覧。
  5. ^ ESCP EUROPE - Torino”. TopUniversities. 2015年11月9日閲覧。
  6. ^ Wharton History”. The Wharton School of the University of Pennsylvania. 2012年6月3日閲覧。
  7. ^ European Business School Rankings 2009 Financial Times
  8. ^ http://www.london.edu/ London Business School
  9. ^ http://wwwf.imperial.ac.uk/business-school/
  10. ^ http://www.sbs.ox.ac.uk/ Said Business School, University of Oxford
  11. ^ http://www.jbs.cam.ac.uk/ Judge Business School, University of Cambridge
  12. ^ http://www.mbs.ac.uk/
  13. ^ http://www.dur.ac.uk/dbs/
  14. ^ http://www.wbs.ac.uk/
  15. ^ Ecoles de commerce post-prépas - Palmarès des grandes écoles - Lepoint.fr
  16. ^ 商業系(MBA)のグランゼコール
  17. ^ [1][2][3]
  18. ^ 平成25年度以降募集停止。
  19. ^ 慶應義塾大学・京都大学・神戸大学によるMBA連携について (PDF)
  20. ^ http://www.atmarkit.co.jp/im/cpm/serial/offshorecolumn/02/02.html
  21. ^ いわゆる「一条校」でない教育施設が「大学」を名乗ることは、学校教育法では許されていない(学校教育法第135条第1項)。しかし、社会起業大学では「特定非営利活動法人 社会起業大学」という名称で内閣府から特定非営利活動法人(NP0法人)の認証を受けていることを理由として、正当性を主張している。なお、社会起業大学の企画運営といった実務自体は「特定非営利活動法人 社会起業大学」がリソウル株式会社に委託する、という形式を採っている

参考文献

  • フィリップ・デルヴス・ブロートン 著、吉澤康子 訳『ハーバードビジネススクール : 不幸な人間の製造工場』岩瀬大輔監訳・解説、日経BP社、2009年。ISBN 978-4-8222-4746-1 
  • 『早稲田ビジネススクール・レビュー 第4号』日経BP企画〈日経BPムック〉、2006年。ISBN 4-86130-180-7 
  • 慶應義塾大学ビジネス・スクール編 編『検証ビジネススクール : 日本でMBAを目指す全ての人に』慶應義塾大学出版会、2009年。ISBN 978-4-7664-1617-6 
  • 大前研一『ニュービジネス活眼塾 : アタッカーズ・ビジネススクール講義録』プレジデント社、2005年。ISBN 4-8334-1824-X 

関連項目