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* [[マイクロソフト]]の総合的な[[エンターテインメント]][[サービス]]<ref>[http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1205/30/news027.html 「Xbox」がMicrosoftの総合エンターテインメントブランドに Windows 8にも搭載]</ref>。
* [[マイクロソフト]]の総合的な[[エンターテインメント]][[サービス]]<ref>[http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1205/30/news027.html 「Xbox」がMicrosoftの総合エンターテインメントブランドに Windows 8にも搭載]</ref>。
* [[ゲーム機|家庭用ゲーム機]]。本項で詳述する。
* [[ゲーム機|家庭用ゲーム機]]。本項で詳述する。
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2015年12月15日 (火) 14:33時点における版

Xbox


Xbox
メーカー マイクロソフト
種別 据置型ゲーム機
世代 第6世代
発売日 アメリカ合衆国の旗 2001年11月15日
日本の旗 2002年2月22日
欧州連合の旗 2002年3月14日
オーストラリアの旗 2002年3月14日
大韓民国の旗 2002年12月23日
CPU インテル Mobile Celeron 733MHz
Pentium IIIベース)
GPU NVIDIA NV2A 233MHz
GeForce3改良型)
対応メディア DVD
CD
対応ストレージ 8GB HDD
メモリーユニット
コントローラ入力 有線(4個)
外部接続 LAN
USB
オンラインサービス Xbox Live
売上台数 日本の旗 50万台
世界 2,400万台[2]
最高売上ソフト 日本の旗デッド オア アライブ3
世界 Halo 2
次世代ハードウェア Xbox 360
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Xbox(エックスボックス)とは、マイクロソフトが開発および販売を行った家庭用ゲーム機である。

「Xbox」と小文字で表記されることが多いが、ロゴ等は「XBOX」とすべて大文字で表記されている。

概要

PC/AT互換機パーソナルコンピュータの部品をほぼそのまま流用した構成となっており、一部のメディアは「ほとんどパソコン (PC)」と呼ぶほどだった。コントローラのポートは形状こそ異なるがPCでも一般的なUSB規格が使われている。製造はフレクストロニクスに委託された。

オペレーティングシステムとしてMicrosoft Windows 2000カーネルをごく軽量化したものを搭載し、APIにはDirectXを採用している。

仕様

サウンド、HDD/DVDインターフェイス、イーサネットはnForceのMCPに相当する集積チップのMCPXが処理する。

沿革

発売までの経緯

当初、マイクロソフトはセガドリームキャストに自社が開発したオペレーティングシステムWindows CEを提供して技術協力していた。ドリームキャストが商業的に失敗すると、マイクロソフト自身が巨大産業であるゲーム業界に参入するという噂が流れる。背景にはセガとの路線対立や、ソニー・コンピュータエンタテインメント (SCE) や任天堂に提携を求めて断られたことがあるとも言われている。コンピューター用のオペレーティングシステムで圧倒的なシェアを握るマイクロソフトは、ゲーム機をプラットフォームにして、エンターテインメントビジネス、次世代のネット家電でも主導権を握ろうと経営戦略を大きく転換させた形である。

2000年3月、日本国内のSCE・PlayStation 2 (PS2) 発売のわずか数日後に、マイクロソフトがゲーム機参入を発表。当時ソニーグループはPS2でWintelに挑戦すると宣言しており、SCEがトップに君臨するゲーム業界にマイクロソフトが逆に挑戦するという構図になったことで話題を集めた。マイクロソフト社内での最初期のコードネームは「プロジェクト・ミッドウェー」で、マイクロソフトならではのPCのノウハウを生かしたゲームコンソールとPCの中間(一般名詞midway)の存在を目指すこと、およびミッドウェー海戦になぞらえた日本への反攻開始が意味されていた[3]。噂の段階から開発コードネームとして浸透した「X-BOX」が、そのまま実際の名称にも使われることとなった。製品仕様や発売前の技術デモなどは徹底的にPS2を意識していた。

日本でのシェア

かつて、日本のゲーム機市場に他国メーカーが本格参入した例は少なく、Xboxの上陸は「黒船」に例えられて話題を集めた。2002年2月22日の日本市場発売に合わせてビル・ゲイツが来日し、『笑っていいとも!』に生出演したり、X JAPANYOSHIKIを起用したりと大規模な宣伝活動をした。

しかし、日本では年繁期(12月下旬-1月上旬)には当たらない時期に発売されたことに加え、発売当初はソフトのラインナップが洋ゲーだらけなどライバル機種に劣ること、さらにはゲーム機本体が「巨大な弁当箱」と表現されるほど大きく、日本の住宅事情に合わないなどの理由で、話題性の大きさに反して電気店の店頭に在庫が山積みされる状況が続いた。

さらに日本では、発売直後に「プレイ中にDVDやCDのメディアに傷が付く」という問題が指摘される。日本国外ではさほど問題視されなかったが、日本国内ではクレームが相次いだ。MSは「傷物」を嫌う日本の消費者心理を読み誤り、当初は「メディアに傷が付いても再生には支障が出ないので問題はない」と説明するなどの対応を行ったため、ユーザーの反感を買ってしまう。その後、MSは無償での本体修理とメディア交換に応じたが、イメージダウンを回復することはできず、日本の売上げ低迷に拍車をかける結果となった。

北米地域などでは『HALO』シリーズなどがヒットし、一定規模のシェア獲得に成功してニンテンドーゲームキューブ(GC)を上回る売上を見せたものの、日本市場ではPS2やGCといった他メーカーの強力なライバル製品に太刀打ちできず、Xboxのシェアはごくわずかに留まった。

Xboxは高性能の画像処理能力を持ち、開発環境にWindowsでも使用されていたDirectXを採用したことから、製作コストが抑えられるとしてソフトメーカーからの評価は高かった。コナミカプコンのようにハード発売前の早い段階から本格参入を表明するメーカーもあったが、販売台数の伸び悩みで方針転換を余儀なくされた。

日本の有力ソフトメーカーが参入を見送った結果、ゲームのラインナップは「マニア向け」とされる作品が多くなった。日本国外でヒットしたソフトも日本では「洋ゲー」と敬遠され、幅広い層からの支持は得られない場合が多い。結局、日本国内で10万本以上を売り上げるヒットとなったのはテクモの『DEAD OR ALIVE』シリーズのみであり、ハードが売れずキラーソフトも生まれない悪循環に陥ってしまった。他ハードとのマルチプラットフォームでのゲーム発売にも恵まれず、多くのメーカーはPS2とGC向けにソフトを開発したため、日本のサードパーティーのソフトはあまり発売されなかった。

Xbox Live

Xbox Liveというオンラインサービスを、2002年11月に米国、2003年1月に日本、同3月に欧州各国で、それぞれ開始した。標準本体のみでオンラインサービスに接続できるのが最大のセールスポイントであった(その後発売されたPS2の新型機種でもLAN端子を標準装備し本体のみで接続できるようになった)。 さらに、Xbox Live対応ゲーム全てで共通のコミュニケーション手段としてプレイヤー同士の音声での会話、ボイスチャットを採用した。スターターキットにセガの人気タイトル「ファンタシースターオンライン」(Phantasy Star Online)を標準添付するなど、戦略的な施策も盛り込まれた。

しかし、日本でのオンラインゲーム普及のペースが予想より遅かったことや、2002年9月に発表され、Xbox Liveのキラーソフトとして期待されていたトゥルーファンタジー ライブオンラインが開発中止になるなど、やはり魅力的なソフトが存在しないことから、ライバル機に対し優位性を打ち出せなかった。また、他機種がウェブマネーや口座振替などの未成年者でも比較的利用しやすい決済方法を取り入れているのに対し、Xbox時代はクレジット決済しか提供されていなかったことがハードルの高さにも繋がったと考えられる。その反省を踏まえてか、次世代機Xbox 360にも共通して提供されているXbox Liveにおいてはクレジットカード決済の他、プリペイドカード郵便局ATMコンビニエンスストアの決済などを用意している。

その他

  • 日本での発売当初の希望小売価格は34,800円だったが、激しい価格競争にさらされた。2002年5月22日価格改定、希望小売価格24,800円に。2003年5月29日から7月31日まで6800円のキャッシュバックキャンペーン。2003年11月20日本体価格を16,800円に値下げ。その後、2004年5月に発売された「Xboxプラチナパック2」は、ゲームソフト2本、追加のコントローラ、DVDビデオ再生キットなどを追加した上、19,000円(税別)にまで希望小売価格を下げた。
  • 日本発売時の初回出荷台数は25万台と発表されている[4]。一方、エンターブレインによれば、日本での発売開始から3日間の推定販売台数は12万3929本で、ソフト装着率(全ソフト販売台数÷本体販売台数)は1.45本である[5]
  • 上記のように北米をはじめ日本以外の地域ではPlayStation 2に次ぐシェアを獲得し、全世界での累計販売台数はニンテンドーゲームキューブを若干上回っており、『Halo』シリーズなど海外メーカー製の爆発的ヒット作も多数生まれている。2005年、日本国外で初めてゲーム関連事業は単年度黒字を達成した。
  • 大川功セガ会長(当時)がXbox開発の話を聞きつけ、マイクロソフトビル・ゲイツ社長(当時)に何度も直談判し「セガのタイトル資産を提供するからドリームキャストの互換性をXboxで実現させてくれ」とドリームキャストの道筋を作ろうとした。だが、ドリームキャストはインターネット環境を有するのに対し、Xboxはインターネット環境を考えておらず、この話は結局破談となった。このことが後に日本法人マイクロソフト株式会社社長を当時勤めていた古川享によってTwitterにて語られた[6]
  • 2005年2月17日、マイクロソフトは2003年10月23日以前に製造された1410万台の製品について、電源コードが異常発熱して火傷を負う人が発生していると発表し、電源コードの無料交換に応じた。一部報道は、この時点の日本国内の出荷台数はわずか45万台と伝えた。
  • 2002年2月に、アメリカでイマージョン社によりコントローラ振動機能の特許侵害訴訟をアメリカ連邦地裁に起こされるものの、2003年7月29日にマイクロソフト側がイマージョン社に2,600万ドルを支払うことで和解した。
  • 2002年にイギリスで放送された本製品のCM(生まれた新生児がかなりのスピードで空を飛びながら短期間で成長し、最後は老人となって墓に突っ込み、「Life is short. Play more.(人生は短い、もっと遊ぼう。)」とキャッチコピーが出る)は、「ショッキング」等のクレームが136件寄せられ、放送が中止された。

周辺機器

Xbox コントローラ
ブラックとグレーの2種類がある。コントローラは当初ワールドワイド戦略を考えていたアメリカ本社によって統一された巨大な物を採用予定だった。しかしながら本体同様巨大なコントローラに懸念を感じた日本スタッフが小型の物を提案、ようやく採用に至った。本国アメリカでも、のち2006年にIGNが掲載した記事「最悪なゲームコントローラー TOP10」で2位となってしまうなど[7][8]、決して評判はよくなかったようで、アメリカでも本体発売半年後、この日本仕様の小さな物への変更が行われた。
差込端子部分が独自規格になっているが規格自体はUSBの為、配線の一部を半田づけするか変換用のコンバーターを使用すればPCでの使用も可能である。
Xbox メモリーユニット
補助記憶装置。容量は8MB。
Xbox DVDビデオ再生キット
Xbox システムリンクケーブル
2台の本体を接続して、通信対戦を行う為のケーブル
Xbox RFアダプタ
ビデオ入力端子の無いテレビに本体をRF接続する為のケーブル
Xbox 標準AVケーブル
コンポジット映像と音声を出力するケーブル
Xbox 拡張AVパック
本体に接続して、S映像光デジタル音声出力する変換ボックス
Xbox コンポーネントAVパック
本体に接続して、コンポーネント映像光デジタル音声出力する変換ボックス
電源コード
Xbox Live スタータキット
Xbox ボイスコミュニケータ
Xbox ビデオチャットキット

脚注

  1. ^ 「Xbox」がMicrosoftの総合エンターテインメントブランドに Windows 8にも搭載
  2. ^ 「第11章 CESAゲームアーカイブス」『2014 CESAゲーム白書』、CESA、159頁。
  3. ^ 後藤弘茂のWeekly海外ニュース
  4. ^ 【ついに登場Xbox】ビル・ゲイツ氏と一問一答”. FAMITSU.com. KADOKAWA CORPORATION (2002年2月22日). 2014年9月8日閲覧。
  5. ^ Xbox 360、発売2日間で約6.2万台を販売 〜 ソフトは『リッジ6』”. FAMITSU.com. KADOKAWA CORPORATION (2005年12月13日). 2014年9月8日閲覧。
  6. ^ 幻に終わったXboxのドリームキャスト互換・今明かされるその理由:Kotaku JAPAN, ザ・ゲーム情報ブログ・メディア
  7. ^ RIKUSYO (2007年7月28日). “Game*Spark -  : 最悪なゲームコントローラー TOP10”. Game*Spark. 2008年5月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年1月28日閲覧。
  8. ^ Harris, Craig (2006年2月21日). “Top 10 Tuesday: Worst Game Controllers - Xbox360 Feature at IGN” (英語). IGN. 2010年1月28日閲覧。

関連項目

外部リンク