大川功

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おおかわ いさお
大川 功
生誕 (1926-05-19) 1926年5月19日
死没 (2001-03-16) 2001年3月16日(満74歳没)
国籍 日本の旗 日本 大阪府大阪市
職業 実業家

大川 功(おおかわ いさお、1926年5月19日 - 2001年3月16日)は、日本の実業家システムインテグレーターCSKの創業者であり、ゲーム会社セガの会長および社長を歴任した。

投資家篤志家の一面も持っており、1998年11月に個人資産2700万米ドルをマサチューセッツ工科大学(MIT)に寄付したことから、MITが「Okawa Center for Future Children」設立を発表。亡くなる直前の2001年1月には、セガが家庭用ゲーム機事業の撤退により生じた損失額を埋める約850億円をセガに寄付した[1][2]

大川の死後、親交のあった椎名武雄増田宗昭らが中心となって、大川の遺志に基づきベンチャー企業の振興発展を行う「一般財団法人 大川ドリーム基金」が2011年に設立された[2]

略歴[編集]

  • 1926年5月19日 大阪船場で婦人子供服地の卸店「大川商店」を営む両親の次男として誕生。本籍地 大阪府大阪市
  • 1945年3月 大阪府立旧制今宮中学を卒業、
  • 1948年3月 早稲田大学専門部工科卒業。肺結核に加え盲腸手術の失敗による腸漏を併発し、7年半にわたり病床に臥す。快復後、兄の会計事務所手伝いを経て、タクシー会社を共同経営し成功するも売却。
  • 1962年 日本IBMの勧めでパンチカードシステムPCSの講習に参加。情報産業の予兆を知る。
  • 1968年10月 大阪住友生命淀屋橋ビルに「コンピュータサービス株式会社」を創立。一代でどこまで挑戦できるかにこだわり、未成熟の暖簾のない分野、商売人がいない世界に挑戦する。
  • 1980年9月 情報サービス業界として初めて店頭公開。
  • 1982年6月 同社は日本の情報サービス業界の先頭を切ってシステムインテグレータ企業として初めて東京証券取引所市場第二部に株式上場する。
  • 1984年4月 株式会社セガ・エンタープライゼス(後のセガゲームス)へ資本参加し取締役会長就任。
  • 1985年3月 同社は東京証券取引所市場第一部に指定替えとなる。
  • 1986年8月22日 5億円を寄付し、財団法人 大川情報通信基金を設立、同年11月13日に初代理事長となる。
  • 1987年1月 コンピュータサービス株式会社の社名を株式会社CSKに変更し、商号も株式会社シーエスケイに変更する。
  • 1993年6月8日 30億円を財団法人 大川情報通信基金に寄付。
  • 1995年2月24日 ベルギーブリュッセルで開催された先進国7ヵ国情報通信閣僚会議「情報通信G7サミット」に民間代表として出席。子供の声を聞く「ジュニアサミット」を提唱。同年11月、東京にて「ジュニアサミット'95」が開催される。
  • 1996年5月 社団法人ニュービジネス協議会会長就任(~1998年5月)。
  • 1998年11月 個人資産2700万USD(当時の為替レート1ドル=130.90円換算で約35億3430万円)をマサチューセッツ工科大学(MIT)に寄付したことから、MITが「Okawa Center for Future Children」(MIT大川センター)設立を発表。
  • 1999年10月 CSK子会社として株式会社イサオを設立し、それまでセガがドリームキャスト向けに提供していたインターネットサービスプロバイダー「セガプロバイダ」を「isao.net(イサオドットネット)」として承継する形で事業開始。
  • 2000年6月 セガ代表取締役会長(1997年~)兼社長に就任。
  • 2001年1月 家庭用ゲーム機分野からの撤退を決めた株式会社セガに個人資産約850億円を寄付。「事業で得たお金は事業に返す」という信念のもとの行動である。
  • 2001年3月16日15時47分、東京医科大学病院にて心不全のため逝去(74歳)。

関連項目[編集]

関連書籍[編集]

レコード・CD[編集]

大の歌好きで度々LP(1982年)、CDアルバム(1980年代から2001年まで毎年)を発表していた。収録曲は中村八大作曲、デューク・エイセスの歌唱による社歌、音頭(『CSKズッコケ音頭』)が中心だが、大川本人歌唱による「第二の社歌」とされていた『東京ラプソディ』なども収録されていた[3]

脚注[編集]

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  1. ^ 谷島 宣之 (2001年3月19日). “【大川功氏追悼特別記事】「人生すべて経営」をやり抜く”. 日経BP社. 2017年6月14日閲覧。
  2. ^ a b 「起業家精神を取り戻せ」大川功氏の遺志継ぐ基金始動”. 日本経済新聞社 (2011年2月17日). 2017年6月14日閲覧。
  3. ^ 『レコードと暮らし』田口史人 夏葉社 2015年 p146-147

外部リンク[編集]