お雇い外国人

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お雇い御雇外国人(おやといがいこくじん)は、幕末から明治にかけて、「殖産興業」などを目的として、欧米の先進技術や学問、制度を輸入するために雇用された外国人で、欧米人を指すことが多い。江戸幕府諸藩明治政府府県によって官庁や学校に招聘された。お抱え外国人とも呼ばれることもある。

概要[編集]

「お雇い外国人」と呼ばれる人々は、日本の近代化の過程で西欧の先進技術や知識を学ぶために雇用され、産・官・学の様々な分野で後世に及ぶ影響を残した。江戸時代初期にはヤン・ヨーステンウィリアム・アダムスなどの例があり、幕府の外交顧問や技術顧問を務め徳川家康の評価を得て厚遇された。幕末になり鎖国が解かれると、フィリップ・フランツ・フォン・シーボルトが一時期幕府顧問を努め、レオンス・ヴェルニー横須賀造兵廠の建設責任者として幕府に雇用された例などがある。

しかし、外国人の雇用が本格化するのは、明治維新以降である。例えば、法令全書[1]の文部省医学教則をみれば、外国人教師による高度な内容の医学教育がすでに1872年の時点でなされており、このような教育を通じて西洋の最先端の知識や技術が急速に日本に流入したことをうかがわせる。

ひと口に「お雇い外国人」とはいうものの、その国籍や技能は多岐に亘り、1868年から1889年までに日本の公的機関・私的機関・個人が雇用した外国籍の者の資料として、『資料 御雇外国人』[2]、『近代日本産業技術の西欧化』[3]があるが、これらの資料から2690人のお雇い外国人の国籍が確認できる。内訳は、イギリス人1,127人、アメリカ人414人、フランス人333人、中国人250人、ドイツ人215人、オランダ人99人、その他252人である。また期間を1900年までとすると、イギリス人4,353人、フランス人1,578人、ドイツ人1,223人、アメリカ人1,213人とされている[4]

1890年までの雇用先を見ると、最多数のイギリス人の場合は、政府雇用が54.8%で、特に43.4%が工部省に雇用されていた。明治政府が雇用したお雇い外国人の50.5%がイギリス人であった[5]。鉄道建設に功績のあったエドモンド・モレルや建築家ジョサイア・コンドルが代表である。

アメリカ人の場合は54.6%が民間で、教師が多かった。政府雇用は39.0%で文部省が15.5%、開拓使が11.4%であるが、開拓使の外国人の61.6%がアメリカ人であった(ホーレス・ケプロンウィリアム・スミス・クラークなど)[6]

フランス人の場合は48.8%が軍の雇用で、特に陸軍雇用の87.2%はフランス人であった[6]。幕府はフランス軍事顧問団を招いて陸軍の近代化を図ったが、明治政府もフランス式の軍制を引き継ぎ、2回の軍事顧問団を招聘している。のちに軍制をドイツ式に転換したのは1885年クレメンス・ウィルヘルム・ヤコブ・メッケル少佐を陸軍大学校教官に任じてからである。また、数は少ないが司法省に雇用され不平等条約撤廃に功績のあったギュスターヴ・エミール・ボアソナードや、左院でフランス法の翻訳に携わったアルベール・シャルル・デュ・ブスケなど法律分野で活躍した人物もいる。

ドイツ人の場合は政府雇用が62.0%であり、特に文部省(31.0%)、工部省(9.5%)、内務省(9.2%)が目立つ[6]エルヴィン・フォン・ベルツをはじめとする医師や、地質学のハインリッヒ・エドムント・ナウマンなどが活躍した。

オランダ人の場合、民間での雇用が48.5%であるが、海運が盛んな国であったことから船員として働くものが多かった[6]。幕府は1855年、長崎海軍伝習所を開設し、オランダからヴィレム・ホイセン・ファン・カッテンディーケらを招いたため海軍の黎明期にはオランダ人が指導の中心となったが、幕末にイギリスからトレーシー顧問団が招聘され(明治維新の混乱で教育は実施されず)、さらに明治新政府に代わってからは1873年ダグラス顧問団による教育が実施され、帝国海軍はイギリス式に変わっている。他に土木の河川技術方面でヨハニス・デ・レーケら多くの人材が雇用された(オランダの治水技術が関係者に高く評価された背景があるとされているが、ボードウィン博士兄弟との縁故による斡旋という説もある)。

イタリア人はその人数こそ多くなかったものの、工部美術学校アントニオ・フォンタネージらが雇用された。またエドアルド・キヨッソーネが様々な分野で貢献した。

お雇い外国人は高額な報酬で雇用されたことが知られる。1871年の時点で太政大臣三条実美の月俸が800円、右大臣岩倉具視が600円であったのに対し、外国人の最高月俸は造幣寮支配人ウィリアム・キンダーの1,045円であった。その他グイド・フルベッキアルベール・シャルル・デュ・ブスケが600円で雇用されており、1890年までの平均では、月俸180円とされている[6]。身分格差が著しい当時の国内賃金水準からしても、極めて高額であった。国際的に極度の円安状況だったこともあるが、当時の欧米からすれば日本は極東の辺境であり、外国人身辺の危険も少なくなかったことから、一流の技術や知識の専門家を招聘することが困難だったことによる。

多くは任期を終えるとともに帰国したが、ラフカディオ・ハーンジョサイア・コンドルエドウィン・ダンのように日本文化に惹かれて滞在し続け、日本で妻帯あるいは生涯を終えた人物もいた。

分野別[編集]

学術・教育[編集]

法律[編集]

外交[編集]

芸術・美術[編集]

医学[編集]

建築・土木・交通[編集]

各種産業技術[編集]

軍事[編集]

御雇の意味[編集]

「御雇」と御の字が付いたのは、御上(おかみ)すなわち政府が雇ったという意味である。明治政府が雇用した官雇外国人にならって、民間でも学校や会社に私雇外国人を多く採用した[7]在外公館で雇用されていた者や外国人居留地の警備に当たった者なども含まれるが、一般的には、欧米から技術や知識を学ぶために招いた人物を指す。本項では、便宜的に、私雇外国人を含めて記述する。

なお「御雇」の原義は、(特に外国人に限らず)武家でない身分の者をその専門技芸において幕府の「御用」に徴用することを指した。江戸期後半になって諸外国の動向が伝わってくるにつけ、武士である幕臣だけでは様々な専門分野に対応できず、一般民の中から専門に秀でた特に優れた人材を募り、この需要に充てたものである。しかし幕府の側からすると身分としてはあくまでも「御雇い」であり、臨時雇用の色合いの濃い立場の低い扱いではあったが、それなりの処遇(給与・住居など)は与えられて、なかには能力と功績が認められると正規の幕臣として取り立てられ、武家として称氏(氏姓苗字を名乗ること)・帯刀世襲が許される場合もあった。

墓所[編集]

お雇い外国人の中には日本に墓所が残されている者もいる。ハーンの墓所は島根県松江市の重要な観光資源にも位置付けられている。アーネスト・フェノロサはロンドン滞在中に亡くなったが、園城寺(三井寺)に埋葬された。

東京都にある青山霊園の青山外国人墓地では、関係者の所在が不明となり、管理料(2005年現在、年590円)が長年にわたって未納のままのものがある。通例であれば無縁仏として集合墳墓に改葬されるところだが、青山霊園の場合、2006年度に東京都側が78基にのぼる管理費滞納お雇い外国人墓所を文化史的に再評価し史跡として保護する方針であることが2005年2月18日読売新聞で報じられた。

参考文献[編集]

  1. ^ 『近代デジタルライブラリー・法令全書・明治5年』で検索
  2. ^ ユネスコ東アジア文化研究センター編『資料 御雇外国人』(小学館、1975年)。ASIN B000J9F6J2
  3. ^ 三枝博音、野崎茂、佐々木峻著『近代日本産業技術の西欧化』(東洋経済新報社、1960年)。ASIN B000JAOW1E
  4. ^ Hazel Jones, "Live Machines: Hired Foreigners and Meiji Japan."(Univ of British Columbia Press, March 1980). ISBN 978-0774801157
  5. ^ 植村正治著『明治前期お雇い外国人の給与』 流通科学大学論集-流通・経営編-第21巻第1号、1-24(2008)
  6. ^ a b c d e 植村、同上
  7. ^ 「御雇外国人」(梅渓昇執筆。『国史大辞典 第2巻』吉川弘文館、1980年、924頁)。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]