サンダー・ピチャイ
サンダー・ピチャイ Sundar Pichai | |
|---|---|
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| 生誕 |
Pichai Sundararajan 1972年7月12日（47歳）  インド タミル・ナードゥ州 |
| 国籍 |
インド アメリカ合衆国 |
| 出身校 |
インド工科大学 スタンフォード大学 ペンシルベニア大学 |
| 職業 | 実業家 |
| 雇用者 | Google（2004 - 現在） |
| 給料 | 2億ドル（2017年） |
| 純資産 | 12億ドル（2017年） |
| 肩書き | Google CEO |
| 前任者 | ラリー・ペイジ |
| 取締役会 |
Alphabet Inc. CapitalG Magic Leap |
| 配偶者 | アンジャリ・ピチャイ |
| 子供 | 2 |
サンダー・ピチャイ（タミル語: சுந்தர் பிச்சை 英語: Sundar Pichai, 1972年7月12日生まれ）は、インド出身のインド系アメリカ人実業家でGoogleの最高経営責任者[1]。日本語では、スンダー・ピチャイとも表記される。
経歴[編集]
タミル人の両親のもと、インドに生まれる。子供時代をマドラス（現在のチェンナイ）で過ごす。
2004年にグーグルへ入社[2]。Google Chromeなどのプロダクトマネジメントに携わった。
2015年、グーグルの持株会社アルファベットの設立に伴いグーグルの最高経営責任者に任命された。
2018年8月、グーグルが中国政府のネット検閲を受け入れた検索サービスを開発する「ドラゴンフライ計画」を推し進めてることが暴露された際はグーグルの社員1400人が署名で抗議する事態となり[3]、ピチャイは同年10月に計画を認めて「中国市場の重要性や利用者の多さを考えれば、探求することは重要だ」と正当化し[4]、同年12月のアメリカ合衆国議会の公聴会でこの計画は、同年3月に同様にグーグルの社員から抗議を受けた米軍のAIの軍事利用に協力する「メイヴン計画」[5]とともにAIを用いた兵器開発や人権侵害は行わせないと誓った同年6月のAI開発6原則との整合性でピチャイは追及を受けた[6]。
2019年3月14日、ジョセフ・ダンフォード統合参謀本部議長やパトリック・シャナハン国防長官代行、ドナルド・トランプ大統領から中国でのAI研究拠点の設立などでグーグルは中国人民解放軍に協力していると非難されたことを受け[7][8]、27日にピチャイはダンフォードやトランプ大統領と面談して中国のAI研究拠点の成果は中国に限らず全ての人々に開放されていると釈明した[9]。
脚注[編集]
- ^ “インド出身のグーグル新CEO サンダー・ピチャイが愛される理由” (日本語). Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）. (2015年8月16日) 2018年10月26日閲覧。
- ^ “インド出身のグーグル新CEO サンダー・ピチャイが愛される理由” (日本語). Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）. (2015年8月16日) 2018年10月26日閲覧。
- ^ “【電子版】グーグルの中国再参入計画「監視せよ」 検閲対応検索に社員千人超が抗議”. 日刊工業新聞 (2018年8月18日). 2018年8月19日閲覧。
- ^ “グーグルのCEO、中国向け検索エンジンの計画を初めて認める--意図も明らかに”. CNET (2018年10月18日). 2019年4月10日閲覧。
- ^ “GoogleのAIを軍事活用する極秘計画「Project Maven」の関係者による生々しい内部メールが流出”. ギズモード (2018年6月2日). 2019年1月1日閲覧。
- ^ “2018年テック界の嘘ワースト8”. ギズモード (2018年12月30日). 2018年12月31日閲覧。
- ^ “米軍制服組トップ、グーグルに懸念「中国軍に恩恵」”. 日本経済新聞 (2019年3月15日). 2019年3月20日閲覧。
- ^ “Googleは米国でなく中国の軍事力を助けている－トランプ大統領が批判”. 日本経済新聞 (2019年3月18日). 2019年4月10日閲覧。
- ^ “（The Economist）対中ビジネスが問う米企業の正義”. 日本経済新聞 (2019年4月9日). 2019年4月10日閲覧。
