東武ストア

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株式会社東武ストア[1]
TOBU STORE CO.,LTD.
本社事務所
種類 株式会社 (日本)
市場情報
東証1部 [2] 8274[2]
1979年9月26日[2] - 2018年10月22日
本社所在地 日本の旗 日本
〒174-0076
東京都板橋区上板橋三丁目1番1号
上板橋ハウス
設立 1960年（昭和35年）12月10日
（株式会社東武会館）[2][1]
1948年（昭和23年）2月12日
（登記上）[注釈 1]
業種 小売業
法人番号 4011401004551 ウィキデータを編集
事業内容 スーパーマーケット
代表者 取締役会長 土金信彦
代表取締役社長 木村吉延
資本金 1億円
（2020年2月末現在）
売上高 連結：836億6100万円[広報 1]
単独：791億800万円
[広報 2]（2018年2月期）
営業利益 連結：10億6500万円
単独：10億4100万円
（2018年2月期）
純利益 連結：5億8800万円
単独：5億4800万円[広報 2]
（2018年2月期）
純資産 連結：207億8500万円[広報 1]
単独：208億7400万円[広報 2]
（2018年2月末現在）
総資産 連結：336億9100万円[広報 1]
単独：327億5500万円[広報 2]
（2018年2月末現在）
従業員数 805名
（2022年2月末現在）
決算期 2月末
主要株主 東武鉄道 100%
（2018年10月25日現在）[広報 3]
主要子会社 株式会社東武警備サポート 100%
関係する人物 玉置富貴雄（元社長）
外部リンク www.tobustore.co.jp
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にしこくマイン（東京都国分寺市）
初石マイン（千葉県流山市）

株式会社東武ストア（とうぶストア、TOBU STORE CO.,LTD.）は、東武グループに所属するスーパーマーケットチェーンである。本社は東京都板橋区に所在。

概要[編集]

1959年（昭和34年）6月1日に「東武興業」が「霞ヶ丘店」を開設し[3]、スーパーマーケットの営業を開始したことがスーパーマーケット事業の始まりである[4]。

企業としては、東武百貨店が開業した際に百貨店としての利用が許可されなかった部分の活用を目的に[5]、1960年（昭和35年）12月10日に[2]東武鉄道の完全子会社の「東武会館株式会社」として設立され[5]、結婚式場や宴会場を運営したことが始まりである[5]。

1962年（昭和37年）9月1日に[6]「東武会館株式会社」が「東武興業」からスーパーマーケット3店舗を譲受して事業を継承した[5]。

1964年（昭和39年）9月に東武会館ビル内の結婚式場や宴会場などの営業を東武百貨店へ事業譲渡し、スーパーマーケットに専念する[5]。

当初は団地内に売り場面積数百平方メートル (m2) 規模の店舗を出店したが[5]、1966年（昭和41年）12月1日の「成増店」開業[7][8]以後は東武沿線などの駅前立地に売り場面積約1,500m2から約3,000m2で出店する方針へ変更し[5]、東武鉄道の駅構内の貨物ヤード跡地や駅前再開発地区へ出店を進めた[5]。

1968年（昭和43年）5月に「株式会社東武ストア」へ商号変更した[5]。1979年（昭和54年）9月26日に東京証券取引所第2部へ上場[2]。1988年（昭和63年）8月に東京証券取引所第1部へ市場を変更した[1]。

1984年（昭和59年）3月に「株式会社東武フーズ」を設立した[広報 4]。

1987年（昭和62年）8月に「株式会社八社会」の設立に参画すると共に「株式会社東武警備サービス」を設立した[広報 4]。

1988年（昭和63年）7月に「株式会社東武マルシェ」を設立した[広報 4]。

1992年（平成4年）9月からPOSシステム「TOBUSモニタリングシステム」を全店舗に導入した[9]。

1992年（平成4年）2月期から1999年（平成11年）2月期まで4期連続の経常赤字に陥った[10]。1999年（平成11年）4月1日に本社事務所を東京都板橋区上板橋3-1-1へ移転する[11]など経費削減を進め、2000年（平成12年）2月期に黒字転換した[12]。2001年（平成13年）2月期に営業利益で黒字を確保するも再び最終赤字に転落[13]し、2002年（平成14年）2月期も赤字と恒常的な赤字状態に陥った[14]。

バブル景気時期に拡大した衣料など非食品売場を縮小・整理して食品主体へ回帰を図り[14]、惣菜を強化するなど食品売り場を拡張する改装を進めた[15]。

2002年（平成14年）11月に常盤台店で初めて24時間営業を開始するなど駅前立地を生かした営業時間の延長し[16]、2004年（平成16年）8月末までに20店舗まで24時間営業店を増やした[17]。

2004年（平成16年）4月に「株式会社東武マルシェ」を吸収合併し[広報 4]、同年10月に24時間営業で高級商品の品ぞろえを強化した駅前立地の新業態「フエンテ」1号店として常盤台店を改装して新装開店した[18]。2005年（平成17年）4月に草加市内の住宅街で草加中根店と草加谷塚店を24時間営業で出店するなど、住宅街立地で競争力のある24時間営業店のオペレーションの構築を進めた[19]。

2003年（平成15年）1月29日に「関東SM連合構想」を進めていた「丸紅」・「マルエツ」と資本と業務で提携することを正式に合意する[20]。第1段階として丸紅が発行株式の12.5%・マルエツが5%を所有する大株主となり[21]、3月1日に取締役就任予定で丸紅から3人の顧問が派遣され[22]、5月22日に丸紅出身の玉置富貴雄が代表取締役副社長、野口公一が常務取締役、それぞれに就任する[23]。

仕入と在庫管理の改善による在庫削減、賃料・設備改修費の抑制、丸紅ネットワークを活用した仕入条件の改善[24]、不採算店閉鎖、など構造改革によるコスト削減策を進めた[25]。2004年（平成16年）2月期は、減収ながら増益となり、厚生年金基金代行返上益なども相まって黒字転換した[25]。2005年（平成17年）2月期は、連続減収だが16年前の営業利益水準まで収益力を回復した[26]。

2005年（平成17年）6月29日に新株予約権を行使し、丸紅フーズインベストメントが25.2％を持つ筆頭株主に、マルエツが15.1％を持つ第3位の株主となった[広報 5]。 2012年（平成24年）2月20日に丸紅が丸紅リテールインベストメントから株式を取得して直接保有する筆頭株主となった[広報 6]。

2015年（平成27年）9月24日にTポイントを全店で導入した[27]。

2017年（平成29年）3月1日に「株式会社東武フーズ」を吸収合併した[広報 7][28]。

2018年（平成30年）7月31日、当社の第2位株主であった東武鉄道が、当社株式を株式公開買付けにより取得することを発表[広報 8][広報 9][29]。同年9月11日に株式公開買付けが成立し、同年9月19日付で東武鉄道が当社株式の94.18%を取得。これにより、当社は東武鉄道の連結子会社化され[広報 3][広報 10]、同年10月22日に上場廃止された[30]。その後、当社は10月25日付で東武鉄道の完全子会社となった[広報 11]。丸紅との業務提携は維持される[広報 12]。

年表[編集]

業態[編集]

  • 東武ストア
主力業態で、いわゆる食品スーパーに該当する。食料品を中心に衣類や雑貨も取り扱う店舗が多い。
  • マイン
衣食住フルラインで扱うGMS業態[32]。競争激化のため直営売場を縮小し外部テナントを入居させているケースが多い。バブル期前後に多数出店したが、GMSとしては比較的小規模の店舗が多い。「mine」表記の看板の他に「東武ストア」の看板を掲示している店舗もある。
  • フエンテ
2004年（平成16年）10月に24時間営業で高級商品の品ぞろえを強化した駅前立地の売場面積約150坪のスーパー[18]。
常盤台店を改装して新装開店した「フエンテ常盤台店」が1号店だった[18]。
2023年5月現在は練馬店とふじみ野店のみの展開。過去に「フエンテ」の屋号で展開していた店舗のほとんどは「東武ストア」に屋号を変更して営業を継続している。
  • フレッシュ&クイック[要出典]
惣菜をはじめ即食性・簡便性の高い食料品を強化した、駅前立地の小型店舗。[要出典]
  • 良菜元気
全ての惣菜を店内で手作りする総菜専門店で駅周辺の遊休スペースを活用して店舗展開した[33]。

店舗[編集]

東京都・埼玉県・千葉県の東武鉄道沿線を中心に店舗を展開する。

過去に存在した店舗[編集]

東京都[編集]

板橋区[編集]

  • 常盤台店（フエンテ常盤台店） （板橋区常盤台2-1-1[34]、1960年（昭和35年）12月1日開店[35] - 2019年3月31日閉店）
売場面積990m2[8]
「東武興業」が開設した東京都内1号店[35]。
ときわ台駅前に出店していた[7]1階が食品売り場で、2階が衣料・雑貨売り場となっていた駐車場の無い店舗だった[34]。
惣菜や鮮魚の売り場を強化するなどの改装を行い、1992年（平成4年）4月2日に新装開店した[34]。
2002年（平成14年）11月に当社で初めて24時間営業を開始した[16]。
売場面積990m2[8] → 1,029m2[1]。
成増駅構内に出店していた[7]。
売場面積2,160m2[7]
下赤塚駅から徒歩5分のほどの場所に出店していた[7]。
建替えの為へ移転となった[広報 18]。
売場面積2,160m2[7]
上板橋駅前に建設された住友不動産のマンション・「上板橋ハウス」1階に出店していた[38]。閉店後に本社が移転。
下板橋駅構内西端に東武鉄道が建設した商業施設に出店していた[39]。
  • 良菜元気下板橋店（板橋区上板橋二丁目36-1、2010年（平成22年）5月10日閉店[広報 19]）

豊島区[編集]

  • 椎名町店（豊島区[7]、1980年（昭和55年）9月12日開店[7] - ?開店）
売場面積1,500m2[7]
椎名町駅前に出店していた[7]。
  • 良菜元気池袋店（豊島区西池袋一丁目4-10、2012年（平成24年）8月31日閉店[広報 20]）

足立区[編集]

店舗面積1,278m2[1]。
竹ノ塚駅構内に出店していた[7]。
店舗面積2,978m2[40]。
西新井駅駅ビル西館「トスカ1」に出店していた3層式の店舗で、1階食料品m売り場、2階衣料品m売り場、3階住関連商品m売り場となっていた[41]。
増床すると共に生鮮3品を直営に切り換えて、1997年（平成8年）3月26日に新装開店した[41]。
老朽化に伴って閉店した[広報 16]。
店舗面積1,258m2[40]。
五反野駅高架下に出店していた[7]。

その他の23区[編集]

  • 練馬店（練馬区北町238-15[37]、1979年（昭和44年）9月27日開店[7] - ?開店）
売場面積1,141m2[7]
東武練馬駅前に出店していた[7]。
売場面積912m2[42]
2012年（平成24年）8月9日に業態転換してフエンテ下高井戸店として新装開店したが[43]、再度東武ストアへ転換されている。
  • 大森店（大田区大森西1-9-12[44]、1998年（平成10年）11月3日開店[45] - 2022年（令和4年）5月20日閉店[要出典]）
2フロアで、生鮮食品や総菜などに注力した食料品と日用雑貨に品揃えを絞り込み、直営ドラッグストアやインストアベーカリー「パピエ・コレ」なども併設していた[45]。
  • 東矢口店（大田区東矢口3-19-1、2019年8月2日開店[46] - 2023年7月31日閉店[広報 24]）
  • 中葛西店（2021年10月26日閉店[47]）

三多摩[編集]

  • つつじヶ丘店（調布市[7]、1984年（昭和59年）9月11日開店[7] - ?開店）
売場面積491m2[7]
つつじヶ丘駅前に出店していた[7]。
  • （初代）立川店（立川市[7]、1977年（昭和52年）7月11日開店[7] - ?開店）
売場面積3,442m2[7]
立川駅前に出店していた[7]。
  • （2代目）立川マイン

埼玉県[編集]

ふじみ野市[編集]

店舗面積373m2[1]。霞ヶ丘団地内の小型店。
「東武興業」が開設した1号店[3]。
上福岡駅前に出店していた[7]。
  • 上の台店 → 上野台店（上福岡市上野台2-3-5[49]、1960年（昭和34年）7月15日開店[3] - ?開店）
店舗面積264m2[50]。
「東武興業」が開設した2号店[3]。
公団住宅の下駄履きマンションの1階部分に出店していた[3]。

さいたま市[編集]

売場面積492m2[7]
大宮公園駅前に出店していた[7]。
売場面積450m2[7]
七里駅構内に出店していた[7]。
売場面積3,873m2[7]
岩槻駅構内に出店していた[7]。
店舗面積1,087m2[40]。
武蔵浦和駅前の38階建て新築マンション[55]ライブタワー1階へ出店していた[54]。
店舗跡には、2003年（平成15年）8月28日に居抜きでエコス武蔵浦和店が開店した[54]。
店舗面積264m2[56]
  • 土呂店（1986年（昭和61年）12月2日開店[7] - ?閉店）
店舗面積4,197m2[7]。
土呂駅前に出店していた[7]。
鉄骨造一部2階建[57]。売場面積978m2[57]

北葛飾[編集]

店舗面積1,056m2[56]。
武里団地内に出店していた[7]。
店舗面積469m2[7]。
杉戸高野台駅前に出店していた[7]。
  • 幸手店（幸手市中一丁目2-1[53]、1974年（昭和49年）6月16日開店[7] - 2003年（平成15年）2月28日閉店[広報 29]）
売場面積3,635m2[7]
幸手駅前に出店していた[7]。
店舗面積1,458m2[40]。
栗橋駅前に出店していた[7]。
売場面積1,448m2[7]
鷲宮駅前に出店していた[7]。


草加市[編集]

  • （初代）松原店（草加市松原1-1-12[49]、1963年（昭和38年）1月21日開店[7] - ?開店）
売場面積965m2[7]
松原団地駅（現・獨協大学前駅）西口前に出店していた[7]。
2000年（平成12年）4月28日に移転する形で（2代目）松原店が開店した[58]。
  • 松原東店（草加市栄町3-5-18[49]、1972年（昭和47年）4月22日開店[7] - ?開店）
売場面積582m2[7]
松原団地駅東口前に出店していた[7]。
売場面積1,281m2[59]

川越市[編集]

売場面積1,342m2[7]
新河岸駅構内に出店していたが[7]、駅舎の建替えに伴って閉店した[広報 16]。
  • 霞ヶ関店（川越市霞ケ関東1-1-12[51]、1979年（昭和54年）3月2日開店[7] - ?開店）
売場面積2,149m2[7]
霞ヶ関駅構内に出店していた[7]。

富士見市[編集]

敷地面積1,214m2[60]、延べ床面積5,933.43m2[60]、店舗面積3,644m2[60]
  • 鶴瀬東店（富士見市鶴瀬東17-35[36]、1975年（昭和50年）11月28日開店[7] - ?開店）
敷地面積2,269m2[60]、延べ床面積2,994.50m2[60]、店舗面積1,803m2[60]

川口市[編集]

店舗面積2,997m2[40]。
  • 西川口駅前店（川口市並木2-1-1[37]、1989年（平成元年）10月[37] - 2006年（平成18年）2月期閉店[広報 4]）
店舗面積1,172m2[37]。
閉店して一括転貸した[広報 4]。

その他[編集]

  • 西大和店（和光市西大和団地内1-7-1[36]、1965年（昭和40年）4月10日開店[56][7] - 2005年（平成17年）11月30日閉店[要出典]）
店舗面積382m2[1][7]。
  • 志木店（新座市大字野火止字志木2236-4[49]、1975年（昭和50年）4月開店[62] - 1980年（昭和55年）7月1日閉店[62]）
志木駅南口の東武ボウル跡へ出店した[63]。
  • 志木ニュータウン店（志木市館2-5-2[51]、1983年（昭和58年）開店[64] - ?開店）
店舗面積5,856m2[64]
柳瀬川駅前に出店していた[64]。
  • 朝霞台店（朝霞市東弁財1-4-23[37]、1986年（昭和61年）7月12日開店[7] - ?閉店）
店舗面積425m2[7]。
北朝霞駅前に出店していた[7]。
店舗面積3,630m2[65]。
北坂戸駅前に出店していた[7]。
店舗面積2,948m2[7]。
小川町駅前に出店していた[7]。
売場面積1,454m2[7]
白岡駅前に出店していた[7]。
店舗面積1,029m2[44]
ベーカリーのあるイートインコーナーなどを設けたワンフロア型のスーパースーパーマーケット（SSM）として開業した[68]。

千葉県[編集]

店舗面積9,980m2[69]。
店舗面積4,791m2[7]。
湖北駅北口に出店した[70]。
跡地は長年空き店舗となっており廃墟と化していたが、2011年（平成23年）にマスダ湖北店が開店。[要出典]

群馬県[編集]

売場面積2,043m2[72]。
太田駅南口に出店していた[73]。

関連企業[編集]

過去に存在した関連企業[編集]

ファーストフード店・インストアベーカリーを運営していた[広報 35]。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 1978年（昭和53年）3月1日に現法人（旧・光陽物産（株））が旧法人を株式額面の変更を目的に吸収合併[2]。

出典[編集]

  1. ^ a b c d e f g h 流通会社年鑑 1990年版, 日本経済新聞社, (1990-11-24), pp. 234-236 
  2. ^ a b c d e f g h “新規上場企業紹介 株式会社東武ストア”. 証券 1979年10月号 (東京証券取引所総務部) (1979年10月).pp138
  3. ^ a b c d e f g “明日の経営のために スーパーマーケットとセルフサービスのニュース”. 商業界 1960年10月号 (商業界) (1960年10月).pp130-131
  4. ^ a b 『日本繊維商社銘鑑 1970年版』 信用交換所大阪本社、1970年。pp1217-1218
  5. ^ a b c d e f g h i j k l m “新規上場企業紹介 株式会社東武ストア”. 証券 1979年10月号 (東京証券取引所総務部) (1979年10月).pp140
  6. ^ a b 『日本スーパーマーケット名鑑 1964年版』 商業界、1964年。pp73
  7. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd be bf bg bh bi bj bk bl bm bn bo bp bq br bs bt bu bv bw bx by bz ca cb cc cd 横山啓二 “東武グル-プの関連事業展開”. 運輸と経済 1987年9月号 (交通経済研究所) (1987年9月).pp52
  8. ^ a b c d e 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp227
  9. ^ a b “東武ストア、9月から全店POS導入で既存店の活性化に注力”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1992年10月23日). pp3
  10. ^ “東武ストア2月期、4期連続赤字で鮮魚などテコ入れ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1999年4月21日). pp5
  11. ^ a b “東武ストア、本社事務所を移転”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1999年4月14日). pp3
  12. ^ “東武ストア2月期、3期ぶりに利益”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年4月26日). pp3
  13. ^ “東武ストア、2期ぶりの赤字に、既存店が不振”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2001年4月20日). pp3
  14. ^ a b “東武ストア、食品特化で3年後復配目指す、自主再建を堅持”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年4月24日). pp3
  15. ^ “全国小売流通特集 新店舗挑戦・惣菜専門店＝良菜元気 池袋店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2002年7月5日). pp24
  16. ^ a b c “東武ストア、2004年2月期中間決算、5店の閉鎖で減収増益”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年10月24日). pp6
  17. ^ “東武ストア、2005年2月期中間決算”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2004年11月10日). pp5
  18. ^ a b c d “東武ストア、新業態フエンテ本格展開 「練馬店」リニューアルオープン”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2005年3月28日). pp5
  19. ^ “東武ストア、「東武ストア草加谷塚店」オープン 住宅立地で競争力発揮”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2005年4月8日). pp4
  20. ^ a b “東武ストア、マルエツ・丸紅と提携合意、出資40%受け入れ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年1月31日). pp1
  21. ^ “全国卸流通特集 大手商社の食品流通戦略＝丸紅”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年5月16日). pp14
  22. ^ a b “東武ストア、丸紅・マルエツから役員3人迎える”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年3月14日). pp3
  23. ^ a b “東武ストア、5月22日付人事異動”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年4月30日). pp7
  24. ^ “全国小売流通特集 トップインタビュー 東武ストア・玉置富貴雄社長”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2005年7月28日). pp10
  25. ^ a b “東武ストア、2004年2月期決算はコスト削減策奏功し減収増益に”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2004年5月10日). pp5
  26. ^ “東武ストア、2005年2月期決算は営業利益16年ぶり大幅改善”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2005年5月9日). pp5
  27. ^ a b 川崎博之(2015年8月26日). “東武ストア、Tポイントサービスを導入”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社)
  28. ^ a b 株式会社東武フーズ国税庁法人番号公表サイト
  29. ^ 監理銘柄（確認中）の指定について 東京証券取引所 2018年7月31日[リンク切れ]
  30. ^ a b 上場廃止等の決定：（株）東武ストア東京証券取引所 2018年9月20日
  31. ^ お支払いは指をかざすだけでOK　国内初の「指静脈認証」レジ、東武ストアに導入スタート 2024年4月11日 産経新聞閲覧。
  32. ^ “SM新時代（7） 東武ストア（下） 店・商品・物流の強化急ぐ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1993年12月6日). pp4
  33. ^ “東武ストア、「良菜元気池袋店」開店、店内手作り「家庭の味」で差別化”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年3月29日). pp3
  34. ^ a b c “東武ストア常盤台店、活性化で競争力アップへ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1992年12月25日). pp5
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広報資料・プレスリリースなど一次資料[編集]

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  32. ^ 北坂戸店閉店のお知らせ (PDF)
  33. ^ 白岡店閉店のお知らせ (PDF) (オリジナルよりアーカイブ。)
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関連項目[編集]

外部リンク[編集]

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