Tポイント

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株式会社Tポイント・ジャパン
Tpoint Japan Co., Ltd.
T-POINT logo.svg
種類 株式会社
本社所在地 150-0036
東京都渋谷区南平台町16番17号
設立 2012年平成24年)10月1日
事業内容 Tポイントプログラム運営事業
代表者 代表取締役社長 北村和彦
資本金 1億円
発行済株式総数 100,000株
売上高 102億8,500万(2014年3月期)
営業利益 41億8,400万(2014年3月期)
純利益 26億3,900万(2014年3月期)
決算期 3月31日
主要株主 CCCマーケティング 50%
ヤフー株式会社 17.5%
ソフトバンク株式会社 17.5%
ユニー・ファミリーマートホールディングス株式会社 15%
外部リンク http://www.tpoint-japan.com/
特記事項:2012年10月1日、株式会社カルチュア・コンビニエンス・クラブからTポイントプログラム運営事業を吸収分割により設立[1]
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株式会社Tポイント
Tpoint,
種類 株式会社
本社所在地 530-0001
大阪府大阪市北区梅田二丁目5番25号
梅田阪神第一ビルディング
事業内容 ポイント預り金管理事業
代表者 代表取締役社長 北村和彦
資本金 4億62百万円(2009年4月1日現在)
発行済株式総数 9250株(2009年4月1日現在)
決算期 3月31日
主要株主 カルチュア・コンビニエンス・クラブ 100%
特記事項:2009年4月1日、株式会社Tカード&マーケティングより商号変更。
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TSUTAYA会員証(現在ほとんどの店舗で発行しているもののデザイン)

Tポイント(ティーポイント)は、カルチュア・コンビニエンス・クラブ(以下、CCC)が展開するポイントサービスである。また、同社の子会社として、株式会社Tポイント・ジャパン(ティーポイント・ジャパン)と株式会社Tポイントがあり、前者は同サービスの運営を行う企業、後者は同サービスに伴う預り金を管理する企業である。

概要[編集]

1枚のポイントカード(Tカード)で、各提携先でのポイントの貯蓄、利用できるサービス。また、Tカードを提示して購入した個人情報をデータベース化し商品開発等のために提携先に販売する事業[2]2014年11月1日より利用状況を拒否の設定を改めてしない限り無条件に自動的に許可をすることになる規約変更が行われた[3]。ビデオのレンタル履歴からネット通販の購入履歴までさまざまな情報を提携先に販売している。

サービス開始当初は、TSUTAYAのレンタル会員証を提携先で提示するとTSUTAYAで利用できるTポイントが付与されるサービスだったが、現在では提携先においても従来のポイントサービスをTポイントに完全移行して提携先同士でポイントの共通化を行っているところもある。

カルチュア・コンビニエンス・クラブ増田宗昭はTポイントの名称の由来について「よくTポイントはTSUTAYAからきていると言われるが、そうではない。TポイントのTは、デザインが「T」はキレイ、それで「T」がいいんじゃないかと、直感(で決めた)」と説明した[4]

Tポイントは提携先によってポイント付与率・ポイント還元率が違うが、ほとんどの提携先が支払い額100円か200円につき1ポイント付与・1ポイント使用につき1円還元である。ポイントの有効期限は、ポイントの変動があった日(ポイントが貯まったり、ポイントを使用した日)から1年間となっている。

Tカード共通サービス非加盟店など、一部店舗で発行されているTカードにはTポイントが付与できない。ただし、おサイフケータイに対応している携帯電話・スマートフォンに楽天Edyインストールし、「Edyでポイント設定」でTポイントが貯まるように設定している場合、Tカード共通サービス非加盟店でなおかつ楽天Edyを導入している店舗において、おサイフケータイで購入した場合に限り、Tポイントが付与される。

2012年5月10日、Tポイントを利用する会員数が4000万人を突破したことが発表された[5]。なお、ライバルの共通ポイントPontaが先に、2012年2月5日に会員数4000万人を突破したことが発表された[6]。ただしTポイント会員数の公式発表は、Tカードを複数枚持っている人を名寄せし、重複を除いている[5]

Yahoo! JAPANとの戦略的包括提携[編集]

新会社の設立・事業移管は、Yahoo! JAPANとの戦略的包括提携に基づくものであった[7]。既に2010年から始めていた提携関係を包括的なものとし、両社の強みとなる部分に事業資源を集約する狙いがあった。

そして2013年6月4日に両社が記者発表し、7月1日付でYahoo! JAPAN独自のポイントをTポイントに移行させる代わりに、TポイントのウェブサービスにおけるIDをYahoo! JAPANのIDに移行させることになった[8]。また両社が強みとする分野を生かし、Tポイントの利用を広げることも目指す[7]

Tカード入手方法[編集]

カード発行元により会員番号の上4桁が変わってくる。

Tカードは入会・入手当日より他店での物販利用は可能だが、入会後数時間は他店では利用できない場合がある。

TSUTAYA店頭(0000)
2004年3月までは利用店舗ごとにカードが必要であったが2004年4月以降は1枚のカードで利用できるようになった。
2005年までにレンタル機能がない物販ポイントカードが追加され、入会金等負担なし・本人確認書類の提示なしで入会可能となった。
レンタル機能なし会員証
TSUTAYA・レンタル機能なし会員証のデザイン一例。

現在はレンタル機能がないTカードでもレンタル機能の有無を区別するための物販ポイントカードのシールが貼られていないものが多くカード裏面を見ないとレンタル機能があることを確認できない。

レンタル機能がないTカードの発行には身分証明書やレンタル登録料は不要。
レンタル機能があるTカードの発行には身分証明書(顔写真のあるものは単体でも可だが学生証生徒手帳)や保険証などは公共料金の領収証/消印が押されていて住所が印字されている郵便物/住民票印鑑証明書などの現住所の記載がある書類のいずれか)・各店舗が定めているレンタル登録料・店舗により年会費が必須となる。
TSUTAYA発行のレンタル機能がないTカード・TSUTAYA以外のTカードが発行可能な提携店舗で発行されたTカードへのレンタル機能の登録・レンタル有効期限が失効しTカードへのレンタル機能の再登録にはレンタル機能を追加するTカードも必要となる。
TSUTAYAではクレジット機能がないTカードでもレンタル機能の有無が選択可能であるため入会時にレンタル機能の有無を伝える。まずはTSUTAYAのカウンターでTカードの入会とレンタル機能の有無を伝えてその場で入会申込書を記入する。書いた入会申込書と必要なものをカウンターに出して会員規約・レンタル・カードの説明を聞いてカードに署名すれば使えるようになる[9]
レンタル機能があるTカードのレンタル有効期限が失効しても有効なTカードであればポイントカードとして引き続き使用可能であるが1年間ポイントの変動が無い場合はポイントも失効となりカードは使用不能となる。

多くのTカード提携店舗で無効なTカードを使用してもポイントの表示があるもののポイントは貯まらない。

Tカードの発行を行っているTSUTAYAのフランチャイジー[編集]

TSUTAYAすみや
TSUTAYAすみやは現在、カルチュア・コンビニエンス・クラブのフランチャイズであるため、カード番号はTSUTAYAと同様に0000で始まる。
また、クレジットカードが付与されたTSUTAYAアプラスWカード(後述)も発行している。
なお、TSUTAYAすみや以外の店舗ではTカードの発行を行っていない。
オー・エンターテイメント(9桁)
TSUTAYA WAYにおいて従来から発行していたWAY CARDにおいてティーポイントとの連携を実施している。
なお、近年は書籍購入でもポイントが付与される独自のOEカードを展開しており、TSUTAYA WAY店舗でのみ使用できるOEカードではティーポイントが付与されない。

かつてTカードの発行を行っていた提携企業[編集]

これらの提携企業で発行したTカードもほかのTカードと同様、カード有効期限の1年以内に利用があれば有効期限は延長されるため、提携終了後も発行元以外での利用は可能である(発行元が取扱いを終了している場合は、発行元では使用できないが他社では使用できるTカードとなる)。

ワーナー・マイカル・シネマズ
2009年6月27日をもってTカードの発行とTポイントの取り扱いを終了。
ブックオフ(9092)
2007年10月1日より導入。それまで発行されていたブックオフ会員証は移行前日の9月30日限りでサービスを終了した(ブックオフ会員証に保有してあったポイントは移行されずに消失するため、それを使い切る必要があった)。これにより、サービス券による割引はティーポイントによる割引に変更された。なお、既にTカードを持っている場合はそのまま移行し、ブックオフティーカードは発行できない。
移行直後にカード製造過程で同一番号のカードが複数枚発行されていたことが判明し、2007年11月3日から11日までカードの新規発行を中止した。
カルチュア・コンビニエンス・クラブとのティーポイント契約の期間満了に伴い、2010年9月30日をもってブックオフにおけるTカードの発行とティーポイントの取り扱いを終了した。
ポイント
2011年3月31日をもってTカードの発行とTポイントの取り扱いを終了。

Tポイントの使い方[編集]

ショッピングに使用[編集]

1ポイント=1円としてTポイントを提携先にしている実店舗や、Yahoo!ショッピングをはじめとするネットショッピング(LOHACOGyaOなどヤフー関連、カラメルの一部)などで使用可能。Yahoo!かんたん決済の振込みの代金も同じように使用できる。

商品と交換に使用[編集]

Tサイトで雑貨の交換やTポイントを使って抽選に参加できる。

退会・ユーザーの批評[編集]

退会するためには、Tサイトに記載されている解約申請書を印刷し、本人確認書類を同封して簡易書留郵便で送付する必要がある。手数料は自己負担である。Web上からTサイト会員の解約をしてもTポイント全体の解約とはならず、個人情報が残ったままである。[要出典]

有効期限[編集]

Tカードの有効期限は登録日より1年間、Tポイントの有効期限は最終利用日から1年間、Tマネーの有効期限は最終利用日から10年間となっている。

現金に換える[編集]

100ポイント=85円でジャパンネット銀行を通じて現金にできる。しかし現金化するには様々な条件がある。

ポイントを使って募金する[編集]

Tポイント募金
1ポイント1円で1円単位でインターネットを通じて各種募金先への募金が可能。
Yahoo!ネット募金
Tポイント募金と同じように1ポイントから各種募金先への募金が可能。

Tカードにより記録される情報[編集]

CCCが公開するT会員規約では、下記の個人情報を取得・保有することを記載している[10]

  • 氏名、性別、生年月日、住所、電話番号、電子メールアドレス
  • アンケート内容
  • 提携先における利用履歴(商品名、金額、日時、場所)
  • T会員ネットサービス登録状況やTカードの停止・退会状況
  • ポイントに関する情報や電子マネーの情報
  • クレジットカード番号
  • 画像または音声によりその個人を識別できるもの
  • T会員向けサービスの利用内容
  • インターネットでのアクセス情報(ブラウザの種類・バージョン、オペレーションシステム、プラットフォーム、閲覧履歴、サービス利用履歴)
  • 意見、要望、問い合わせ等の内容
  • IPアドレス、モバイル端末情報およびその位置情報
  • その他個人情報保護法に基づくあらゆる個人情報

クレジット機能付きTカード[編集]

クレジット機能付き会員証の場合はカード有効期限が会員証有効期限となり期限到来前に更新カードが送られてくるがカードの利用実績により更新カードが届かない場合がある。 従来であれば、1年ごとに更新手続きを行わなければならない会員証が自動的に更新される会員証となっており、その際の商品保障料などの費用もかからない。

なお、レンタル機能はレンタル店で発行される会員番号の付与されたカードのみであり、その他のカードの場合はレンタル契約を改めて結ぶ必要がある。さらに、TSUTAYA店舗内外での利用にかかわらず、このカードでの支払いに対するポイントがティーポイント(還元率は上記)となり、TSUTAYA等で使用できる[11]

Tカードプラス[編集]

大きく分けて、アプラス版、オリコ版、ポケットカード版の3種類クレジットカード会社の物が存在。

TSUTAYA版は、TSUTAYA店舗(フランチャイズ会社)により提携しているカードが異なる(アプラスと契約している店舗では、ポケットカード版は作成できない)。アプラス版とオリコ版には、TSUTAYA版以外も存在する。いずれのカードも、青色と白色の2種類のカードが選べ、TSUTAYAレンタル更新料無料や、誕生日月レンタル半額などのTSUTAYAのサービスは同じである。また初年度無料。2年目以降年会費税抜500円であるが、年会費免除条件や、特典などは各カード会社ごとに異なる。また裏面の色が全て異なる。

Tカードプラス(アプラス版)
株式会社アプラスが発行するカード。
Wカードの後継のカードで、2010年後半から発行が開始された。年会費は初年度無料。2年目以降は税込540円だが、条件次第で無料になる。
TSUTAYA店頭とWEBで入会可能。
当初はJCBブランドのみであったが、2011年6月よりVISAブランドの発行もされている。後述のように、アプラス発行のWカード所有者は2011年以降、更新カードがTカードプラスに切り替えられる。
Tカードプラスには、新規発行もしくはWカードからの切替発行の時期により、年会費無料条件の異なる2種類のカードが存在する(カードデザインは同じ)。
2013年4月頃までに発行したカードは年間50,000円以上のカード決済利用で無料に。それ以降に発行したカードは年間1回以上のカード決済利用で無料となる。
いずれもデザインや特典などは同じである。なお各カードの切り替えは出来なく、所持カードを一度解約後、新規申し込みが必要。

TSUTAYA版以外にも、最も多くの提携先を有しているカードがある。以下アプラス版・ライトブルーを参照。

Tカードプラス(アプラス版・ライトブルー)
株式会社アプラスが発行。
オリコ版同様に、カメラのキタムラ、富士シティオなども存在し、他ファミリーマート、ニッセン、ドラッグイレブン、レッドキャベツ、コンタクトのアイシティ、ドトールコーヒーショップ、エクセルシオール カフェ、ウエルシア/ドラッグてらしま/ウエルシアフジイ、牛角、point、ブックオフグループ、ワーナーマイカル・シネマズなどが存在する。
発行のTカードおよび、番号が「9100」・「9190」・「9200」から始まるTカードを所有する会員がWEBのみで入会可能。
サービスはTSUTAYA発行のTカードプラス(アプラス版)に準じる。JCBブランドのみ。
Tカードプラス(オリコ版)
株式会社オリエントコーポレーションが発行するカード。JCBブランドのみ。TSUTAYA版以外にもカメラのきむら・スタジオマリオ・カメラのキタムラFuji(スーパー)・デリド・フルハウスがTカードプラスが存在し年会費永年無料である。いずれもWeb申し込み可能だが、「カメラのキタムラ」のものはキタムラTカードの会員番号の入力が必須である。
Tカードプラス(ポケットカード版)
ポケットカード株式会社が発行するカード。JCBブランドのみ。年会費は年間1回以上のカード決済利用で無料となる。
ファミマTカードと同様契約当初はリボ専用クレジットカードとなっているので、一般のクレジットカードにするには契約の変更が必要。

Tカードプラスα[編集]

アプラス発行。申込時20〜25歳で、TSUTAYA発行のTカード所有者および新規入会者がWEBのみで入会可能。年会費は5年間無料。最初の更新でTカードプラス(アプラス版)に切り替えられ、以降のサービスはTカードプラス(アプラス版)に準じる。JCBブランドのみ。

TカードプラスPhoto[編集]

TカードプラスPhoto - TSUTAYA onlineにあるオリコが発行するクレジットカード。ペットの写真をクレジットカードのデザインにできる(写真の内容によっては受付できない場合がある)。2011年9月30日にT-SITEに案内が掲載され、10月1日よりTSUTAYA店頭のみで申込受付開始(申込受付店舗は一部店舗のみとなる)。TSUTAYA発行のTカード所有者および、新規入会者が申込可能。年会費は初年度無料。2年目以降年会費2100円。なお、現在Wカード、Tカードプラス会員は一旦解約した上で新規に申し込みをしなくてはならず、解約カードのポイントも新カードへ移行できない。JCBブランドのみ。

ファミマTカード[編集]

ポケットカード株式会社が2007年11月20日より発行しているクレジットカードで、Tカード機能を付与したもの(高校生を含む18歳未満、もしくはクレジット審査が必要のないクレジット機能なしのポイントカード及びデビットカードもある)。これにより、ファミマカードの発行を廃止した。ファミマカードと比較すると、ファミマTカードはクレジットポイントが半減しICチップが無くなった代わりに、ポイントの引き落としの煩わしさがなくなった。ファミマTカードの特有機能としては、ファミリーマートでのカードの日(毎週火曜日、土曜日)にクレジット払いであるとクレジットポイントが3倍、「今お得」ラベルが付いた商品が会員価格で買えるなどがあることである。ただし、2010年3月2日より特典内容が変わり、カードの日(毎週火曜日、土曜日)が「Tポイント2倍デー」となり、上記のカードの日会員割引とクレジット払い時のポイント3倍は廃止され、通常時貯まるTポイント(100円で1ポイント)が二倍(100円で2ポイント)貯まるようになる(「今お得」ラベルが付いた商品が会員価格で買える特典はそのまま継続される)。

TSUTAYA Wカード[編集]

通称Wカード。TSUTAYA会員証にクレジットカードを付加したもの。かつてはジャックスジーシーとの提携カードが発行されていたが、2010年8月時点ではアプラスおよびファミマクレジット(現在はポケットカード)と提携しJCBブランドのカードを発行していた。カードの年会費等は永年無料である。

TSUTAYA発行のTカードプラスの受付開始に伴い、2010年9月27日(店頭では8月末)をもって下記の2社ともに入会受付を終了した。発行済のWカードは引き続き利用でき、2011年以降に期限を迎えるアプラス発行のWカード会員は更新時にTカードプラスが発行される。なお、現行のアプラス発行のWカード会員はTカードプラス発行から5年間は年会費が無料になることがあり、該当する会員は書面による通知がされているが、電話でも問い合わせが可能である。

TSUTAYA Wカード(アプラス)[編集]

2007年末までは、TSUTAYAでのレンタル料金をこのカードで支払うことにより、取引金額から10%割引で請求された。

これらの特典を備えたカードに2006年12月末時点で約408万人が入会しており、2006年だけでも約100万人もの新規会員を獲得している(CCC発表による)。これはアプラスの会員数の半数以上を占めている(アプラスのクレジットカード有効会員数は2006年9月時点で約656万人である)。

なお、これまで発行されていたWカードはTSUTAYAで発行されていたためレンタル機能が付与されていたが、TSUTAYAすみやで発行されているWカードはレンタル機能が付与されていない。レンタル利用するには、レンタル加盟のTSUTAYA店舗で本人確認書類を持参の上、申請用紙に記入して申し込むかTSUTAYAのホームページからweb申し込みをする必要がある。

TSUTAYA Wカード(ファミマクレジット)[編集]

2008年4月にwebページが開設された。これによりファミマクレジットからは、2種類のクレジット機能Tカードが発行されていることになる。TSUTAYA Wカード(ファミマクレジット)にて、Webにてカード発行手続きが出来るようになっていたが、ファミマTカード所有者は登録できなかった。

脚注[編集]

  1. ^ “Tポイントプログラム運営事業を展開する新会社「株式会社Tポイント・ジャパン」を設立” (プレスリリース), カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社, (2012年10月1日), http://www.ccc.co.jp/company/news/2012/20121001_003459.html 2012年10月29日閲覧。 
  2. ^ 個人情報の第三者提供の流れ
  3. ^ 「Tポイント」新規約施行へ、個人情報の第三者提供停止には手続きが必要 ITpro、2015年11月8日閲覧。
  4. ^ 2011年12月22日放送 - テレビ東京系列 『日経スペシャル カンブリア宮殿』 CCCカルチュア・コンビニエンス・クラブ 社長 増田 宗昭氏[1]
  5. ^ a b “T会員数が4,000万人を突破しました 1年以内に利用され、カードの重複を除いた会員数は日本人の約3人に1人!” (プレスリリース), カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社, (2012年5月23日), http://www.ccc.co.jp/company/news/2012/20120523_003350.html 2012年6月19日閲覧。 
  6. ^ “おかげさまでPonta会員は4,000万人を突破し日本最大級の共通ポイントサービスになりました。” (プレスリリース), 株式会社ロイヤリティ マーケティング, (2012年2月7日), http://www.loyalty.co.jp/news/2012/20120207/ 2012年6月19日閲覧。 
  7. ^ a b “リアルとネットを横断した最大の共通ポイントへ Yahoo! JAPANとCCCが戦略的資本・業務提携” (プレスリリース), ヤフー株式会社、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社, (2012年6月19日), http://www.ccc.co.jp/company/news/2012/20120619_003357.html 2012年12月4日閲覧。 
  8. ^ “Yahoo! JAPANとCCC、ポイントとIDを7月1日に統一 ネットとリアルを横断した日本最大の共通ポイントサービスが誕生” (プレスリリース), ヤフー株式会社、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社, (2013年6月4日), http://www.ccc.co.jp/company/news/2013/20130604_003622.html 2013年6月6日閲覧。 
  9. ^ レンタルできないTカードで、レンタルするにはどうしたらよいですか?(TSUTAYAで発行したポイント専用カートや、TSUTAYA以外で発行されたTカード、レンタル有効期限が切れた場合等の方法)
  10. ^ T会員規約CCC. 2015年12月1日 改訂版 第4条の2.
  11. ^ T-SITEクレジットカード情報

関連項目[編集]

外部リンク[編集]