日本のコンビニエンスストアチェーン一覧

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日本のコンビニエンスストアチェーン一覧では、日本コンビニエンスストアチェーンについて記述する。なお、チェーン化しているか不明なコンビニエンスストアは、店舗が2店舗以上存在(または存在していた)する物のみ記載する。

ローソン・原町北原店
ファミリーマート・新喜多東店
デイリーヤマザキ・須ヶ口駅前店
ポプラ・飯南赤名店(現:ローソン・ポプラ)

チェーン概説[編集]

日本国内の店舗数順位による主要チェーンは

  1. セブン-イレブン - 21,069店(2021年2月)[1]セブン&アイ系列)
  2. ファミリーマート - 16,658店(2021年2月)[2]西友系列 → 伊藤忠商事系列)
  3. ローソン - 14,444店(2020年5月)[3][4] (ローソンストア100の店舗数は764[5]。)(ダイエー系列 → 三菱商事系列)
  4. ミニストップ - 2,000店(2021年2月)(イオン系列)[6]
  5. デイリーヤマザキ - 1,443店(2019年12月)[7](ニューヤマザキデイリーストア352店、ヤマザキデイリーストアー16店を含む。山崎製パンによる運営)
  6. セイコーマート - 1,170店(2021年2月)[8](北海道の地場コンビニ)
  7. NewDays - 759店(2020年7月)[9](KIOSK、NewDaysKIOSKの247店含む)
  8. コミュニティ・ストア - 489店(2020年12月)[10]

全国展開するコンビニエンスストアチェーン[編集]

SHOP99・東京方南町店(現:ローソンストア100

47都道府県全てに展開しているのはローソン(1997年沖縄県への出店をもって全国店舗網を完成)、ファミリーマート(2006年北海道への出店をもって全国店舗網を完成)、セブン-イレブン(2019年に沖縄県への出店をもって全国店舗網を完成)の3社である。

上記の3社は、日本全国に1万店舗以上を展開している「日本の3大コンビニチェーン」といわれる。

  • 全日食チェーン 加盟店が全都道府県にあるボランタリー・チェーンだが、掲げている看板が違うことがあり、展開していることに気が付かない場合がある。物流面のネックなどから大手コンビニチェーンが進出していない伊豆諸島にも加盟店(ただし後述のスーパーマーケット形式)が存在する[11]
    スーパーマーケットの形態をとる店舗が基本であるが、一部の地域(四国地区)の店舗では「ユートピア(UTOPIA)」ブランドでコンビニエンストア形式をとっている場合がある。
    • ユートピア(四国支社)
    • フードショップ
    • リカー&フーズなど

広域に展開するコンビニエンスストアチェーン[編集]

ここでは、全国規模の店舗展開に準じながらも、一部地域で出店がされていないチェーン店を挙げる。

  • ミニストップイオングループ
    北海道・秋田県・山形県・甲信越3県・富山県・石川県・和歌山県・中国地方・高知県・長崎県・熊本県・宮崎県・鹿児島県・沖縄県を除く。
    ※イオングループが展開するコンビニ型スーパーまいばすけっとは、スーパーマーケットに分類されるためここでは扱わない。
  • デイリーヤマザキ山崎製パンによる運営)
    北海道・福井県・鳥取県・高知県・鹿児島県・沖縄県を除く。
    大規模コンビニエンスストア部門は「株式会社デイリーヤマザキ」が運営していたが、2013年7月1日に法人統合により山崎製パンの直営部門となった。
    • ニューヤマザキデイリーストア
    ヤマザキデイリーストアーは1999年よりデイリーヤマザキに順次統合されたが、店舗面積などの理由により店舗名をそのままにしている店舗もあった。2013年新ブランドのニューヤマザキデイリーストアを設定しヤマザキデイリーストアーからの移行が進んでいる。
    「ヤマザキショップ」・「ヤマザキスペシャルパートナーショップ」と名乗るミニコンビニ形式の店舗は、デイリーヤマザキとの合併前から山崎製パンの直営部門だったが、2013年7月1日の法人統合により、事実上デイリーヤマザキのサテライト店舗ブランドとなった。旧ブランドのヤマザキサンロイヤルのままの店舗も数十店存在している。現在「デイリーヤマザキ」を出店していない道県のうち、沖縄県以外には「ヤマザキショップ」が存在する。なおヤマザキショップのうち、愛媛県伊予鉄道ICい〜カードが使用できる店舗(市駅店・古町店)は、「い〜ショップ」という名称になっていた。
  • ポプラ(ローソンと提携)
    関東(群馬県を除く)・北陸(福井県を除く)・愛知県・関西(奈良・和歌山の両県を除く)・中国・愛媛県・九州(宮崎・鹿児島・沖縄の各県を除く)で展開
  • モンマート 関東(群馬県を除く)・東北(岩手・山形の両県を除く)新潟県・長野県・東海(三重県を除く)・関西(滋賀・奈良の両県を除く)四国(香川県を除く)島根県・山口県・熊本県・宮崎県で展開
  • コミュニティ・ストア 関東・東海・関西を中心に展開。かつては北海道にも展開していた。デリカをメインにしたコンビニ形態の店舗。
  • ミツウロコプロビジョンズ
    • ミツウロコグローサリー(MG) 三重、大分で展開。ポプラとの複合店舗も存在。
    • タックメイト 東海、近畿で展開。ポプラとの複合店舗も存在した。
    • RIC 九州で展開
    • RICマート 九州で展開
    • Rショップ 北九州を中心に展開

地域限定型展開[編集]

北海道中心[編集]

  • セラーズ 北海道酒類販売株式会社のグループであるプライムハンズが展開しているチェーン。酒のセラーと売るセラーが名前の由来。主に僻地で展開。

東北地方中心[編集]

山梨県にも1店舗存在。
京王リテールサービスが運営するK-SHOPとは無関係。福島県南酒販株式会社が運営している。
現在では長野県にしかないオレンジハートのコミュニティ・ストア形態である「オレハキッチン」もかつては域内に存在していた。

関東地方中心[編集]

中部・近畿地方中心[編集]

  • オレンジBOX
  • オレボステーション 
  • ひまわり 主に岐阜県で展開
  • クイックイン 主に愛知県で展開。かつては30店舗以上展開していたが、現在では県内の2店舗のみ
  • フジファミリーショップ(FFS) 愛知県を中心にフジパンが各地に展開。
  • OKマート 愛知県・中部地方で展開。主に酒を取り扱う。
  • ニュージョイス パスコ(敷島製パン)展開のコンビニチェーン。
  • エイトマートン 和歌山県で展開
  • エポック 兵庫県や大阪府等の近畿地方周辺で展開

中国地方中心[編集]

  • チューリップチェーン本部(桑宗) 広島県福山市尾道市世羅町のみで展開。旧ホットスパー系。
  • モラドール 広島県を中心に展開
  • ダンクショップ 鳥取県を中心に展開

四国地方中心[編集]

九州地方中心[編集]

  • アイショップ(九州南部や離島に展開。[12]
  • Mマート ビル内店舗を中心に首都圏にも展開。(現在種子島と屋久島にそれぞれ4,5店舗存在。)
  • mymyコンビニ24 鹿児島県を中心に展開(各社のインターネット検索地図ではA-Z店舗のみ記載されてこちらが記載されない事が多いがしっかり現存する。)
  • 島人Mart 奄美諸島を中心に展開(鹿児島県内にも1店舗存在。)

鉄道会社系列[編集]

NewDays・東十条
アンスリー・淀屋橋

※現存するチェーンのみ。

JRグループ系[編集]

※北海道は北海道キヨスクの一部、四国は四国キヨスクがセブン-イレブンと業務提携を結んでフランチャイズ店舗を展開(北海道は2000年から10年間ほどは旧サンクス&アソシエイツ→サークルKサンクスのフランチャイズで、「サンクス」ブランドでの展開であった)。
九州はJR九州リテールが以前は自社ブランドの「生活列車」(後述)で展開していたが、1999年エーエム・ピーエムジャパンのエリアフランチャイズに転換→am/pmがファミリーマートへの統合に伴い、現在はすべてファミリーマートのフランチャイズ店舗となっている。

私鉄・公営地下鉄系[編集]

かつて存在したコンビニエンスストア[編集]

コンビニエンスストア「キャプテンハウス」店舗外観

広域展開[編集]

  • マイショップ(1986年、倒産。一部はKマートに吸収)
  • Kマート(1993年、事実上倒産[13]
  • ナイトショップいしづち(主に四国を中心に展開。現存する店舗は全て個人経営の店舗である。倒産時期不明)
  • サンチェーン(1989年にローソンと合併、その後はダイエーコンビニエンスシステムズの展開するブランドの一つであったが、1994年5月にローソンへのブランド統一が完了しブランド消滅)
  • ニコマート(1993年、倒産)
  • Jマート(ニコマートの倒産後の1994年、一部オーナー逹の意向でが新たにFC展開開始[14]。)
  • サンエブリー(1999年、デイリーヤマザキに統合)
  • ヤマザキデイリーストアー(1999年、デイリーヤマザキに統合)
  • チコマート(2005年、倒産。現存する店舗は全て個人経営の店舗である)
  • ミニショップミニストップの軽量店舗。現在はミニストップに統一)
  • タイムズマート(関東・東海・関西で展開。倒産時期不明)
  • エーエム・ピーエム・ジャパン(関東・関西・九州で展開していたが、2010年に日本法人がファミリーマートに吸収合併され、2011年12月に店舗消滅)
    • am/pm(海外は店舗存続)
    • フードスタイル
    • 生活列車JR九州リテールが運営。2000年代にエーエム・ピーエム・ジャパンにフランチャイズ契約。さらに2010年にファミリーマートに全店舗転換し消滅)
  • HOT SPAR(2009年2月、清算)
  • スパー(2016年8月31日までに最後まで展開していた北海道スパー(セイコーマート子会社)がハマナスクラブに全店転換し、日本から消滅)
  • ローソンマート(2015年にローソン系列の店舗に転換。)
  • ローソン+(2015年にローソン系列の店舗に転換。)
  • リックス(全国酒有連が関東地方で[15]、東海酒有連商事が東海地方で[15]、北陸酒有連が北陸地方でそれぞれ運営していた[15]。東海酒有連商事が1984年9月に1号店を開店[16]。元々が酒屋だった店が加盟して展開しているコンビニチェーン形態。現在も一部店舗存在する。)
  • ココストア(ファミリーマートグループ、北海道・東北北部・北陸・四国を除く地域に出店していたが、2016年8月31日までに閉店・ファミリーマートに転換し、一部店舗はミツウロコグループのタックメイトおよびRICストアに転換した。)
  • サンクス(2018年11月30日までに全店閉店し、Family Martブランドに転換。)[17]
  • サークルK(2018年11月30日までに国内は全店閉店し、国内店舗Family Martブランドに転換。海外は店舗存続)[17]

北海道地方中心[編集]

  • ジャストロールJR北海道が運営。現時点では消滅。)
  • パルム(ヤシの木がシンボルマークのチェーン。道東・道央地区に店舗を展開していたが、本部が解散。現存店舗は個人商店である。現在では札幌市紋別市にそれぞれ1店舗が存在する。)
  • ウィズ パルムから分離したコンビニチェーン。現在は消滅。)
  • ABCマート(高木商店株式会社が札幌市内に展開していたレギュラーチェーン型のコンビニエンスストアである。発寒店を1号店とし、1998年時点では南一条、琴似、宮の森に4店舗が存在していた[18]。現在は消滅している。)
  • 北海マート(札幌市内に展開していたレギュラーチェーン型のコンビニエンスストアである。1994年時点で3店舗、1998年時点では2店舗が存在していた[18]。現在は消滅している。)
  • ボックス(1998年時点では札幌市内、旭川圏に4店舗、釧路圏に1店舗が存在していたボランタリー・チェーン型のコンビニエンスストアである[18]。現在は消滅している。)

東北地方中心[編集]

  • コスモス(かつて宮城県に展開していた企業。1983年6月ニコマートに買収された[19]。)
  • キャメルマート(2004年、ファミリーマートへ事業譲渡)
  • エイトテン(1986年、宮城地区スパー本部設立に伴い全店をホットスパーに転換[20]
  • セブンメルシー[要出典](東北に展開[要出典]。撤退時期不明)
  • おーる(日本コンビニエンス開発が山形県内に展開。1982年10月に山形県内初のコンビニを出店し直営で9店舗を展開したが1983年5月に倒産。[21]
  • シティーファイルカメイが1991年より仙台圏で展開した[22]
  • マジカルママ 秋田県内に展開していたコミュニティ・ストア形態のコンビニチェーン。

関東地方中心[編集]

  • ナンバースリー(関東地方に展開。撤退時期不明)
  • ダイヤメイト三菱レイヨンの子会社、ジャシィが展開[23]。撤退時期不明)
  • アリメント(全国食糧事業協同組合連合会が南関東を中心に展開[24]。2000年以前に撤退[要出典]
  • オオサカヤ(茨城県に展開。撤退時期不明)
  • マミーチェーンセイコーマートに店名を変更。)
  • レインボー[要出典](栃木県に展開。チェーン店か不明)
  • ジーブラマート(ジーブラマート事業協同組合がボランタリー・チェーン方式で栃木県を中心に展開[23][25]。1975年11月に事業開始[23][25]。1996年に全日本食品と合併し消滅[26]。)
  • ベンリーマツモトキヨシの運営、千葉県北西部で12店舗を展開したが、1996年4月に廃止)
  • コンビニマート(エムエムチェーン、1998年にコミュニティ・ストアへ統合)
  • パンプキン首都圏及び宮城県に展開。1994年に宮城県の店舗をセブンイレブンに譲渡、1998年に首都圏の店舗をファミリーマート、スリーエフに譲渡。1999年2月会社清算。)
  • ビーショップオリンピックショッピングセンター(当時)の子会社、ビーショップ(本部埼玉県蕨市)が展開していた。1979年設立。ピークには21店舗を展開し売り上げ22億円に達した。1986年6月、FC店と直営店の計16店の営業権を日糧製パンの子会社、デリーに譲渡し撤退。[27]
  • デリーショップ日糧製パンの子会社、デリーが運営。1982年10月9日、1号店の三軒茶屋店を出店。[28]
  • 中村屋ホームマート中村屋ホームサービスが1979年6月よりフランチャイズ方式で展開。撤退時期不明[23]
  • ショップアンドライフ(1999年にチコマートに吸収され、チコマート倒産に伴い2005年消滅。)
  • タイムリーワン  本部は栃木県足利市[29]、のちに群馬県太田市に移転[30](1992年、チェーン解散[31]
  • JC(ミニコンビと統合し、2001年に消滅。)
  • アップルマート(2006年以降事業実態不明)
  • ブルマート(am/pmへ吸収合併)
  • ダウンタウン  本部は埼玉県春日部市。マルヤが運営。旧店舗名はダウンタウン99、SHOP99との店舗名称訴訟による裁判で敗訴した為に店名変更。
南関東を中心に展開していた。ローソンと業務資本提携を結び、2018年までに全店舗(同5月現在)348店舗のうち、継続して営業する281店舗を順次、ローソンとのデュアルブランド「ローソン・スリーエフ」に転換、残り65店舗は閉鎖された。
本部は群馬県前橋市。北関東南東北、千葉、新潟で展開していたが、2016年にローソンとメガフランチャイズ契約を締結、順次ローソンに転換し、2018年8月31日までに全セーブオン店舗は閉店した。
  • アイマート(神奈川県に展開。撤退時期不明)
  • オールウェイズ(関東地方を中心に展開。倒産時期不明)
  • ニューフレンズ(主に関東圏内に展開。撤退時期不明)
  • ナイス[要出典](撤退時期不明)
  • ミーム[要出典](撤退時期不明)
  • リカー&ワイン(L&W)(旧ヒロマルチェーン。ポプラに吸収される際に撤退したが、現在も数店存在する。)
  • コア[要出典](2000年代に撤退[要出典]

中部地方中心[編集]

近畿地方中心[編集]

  • US.MART(2018年10月に本店が閉店し、撤退。三重県や東京都などに展開していた。)
  • ファミリア  株式会社ファミリア京都本部が展開していたコンビニチェーン[15][23]。京都府を中心に大阪府、滋賀県、奈良県、福井県に展開[15](ミニストップへ吸収合併)
  • デイリーイン(2018年11月に「セブン-イレブン ハートイン」、「セブン-イレブン キヨスク」に転換。)
  • シビス(2015年に解散した全国酒有連が西日本で運営していた。)
  • ウィングマート(近畿地方で展開。撤退時期不明)
  • ワーズ・アップル(京都府で早藤商事が展開していたコンビニ。セブンイレブンとエリアフランチャイズ契約を締結し、全店セブンイレブンへ、転換された[32]

中国・四国地方中心[編集]

九州地方中心[編集]

  • エブリワン(ファミリーマートグループ、2016年8月31日までに全店閉店し、Family Martブランドに転換、一部店舗はミツウロコグループのRICストアに転換した。)
  • ベストマート (ベストコンビニエンスシステムが運営していた。2010年代に倒産し、現在は福岡県、大分県、宮崎県に数店舗存在する。)
  • ユアーズ(1975年設立。福岡市内を中心に一時は10店舗以上展開していたが1983年6月に倒産した。[27]同名のスーパーマーケットとは無関係)
  • デーリーマート[要出典](ヤマザキ系列[要出典]。福岡県に展開していた。)
  • ナイスデイ(有限会社平和が運営。長崎県内に展開していたが、2012年に親会社が倒産したことよって消滅。
  • マツハヤ・コンビニエンスストア(マツハヤが展開していたコンビニ。ファミリーマートと完全子会社となった後、全店転換された)
    • マツハヤ・ファミリーマート(マツハヤとファミリーマートの共同店。ファミリーマートに転換)

 

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

出典[編集]

  1. ^ 国内店舗数” (日本語). セブン‐イレブン. 2021年1月14日閲覧。
  2. ^ 店舗数” (日本語). www.family.co.jp. ファミリーマート. 2021年1月14日閲覧。
  3. ^ 都道府県別コンビニ勢力図 - とどラン” (日本語). 都道府県ランキング - とどラン. 2020年6月4日閲覧。
  4. ^ 中国新聞朝刊2019年4月12日付1面
  5. ^ youkenwoiouka (1580371500). “【2020年版】コンビニチェーン 店舗数ランキングベスト10” (日本語). 要件を言おうか. 2020年6月4日閲覧。
  6. ^ 店舗数一覧 | 会社情報” (日本語). ミニストップ. 2021年1月14日閲覧。
  7. ^ 山崎製パン株式会社 第72期 有価証券報告書 p.14 - 山崎製パン。2020年6月4日閲覧。
  8. ^ 会社概要 - セコマ。2021年1月14日閲覧。
  9. ^ J-Retail 会社案内” (日本語). 2021年2月14日閲覧。
  10. ^ 会社概要コミュニティ・ストア 会社概要。2019年12月26日閲覧。
  11. ^ なお、小笠原諸島は2019年3月現在、全日食チェーンを含めてコンビニエンスストアは存在していない。
  12. ^ アイSHOPホームページ
  13. ^ 松原寿一(2007)"菓子業界における菓子卸売業の再編の方向性"中央学院大学商経論叢(中央学院大学).22(1):63-75.(67ページより)
  14. ^ コンビニックス、旧ニコマートを「Jマート」に看板変更” (日本語). 日本食糧新聞電子版. 2021年1月14日閲覧。
  15. ^ a b c d e f g h 季刊コンビニ`96秋号. 商業界. (1996年9月25日 1996) 
  16. ^ “東海酒有連商事、CVSを『リックス』の名称で展開ー酒販店の食品販売増狙う。”. 日本経済新聞. 日本経済新聞社. (1984年2月24日) 
  17. ^ a b サークルK・サンクス、18年夏に消滅 ファミマに統一(it madia ビジネスオンライン)
  18. ^ a b c Sapporo no akinai. Sapporoshi kyōiku iinkai, 札幌市教育委員会.. Hokkaidōshinbunsha. (1999). ISBN 4-89453-011-2. OCLC 170287657. https://www.worldcat.org/oclc/170287657 
  19. ^ 国立国会図書館デジタルコレクション - エラー” (日本語). dl.ndl.go.jp. 2021年2月7日閲覧。
  20. ^ “エイトテン、物流・情報網を整備-出店拡大へ布石。”. 日経流通新聞. 日本経済新聞社. (1985年10月28日) 
  21. ^ 『日本経済新聞』夕刊1983年9月6日。
  22. ^ 東北地区新春特集 カメイ・山崎和男酒類食品部長に聞く日本食糧新聞 1994年1月14日)
  23. ^ a b c d e f g “コンビニ店急成長 ノウハウや組織力生き残る決め手に”. 読売新聞. 読売新聞社. (1979年4月22日) 
  24. ^ “全糧連のコンビニエンス『アリメント』、首都圏で店舗拡大図る。”. 日経流通新聞. 日本経済新聞社. (1977年9月26日) 
  25. ^ a b c “コンビニエンス・ストア 火噴く出店競争 大手・中堅が乱戦 優劣もジワリ”. 読売新聞. 読売新聞社. (1980年6月1日) 
  26. ^ 全日本食品、ジーブラマートと合併 北関東でチェーン化加速” (日本語). 日本食糧新聞電子版. 2021年1月18日閲覧。
  27. ^ a b 『日本経済新聞』1983年9月6日。
  28. ^ 『日経産業新聞』1982年10月4日。
  29. ^ “タイムリーワン(栃木)ー全店が飲食店免許持つ(激戦区を生きる地方コンビニ)”. 日経流通新聞. 日本経済新聞社. (1989年1月31日) 
  30. ^ “ニコマート、中堅と組み大手に対抗ー群馬・栃木に店舗。”. 日経流通新聞. 日本経済新聞社. (1991年7月2日) 
  31. ^ “淘汰期入りコンビニ業界ー中小軸に再編機運、大手に対抗、提携に活路(不連続線)”. 日経流通新聞. 日本経済新聞社. (1992年9月22日) 
  32. ^ 国立国会図書館デジタルコレクション - エラー” (日本語). dl.ndl.go.jp. 2021年2月7日閲覧。
  33. ^ “ローソン、島根・鳥取に進出 地元チェーンを子会社化”. 日経流通新聞. 日本経済新聞社. (1996年11月5日) 
  34. ^ “マルヨシセンター、コンビニ事業から来年2月にも撤退”. 日経流通新聞. 日本経済新聞社. (1998年11月19日)