関東地震
関東地震（かんとうじしん）とは相模トラフを震源とするプレート境界型地震（海溝型地震）である。関東大地震（かんとうだいじしん）とも呼称される。
200年以上の周期で繰り返し発生していると考えられている。同様のプレート間地震であると推定されるのは元禄16年（1703年）の元禄関東地震（元禄大地震）と大正12年（1923年）の大正関東地震（関東大震災）の2例[1]のみである。
概要
関東では相模湾のフィリピン海プレートと北アメリカプレートの境界（相模トラフ）を震源とする巨大地震が繰り返し生じていると考えられており、歴史記録に残っている地震としては元禄16年（1703年）にマグニチュード8.1の元禄関東地震（元禄大地震）が、220年後の大正12年（1923年）にマグニチュード7.9の大正関東地震が記録されている。大正12年の地震を単に関東地震と呼ぶ場合があり、またその被害を関東大震災と呼んでいる。なお、有史以前の発生については、不明である。
南関東では818年、878年、1293年、1433年などにも大被害を伴う地震の記録があり相模トラフで発生した可能性もあるが[2]、これらの発震機構には諸説あり、1923年の関東地震と同様のメカニズムのものであったかは不明である。 また、元禄地震と大正関東地震の間に発生した安政2年（1855年）の安政の大地震は震源断層が特定されておらず[3]、通常安政江戸地震と呼び関東地震には含めない。なお、この地震の震源域については関東地震の相模トラフより北側とみられており、明治27年（1894年）の明治東京地震と同様のタイプの地震と考えられている（詳細は「南関東直下地震」参照）。
『類聚国史』に記された弘仁9年7月（818年）の地震を含める場合もある[4][5]が、相模・武蔵・下総・常陸・上野・下野等国とされ上総と安房が記されていないこと、津波の被害の記述がないことなどの理由で萩原尊禮などはこの地震を内陸地震としている[6]。
再来周期
この地震は地震に伴い隆起する特徴を持っていることから、海岸線に残された痕跡から発生周期の解析が試みられている[7]。関東地震の発生間隔は200〜400年以上で、元禄16年（1703年）と大正12年（1923年）の関東地震はほぼ最短の間隔で発生したと考えられている[8]。ただし、上述の通り元禄関東地震以前の記録はほとんど残っていないため、正確な周期については不明である。大正関東地震の震源域の南端は神奈川県西部から野島崎付近までである。一方、元禄関東地震の震源域には房総半島南方沖も含まれ、このような地震は約2000年周期で発生すると推定されている。
この房総半島南方沖の震源域について約2000年より短い周期で繰り返し地震が発生してきた可能性があることが、産業技術総合研究所の海溝型地震履歴研究チームの調査により判明し、2011年9月、日本地質学会で発表された。房総半島南部沿岸の地質調査により従来の約2300年の周期と一致しない隆起痕が複数発見されたことによるもので、詳細な発生周期の解明には陸上だけでなく海底調査なども必要としている。地震の規模についてはM8級クラスの可能性がある。また、元禄関東地震については「大正型」の震源域に加えて、房総半島南方沖の「外房型」の震源域による連動型地震の可能性も指摘している[9][10]。
元禄関東地震
このタイプの地震は、房総半島南方沖を震源域とし西南西－東北東方向の軸を持つと考えられ、大正関東地震タイプの数回に1回の割合で連動し発生していると考えられている。
大正関東地震
大正12年（1923年）9月1日11時58分32秒、神奈川県西部を震源として発生したM7.9の地震（古い文献では北緯35.1度、東経139.5度の海上を震源としているものもある）。
このタイプの地震は、震源域は三浦半島の延長線方向の北西－南東方向の軸を持つと考えられている。
前震
以下は本震発生以前の近い時期における関連が指摘される地震の記録である。
- 8年前
- 1 - 2年前
- 以下は共にフィリピン海プレート内部の地震[11]。
- 2 - 3ヶ月前
- 大正12年（1923年）5 - 6月、茨城県東方で200-300回の群発地震（有感地震は水戸73回、銚子64回、東京17回）[12]。
本震
大正の関東地震（とそれに連続して発生した余震）は5分間に起きた3つの地震（本震と余震2回）で構成され、計5分以上の揺れを引き起こした。低角逆断層のプレート境界地震であるが、横ずれの成分も含む[13]。
- 大正12年（1923年）9月1日11:58、M7.9、関東大震災・本震（関東地震）。
- 震源の小田原直下から岩盤の破壊が始まり、北アメリカプレートとフィリピン海プレートがずれ始めた。破壊は40〜50秒かけて放射状に広がり北は現在の川崎市の地下35km、南は現在の館山市の地下5km、東は房総半島端にまで広がり全体で長さ130km、幅70kmの岩盤（断層）が平均で2.1mずれた。特に強い揺れを生んだのは最初に始まった小田原 - 秦野の直下での岩盤破壊（第1イベント）と、その約10 - 15秒後に始まった三浦半島の直下の破壊（第2イベント）である[14]。この2つの領域はアスペリティと呼ばれる部分でプレート同士が特に大きくずれ、ずれ幅は5mを超えた。
- この地震は2つのイベントが組み合わさっていることから、「双子の地震」や「2つの地震の組み合わせ」などと呼ばれることもある。
- この地震の原因は、フィリピン海プレートの沈み込みによって生じた、プレート境界での北米プレートの跳ね返りとされる。フィリピン海プレートと北米プレートが主に2つのアスペリティで強く引っかかっていたが、まず震源となった小田原直下のアスペリティで岩盤が沈み込みで加わる力（応力）に耐えられず破壊され始め、ずれが三浦半島直下に達すると2つ目のアスペリティも連鎖的に破壊されたと考えられる。
- 東京など離れた地域ではこの2つのイベントの違いを区別できず、連続した強い揺れとして捉えられた。震源に近い地域でははっきりした揺れの変化が捉えられている[14]。
- 同日12:01、東京湾北部M7.2の余震[注 1]。
- 同日12:03、山梨県東部M7.3の余震[注 2]。
各地の震度
中央気象台（現・気象庁）による観測では最大震度は東京などで震度6であったが[16]当時は震度7の階級は設定されておらず、被害状況から、小田原など相模湾岸および房総半島南部で震度7に達したと推定されている。また東京においても、砂町や羽田などの東京湾沿岸や三河島など内陸で震度7に達したと推定されている[17][18]。
| 震度 | 観測所 |
|---|---|
| (7) | 小田原 |
| 6 | 熊谷 布良（富崎） 東京 横須賀 甲府 |
| 5 | 宇都宮 銚子 長野 飯田 沼津 浜松 宮津 |
| 4 | 福島 水戸 筑波山 足尾 前橋 松本 伏木 福井 名古屋 彦根 大阪 堺 徳島 宮崎 |
| 3 | 石巻 八丈島 高田 新潟 金沢 高山 津 八木（橿原） 和歌山 松山 熊本 |
| 2 | 函館 秋田 山形 京都 豊岡 岡山 広島 |
| 1 | 潮岬 浜田 多度津 |
規模
河角広により本地震のマグニチュードは7.9と推定されたが、その根拠は東京の震度を6とし、震央距離を100kmと仮定したものと思われている[19]。坪井(1964)も7.9が妥当としているが[20]、日本国外の地震波形を用いて解析するとM8以上となる傾向があり[21]、M8.2[22]、M8.3[23][24]、表面波マグニチュードMs8.2[25]などが報告されている。金森博雄によりモーメントマグニチュードはMw7.9と推定されている[26]。 また、中央防災会議の災害教訓の継承に関する専門調査会における平成18年7月の報告書（1923 関東大震災報告書─第1編─）では、当時の観測記録で振り切れていない完全な記録が全国の６地点であることが分かり、それらの記録をもとに評価すると、マグニチュードは8.1±0.2であることがわかったとしている。（つまり従来から用いられているマグニチュード7.9は、やや小さめだが標準偏差を考慮すると許容範囲内であるということである。）
津波
関東地震の原因とされるフィリピン海プレートの沈み込みによって生じたプレート境界の跳ね返りによって、津波が発生した。
土石流
地盤の沈降が発生、これらにより土石流が起きた。
- 丹沢山地を中心に地盤の沈降と土石流
地盤の隆起・沈降
地震によって北米プレートがフィリピン海プレートに乗り上げる形で跳ね返り、房総半島南部で隆起、丹沢山地など内陸部で沈降した。元禄地震でも同様の地殻変動と思われる記録があり、また房総半島南部には大正関東地震、元禄地震およびそれ以前の地震の際に隆起したと見られる海岸段丘が発達し、元禄地震による段丘は特に段差が大きい[27]。
地盤の隆起が確認された地域。
- 房総半島のうち震源に近い南部地域。九重村 1.81m、北条町 1.57mなど。
- 相模湾に接する三浦半島全域
- 相模湾北岸（現在の江ノ島がその例である）。大磯 1.81m、茅ヶ崎 1.4mなど。
- 熱海沖の初島では、1.8m
地盤の沈降が確認された地域。
余震
- 9月1日
- 9月2日
- 11:46 M7.3 千葉県南東沖
- 18:26 M6.9 千葉県東方沖
- 22:09 M6.5 静岡県伊豆地方
- 大正13年（1924年）1月15日05:50 M7.3 神奈川県西部（丹沢地震） - 死者19名、負傷者638名
脚注
注釈
- ^ 気象庁の記録では、12:01に伊豆大島近海でM6.5の余震が発生したとされている。“気象庁震度データベース検索”. 気象庁. 2012年5月17日閲覧。
- ^ 気象庁の記録では、12:03に相模湾でM7.3の余震が発生したとされている。“気象庁震度データベース検索”. 気象庁. 2012年5月17日閲覧。
出典
- ^ 福和伸夫. “繰り返しやってくる巨大地震” (HTML). 2008年8月1日閲覧。
- ^ 石橋克彦 『大地動乱の時代 -地震学者は警告する-』 岩波新書、1994年
- ^ 遠田晋次・中村亮一・宍倉正展ほか. “関東のプレート構造と安政江戸地震の震源” (PDF). 2008年8月1日閲覧。
- ^ 『地学事典』「関東大地震」（地学団体研究会編、平成8年（1996年） 平凡社発行、ISBN 4-582-11506-3）
- ^ 山口勝. “『なゐふるNo.57』” (PDF). 「関東地震と諸磯の隆起海岸」. 日本地震学会. pp. 6ページ. 2008年10月29日閲覧。
- ^ 早川由紀夫ほか. “『類聚国史』に書かれた818年の地震被害と赤城山の南斜面に残る9世紀の地変跡” (PDF). pp. 1ページ. 2008年10月29日閲覧。
- ^ 宍倉正展：変動地形からみた相模トラフにおけるプレート間地震サイクル 東京大学地震研究所 地震研究所彙報. 第78号第3冊, 2003, pp. 245-254
- ^ 瀬野徹三. “関東地震の再来周期” (HTML). 2008年8月1日閲覧。
- ^ 首都直下地震：想定外の震源域 房総南東沖、海溝型M8級痕跡－－産総研発見（毎日新聞 2011年9月9日夕刊）
- ^ 房総沖に新たな震源域か 関東大震災と同規模も（共同通信/47NEWS 2011年9月9日）
- ^ 関東大震災の前震、フィリピン海プレート内部で（読売新聞 2011年9月15日）
- ^ 日本の群発地震 1923年 群発地震研究会
- ^ 佐藤良輔、阿部勝征、岡田義光、島崎邦彦、鈴木保典『日本の地震断層パラメーター・ハンドブック』鹿島出版会、1989年
- ^ a b 『なゐふる第3号』p.4「関東大地震（大正12年9月1日）」日本地震学会
- ^ 武村雅之,1999,地学雑誌,108(4),440-457
- ^ 中央気象台月別全国地震調査原稿大正12年9月
- ^ 特集:関東大震災を知る 3度揺れた首都・東京
- ^ 武村(2003) 1923年9月1日関東地震の関東地方における震度分布（武村,2003）
- ^ [1] 日本地震学会 続・揺れのお話
- ^ Tsuboi, C., 1964, Time Rate of Energy Release by Earthquakes in and near Japan-Its General Uniformity and Variability, J. Phys. Earth., 12, 25-36.
- ^ 宇佐美龍夫 『最新版 日本被害地震総覧』 東京大学出版会、2003年
- ^ Gutenberg, B., and C. F. Richter, 1954, Seismicity of the Earth, Hafner Publishing Company, New York.
- ^ Richter, C. F., 1958, Elementary Seismology, W. H. Freeman Co., San Francisco.
- ^ Duda, S. J., 1965, Secular Seismic Energy Relase in the Circum-Pacific Belt, Tectonophysics, 2, 409-452.
- ^ Kanamori, H. and Miyamura, S., 1970, Seismomentricak Re-Evalution of the Great Kanto Earthquake of September 1, 1923, Bull. Earthq. Res. Inst., 48, 115-125.
- ^ Kanamori(1977) (PDF) Kanamori, H., 1977, The energy release of great earthquakes, J. Geophys. Res. 82, 2981-2987.
- ^ 宍倉正展(2005) (PDF) 宍倉正展(2005) : 海岸段丘が語る過去の巨大地震, 地質ニュース605号, 12-14
関連項目
外部リンク
- 中央防災会議・災害教訓の継承に関する専門調査会報告書 平成18年7月 1923 関東大震災
- KAJIMAダイジェスト・ 特集：関東大震災を知る
- 熱海・初島における1923年関東地震津波の挙動 東京大学地震研究所彙報. 第58冊第3号, 1984.1.14, pp. 683-689
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