中部経済新聞
中部経済新聞 | |
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種類 | 日刊紙 |
サイズ | ブランケット判 |
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本社 | 愛知県名古屋市 |
代表者 | 代表取締役社長 恒成秀洋 |
創刊 | 1946年11月1日 |
言語 | 日本語 |
価格 |
1部 150円 月極 3,650円 |
発行数 | 94,700部 |
ウェブサイト | https://www.chukei-news.co.jp/ |
株式会社中部経済新聞社 | |
本社所在地 |
日本 〒450―8561 愛知県名古屋市中村区名駅4丁目4番10号 名古屋クロスコートタワー |
設立 | 1947年3月31日 |
業種 | 情報・通信業 |
資本金 | 4億8,950万円 |
従業員数 | 77名 |
主要株主 |
トヨタ自動車株式会社 株式会社 三菱東京UFJ銀行 |
中部経済新聞(ちゅうぶけいざいしんぶん)は、中部経済新聞社が発行する朝刊専売の経済新聞。1946年11月1日創刊。英称THE MID-JAPAN ECONOMIST。
概要
タイトルが示すとおり、愛知県を中心とした東海四県の経済情報を中心に掲載している。ホームページでは「全国唯一のブロック経済紙」と称している[1]。トヨタ自動車、中部電力に関係する情報も詳しく取材・報道する。
主要な地方朝刊紙の中では珍しく、毎週日曜日(新聞協会制定の休刊日(原則第2日曜)と重なる場合は日・月の2日間)が休刊日となっている。
宅配地域は愛知・岐阜・三重の三県と静岡県浜松市および湖西市。月極め価格は消費税等込みで3,000円。宅配は中日新聞の販売店が行っている。発行部数は94,700部(2003年)[2]。
2006年より題字が横書きとなっていたが、2013年に題紋つきの縦書きに戻った。ただし2006年までの版よりは大きい。
2016年11月1日付の朝刊紙面で、人工知能(AI)に書かせた記事が掲載されて話題になった。創刊70周年を記念した取り組みで、創刊時のエピソードから現在に至るまでの道のりなどを、1行当たり21文字で32行の記事に仕立てた。「瓦嘩の山がうず高く残る名古屋市内で創刊いたしました」と終戦直後の70年前を振り返り、創刊号の感激は「“筆舌に尽くしがたい”言葉どおりであった」と紹介。「瓦礫(がれき)」を「瓦嘩」とするなどの誤字や、拙い表現もあえてそのまま載せた。記事の作成は、IT関連企業「データセクション」(東京)などと連携した。中部経済新聞の歴史を中心とする記事から数万本の文章をコンピューターに学習させ、「戦後」や「創刊」といったキーワードを設定。試行錯誤を重ね、書き始めから約2週間で掲載用の記事を完成させたという。中部経済新聞の担当者は「記者の負担軽減などAIの可能性や進化を感じた」としている[3]。
番組表
番組表はNHK総合、教育(Eテレ)、CBCテレビ、東海テレビ、テレビ愛知、メ〜テレ、中京テレビをハーフサイズ(他の新聞のラジオ欄と同等のサイズ)で掲載。三重テレビとぎふチャン(岐阜放送)はクォーターサイズで掲載されている。過去はNHKと在名局はフルサイズで掲載されており、ラジオ欄も掲載されていた。番組表は中日新聞社が製作したものを掲載している。
脚注
- ^ 中部経済新聞 全国唯一のブロック経済紙 愛知 岐阜 三重 静岡の経済情報
- ^ データ中部経済新聞社
- ^ 東京新聞 2016年11月3日 朝刊