QR・バーコード決済

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QRコード・バーコードが表示されるスマホ決済の例

QRコード・バーコード決済(QRコード・バーコードけっさい)は、QRコードバーコードを用いた電子決済システム。コードの種類を区別せず単に「コード決済」とも呼ぶ[注釈 1]

スマートフォンを用いた決済システムの一種であり、「スマホ決済」とも云われる[注釈 2]

概要[編集]

店頭レジに掲げられている専用QRコード(二次元コード)をスマートフォンのカメラで読み取って支払う、あるいはスマートフォンのアプリ上にQRコードやバーコードを表示して、店側がバーコードリーダーやカメラなどで読み取って支払いをするというもので、その手軽さから中国で爆発的に普及した[1]

電子決済の形態としては、クレジットカード等(デビットカード、国際ブランドプリペイドカードの一部を含む。以下同じ)と紐付けて当該カードの決済のトリガーとするもの(決済方法の電子化)、コード決済自体にサーバ型電子マネーを内包するもの(決済手段の電子化)、およびこれらの両方の機能を備えるものがある。後者については事前チャージが必要となるプリペイド形と、後日まとめて請求が行われるポストペイ形(或いはその両方)があり、プリペイド形は消費者間(CtoC)でコード決済用のチャージ残高の一部をやり取り(送金機能)できるもの、さらにはコード決済用のチャージ残高が非接触型決済の残高と共有ができるようになっている。

歴史[編集]

現時点で判明している最初のコード決済は、暗号通貨ビットコイン用に2012年にリリースされたモバイルアプリケーションによるものである[2]

中国でWeChatなどのコミュニケーションアプリを展開するテンセントは、2014年にWeChat PayというQRコード決済サービスを展開し、中国国内でアリペイに次ぐ高いシェアを獲得した[3]

日本では、PayPayが会計の20パーセントを還元し、合計100億円を提供するキャンペーンを行ったことにより、後発にも拘わらず一気に首位に上った[4][要検証]

2019年には日本国内における共通規格としてJPQRが提唱されており、同年8月より同規格の一部について主要プロバイダが対応を開始する予定である。

システム[編集]

決済時の手続きの方法により、以下の2方式に分けられる。

ユーザースキャン方式
店舗提示型(Merchant-Presented Mode、MPM)とも呼ばれる[5]
店舗側が提示するQRコードを客が読み取り、会計金額を入力後、店員の確認を経て確認ボタン等を押すと決済が完了する。QRコードには基本的に店舗(支払先)の情報のみが埋め込まれているが、金額情報が埋め込まれたQRコードの場合は、金額を入力する必要がない[6]
基本的には紙に印刷されたQRコードを設置する(或いは店側手持ちのスマートフォン・PC・タブレット端末にQRコードを表示させる)だけで導入可能なため、店舗側の導入コストが低い。
ストアスキャン方式
利用者提示型(Consumer-Presented Mode、CPM)とも呼ばれる[5]
客側がスマートフォンを操作して専用アプリを起動し、アプリ内に表示させたQRコード・バーコード(以下、総称して「QRコード等」と言う。)を、店舗側がコードリーダーで読み取る[6]
店舗側の決済速度は比較的速いが、コード決済システムと連携したPOSレジシステム(対応する光学リーダー、またはタブレットスキャナー)が必要なため、導入コストは高くなる。

また、ユーザー側の決済方法について、以下の3通りがある[6]

事前チャージ
アプリ側にて事前に残高を設定し、その残高の範囲で決済を行う。
チャージ可能なコード決済へのチャージ方法の例として以下のようなものがある。
  • 連携した金融機関口座からのチャージ
  • 登録したクレジットカード等からのチャージ
  • 金融機関またはコンビニ店頭のATMを用い現金等によるチャージ
  • コンビニ店頭レジで現金等によるチャージ
即時払い
決済手続きと同時に、事前に設定したクレジットカードや銀行口座からの引き落としを行う。
後払い
決済分を後日まとめて請求するもの(クレジットカードの支払いと同様)。
支払いシステムの補足
NFC(Type-A/B)、FeliCa(Type-F)、国際ブランドのプリペイドカードなどを発行し、コード決済用のチャージ残高を他の決済プラットフォームで支払いできるプロバイダもある。

メリット[編集]

導入コスト
信用照会端末などの機械類が設置不要であり、ユーザースキャン方式であれば紙に印刷されたQRコードを設置するだけで導入可能なため、クレジットカード等と比べ加盟店の導入コストが低い傾向にある[7]クレジットカード電子マネー等の導入が難しい中小の店、個人経営店でも導入ハードルが低い[1]
詳細な顧客情報の把握と販売促進
ストアスキャン方式の場合、アプリ内のバーコードに顧客情報が付加されることで「どの顧客がいつどの商品を購入したか」を店舗側が詳細に把握することができるため、現金等による決済と比べ店舗側にとっては売れ筋商品の傾向の把握や顧客の動向をつかみやすくなる[8]。またアプリ画面上に店舗情報などを通知させる機能を活用して、顧客の来店誘導を促す事が可能になる。これらは従来のクレジットカードやICカード型電子マネーでは実現が難しいとされてきた[9]
セキュリティ
「コード決済に関する統一技術仕様ガイドライン」(「JPQR」参照)では、端末側に表示するQRコード等はワンタイム仕様が求められており、発行されたバーコードは限られた短い時間で一度きりしか決済が通らない仕組みとなっている。一定時間経過するかリロードすると、強制的にバーコードが更新される。なおかつ大半の決済サービスはSSLで通信が暗号化されている。またスマートフォンそのものに指紋認証やPINによるロックを掛ける機能も活用したり、万一紛失時にはコールセンターを通じた利用停止も可能である[10]。また仕様上、スマートフォンのロックを解除しなければ決済できないため、スキミングの可能性がある磁気カードやカード情報自体の窃取リスクがあるクレジットカード等よりは安全と考えられている[1][8][注釈 3]
ハードウェア依存性の低さ
非接触決済で用いられるFeliCaやNFCといったチップは必要としない。基本的にコード決済アプリが動作し、QRコード等を読み取りできるカメラや、バーコードを画面に表示できるディスプレイがついてれば良いため、多くの端末で動作可能である[注釈 4][注釈 2]。また店舗側もユーザースキャン方式であれば、レジ改修や機器追加など特別なハードウェアを必要としない。
金銭授受や管理のオペレーションコスト軽減
現金が必要ないため、客側から見れば別途財布を持ち歩く必要がない。そのため衛生的であり、釣り銭が不必要となる。釣銭等の違算金による損失がない[11]
また、店舗側でも現金決済と比べて、釣銭等の違算金発生や、釣銭等を含む現金の確認、交換、輸送や金庫管理、レジ締めに要する事務作業を軽減することができる[8]ほか、クレジットカード決済に比べても店舗への売掛金入金時期が早い[注釈 5]
家計管理
アプリ側に利用履歴が残るため、領収証がなくても、どこで幾ら使ったかを容易に把握できる[11]
ポイントの重ね取り
多くのコード決済でクレジットカード等でのチャージが可能であり「コード決済のポイント」と「クレジットカード等のポイント」の重ね取りが多くの場合で可能となっている。さらにキャンペーンの一環として、ポイントカードの同時提示により三重取り以上が可能な場合もある[11]
他社サービスとの連携(スーパーアプリ化)
大手の事業者では、ベースとなる決済機能に様々なサービス(ミニアプリ)を連携させて利用できる決済事業者もある。このような形態の事を「スーパーアプリ」と云われ、代表的なものは「Alipay」や「WeChat」が挙げられる[13]。スーパーアプリのメリットとしては、それぞれ別々に分かれたサービスだったものが単独のアプリに纏められる事により、サービス毎に会員情報の登録やアプリを切り替える等の手間を省略でき、一貫性のあるユーザー体験が可能という特徴がある[14][15]
例としては、個人間でのお金の送金機能や、ユーザー同士での「割り勘」機能[11]、公共料金の支払い[注釈 6]、国内、国外ATMでの現地通貨出金[注釈 7]、タクシーの配車サービス[注釈 8]、ローン、保険[注釈 9]、投資、信用スコアリング[注釈 10]、航空券、鉄道、バス、ホテル、病院などの予約[注釈 11]、シェアサイクル、出前の注文[注釈 12]、大規模な感染症の追跡および予防[注釈 13]など、コード決済事業者ごとに幅広いサービスが提供されている。
また中国のアリペイとウィーチャットには、2019年頃から流行した2019新型コロナウイルスにおいて感染拡大を防ぐために、自身の行動履歴や健康状態をアプリに連携し、周辺の感染者との接触履歴や、感染者が過去に訪れた場所を追跡する機能も実装されている。行動履歴や体温チェックは、居住区、飲食店、地下鉄、路線バス、公共の場所への出入りの際に、「健康QRコード」のスキャンが義務付けられている。健康QRコードの色によって危険度が分類され、色のステータスによっては出入り禁止になったり隔離対象になる場合もある。感染症の感染経路追跡と拡大防止のために開発された[16][17][18][19][20]

デメリット[編集]

停電時・故障時の懸念
客側のスマートフォンの通信と動作およびインターネットを通じた決済システムに依存するため、災害、有事または大規模障害などにより、大規模停電または(移動体通信事業者での通信障害が起きた場合、使用できなくなる場合がある[注釈 14](以上は、オンライン決済を行う電子マネーでも同様)。またスマートフォン側の電池切れや故障、一時的動作不良でも使用できなくなる[11]
電波圏外時の懸念
上記と同じく、スマートフォンの電波圏外時も使用できなくなる。公衆Wi-Fiやテザリングなどの代替手段が使えれば別段であるが、仮に使えたとしても回線切替操作などが煩雑である[21]。地下や建物の奥など電波が繋がりにくい可能性がある場所は注意が必要となる。
客側のオペレーションコスト
そのまま店舗端末にかざすだけで良いIC非接触型決済に比べ、ストアスキャン方式でも、アプリを開いてコードを表示させてからコードを読み取る(読み取らせる)という数段階の手順を踏む必要がある。ユーザースキャンの場合、さらにアプリを開いて店舗側のQRコードを読み取り、決済金額を入力してから決済を実行し、店側に確認してもらうと言う手間が発生する[1]
利用可能店舗数
普及率の低い国や地域において、また決済サービスの種類によっては(後述「決済サービスの乱立(日本)も参照)、使用できる店舗が少ない傾向にある[11]
セキュリティ上の懸念
詐欺などの事例として、店側のQRコードが何者かによってすり替えられ、その後のQRコード決済が犯人の口座に振り込まれた詐欺事件の事例[22]、客がレジで提示しようとしたスマートフォン上のQRコード等の画像を、第三者が何らかの方法で盗み取り、決済用スマートフォンで不正に決済し詐取する事例[23]、中国では駐車違反切符にQRコードが印刷され、違反金の納付がコード決済により完結するようになっているが、他人の車にそれを貼り付けて他人に納付させ詐取する事例[23]などがある。
決済サービスの乱立(日本)
2018年頃から日本では、キャッシュレス社会の普及に向け、多数の企業がコード決済サービスを展開している(2019年4月1日時点で25社)。決済サービスの乱立により、店舗ごとの使用可否が複雑になるなど、利用者や加盟店の混乱を招きやすい[24][25]
チャージ済み残高に関する問題
プリペイド式電子マネーや、プリペイドカードと同様に、残高は預金保険の対象外であり、サービス企業が倒産した場合には資金決済に関する法律に基づく供託金から払戻しが受けられる場合がある。盗難、紛失または不正利用による損失に対する補償対応は、サービスや事業者毎に異なる。チャージ残高は基本的には通貨に換金はできない[注釈 15]
外国人の排除
QR・バーコード決済は、国内在住者の利用を前提としたシステムなため、外国人がそもそも加入できず、特にQR決済以外受け付けない店舗が急増している中国などでは、外国人が何も購入できない事態が発生している[26]。なお、PayPayが中国のAlipayと提携するなど、インバウンド利用に対応する動きもある。

主要サービスプロバイダ[編集]

特記ない場合、サービスは当該国内だけで利用可能である。

日本[編集]

主要な決済プロバイダの一覧(諸数値は2020年1月23日時点)[6][27][28][29]
サービス名 提供元 会員数 利用可能
店舗数
支払い方式 備考
PayPay PayPay
ソフトバンクグループ
2,300万人 185万店 事前チャージ/後払い併用 Alipayと提携
親会社ヤフーがLINEと経営統合予定
LINE Pay LINE 3,690万人 171万箇所※1、※4 事前チャージ WeChat Payと提携
日本、タイ、台湾でサービス提供
PayPayの親会社ヤフーと経営統合予定
楽天ペイ 楽天ペイメント 非公開 300万※2、※5 事前チャージ/後払い併用
au PAY KDDI 600万 100万※1 事前チャージ/後払い併用
メルペイ メルカリ 500万人 175万店※3 事前チャージ/後払い併用 Origamiを買収
d払い NTTドコモ 2,000万人 131万店※3 事前チャージ/後払い併用
  • 会員数・利用可能店舗数は各社の2020年1月直近の公表数値。
  • 利用可能店舗数のうち、※1は店舗数ではなく決済端末の台数。※2は決済端末の台数と店舗数が混在。※3はiD加盟店も含む。※4はQUICPay加盟店も含む。※5は楽天ポイントカード楽天Edyの加盟店も含む。

金融機関系サービス[編集]

銀行Pay(GMOペイメントゲートウェイ)系
サービス名 提供元 会員数 利用可能
店舗数
支払い方式 備考
事業者型Pay 三井住友銀行 不明 不明 事業者向け決済サービス[30]
ほくほくPay 北海道銀行
北陸銀行
不明 不明 即時払い ほくほくFG
はまPay 横浜銀行 不明 不明 即時払い
こいPay 広島銀行 不明 不明 即時払い
YOKA!Pay 福岡銀行
熊本銀行
親和銀行
不明 不明 即時払い ふくおかFG
OKI Pay 沖縄銀行 不明 不明
ゆうちょPay ゆうちょ銀行 不明 不明
その他金融機関系
サービス名 提供元 会員数 利用可能
店舗数
支払い方式 備考
J-Coin Pay みずほ銀行[注釈 16] 不明 不明 事前チャージ
BankPay 日本電子決済推進機構[注釈 17] 不明 不明 J-Debit系プラットフォーム[32]
りそなウォレット りそな銀行
埼玉りそな銀行
事前チャージ/即時決済/後払い併用 りそなHD
今後銀行Payとの乗り入れを予定[33]
Payどん 鹿児島銀行 不明 177[34] 事前チャージ/即時決済併用 他の金融機関と連携しない独自プラットフォーム
&Pay 株式会社エムティーアイ 不明 400以上[35] 即時決済 常陽銀行山梨中央銀行と提携
PayB ビリングシステム 不明 5,511[36] 即時決済 払込票決済に特化
対応金融機関ごとに異なるアプリを提供
マネータップ マネータップ 不明 不明 即時決済 SBIホールディングス

イベント会場での決済や個人間送金決済を想定して提供されているもの[編集]

サービス名 提供元 会員数 利用可能
店舗数
支払い方式 備考
pring pring
メタップス傘下)
不明 不明 事前チャージ ファミマデジタルワン、みずほ銀行も資本参加
pixiv PAY pixiv 不明 不明
Sma-sh pay ラッセル 不明 不明
SKIYAKI PAY SKIYAKI 不明 不明

ハウスカードとして提供されているもの[編集]

ハウスカード
サービス名 提供元 会員数 利用可能
店舗数
支払い方式 備考
FamiPay ファミマデジタルワン 不明 17,000
Tマネー Tポイント・ジャパン、Tポイント 不明 不明
コーナンPay コーナン商事 不明 356[37] 事前チャージ
CooPay コープ東北サンネット事業連合 不明 不明
さるぼぼコイン 飛騨信用組合 9,000 1,200 [38]

その他[編集]

サービス名 提供元 会員数 利用可能
店舗数
支払い方式 備考
QUOカードPay クオカード 不明 不明 事前チャージ ギフトカード
EPOS Pay エポスカード 不明 71[39][40]
PAY ID PAY株式会社 不明 70万店舗以上[41] 即時決済
atone ネットプロテクションズ 不明 不明 後払い
WILLERSアプリ WILLER 不明 不明 即時決済[42] 2020年2月10日運用開始[注釈 18]

終了したサービス[編集]

サービス名 提供元 会員数 利用可能
店舗数
支払い方式 備考
7pay セブン・ペイ 150万人[43] 21,000[44] 事前チャージ/即時決済併用 2019年9月30日でサービス終了
Origami Pay Origami 不明 19万店 即時払い/後払い併用 2020年4月28日で決済サービス終了[45][46]

アメリカ合衆国[編集]

サービス名 提供元 会員数 利用可能
店舗数
支払い方式 備考
mVisa英語版 Visa 不明 不明
Masterpass QR マスターカード 不明 不明
Amazon Pay Amazon.com 不明 不明 日本でも利用可能

中国[編集]

サービス名 提供元 ユーザー数 加盟店数 利用可能
国数
備考
Alipay アリババ 10億 不明 36カ国[47][48] [注釈 19][49][注釈 20]
WeChat Pay テンセント 10億 不明 20カ国[50][51] [注釈 21][52][注釈 22]

香港[編集]

サービス名 提供元 ユーザー数 加盟店数 備考
AlipayHK アリペイ香港 200万 不明 [注釈 23][53][注釈 24]

韓国[編集]

サービス名 提供元 ユーザー数 加盟店数 備考
Naver Pay ネイバー 2,300万 不明 [注釈 25][54][注釈 26]
KakaoPay カカオ 3,000万※[注釈 27] 19万 [注釈 28][55][注釈 29]

その他[編集]

サービス名 提供元 会員数 利用可能
店舗数
支払い方式 備考
BharatQR BharatQR(インド) 不明 不明
Easypaisa Telenor Pakistan (パキスタン) 不明 不明
NETS Pay NETS(シンガポール) 不明 不明
GrabPay Grab (シンガポール) 不明 不明
zero Pay KFTC(韓国) 不明 不明
台灣Pay FISC(台湾) 不明 不明
JKOPAY JKOS Network(台湾) 不明 不明

暗号通貨[編集]

サービス名 提供元 備考
Bitcoin Wallet Bitcoin Wallet developers
bitflyer bitFlyer

スマートストアで用いられるコード決済[編集]

上記の決済のみを行う決済専用アプリとは異なり、「決済」に「レジ」の機能を統合したアプリケーションである。

商品のバーコードを次々と読み取って動的に小計を出し、QRコードを店舗端末にかざすだけで決済が完了するスマートストア専用レジアプリケーション。

メリットとしては、買い物(商品選び)とレジ(バーコード読み取り操作)を同時進行で行って、スマートフォンだけで動的に小計を出せるため、最後にレジを通すステップを省略することができる。これによりレジの行列に並ぶ必要がなくなるため、レジ混雑を緩和し、店舗スタッフの負担を軽減できる。

  • Shop & Go(ショップアンドゴー) - 寺岡精工グループ
  • トライアル - トライアルカンパニー
  • ローソンスマホペイ - ローソン
  • Amazon Go - Amazon.com ※入場の際にAmazon Goアプリの会員QRコードを読み取り機にかざす。AIセンサーで自動的に小計を出すシステムが備わっているため、商品バーコードを読み取るステップが省略されている。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ ITmediaImpress Watchなど複数のメディアでそのように称している。
  2. ^ a b スマホ決済は、スマートフォンを用いた決済を総括した呼び名であり、NFCを用いた非接触決済も含む
  3. ^ ただし、これを満たさないコード決済もごく一部に存在する
  4. ^ ただしOSバージョンなどによる制約を受ける場合がある。古すぎるOSの場合は、動作しない場合がある。
  5. ^ サービスによっては翌日(または銀行の翌営業日)入金を行うものも存在する[12]
  6. ^ Alipayに組み込まれているUtilities、PayPay請求書払い、LINE Pay 請求書支払いなど
  7. ^ LINE Payや、これに組み込まれている韓国ATM両替
  8. ^ PayPayアプリ内のDiDi
  9. ^ LINEに組み込まれている「LINEほけん」など
  10. ^ Alipayに組み込まれている芝麻信用 Zhima Creditなど
  11. ^ Alipayに組み込まれているAir&RailやHealth Careなど
  12. ^ Alipayに組み込まれているHellobikeやTakeout(餓了麼)など
  13. ^ AlipayやWeChatの杭州健康コードなど。※後述
  14. ^ 災害を伴わなくとも、店舗側停電でも使用できなくなる場合がある。ただし、ユーザースキャンなどで、店舗側端末もスマートフォンだけである場合は、電池切れを起こさずかつ(移動体)通信障害がなければ、停電時でも利用可能。
  15. ^ 一部には出金可能なものもある。ただし、残高種別(当該残高が発生した源泉費目の種別)により制限があるものや、換金に当たり手数料を控除するものもある。
  16. ^ みずほ銀行がプラットフォームを提供し、地方銀行を中心に90以上の金融機関が参画[31]
  17. ^ 日本電子決済推進機構がプラットフォームを提供し、最大1000以上の銀行口座連携を目指すという[32]
  18. ^ 2020年3月31日まで京都丹後鉄道と沿線の一部の交通機関で実証実験[42]
  19. ^ 2019年1月時点
  20. ^ PayPayと連携しており、日本の一部店舗でも使える。
  21. ^ 2018年3月時点
  22. ^ LINE Payと連携しており、日本の一部店舗でも使える。
  23. ^ 2019年7月時点
  24. ^ PayPayと連携し、日本の一部店舗でも使えるようになる予定。
  25. ^ 2019年7月時点
  26. ^ LINE Payと連携しており、日本の一部店舗でも使える。
  27. ^ カカオのユーザー数
  28. ^ 2018年12月時点
  29. ^ PayPayと連携し、日本の一部店舗でも使えるようになる予定。

出典[編集]

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  4. ^ “PayPayは2019年も独走?! 「100億円あげちゃうキャンペーン」、その後のマーケティング効果を調査” (プレスリリース), 株式会社ヴァリューズ, (2019年4月8日), https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000071.000007396.html 2019年7月17日閲覧。 
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関連項目[編集]