「グローバル・レスリング連盟」の版間の差分

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2013年4月2日 (火) 08:37時点における版

グローバル・レスリング連盟(-れんめい Global Professional Wrestling Alliance 略称:GPWA)は、2006年に日本のプロレス団体における統一コミッション設立を目指して設立された団体。現在は活動休止している。

経緯

2000年代のプロレス界は、低迷するプロレス人気に反比例してプロレス団体が乱立しており、そのために興行が同一エリア・同一日時でバッティングすることも多かった。それゆえ、プロレス界全体を取りまとめる協会的な組織の必要性が長らく叫ばれていた。

また、かつては日本プロレス協会が存在していたのだが、そこから全日本プロレス新日本プロレスに分裂して以降、ジャイアント馬場アントニオ猪木の意向の違いなどから、両団体の交流は殆ど行われてこなかった(第三の団体・国際プロレスは両団体と交流していたが、1981年に崩壊している)。

このことから2006年8月、ZERO1-MAX(現・ZERO1)を運営するファースト・オン・ステージ中村祥之社長(当時)が、友好関係にあるプロレスリング・ノア仲田龍取締役渉外部長(当時)に相談。対してノア側は、「海外戦略などは独自に行おうと思っていたが、プランとして重複する部分があるので、一緒にやろうと思った」とコメントし、統一機構設立への機運が一気に高まった(尚、プランを考案した中村は「不要な争いを排除し、協力できる部分は協力していきたい。それがプロレスの発展になる。3月から各団体と交渉してきた」と述べている)。

こうして2006年9月12日にグローバル・レスリング連盟(GPWA)は正式に発足した。初代会長には三沢光晴・ノア代表取締役社長が就き、事務局長はFOS代表の中村が務めることとなった。また理事は各加盟団体の所属選手の持ち回りとなり、活動資金は加盟団体から出資するわけではなく、GPWA独自で興行などを開き、その利益をプールする形となった。同時に正式な本部の場所が決まるまでの間、FOS事務所を仮の本部とすることも発表された。

GPWAはその設立意義からも、将来的にはプロレス界のコミッションとして活動することが目標となっており、プロレス界念願であった統一機構をGPWAが担うことになるのでは、という意見も多い。

また、かつては「日本プロスポーツ協会(JPSA)」(プロ野球大相撲Jリーグプロボクシングなど日本を代表するプロスポーツ連盟・協会が加盟している)に加盟していたプロレス界であったが、2000年代に全日本・新日本両団体が脱退してからは加盟団体が無く、プロレス界は孤立してしまっている。このことを憂い、プロレス界を総括する連盟の必要性を訴えてきた元プロレスラーで衆議院議員馳浩は、GPWAの設立を歓迎しており、三沢会長や仲田・中村の両首脳らと話し合い、陰ながら支援していくことを表明している。

共同興行第一弾が、2006年11月14日に後楽園ホールに於いて行われた。中継権を得た日本テレビが当日、CSチャンネル日テレG+にて生中継した。地上波でも通常のノア中継とは枠を変更して深夜放送された。大会は主に各団体の提供試合をはじめ、各団体が推している若手選手を中心にしたカードが2~3組まれており、次世代プロレスラーをプッシュすることが大きな要素となっている。

2007年5月5日から二日間、ディファ有明に於いて「ディファフェスタ」を行い、その中で第3回となるディファカップが敢行された。

以降、連盟としての活動は一切発表・開催されてはいない。各団体・選手がGPWAの加盟・非加盟に囚われない交流を進めている事からその機能は形骸化している。さらに、2009年に入り、新日本プロレス、全日本プロレス、ノアの3団体が共通ライセンス構想について会談を行い合意、三沢光晴の試合中の事故死を契機としてGPWAとは別に統一機構の設立を目指しており、その存在は有名無実化している。なお、三沢の死後もGPWAの会長人事については一切発表されていない。

加盟団体のひとつだったKAIENTAI-DOJOの社長であるTAKAみちのくのブログでは「現在休止中」と本人が発言している。連盟の活動を主導していた中村祥之はZERO-1の経営悪化に伴う再建活動が多忙化するなど各団体が連盟の活動に手が回らなくなった事などが原因と語っている。[1]

主な事業プラン

  • 各団体の興行日程(日時バッティングを避ける。例として、A団体が日本武道館で興行を行う際、B団体が両国国技館で興行を行い、ビッグマッチがバッティングすることがあるため、そのようなことを避ける)の調整
  • プロレスラーとしてのライセンス発行
  • プロレス団体としてのルールの統一(現在、各団体によって、リングアウトカウントやタッグマッチのタッチ制の有無など、多種多様に行われている)
  • 選手の現役引退後の活動支援
  • 新人選手の合同トライアウト(入団テスト)
  • 独自に道場を持たない団体への、共同道場の設立
  • 大会の共同開催

参加表明団体(2007年5月12日現在)

日本(カッコ内は名義人)
個人参加(日本)
海外

脚注・出典

  1. ^ kamipro」No.137(エンターブレイン、2009年7月23日発行)

関連項目

外部リンク