任那

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任那(みまな、にんな、? - 562年)は古代に存在した朝鮮半島南部の地域。

概要[編集]

朝鮮半島における倭国の北端である『三国志』魏書東夷伝倭人条の項目における狗邪韓国(くやかんこく)の後継にあたる金官国を中心とする地域、三韓弁辰弁韓および辰韓の一部、馬韓の一部(現在の全羅南道を含む地域)を含むと看做すのが通説である。任那諸国[1]の中の金官国(現在の慶尚南道金海市)を指すものと主張する説もある(後述)。

後に狗邪韓国(金官国)そして任那となる地域は、弥生時代中期(前4、3世紀)に入り従来の土器とは様式の全く異なる弥生式土器が急増し始めるが、これは後の任那に繋がる地域へ倭人が進出した結果と見られる[2]

第二次世界大戦後、次第に政治的な理由により任那問題を避けることが多くなっていた[注釈 1]が、倭が新羅百済を臣民とした等と書かれている、広開土王碑日本軍改竄説が否定され、史料価値が明確になったこと[注釈 2]、またいくつもの日本固有の前方後円墳が朝鮮半島南部で発見され始めたことなどから、近年ヤマト朝廷そのもの或いは深い関連を持つ集団による統治権、軍事統括権および徴税権の存在について認める様々な見解が発表されている。

語源と読み[編集]

任那の語源については、『三国遺事』所収の『駕洛国記』に見える首露王の王妃がはじめて船で来着した場所である「主浦」村の朝鮮語の訓読み(nim-nae)を転写したものとする鮎貝房之進の説が日本の学界では主流を占める[注釈 3]。また日本語呼称の「みまな」は、「nim-na」という語形が、日本語の音節構造に合わせて開音節化(音節末子音に母音が付加されること。この場合はm→ma)した後に、逆行同化(後続音の影響を受けて前部の音が変化すること)によって語頭子音のnがm化した結果成立したものと推定されている。

領域[編集]

任那のさす領域については、相異なった二つの見方=広義と狭義とがある。

狭義の任那説[編集]

狭義の任那は、任那地域に在った金官国(現代の慶尚南道金海市)を指す[3]。中国及び朝鮮史料の解釈ではこちらの用法が多いが、『日本書紀』では532年に金官国が新羅に征服されてからも、それ以外の地域が相変わらず任那とよばれているから『日本書紀』の用法は後述の「広義の任那」である。

広義の任那[編集]

広義の任那は、任那諸国の汎称である。後述の諸史料のうち日本史料では任那と加羅は区別して用いられ、任那を任那諸国の汎称として用いている。中国及び朝鮮史料の解釈でも、広義では任那諸国全域の総称とする説がある。百済にも新羅にも属さなかった領域=広義の任那の具体的な範囲は、例えば478年倭王武上表文にみられる「任那・加羅・秦韓・慕韓」にて推測できる。ここにでてくる四者のうち、任那は上記の「狭義の任那」=金官国(及び金官国を中心とする諸国)。同じく加羅は上記の「狭義の加羅」=大加羅(及び大加羅を中心とする諸国)。秦韓はかつての辰韓12国のうちいまだ新羅に併合されず残存していた諸国、例えば卓淳国や非自本国、啄国など[4]。慕韓はかつての馬韓52国のうちいまだ百済に併合されず残存していた諸国、例えば百済に割譲された任那四県など、にそれぞれ該当する。『日本書紀』ではこれらの総称として任那という地名を使っているが、これらはこの後、徐々に新羅と百済に侵食されていったため、時期によって任那の範囲は段階的に狭まっており、領域が一定しているわけではないので注意が必要である。

朝鮮史学者の田中俊明は、朝鮮・中国の史料では任那を加羅諸国の汎称として用いることはなく金官国を指すものと結論し、『日本書紀』においても特定国を指す用法があるとともに、総称としての用法が認められるがそれは『日本書紀』に独自の特殊な用法だと主張した[5]。朝鮮史学者の権珠賢は日本、朝鮮、中国の金石文を含む23種類の史料における任那と加羅の全用例を精査し、任那は特定の小国の呼称ではなく、百済にも新羅にも属さなかった諸小国の総称であること、任那の範囲と加羅の範囲は一致しないこと、任那という呼称は倭国と高句麗による他称であると主張している[6]。日本史学者の吉田孝は、『日本書紀』が加羅諸国を総称して任那と呼んだとする田中説が一般化したことを批判し、『日本書紀』の任那の用法は、「ヤマト」が大和国を指すと同時に倭国全体を指すのと同様に、任那加羅(金官国)を指すと同時に任那加羅を中心とする政治的領域の全体を指したものであると主張している[3]

任那日本府[編集]

1960年代頃から朝鮮半島では民族主義史観が広がり、実証主義への反動から、記紀に記されているヤマト王権の直接的な任那支配は誇張されたものだとの主張がなされた(後述)。

しかしながら、1983年に慶尚南道の松鶴洞一号墳(墳丘長66メートル)が前方後円墳であると紹介(ただし後の調査により、松鶴洞一号墳は、築成時期の異なる3基の円墳が偶然重なり合ったもので前方後円墳ではないと判明)されて以来、朝鮮半島南西部で前方後円墳の発見が相次ぎ[7]、これまでのところ全羅南道に11基、全羅北道に2基の前方後円墳があることが確認されている[8]

また朝鮮半島の前方後円墳は、いずれも5世紀後半から6世紀中葉という極めて限られた時期に成立したもので、百済が南遷して併呑を進める以前に存在した任那地域の西部[3]や半島の南端部に存在し、円筒埴輪や南島産貝製品、内部をベンガラで塗った石室といった倭系遺物を伴うことが知られている[8]

ヤマト王権の勢力を示す他の傍証としては、新羅・百済・任那の勢力圏内で大量に出土(高句麗の旧領では稀)しているヒスイ製勾玉などがある。戦前の日本の考古学者はこれをヤマト王権の勢力範囲を示す物と解釈していたが、戦後に朝鮮から日本へ伝来したものとする新解釈が提唱されたこともあった。しかし、朝鮮半島にはヒスイの原産地がなく、古代においては東アジア全体でも日本の糸魚川周辺以外にヒスイ工房が発見されないこと[9]に加えて、最新の化学組成の検査により朝鮮半島出土の勾玉が糸魚川周辺遺跡のものと同じことが判明し、日本からの輸出品であることがわかった[10]

そのため、任那や加羅地域とその西隣の地域において支配権、軍事動員権および徴税権を有していた集団が、ヤマト王権と深い関連を持つ者達だった。ただしそれらは、ヤマト王権に臣従した在地豪族であって、ヤマト王権から派遣された官吏や軍人ではないという意見が有力である(詳しくは任那日本府)。ともあれ少なくとも軍事や外交を主とする倭国の機関があり、倭国は任那地域に権限と権益(おそらく製鉄の重要な産地があった)を有していたであろう[注釈 4]

実証主義を否定する韓国民族史観に基づく解釈[編集]

現代韓国では民族の誇りを養う為、政府や学界が、記紀、考古学的成果、広開土王碑、『宋書』倭国伝等の史料を、積極的に曲解する民族史観を国を挙げて推進している[11][12]

1963年、金錫亨は「分国論」を発表した。この主張は、三韓の住民が日本列島に移住し、各出身地毎に分国を建てたというもので、具体的には加耶人が広島・岡山に、新羅が東北にという主張である。任那日本府の問題はそれぞれの分国がこれを争ったという解釈である[注釈 5]。この説に対しては、『日本書紀』を否定しておきながら、出雲神話、天孫降臨神話、神武天皇東征伝承などを歴史的事実と認め、そこから日本本土内の「分国」存在の結論を導き出しているのは自己矛盾の何物でもない等の批判がなされ、全く支持されなかった。1970年代に入り、それに同調する日本の研究者井上秀雄は「任那日本府」とは『日本書紀』が引用する『百済本紀』において見られる呼称であり、6世紀末の百済高句麗新羅に対抗するために倭国(ヤマト王権)を懐柔しようとして、『魏志』(『三国志』)韓伝において朝鮮半島南部の諸国を意味していた「倭」と日本列島の倭人の政権とを結びつけて、ヤマト王権の勢力が早くから朝鮮半島南部に及んでいたかのような印象を与えているに過ぎない。実際の『百済本紀』の記述では、任那日本府とヤマト王権とは直接的には何の関係も持たないことが読み取れると主張した[注釈 6]

朝鮮学会編『前方後円墳と古代日朝関係』(2002年)では、西谷正は倭人系百済官僚が栄山江流域に存在したと主張し、山尾幸久は、倭人の有力者が百済に移住し、百済女性との間に儲けた二世が外交の使者になっている例を挙げ、そのような倭人系百済官僚の存在を主張した。[注釈 7]


各種史料[編集]

中国史料における任那[編集]

日本書紀』(720年成立)よりも古い記述を含む。

  • 三国志』魏書東夷伝・弁辰諸国条の「弥烏邪馬」が任那の前身とする説がある。
  • 広開土王碑文(414年建立) : 永楽10年(400年)条の「任那加羅」が史料初見とされている。
  • 宋書』では「弁辰」が消えて、438年条に「任那」が見え、451年条に「任那、加羅」と2国が併記される。その後の『南斉書』も併記を踏襲している。
  • 梁書』は、「任那、伽羅」と表記を変えて併記する。
  • 525年前後の状況を記載した『梁職貢図』百済条は、百済南方の諸小国を挙げているが、すでに任那の記載はない。
  • 翰苑』(660年成立)新羅条に「任那」が見え、その註(649年 - 683年成立)に「新羅の古老の話によれば、加羅と任那は新羅に滅ばされたが、その故地は新羅国都の南700~800里の地点に並在している。」と記されている。
  • 通典』(801年成立)辺防一新羅の条に「加羅」と「任那諸国」の名があり、新羅に滅ぼされたと記されている。

太平御覧』(983年成立)、『冊府元亀』(1013年成立)もほぼ同様に記述している。

なお、宋書倭国伝によると、451年に、宋朝文帝は、倭王済(允恭天皇に比定される)に「使持節都督・新羅・任那・加羅・秦韓・慕韓六国諸軍事」の号を授けたという。また、478年に、宋朝の順帝は、倭王武(雄略天皇に比定される)に「使持節都督倭・新羅・任那・加羅・秦韓・慕韓六国諸軍事安東大将軍倭王」の号を授けたという。

『日本書紀』における任那[編集]

『日本書紀』(720年成立)崇神天皇条から天武天皇条にかけて「任那」が多く登場する。

  • 崇神天皇65年と垂仁天皇2年の条は一連の記事で、任那と日本の最初の関係の起源を語る。
  • 応神天皇7年と25年の記事のうち25年の条は『百済記』の引用である。
  • 雄略天皇7年のあたりからかなり詳しい伝承がふえ、同天皇8年の記事では「日本府行軍元帥」の文字がみえ、倭の五王の三韓における軍事指揮権との関係が推察される。同21年の記事は有名な百済の一時滅亡と熊津での百済再建に絡んでの記事である。
  • 顕宗天皇3年、阿閉臣事代が任那に赴いたこと、紀生磐宿禰が任那に拠って自立の勢いを示したことが見える。
  • 継体天皇3年にも記事があり、同天皇6年の条は有名な「四県二郡割譲事件」の記事、同21年の条は「磐井の乱」に絡んでの記事である。23年、24年にも金官加羅の滅亡の前後をめぐる詳しい伝承がある。
  • 宣化天皇2年、大伴狭手彦を任那に派遣した。
  • 欽明天皇からは夥しく記事が増え、ほぼ毎年、任那関係の事件が見える。同天皇23年(562年)の条には、加羅国(から)、安羅国(あら)、斯二岐国(しにき)、多羅国(たら)、率麻国(そつま)、古嵯国(こさ)、子他国(こた)、散半下国(さんはんげ)、乞飡国(こつさん、さんは、にすいに食)、稔礼国(にむれ)の十国の総称を任那と言う、とある。この10国は562年の任那滅亡に近い最末期の領域である。

地理上、任那が朝鮮半島における日本に最も近い地域であり、重要な地域であったことに由来し、日本の史料が最も豊富な情報を提供している。これらの史料によると日本(倭)は、任那滅亡後に新羅に「任那の調」を要求しており、従来日本(倭)に対し調を納めていた事実が書かれている。

新羅による任那征服と推古朝の新羅征討

日本書紀によれば、飛鳥時代にも朝鮮半島への軍事行動が計画された。西暦562年任那日本府新羅によって滅ばされた。これを回復するための「征討軍」が推古朝に三度、計画され、一度目は新羅へ侵攻し、新羅は降伏している[13]

推古8年(西暦600年)2月で、倭国は任那を救援するために新羅へ出兵した[13]境部臣(さかひべのおみ)が征討大将軍に任命され、副将軍は穂積臣であった[13]。五つの城が攻略され、新羅は降伏した[13]。さらに、多多羅(たたら)、素奈羅(すなら)、弗知鬼(ほちくい)、委陀(わだ)、南迦羅(ありひしのから)、阿羅々(あらら)の六つの城が攻略された[13]難波吉士神(なにわのきしみわ)を新羅に派遣し、また難波吉士木蓮日(なにわのきしいたび)を任那に派遣し[13]、両国が倭国に朝貢を約させた[13]。しかし、倭国の軍が帰国したのち、新羅はまた任那へ侵攻した[13]。翌推古9年(601年)3月には、大伴連囓于(おほとものむらじくひ)を高麗(こま)に派遣し、坂本臣糠手(さかもとのおみむらて)を百済へ派遣し、任那救援を命じた[13]

推古10年(602年)2月、聖徳太子の弟来目皇子新羅征討将軍として軍二万五千を授けられる[13]。4月に軍を率いて筑紫国に至り、島郡に屯営した[13]。6月3日、百済より大伴連囓于と坂本臣糠手が帰国する[13]。しかし、来目皇子がを得て新羅への進軍を延期とした。来目皇子は、征討を果たせぬまま、翌推古11年(603年)2月4日、筑紫にて薨去[13]。来目皇子は、周防娑婆(遺称地は山口県防府市桑山)にし、土師猪手がこれを管掌した[13]

推古11年(603年)4月、来目皇子の兄当摩皇子(たぎのみこ)が新羅征討将軍に任命される[13]推古11年(603年)7月3日、難波より出航し、7月6日に播磨に到着するが、妻の欽明皇女が赤石に薨去したため、当摩皇子は朝廷に帰還し、計画は潰えた[13]

その後、大化2年(646年)2月まで任那は高麗・百済・新羅とともに倭国へ調を納めていたが、同年9月に高向博士黒麻呂高向玄理)が新羅へ派遣され、(人質の意だが実質的には外交官と推察されている)を送ることと引き替えに、これまで「任那の調」の代行納入を新羅に求めることは廃止され、質として金春秋(後の武烈王)が来日している[14]

その他の日本史料における任那[編集]

  • 『肥前風土記』(713年成立)松浦郡条に「任那」が見える。
  • 『新撰姓氏録』(815年成立)は、任那に出自を持つ10氏とそれぞれの祖が記載されている。「任那」のほか「彌麻奈」、「三間名」、「御間名」と表記される。三間名公の記事には、御間城入彦天皇(崇神天皇)の「御間城」に因んだ国号だとする命名説話があり、吉田連の記事には同天皇の時に吉田氏(孝昭天皇後裔)の祖・塩乗津彦命が任那鎮守として赴任したことが見え、これが日本府の起源とされる。

朝鮮半島史料における任那[編集]

朝鮮半島史料は編纂の際に呼称を原資料の記述から書き換える傾向がある。任那は次の2つの記載しかなく、最も早いものでも10世紀の成立である。

  • 『鳳林寺真鏡大師宝月凌空塔碑文』(924年成立):大師の俗姓について「任那の王族に連なる新金氏」としており、ここでの任那は金官加羅を指すとされている。
  • 三国史記』(1145年成立):本紀には現われず列伝に1例が認められるのみである(巻46・強首伝:「臣本任那加良人」)。

注釈[編集]

  1. ^ 吉田1997 p.74、森1998等 実際に、『朝鮮史』(山川出版社<新版世界各国史2>、2000年 ISBN 4-634-41320-5)においても、任那については広開土王碑文に登場する「任那加羅」や、弁韓諸国の系統の一小国としてしか扱われていない。
  2. ^ 従来、日本軍による改竄の可能性があるとされてきたが、2006年4月に中国社会科学院の徐建新により、1881年に作成された現存最古の拓本酒匂本とが完全に一致していることが発表された。
  3. ^ 該当の論考は、鮎貝房之進『日本書紀朝鮮地名攷』国書刊行会 1971年復刊(『雑攷』第7輯上下巻 1937年刊の複製再版)によるもの。(→田中1992 p.37)
  4. ^ 吉田孝は、「任那」とは、高句麗新羅に対抗するために百済・倭国(ヤマト王権)と結んだ任那加羅(金官国)を盟主とする小国連合であり、いわゆる伽耶地域とは一致しないこと、倭国が置いた軍事を主とする外交機関を後世「任那日本府」と呼んだと主張し、百済に割譲した四県は倭人が移住した地域であったとした。また、532年の任那加羅(金官加羅)滅亡後は安羅に軍事機関を移したが、562年の大加羅の滅亡で拠点を失ったと主張した(→吉田1997 pp.74-78.)。
  5. ^ (金錫亨著 朝鮮史研究会編『大和政権と任那』勁草書房、1969 ISBN 4326200014
  6. ^ (→井上2004 pp.106-107.)。論考は井上秀雄『任那日本府と倭』(東出版、1973)に詳しい
  7. ^ また、田中俊明は、倭との関係が深く百済と一定の距離を置いていた特定の首長層の墓と主張している。

出典[編集]

  1. ^ 通典辺防典
  2. ^ 『朝鮮半島出土弥生系土器から復元する日韓交渉』[1]東京大学考古学研究室研究紀要. 第25号, 2011年3月, pp.65-96
  3. ^ a b c 吉田1997 pp.74-76.
  4. ^ 山尾幸久は倭王武の上表文中にでてくる「秦韓」とは辰韓12国のうちの優中国(現在の慶尚北道蔚珍郡のことであるとする。
  5. ^ 田中1992 pp.31-37.
  6. ^ 権珠賢(下)1998 pp.38-39.
  7. ^ 沈奉謹編『固城松鶴洞古墳群 第1号墳 発掘調査報告書』(東亜大学校博物館、2005年)
  8. ^ a b 國學院大學「韓国全羅道地方の前方後円墳調査」
    • 前方後円墳に関する韓国報道など[2][3]
  9. ^ 門田誠一「韓国古代における翡翠製勾玉の消長」『特別展 翡翠展 東洋の神秘』2004
  10. ^ 早乙女雅博/早川泰弘 「日韓硬玉製勾玉の自然科学的分析」 朝鮮学報 朝鮮学会
  11. ^ http://yayoi.senri.ed.jp/research/re11/KKim.pdf
  12. ^ http://japanese.joins.com/article/024/139024.html
  13. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 岩波文庫「日本書紀」四(1995年、2000年第七版)
  14. ^ 吉田1997 pp.101.

参考文献[編集]

  • 井上秀雄 『古代朝鮮』 日本放送出版協会〈NHKブックス〉、1972年
  • 権珠賢「「加耶」の概念とその範囲(上)」、『國學院雑誌』第99巻第2号、國學院大學綜合企画部、1998年2月、 pp. 22-35。
  • 権珠賢「「加耶」の概念とその範囲(下)」、『國學院雑誌』第99巻第3号、國學院大學綜合企画部、1998年3月、 pp. 34-42。
  • 田中俊明 『大加耶連盟の興亡と「任那」 加耶琴だけが残った』 吉川弘文館、1992年8月。ISBN 4-642-08136-4
  • 『前方後円墳と古代日朝関係』 朝鮮学会編、同成社、2002年6月。ISBN 4-88621-251-4
  • 都出比呂志 『前方後円墳と社会』 塙書房、2005年9月。ISBN 4-8273-1197-8
  • 森公章 『「白村江」以後 国家危機と東アジア外交』 講談社〈講談社選書メチエ 132〉、1998年6月。ISBN 4-06-258132-9
  • 吉田孝 『日本の誕生』 岩波書店〈岩波新書〉、1997年6月。ISBN 4-00-430510-1

関連項目[編集]