パイロット (航空)

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人類初の音速突破を達成したチャック・イェーガーアメリカ空軍のテストパイロット)

航空の領域におけるパイロット: pilot)とは、航空機に乗り込んでこれを操縦する人のことである。日本語では操縦者操縦士などと呼ぶ。注意:無人航空機を操縦する人は、乗り込まない事などからも判るように、パイロットではなくオペレーターである。よって「ドローンパイロット」という表現は誤りであり、正しくはドローンオペレーターである。ドローンオペレーターが、優越感等から「パイロット」あるいは「ドローンパイロット」と自称している事があるため、世間一般にパイロットと誤認されている事がある。

英語圏でも基本的に pilot と呼ぶが、一部の海軍航空隊では「水先人」の意味での pilot との混同を避けるため「アヴィエイター(: aviator)」と呼び分けている。

ある飛行機の中で複数乗っている場合は、通常、最も階級が高い人物が機長として全体の指揮を執る。

概要[編集]

ライト兄弟による人類初の動力飛行(1903年12月17日)

飛行機が発明されたばかりの頃は当然ながら資格などは存在せず、ライト兄弟が成し遂げた人類初の動力飛行も無資格飛行である。

現代では、多くの国において航空理論等を習得し飛行訓練実習を行わなければならない。

最も簡単な自家用操縦士Private Pilot License、PPL)では短時間で取得することが出来る。例としてアメリカでは、教師役のCerftified Flight Instructor (CFI)が同乗し40時間以上飛行するなどの訓練を受けるとPPLが取得できる。操縦により賃金を受けるプロのパイロットになるには事業用操縦士が必要となる。

管制塔や他の航空機と交信する必要があるため、操縦資格とは別に航空無線通信士など無線の資格が別途必要となる。

操縦技量は飛行時間に比例するが、頻繁なタッチ・アンド・ゴーは燃料や整備費がかさみ、事業に使用する航空機を訓練で占有するのが難しい。また現代では多くの旅客機に機種ごとの限定ライセンスが設定されているが、実機による訓練が必要であるため個人が独自にの資格を得ることはほぼ不可能である。このため多くの航空会社では軍のパイロットを中途採用するか、事業用操縦士を取得しチャーター便などで飛行時間を重ねた者を雇用し、費用を限定ライセンスの取得のみに抑える、他社のパイロットの引き抜くが主流である。エミレーツ航空のように最初から養成している航空会社もある。

日本では、航空大学校出身者と航空会社自社養成が大半であり、日本航空のようにこの2系統に絞っている会社もある[1]。残りは自衛隊の割愛制度による供給、民間のフライトスクールなどで資格を取得した者である。

定期便のパイロットの雇用環境は航空行政のありかたの影響を強く受ける。第二次大戦後のアメリカでは臨時養成されたパイロットが多数復員したため、仕事にあぶれる者が多くなったが、航空産業の発展により地位が向上しスコープ・クローズなどが制定される事態となった。近年では格安航空会社の登場により人手不足となり、日本では防衛省が自衛隊のパイロットを早期退職させる制度を復活させ、自社養成に拘っていたの航空会社が航空大学校からの受け入れや私立大学と提携して操縦士養成コースを設立するなどしている。

現代ではオートパイロットの進化により、定期路線であれば離陸以外の操縦は自動化できているため、将来的に旅客機のシングルパイロット化、無人化により需要は減ると予想されている。

資格[編集]

ボーイング747の初の女性機長となった、en:Beverly Burns

ICAOに加盟している国の資格の教育体系はおおむね共通であり、海外で取得した資格を日本の資格に切り替える事が可能である。

国際線のパイロットが目的地や経由地の国の資格を個別に取得しなくてもいいように、一時的に立ち寄る場合はICAO加盟国の資格であれは自国の資格を有すると見なす国が多い。

日本[編集]

日本の航空関連の民間での資格(航空従事者技能証明)は、航空法によって、次のように区分されている。

一番上の自家用操縦士は比較的取得しやすく、一番下の定期運送用操縦士は相対的に難しいものとなっている。

そして実際に飛行を行うには別途「航空身体検査証明」が必要であり、さらに一定の期間内に「特定操縦技能審査」[2][3]に合格していなければならない。また国外への飛行には「航空英語能力証明」も必要である。

資格取得には筆記試験と身体検査の他、実際に航空機に搭乗して操縦を行う訓練が必要であるため、国土交通省に認可された養成所(フライトスクール)で訓練が必要となる。航空大学校や自衛隊も指定養成所として認可されている。

アメリカ[編集]

多数のフライトスクールが存在し価格競争があるため比較的安く取得出来る。これを利用して他国から資格の取得に来る者も多い。特に日本より大幅に安いためアメリカでPPLを取得して日本の自家用操縦士に切り替える者もおり、これらをサポートする会社も存在する。

単に操縦士の資格だけでなく、曲技飛行やレシプロ戦闘機の空中戦闘機動など、航空ショーで必要となる技能を教授する専門スクールも存在する。

  • SACカード - 連邦航空局が発行する技能証明。審査は国際エアショー協議会が行う。レベル・機種・演技種別に分かれている。通称『エアショーライセンス』と呼ばれ、世界的に航空ショーに出演するためのライセンスとして扱われる。

民間[編集]

  • 曲技飛行エアレース - 通常の操縦士に追加して、主催者が発行するライセンスが存在する。高度な操縦技術や安全確保のためである。

関連書[編集]

  • 加藤寛一郎『パイロットは優秀な者から死んでいく: 航空犯罪と飛行の未来』講談社、1997
  • ブルース・マイルズ『出撃!魔女飛行隊: WW2ソ連軍女性パイロットたちの群像』学習研究社, 2009
  • 吉田和夫『遙かなる雲の果てに: 若き女性パイロットの死』2005(相澤理子の話)

関連作品[編集]

映画
劇中で、アメリカ海軍のパイロットである主人公がヒロインに「パイロットなの?」と聞かれ「海軍のエイヴィエイ(AVA:aviatorの略)」と答える。
小説
ドラマ
ゲーム(パイロット養成のストーリーを含むフライトシミュレータ系)

脚注[編集]

  1. ^ JAL - コックピット日記
  2. ^ 航空機の操縦に必要な知識及び能力を維持していることの確認審査。
  3. ^ 国土交通省・報道発表資料「航空法の一部を改正する法律案について」

関連項目[編集]