都市地理学

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都市地理学(としちりがく、英語: urban geography)は、地理学の一分野で、特に都市の構造を空間的に分析・研究する学問である[1]都市化都市システム都市構造英語版の分析などが主な研究テーマになる[2]

もともとは集落地理学の一部であったが、都市化の進行に伴う都市問題の発生などの結果、20世紀になってから、独立した一学問として成立した[3]。また、都市地理学の発展の背景には、都市では産業が発達していて雇用も多いこと、文化施設や娯楽施設も多く所在すること、このほか都市で発生する諸問題も多いことから、地理学の諸分野での研究が可能であることが挙げられる[4]

特徴[編集]

都市や都市空間に関する研究は地理学に限らず多くの分野で行われているが、都市地理学では都市における諸現象の空間構造の解明を目標として[注釈 1][5]、都市の特徴を自然環境と関連づけた考察、都市の分布や都市内部の土地利用の考察(都市の内部構造の分析など)、人間の行動と事物の分布の関係性の考察などがなされる[6]

都市地理学における都市の分析では、都市を「点」として捉え、都市間の関係をもとに都市を考察する立場(都市システム論)と、都市を「面」として捉え、都市内部の構造変化を考察していく立場(都市内部構造論)の2つがある[7][8][9]

なお、都市地理学は都市に分類される地域を研究対象とするが、系統地理学の一分野でありながら、研究対象地域の性格をもとに細分類が設定され他と区別されている点で、他の系統地理学との相違がみられる[注釈 2][3]

研究方法と研究事例[編集]

都市化[編集]

フランス・Noironteにおける都市化の進行の地図。赤色部分は1950年、橙色は2000年、黄色は2018年における都市の範囲。

都市地理学における都市化の研究では、都市化の現状や変化、進行状況、背景、影響、問題点などに着目して行われる[10]。都市化による人口の増加(特に社会増)に伴う雇用の増加など地域社会への変化と影響が地理学の研究対象となっている[11]。研究例としては、都市化の進行に伴う土地利用の変化が挙げられ、山本正三らは1970年代の東京西郊での都市化の進行を土地利用から検討した[注釈 3][12]

都市システム[編集]

クリスタラーによる中心地理論。都市システムにおける都市の規模と分布について、階層性を導入して考察した。

都市地理学における都市システムの研究では、都市群の相互関係に着目して行われる[13]。これに関わる法則として、順位・規模法則中心地理論を挙げることができる[14]

都市の内部構造[編集]

バージェスによる同心円モデル都心からの距離に応じ土地利用が変化している。

都市地理学における都市内部の都市構造英語版の研究では、都市を構成する諸要素の関係性が取り扱われる[15]。ただし初期は諸要素自体の研究が重視されていた[15]。内部構造を説明する古典的モデルとして、同心円モデルセクター・モデル多核心モデル三地帯モデルが挙げられる[16]

現代日本を対象とする研究例として、都市におけるオフィス立地が挙げられる[9]。オフィス機能はもともと高い地代負担に耐えられ都心に立地可能であるが、都市化の進行に伴う都市問題職住分離による通勤時間の増大などにより、オフィス機能の立地の郊外化が見られた時期もある一方、近年では郊外移転した企業が都心回帰した事例もみられている[17]。また人口減少社会情報化社会の進行に伴うオフィス再編も行われている[18]

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ 地理学とは異なる目的で行われることもあり、これらは都市経済学都市社会学の領域である。
  2. ^ 本来、系統地理学では、経済地理学文化地理学集落地理学などと研究対象の事象をもとに詳細な分類がなされる。
  3. ^ 山本正三小林浩二田林明櫻井明久東京西郊における土地利用パターン-メッシュ法による分析-」『人文地理学研究』第1号、筑波大学地球科学系、1977年。 

出典[編集]

  1. ^ 藤井・神谷 2014, p. 2.
  2. ^ 浮田 2004, p. 210.
  3. ^ a b 高橋ほか 1997, p. 18.
  4. ^ 田辺・渡辺ほか 1985, pp. 2–3.
  5. ^ 田辺・渡辺ほか 1985, pp. 254–255.
  6. ^ 高橋 1997, p. 20.
  7. ^ 田辺・渡辺ほか 1985, p. 1.
  8. ^ 阿部 2003, p. 19.
  9. ^ a b 佐藤 2011, p. 61.
  10. ^ 高橋 1997, pp. 25–26.
  11. ^ 北川ほか 2004, pp. 145–146.
  12. ^ 高橋 1997, pp. 27–29.
  13. ^ 高橋 1997, p. 71.
  14. ^ 高橋 1997, pp. 73–83.
  15. ^ a b 高橋 1997, p. 96.
  16. ^ 北川ほか 2004, pp. 101–104.
  17. ^ 佐藤 2011, pp. 61–64.
  18. ^ 佐藤 2011, pp. 63–64.

参考文献[編集]

  • 田辺健一、渡辺良雄 編『都市地理学』朝倉書店〈総観地理学講座〉、1985年。 
  • 高橋伸夫菅野峰明村山祐司、伊藤悟『新しい都市地理学』東洋書林、1997年。ISBN 4-88721-302-6 
  • 阿部和俊『20世紀の日本の都市地理学』古今書院、2003年。ISBN 4-7722-6013-7 
  • 浮田典良 編『最新地理学用語辞典』(改訂版)原書房、2004年。ISBN 4-562-09054-5 
  • 北川建次 編『現代都市地理学』古今書院、2004年。ISBN 4-7722-3044-0 
  • 佐藤英人「オフィス立地研究の新たな試み ―企業の移転と「ライフコース」―」『地理』第56巻第5号、古今書院、2011年、61-70頁、NAID 40018816086 
  • 藤井正・神谷浩夫 編『よくわかる都市地理学』ミネルヴァ書房、2014年。ISBN 9784623067237 

関連文献[編集]

  • 藤本典嗣『テキスト都市地理学』中央経済社、2017年。

関連項目[編集]