世界都市

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動先: 案内検索

世界都市(せかいとし、英語:global city, world city)とは、主に経済的、政治的、文化的な中枢機能が集積しており、グローバルな観点による重要性や影響力の高い都市のことである。グローバル都市ともいう。

概要[編集]

世界都市の言葉の由来[編集]

今日の「世界都市」に当たる言葉の淵源・由来やその歴史的意味合いについては色々な説があり、概念史の整理はまだついているとはいえない[1]地理学者で、「メガロポリス」の著者でもあるジャン・ゴットマンは、世界都市というのは文豪ゲーテ1787年に、ローマの歴史的な文化的卓越性をもった都市としての性質を表現するためにつくった、「weltstadt」(ドイツ語での世界都市)という言葉にその源を発すると述べている[1]。一方、ロンドン大学の地理学者であるピーター・ホールは「世界都市」を著し、スコットランドの地域計画家パトリック・ゲデスが「進化する都市」(1915年)という本の中で、「世界で最も重要なビジネスの極めて大きな部分が集積しておこなわれる大都市」のことを「世界都市」(world city)と命名したと述べ、この言葉の由来をゲデスに求めている[1]

世界都市の定義[編集]

多国籍企業とグローバル・マネーの形成が本格化した1970年代、国際的な企業・法人本部とそれを支える活動の複合体を擁する都市を「世界都市」と定義し、こうした都市の育成をはかる議論が始まった[2]1986年カリフォルニア大学教授のジョン・フリードマンは「世界都市仮説」を著し、世界都市を定義した[3]。フリードマンの主要な世界都市の定義は以下の通りである。

  • 資本主義の世界システムの中で、法人の拠点、金融センター、グローバル・システムや地域・国民経済の結節点としてその機能を果たす都市[3]
  • 多国籍企業がその基地として立地し利用するため、複雑な国際的・空間的ヒエラルキーの中に位置づけられる都市[3]
  • グローバルな管理機能の集積を反映して、法人の中枢部門、国際的な金融輸送通信広告保険法務などの高次ビジネス・サービスなどが成長する都市[3]

1991年コロンビア大学教授のサスキア・サッセンは、著書「グローバル都市-ニューヨーク、ロンドン、東京」において、初めて「グローバル都市」(global city)という表現を用いた。フリードマンは多国籍企業の本社部門の所在それ自体を重くみる世界都市論を展開していたが、サッセンは「1960年代1970年代に比べて都市の経済力を測定する尺度としては十分なものではなくなっている」と述べ、今や金融、高次法人サービスなどの活動こそが国際都市ヒエラルキーを左右し、世界都市を形成する要因として重要性をもつものと説明した[4]。経済活動の地球的な規模での分散が同時に地球規模の統合、コントロール機能の形成を促しており、こうしたセンター機能が集積する少数の都市(ニューヨークロンドン東京など)こそグローバル都市だとした[5]

1970-1990年代[編集]

1970年代から1980年代の世界都市形成は、次第に金融主導型のそれに傾斜し、金融マネーのグローバリズムの所産という性格が、多分に強くなったと考えられる[6]衛星通信やコンピュータ通信の飛躍的発展によって、世界の金融センターを結ぶ24時間取引や多国籍産業のグローバル・マネージメントが可能になったことも要因だと考えられる[7]。こうして国際情報を集積し、ボーダレス・マネーを動かして世界経済をコントロールする国際金融センターが現れ、世界的な都市ヒエラルキーの頂点に立った[7]1990年頃には、ニューヨークロンドン東京が「三大世界都市」と呼ばれ、グローバル経済と世界都市システムの頂点に姿を現していた[8]。 ニューヨークやロンドンは国際金融と世界的な経済センターとしての位置を強化し、高次ビジネス・サービスに経済の重点を移したのである[9]。世界経済はますます金融に傾斜し、世界的な金融市場の拡大は国際金融と関連したビジネス・サービスの収益性を高めた[9]。ニューヨークやロンドンは、これらの国際的な金融、ビジネス・サービスと文化、ツーリズムデザイン通信などの中心として生まれ変わることで「世界都市」と呼ばれるようになったのである[9]。一方、東京はニューヨークやロンドンとは経済構造が異なり、大都市圏としてみてみると金融やサービスはいうに及ばず、ハイテク卸売業から都市型工業にいたるまで集積した、フルセット型の産業構造であり、いわばオールマイティーな経済機能をもつ都市として世界都市形成を行った[10]2001年大ロンドン庁が公表した報告書「ロンドン・プラン」においても、ニューヨーク・ロンドン・東京の3都市を「本物の世界都市」と定義しており、世界都市としての三強時代が続いていた[11]

トップクラスの世界都市[編集]

2010年代の主要な学術調査において最上位に位置する世界都市は通常ニューヨークロンドンであり、他のあらゆる都市を引き離し「二大世界都市」としての地位を確立している[12][13][14]1990年代に「三大世界都市」の一角として評価されることが多かった東京は、金融市場が担うグローバルな機能がニューヨークやロンドンほど発展しなかったことや[15]、日本の長期的な経済の低迷などもあり、一歩後退したとされている。ただ、依然として東京の総合的な都市力は非常に高く、パリを含めた上位4都市を「四大世界都市」として位置付けることも多い[12][13] 。また、香港シンガポールは、ビジネス部門や都市間のグローバルな連結性を重視した格付けにおいて、四大世界都市と並ぶ評価を得るケースが増えており[16][14]大ロンドン庁などが2010年代に公表した報告書においては、四大世界都市に香港とシンガポールを加え、「六大世界都市」としてトップクラスに分類されている[17][18][19]

各地域の主な世界都市[編集]

先進国経済大国が揃う北アメリカヨーロッパアジア(特に東アジア)の三大経済圏に上位の世界都市が集中する傾向にある[12]アメリカではニューヨークを筆頭に、ロサンゼルス、シカゴ、ワシントンD.C.などが代表的な世界都市であり、カナダではトロントが、メキシコではメキシコシティが随一の存在感を放つ。ヨーロッパには多くの世界都市が存在するが、その中でも明白にロンドンパリが際立った存在である。他にも主要国の首都であるベルリンモスクワマドリードローマ大陸ヨーロッパの金融センターであるフランクフルトチューリッヒ、多くの国際機関が所在するブリュッセルウィーンジュネーヴアムステルダムなどが挙げられる。さらにアジアとヨーロッパに跨がるイスタンブルもヨーロッパ有数の世界都市である。アジアではとりわけ経済規模が巨大である東アジアに有数の世界都市が集積しており、日本東京大阪中国北京上海香港韓国ソウル台湾台北が代表的である。東南アジアではシンガポールジャカルタクアラルンプールバンコク、南アジアではムンバイデリーカラチ、西アジアではリヤドドバイドーハがそれぞれの地域を代表する世界都市と言える[12]オセアニアではシドニーメルボルン南アメリカではブエノスアイレスサンパウロボゴタアフリカではカイロヨハネスブルグナイロビが各地域のトップ世界都市として挙げられることが多い[12]

世界都市とメガシティ[編集]

世界都市と対照的な都市概念として、主に人口に基づいた都市規模の大きさを示すメガシティ(巨大都市)がある。国連2014年に発表した統計によると、世界最大のメガシティは東京であり、2030年時点においても世界一を維持すると予測されている[20]東京都市圏は、世界で唯一人口3000万人以上を超えている大都市圏であり[21]、総生産においても世界最大であると同時に、韓国スペイン国内総生産をも上回っている。ニューヨークも人口2000万人前後を抱える世界有数の都市圏を形成しており、東京と共に世界都市とメガシティの両性を強く兼ね備えた都市である。一方、同じく代表的な世界都市に挙げられるロンドンやパリは、都市圏人口において名古屋とほぼ同水準であるなど[21]、世界トップクラスのメガシティとは言い難い。サスキア・サッセンが「多くの世界都市はメガシティではない」と述べているように、例えばチューリッヒジュネーヴは都市圏人口が100万人にも満たない非メガシティであるが、世界都市としては一定の評価を得ている都市である。反面、ラゴスは人口1000万人前後のメガシティではあるものの、単にメガシティであって世界都市ではないとサッセンは評価しており[22]、人口規模こそ大きいがグローバルなリンケージに乏しい「ローカルな大都市」という地位に留まっている。

世界都市の特徴[編集]

世界都市の顕著な特徴の主な点は、以下の通りである。

経済的特徴[編集]

政治的特徴[編集]

文化的特徴[編集]

社会基盤の特徴[編集]

学術調査[編集]

世界都市指数[編集]

アメリカの世界的な経営コンサルティング会社A.T.カーニー2015年、第5回目となる世界都市指数(A.T.Kearney Global Cities Index, 2015)のリポートを公表した[12]2008年から開始されたこのランキングは、グローバル都市研究の第一人者であるコロンビア大学教授のサスキア・サッセンや世界都市研究で有名なGaWCディレクターのピーター・テイラーが同リポートで見解を示すなど、代表的な世界都市指標の一つになっている。

世界主要125都市を評価の対象としており、「ビジネス活動」(加重平均30%)、「人的資本」(同30%)、「情報流通」(同15%)、「文化的経験」(同15%)、「政治的関与」(同10%)の5つの分野、合計27の測定基準による総合評価によって順位を決めている。調査結果によると、前回に続きニューヨークが世界最高であり、ロンドンパリ東京が続いた。

世界都市の位置(世界内)
1位ニューヨーク
1位ニューヨーク
2位ロンドン
2位ロンドン
3位パリ
3位パリ
4位東京
4位東京
5位香港
5位香港
世界都市トップ5
順位
都市
得点
1 アメリカ合衆国の旗 ニューヨーク 63.1
2 イギリスの旗 ロンドン 60.1
3 フランスの旗 パリ 52.9
4 日本の旗 東京 46.3
5 香港の旗 香港 43.1
6 アメリカ合衆国の旗 ロサンゼルス 38.8
7 アメリカ合衆国の旗 シカゴ 37.8
8 シンガポールの旗 シンガポール 37.6
9 中華人民共和国の旗 北京 35.2
10 アメリカ合衆国の旗 ワシントンD.C. 34.2
11 韓国の旗 ソウル 33.7
12 ベルギーの旗 ブリュッセル 32.9
13 カナダの旗 トロント 32.7
14 ロシアの旗 モスクワ 32.4
15 オーストラリアの旗 シドニー 31.9
16 スペインの旗 マドリード 31.7
17 ドイツの旗 ベルリン 30.9
18 オーストリアの旗 ウィーン 30.4
19 オーストラリアの旗 メルボルン 29.6
20 アルゼンチンの旗 ブエノスアイレス 29.3
21 中華人民共和国の旗 上海 29.0
22 アメリカ合衆国の旗 サンフランシスコ 28.5
23 アメリカ合衆国の旗 ボストン 28.4
24 カナダの旗 モントリオール 27.6
25 オランダの旗 アムステルダム 27.2

世界の都市総合力ランキング[編集]

日本発の世界都市ランキングとして森記念財団の都市戦略研究所は2015年10月、8回目となる世界の都市総合力ランキング「Global Power City Index 2015」を発表した[13]。世界を代表する主要40都市を選定し、都市の力を表す主要な6分野( 経済、研究・開発 、文化・交流、居住、環境、交通・アクセス)と、さらに現代の都市活動を牽引する4つのグローバル・アクター(「経営者」「研究者」「アーティスト」「観光客」)並びに都市の「生活者」という5つのアクターの視点に基づき、複眼的に都市の総合力を評価した。都市の総合力で世界一になったのは4年連続でロンドンであり、2位にニューヨーク、3位にパリと4位に東京が続いた。なお、森記念財団は、2010年版から、ランキングに関するより詳細な分析を加えた"YEARBOOK"の刊行を開始した。
(出典:世界の都市総合力ランキング 2015)

世界都市の位置(世界内)
2位ニューヨーク
2位ニューヨーク
1位ロンドン
1位ロンドン
3位パリ
3位パリ
4位東京
4位東京
5位シンガポール
5位シンガポール
世界の都市総合力トップ5
順位
変動
都市
得点
1 増減なし イギリスの旗 ロンドン 1519.8
2 増減なし アメリカ合衆国の旗 ニューヨーク 1384.1
3 増減なし フランスの旗 パリ 1307.9
4 増減なし 日本の旗 東京 1290.4
5 増減なし シンガポールの旗 シンガポール 1207.4
6 増減なし 韓国の旗 ソウル 1088.9
7 増加 2 香港の旗 香港 1084.6
8 増減なし ドイツの旗 ベルリン 1072.8
9 減少 2 オランダの旗 アムステルダム 1062.0
10 増減なし オーストリアの旗 ウィーン 1011.1
11 増減なし ドイツの旗 フランクフルト 989.6
12 増加 1 オーストラリアの旗 シドニー 970.1
13 減少 1 スイスの旗 チューリッヒ 967.3
14 増加 6 アメリカ合衆国の旗 ロサンゼルス 962.2
15 増加 1 スウェーデンの旗 ストックホルム 960.3
16 増加 1 カナダの旗 トロント 955.5
17 減少 2 中華人民共和国の旗 上海 943.8
18 減少 4 中華人民共和国の旗 北京 937.7
19 減少 1 デンマークの旗 コペンハーゲン 930.4
20 増加 2 カナダの旗 バンクーバー 920.7
21 増加 11 アメリカ合衆国の旗 サンフランシスコ 916.5
22 減少 3 スペインの旗 マドリード 904.2
23 増加 7 アメリカ合衆国の旗 ボストン 902.0
24 増加 2 日本の旗 大阪 897.5
25 減少 2 ベルギーの旗 ブリュッセル 896.6
26 増加 1 スペインの旗 バルセロナ 893.7
27 増加 4 アメリカ合衆国の旗 シカゴ 886.8
28 増減なし スイスの旗 ジュネーヴ 882.2
29 減少 4 イタリアの旗 ミラノ 867.9
30 減少 6 アメリカ合衆国の旗 ワシントンD.C. 865.5
31 減少 10 トルコの旗 イスタンブル 860.1
32 増加 1 中華民国の旗 台北 855.9
33 減少 4 タイ王国の旗 バンコク 838.4
34 増減なし マレーシアの旗 クアラルンプール 832.3
35 増加 1 日本の旗 福岡 777.6
36 減少 1 ロシアの旗 モスクワ 741.4
37 増減なし メキシコの旗 メキシコシティ 696.8
38 増減なし ブラジルの旗 サンパウロ 671.2
39 増減なし インドの旗 ムンバイ 590.2
40 増減なし エジプトの旗 カイロ 543.0

世界都市調査[編集]

2013年3月、イギリス不動産大手のナイトフランクは、最新の世界都市調査(The Wealth Report's Global Cities Survey)を公表した[29]。世界の主要40都市を評価の対象にしており、「経済活動」、「政治力」、「生活の質」、「知識・影響」の4部門の総合評価によって順位付けを行った。世界一の都市と評価されたのはニューヨークであり、以下ロンドン、パリ、東京が続いた。一方、3000万ドル以上の資産を持つ富裕層の意識調査においては、ロンドンが最も重要な都市であり、以下ニューヨーク、シンガポール、香港が続いた。

総合
順位
都市
経済
活動
政治力
生活の

知識&
影響
1 アメリカ合衆国の旗 ニューヨーク 1 7 6 2
2 イギリスの旗 ロンドン 2 5 8 1
3 フランスの旗 パリ 4 8 11 4
4 日本の旗 東京 3 6 23 13
5 香港の旗 香港 7 10 26 6
6 シンガポールの旗 シンガポール 8 23 22 3
7 オーストラリアの旗 シドニー 17 12 3 7
8 アメリカ合衆国の旗 ワシントンD.C. 14 1 19 23
9 カナダの旗 トロント 12 15 4 15
10 スイスの旗 チューリッヒ 11 24 1 22
11 ドイツの旗 ベルリン 10 4 18 9
12 ベルギーの旗 ブリュッセル 27 3 25 21
13 韓国の旗 ソウル 28 11 28 10
14 アメリカ合衆国の旗 ボストン 19 25 24 5
15 中華人民共和国の旗 北京 6 2 40 27
16 カナダの旗 バンクーバー 38 19 7 16
17 アメリカ合衆国の旗 シカゴ 13 29 20 14
18 オーストリアの旗 ウィーン 23 27 13 8
19 オランダの旗 アムステルダム 16 26 14 19
20 アメリカ合衆国の旗 ロサンゼルス 21 30 15 10
21 スウェーデンの旗 ストックホルム 22 28 9 18
22 オーストラリアの旗 メルボルン 30 35 2 12
23 ドイツの旗 フランクフルト 9 33 5 36
24 中華人民共和国の旗 上海 5 17 39 35
25 アメリカ合衆国の旗 サンフランシスコ 15 34 27 20
26 アメリカ合衆国の旗 マイアミ 29 20 17 34
27 スイスの旗 ジュネーヴ 26 38 10 24
28 ノルウェーの旗 オスロ 20 32 21 32
29 アラブ首長国連邦の旗 ドバイ 18 18 36 29
30 ロシアの旗 モスクワ 24 9 37 31
31 カナダの旗 モントリオール 37 31 16 17
32 ニュージーランドの旗 オークランド 33 40 12 33
33 イスラエルの旗 テルアビブ 39 13 30 38
34 イタリアの旗 ミラノ 31 37 29 25
35 アルゼンチンの旗 ブエノスアイレス 40 14 35 28
36 ブラジルの旗 サンパウロ 32 16 33 37
37 アラブ首長国連邦の旗 アブダビ 25 21 38 40
38 インドの旗 ムンバイ 36 22 32 39
39 マレーシアの旗 クアラルンプール 34 36 31 30
40 タイ王国の旗 バンコク 35 39 34 26

GaWC[編集]

イギリスの「グローバリゼーションと世界都市研究ネットワーク」(GaWC)は2014年1月、最新の世界都市格付けを公表した[14]。 評価基準はビジネス分野に特化しており、会計広告法律経営コンサルタント金融など特定の高度サービス企業のオフィスの立地、充実度、都市間におけるグローバルな連結性などである[30]。最上級の"アルファ"(4つのカテゴリー)と格付けされた45の世界都市は以下の通りである。
(出典:The World According to GaWC 2012)

世界都市の位置(世界内)
ロンドン
ロンドン
ニューヨーク
ニューヨーク
アルファ++と格付けされた世界都市
格付け
都市
アルファ ++ イギリスの旗 ロンドン
アメリカ合衆国の旗 ニューヨーク
アルファ + 香港の旗 香港
フランスの旗 パリ
シンガポールの旗 シンガポール
中華人民共和国の旗 上海
日本の旗 東京
中華人民共和国の旗 北京
オーストラリアの旗 シドニー
アラブ首長国連邦の旗 ドバイ
アルファ アメリカ合衆国の旗 シカゴ
インドの旗 ムンバイ
イタリアの旗 ミラノ
ロシアの旗 モスクワ
ブラジルの旗 サンパウロ
ドイツの旗 フランクフルト
カナダの旗 トロント
アメリカ合衆国の旗 ロサンゼルス
スペインの旗 マドリード
メキシコの旗 メキシコシティ
オランダの旗 アムステルダム
マレーシアの旗 クアラルンプール
ベルギーの旗 ブリュッセル
アルファ- 韓国の旗 ソウル
南アフリカ共和国の旗 ヨハネスブルク
アルゼンチンの旗 ブエノスアイレス
オーストリアの旗 ウィーン
アメリカ合衆国の旗 サンフランシスコ
トルコの旗 イスタンブル
インドネシアの旗 ジャカルタ
スイスの旗 チューリッヒ
ポーランドの旗 ワルシャワ
アメリカ合衆国の旗 ワシントンD.C.
オーストラリアの旗 メルボルン
インドの旗 ニューデリー
アメリカ合衆国の旗 マイアミ
スペインの旗 バルセロナ
タイ王国の旗 バンコク
アメリカ合衆国の旗 ボストン
アイルランドの旗 ダブリン
中華民国の旗 台北
ドイツの旗 ミュンヘン
スウェーデンの旗 ストックホルム
チェコの旗 プラハ
アメリカ合衆国の旗 アトランタ

脚注[編集]

  1. ^ a b c 加茂利男『世界都市』 27頁 有斐閣
  2. ^ 加茂利男『世界都市』 12頁 有斐閣
  3. ^ a b c d 加茂利男『世界都市』 16頁 有斐閣
  4. ^ 加茂利男『世界都市』 17-18頁 有斐閣
  5. ^ 加茂利男『世界都市』 17頁 有斐閣
  6. ^ 加茂利男『世界都市』 61頁 有斐閣
  7. ^ a b 加茂利男『世界都市』 66頁 有斐閣
  8. ^ 加茂利男『世界都市』138頁 有斐閣
  9. ^ a b c 加茂利男『世界都市』121頁 有斐閣
  10. ^ 加茂利男『世界都市』 99-100頁 有斐閣
  11. ^ 独立行政法人 経済産業研究所
  12. ^ a b c d e f Global Cities 2015: The Race Accelerates (2015年公表)
  13. ^ a b c 世界の都市総合力ランキング (Global Power City Index 2014)([1])
  14. ^ a b c The World According to GaWC 2012 GaWC 2014年1月14日閲覧。
  15. ^ サスキア・サッセン『グローバル・シティ』 182頁 筑摩書房
  16. ^ Size is not Answer The Changing Face of Global City2015年11月16日閲覧。
  17. ^ London Finance CommissionGreater London authority 2015年11月14日閲覧。
  18. ^ Globalisation and Competition: The New World of CitiesJLL 2015年11月14日閲覧。
  19. ^ The Business of Cities2015年11月14日閲覧。
  20. ^ 東京は2030年も世界一 国連の大都市圏ランキング 2014年10月11日閲覧。
  21. ^ a b Demographia: World Urban Areas & Population Projections
  22. ^ Swoons Over Miami サスキア・サッセンへのインタビュー。
  23. ^ Global city GDP 2011-2012”. Brookings Institution. 2013年11月閲覧。
  24. ^ Fortune Global 5002015年11月17日閲覧。
  25. ^ Xinhua-Dow Jones International Financial Centers Development Index (2014) 2014年11月7日閲覧。
  26. ^ 2014 Global Destination Cities Index Mastercard.com 2014年10月10日閲覧。
  27. ^ 加茂利男『世界都市』15頁 有斐閣
  28. ^ World City Millionaire Rankings WealthInsight. 2013年5月公表
  29. ^ The Wealth Report 2013 Knight Frank 2013年3月6日閲覧。
  30. ^ GaWC Research Bulletin 310

関連項目[編集]