地理教育

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地理教育(ちりきょういく、Geography education)とは、地理に関連する教育活動・内容の総称である。

概要[編集]

一般に、地理教育は地理を学習させることにより、社会人としての人間形成を図ろうとすることを目的とする。また、『地理学辞典 改訂版』(二宮書店、青野他編)には、位置的・空間的・距離的に諸事象を捉えることと各地の生活は自然的・社会的条件にどのように影響を受けるかを認識できることを同値とみなし、「地理教育は、諸事象を地域的に把握させる使命を持つ」としている。

日本での地理教育[編集]

初等教育(小学校)[編集]

3年生以降、社会科の授業の中で取り扱われる[注 1]

  • 中学年では「学区の観察」「地図記号」「市町村の特色(生産・消費)」などを学ぶ。
  • 高学年では「日本の特色」を主に学ぶ。

前期中等教育(中学校)[編集]

公民的資質の基礎を養う」という目標を掲げる。 地理は社会科の一分野(地理的分野)として捉えられる。

内容は世界と日本の諸地域学習が中心。

  • 世界と日本の地域構成
  • 地域の規模に応じた調査
  • 世界と比べてみた日本

後期中等教育(高等学校)[編集]

高等学校における教科地理歴史」における科目地理」で扱われている。ただし、平成元(1989)年の学習指導要領で世界史が必修に位置づけられて以来、学習指導要領改訂のたびに履修者を減らしてきた。

各国における地理教育[編集]

アメリカ
現在は十分な地理教育が行われているとは言えない[1]。例えば、1980年代マイアミ大学学生に対して白地図を配布し、太平洋中華人民共和国など主要な地名を書かせたところ、かなりの者がどこにあるか分からない、という結果が出て、アメリカ社会に大きな衝撃が走った[1]。その後、地理教育の立て直しが図られたものの、2000年代の地理の履修率は30%程度にとどまっている[1]
1980年代にアメリカの学力低下が顕著になったことから、地理教育の面で改善しようアメリカ地理学会(AAG)が全米地理教育協議会(NCGE)とともに「地理教育ガイドライン」(Guidelines for geographic education)を発表、ARGUSという中等学校向けの地理教材をAAGが主導して1995年に完成させた[2]
イギリス
教育の地方分権をとっているため一概に言えないが、イングランドの公立学校の特色として、以下のようなものが挙げられる[3]。なお、イギリスでは「地理科」として独立した教科の扱いである[3]
  • 中等地理教育の特色として、系統地理学的な学習が行われる[3]
  • 人間と自然環境との関わりを重視しているため、生徒の人気が高い[3]
  • また、地図学習を重視する傾向がある[要出典]
フランス
小学校4年生~中等学校の7年間を通じて、地理概説と地誌の循環教育が行われる[要出典]
フランスでは地理と歴史は相互補完的なものと認識されており、大学レベルでは地理学を専攻する者は、副専攻が歴史学となる[4]。日本と同じく地理歴史科で1つの教員免許であり、1990年の教員免許状取得者の85%が歴史学専攻であったが、歴史学専攻者でも地理を教える意欲は高い[4]。ただし、歴史学専攻者は自然地理学の指導時間数が少ない傾向がある[4]
地理に対する学問的な評価は高い方である[4]
西ドイツドイツ
5~8学年程度まで地理教育を行う。人間と自然環境との関わりを重視している。日本と比べ、自然地理の学習が重視されている。教科書は見開きで1単元分であり、各単元の問いを読み解くための資料や地図が多く掲載されている。
小学校4年生までの郷土科を中心とした地域の学習を重視するという伝統がある[要出典]。近年では、事実教授(Sachunterricht)として日本の生活科と類似した科目で地理が扱われている。生物と地理が環境教育やESDにおいて中心的な役割を果たしてきた。
中学校や高校(ギムナジウム)では地誌学習が重視されてきた。しかし百科事典的な知識の羅列・網羅的な学習に対する批判が根強く、地誌学習に系統地理学習や主題学習を織り交ぜたカリキュラムとなっている。中等教育段階の教科書は系統地理的な構成がなされている州もある[5]。また,地誌は網羅的ではなく、ある地域都市の特徴的な問題を深く掘り下げるような記述になっている[5]。これはPeter Schöllerの問題指向的地誌学の影響を受けている。
PISAショックによる成績不振を受け、ドイツ地理学会が地理科スタンダードを発表した。このスタンダードに法的拘束力はないが、ドイツ国内の地理教育に対して大きな影響力を持っている。
ソビエト連邦ロシア
5~10学年まで地理教育を行う[要出典]
自然地理を先に学ぶところに特色がある[要出典]
トルコ
中学校では1・2年生の授業で「国民の地理1」・「国民の地理2」としてトルコおよび近隣諸国の自然環境・経済・地誌を学ぶ[6]。高等学校では1987/1988年のカリキュラム改訂により普通科高校の1年生のみ地理が必修で自然地理を学習することになり地理の履修率低下が指摘されるも、1991/1992年の改訂で単位制が導入され、履修率はさらに低下したと推察されている[6]
台湾
地理情報システム(GIS)や地理オリンピックを結びつけた教育を行い、地理教育の充実を図っている[7]。特にGIS教育には潤沢な予算が投入されている[7]
韓国
地誌学習に力点が置かれており、教科書の中に資料や図が多いのが特色である[8]環境問題に関しては、独立した章の中で記述されているものの、各国地誌の中では触れられることが少ないといった、日本の地理教育の中で行われる環境教育と同様の問題を有している[8]

歴史[編集]

戦前までの日本の地理教育[編集]

明治初期以降
独立の教科として扱われる。内容は日本外国の概略と物産名などを覚えるのが主な内容であり、興味を持たせることが困難とされた[要出典]
大正末期以降
地理的な現象を推理させようという動きが、昭和に入ってから強まった[要出典]
内容には野外調査や読図(地図の読み取り)が導入され、興味を持たせるものに徐々に変化する[要出典]
中等学校では科学としての地理学に即応するものとなった。ただし、素朴な環境論的な取扱いがたいていであった[要出典]
戦時中
国家主義的色彩に塗りつぶされる[要出典]

戦後日本の地理教育[編集]

戦後は、総合教科としての社会科の中に抱合された(アメリカ式)。

新制中学校社会科
1960年以降、歴史的分野・政経的分野(現在の公民的分野)とともに、「地理的分野」として位置づく。
新制高等学校社会科
人文地理から地理へと変わる。

高校での地理歴史科において、歴史教育、地理教育の長い歴史を持っているので、通常ではその蓄積に基づいた展開をするのが基本である。その中に、時代的要求に応えるという点で、事例学習・適切な課題を設けて行う学習などの教育方法が導入されている。

理論および実践[編集]

地理教育論[編集]

「社会科地理教育論」
人間・社会・地理についての正しい理解と公民市民として必要な能力・態度の育成を目指す。
「地理科地理教育論」
  • 社会科解体論
  • 地理科独立論

地誌学習[編集]

地誌学習の方法には、静態地誌・動態地誌・比較地誌の3つがある[9]静態地誌(せいたいちし)は、ある地域の地形気候産業人口交通などの各項目を学習することによって、地域の特色を発見する学習法である[9]動態地誌(どうたいちし)は、ある地域のある地域的な特色(例えば、中華人民共和国の人口・フランスの農業など)を抽出し、それがどのようにして成立するかを多面的に考察する学習法である[9]比較地誌(ひかくちし)は2つの類似あるいは対照的な地域を比較する学習法である[9]。静態地誌は項目羅列的で平板な内容になりやすく[注 2]、動態地誌は地域の特色の選択が難しく[注 3]、他地域との比較がしづらい、という難点がある[9]

課題[編集]

教員養成に関する課題[編集]

原則的に、日本の学校で地理教育を行う場合、小学校・中学校「社会」・高等学校「地理歴史」の免許が必要となる。

小学校[編集]

中学校[編集]

社会科教育を参照。

なお、中学校「社会」の免許取得のためには、地理教育が扱う分野以外に以下の分野の単位を各2単位ずつ履修する必要がある。

高等学校[編集]

中学校「社会」・高等学校「地理歴史」「公民」教員免許は教員養成系や社会科学系の多くの大学・学部(通信教育を含む)で取得可能である[11]。日本で高等学校「地理歴史」の教員免許を取得する際には、教育職員免許法施行規則第五条に基づき、以下の分野の単位を各2単位以上履修する必要がある[12]

このほか、第六条第四欄に規定されている「各教科の指導法」として、「地理歴史」の指導法(地理歴史科教育法などと呼ばれる。基本的には、地理教育学・歴史教育学を含む)を履修する必要がある。

教育職員免許法施行規則の規定から、教員免許取得のためには地理教育が取り扱うべき分野以外に、歴史に関する分野も規定単位数以上履修しなくてはならない。免許取得のために地理教育で取り扱うべき学問領域以外の分野も学習することになる。

脚注[編集]

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注釈
  1. ^ 戦後、1989年までは小学1年生から社会科の授業が行われていた。
  2. ^ つまり、結果的に学習者側は、地名や産物などの暗記中心学習になりやすいことを意味する[10]
  3. ^ 山口幸男は、地理教育上、特色選択の難しさ・特色の恣意的な選択は中心的な問題ではないが、それよりも系統地理的な学習に近いものになってしまい、本来の地誌学習からずれてしまうことのほうが問題であるとしている[10]
出典
  1. ^ a b c De Blij, H (2005) "Why Geography Matters Three Challanges Facing America". Oxford University Press
  2. ^ 和田文雄(2001)"地理的技能の体系的指導による地理学習の改善―ARGUSのアクティビティの実践―"地理科学(地理科学学会).56(1):36-55.(38ページより)
  3. ^ a b c d 志村 喬 (2006) "イギリスの地理教科書". 高等学校 地理・地図資料(帝国書院):2006年4月号. 16-17
  4. ^ a b c d 大岳幸彦 (1994) "フランスにおける地理教育のイメージ". 地理:39(12). 90-96
  5. ^ a b 香川貴志 (2009) "環境保全先進国ドイツの地理教科書の読解(2)- Westermann 社Schroedel ブランドのSeydlitz Geographie Gymnasium Niedersachsen 9/10 の例-". 京都教育大学紀要:114. 49-62
  6. ^ a b 西脇保幸 (1996) "トルコにおける近年の地理教育の動向(1)-中学校・高等学校の教科書を手がかりに-". 横浜国立大学教育紀要:36. 43-60
  7. ^ a b 伊藤智章 (2008) "引率者から見た台湾の地理オリンピックとGIS". 地理教育学会2月例会(2010年5月23日閲覧。)
  8. ^ a b 小金沢孝昭・南 璟祐 (2000) "環境教育と高校地理教科書の構成-日本と韓国の教科書における地球環境問題を中心にして-". 宮城教育大学環境教育研究紀要:3. 1-9
  9. ^ a b c d e 久山将弘"中学社会研究室通信No.23"岡山県総合教育センター(2011年8月18日閲覧。)
  10. ^ a b 山口(2009):2ページ
  11. ^ 中学校・高等学校教員(社会・地理歴史・公民)の免許資格を取得することのできる大学 2017年5月14日閲覧および私立大学通信教育協会「取得できる教員免許状一覧」 2017年5月14日閲覧
  12. ^ 教育職員免許法施行規則 2017年5月14日閲覧

参考文献[編集]

  • 青野ほか編 『地理学辞典』 二宮書店、改訂版。
  • 日本地理教育学会編 『地理教育用語技能事典』 帝国書院
  • 山口幸男(2009)"地誌学習の新しいアプローチ―環境基盤論的アプローチと意味的・了解的アプローチ"地理教育研究(全国地理教育学会).3:1-8.

関連項目[編集]

外部リンク[編集]