余丁町
| 余丁町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 厳嶋神社（抜弁天） | |
 北緯35度41分46秒 東経139度42分57秒 / 北緯35.695981度 東経139.715756度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京都 |
| 特別区 |
 新宿区 |
| 地域 | 牛込地域 |
| 人口情報（2025年（令和7年）3月1日現在[1]） | |
| 人口 | 4,081 人 |
| 世帯数 | 2,637 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.130406629 km² | |
| 人口密度 | 31294.42 人/km² |
| 郵便番号 | 162-0055[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
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地理
[編集]新宿区東部・牛込地域に属する。北で若松町、東で河田町、南で住吉町、南西で市谷台町、西で富久町、北西で新宿五丁目に接する。
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地価
[編集]住宅地の地価は、2025年（令和7年）1月1日の公示地価によれば、余丁町12-24の地点で95万4000円/m2となっている[6]。
歴史
[編集]旗本の組屋敷であったところで、この町が4条あったので東大久保四丁目と呼んでいたが、1872年大久保前町と合併したのをきっかけに縁起の悪い「四」を改めて大久保余丁町とし、1911年に余丁町となった。この当時の小字として「抜弁天」が挙げられる。「大久保」と付いていることからもともと大久保村であり、大久保村の中では唯一東京15区発足時から区部（牛込区）であった町である。坪内逍遥や永井荷風の住んだ町でもある。 住居表示実施に伴う町名整理で「東新宿」となる予定であったが、住民の運動[7][要出典]により1986年に余丁町のまま住居表示が実施された。
世帯数と人口
[編集]2025年（令和7年）3月1日現在（新宿区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 3,581 |
| 2000年（平成12年）[9] | 3,685 |
| 2005年（平成17年）[10] | 3,751 |
| 2010年（平成22年）[11] | 4,034 |
| 2015年（平成27年）[12] | 3,904 |
| 2020年（令和2年）[13] | 4,116 |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 1,728 |
| 2000年（平成12年）[9] | 1,928 |
| 2005年（平成17年）[10] | 2,081 |
| 2010年（平成22年）[11] | 2,338 |
| 2015年（平成27年）[12] | 2,263 |
| 2020年（令和2年）[13] | 2,531 |
学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年8月時点）[14]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 4番3～7号 5番1～5号 5番12～14号 | 新宿区立富久小学校 | 新宿区立新宿中学校 |
| 1～3番 4番1～2号 4番8～23号 5番6～11号 6～14番 | 新宿区立余丁町小学校 |
交通
[編集]鉄道
[編集]バス
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道路
[編集]- 東京都道302号新宿両国線
- 抜弁天通り（一部都道302号と重複）
史跡
[編集]事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
- 事業所数 : 112事業所
- 従業員数 : 643人
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 120 |
| 2021年（令和3年）[15] | 112 |
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 665 |
| 2021年（令和3年）[15] | 643 |
施設
[編集]- 牛込抜弁天郵便局
- 三井住建道路 関東支店
新宿区立余丁町小学校は北隣の若松町に属し、当地内にはない。
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- 1 2 “令和7年町丁別世帯数及び男女別人口情報”. 新宿区 (2025年3月27日). 2025年3月28日閲覧。(CC-BY-2.1)
- ↑ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- 1 2 “余丁町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ↑ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P879
- ↑ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。
- ↑ これを契機に、この運動から一部有識者が参加した全国的な「全国地名保存連盟」へと発展していくことになる。
- 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ↑ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- 1 2 3 “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- 1 2 “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ↑ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
関連項目
[編集]外部リンク
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