修徳中学校・高等学校

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修徳中学校・高等学校
地図北緯35度45分27.9秒 東経139度51分5.7秒 / 北緯35.757750度 東経139.851583度 / 35.757750; 139.851583座標: 北緯35度45分27.9秒 東経139度51分5.7秒 / 北緯35.757750度 東経139.851583度 / 35.757750; 139.851583
過去の名称 修徳学園中学校・修徳高等学校
国公私立の別 私立学校
設置者 学校法人修徳学園
校訓 質実剛健
勤勉努力
謙虚貞順
設立年月日 1904年(明治37年)
創立者 中川 与志(なかがわ よし)
共学・別学 男女共学
中高一貫教育 併設型(外部混合有)
課程 全日制課程
単位制・学年制 学年制
設置学科 普通科
学科内専門コース 特別進学コース
進学コース
学期 3学期制
学校コード C113312200023 ウィキデータを編集(中学校)
D113312200021 ウィキデータを編集(高等学校)
高校コード 13605A
所在地 125-8507
東京都葛飾区青戸八丁目10番1号
外部リンク 公式サイト
ウィキポータル 教育
ウィキプロジェクト 学校
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修徳中学校・高等学校の位置(東京都内)
修徳中学校・高等学校

修徳中学校・高等学校(しゅうとくちゅうがっこう・こうとうがっこう)は、東京都葛飾区青戸八丁目に所在し、中高一貫教育を提供する私立中学校高等学校。高等学校において、中学校から入学した内部進学の生徒と高等学校から入学した外部進学の生徒との間では、第1学年から混合してクラスを編成する併設型中高一貫校[1]。設置者は学校法人修徳学園。

概要[編集]

天理教の東本大教会(墨田区本所一丁目に所在)を創立した中川よしが、布教の一環として教会内の住み込み人や信者の子弟のために始めた夜間学校を起源に持っている。ただし、学校公式サイトなどでは宗教をバックボーンにしていることは明言されていない。現在の中・高の前身の1つである修徳商業学校は、太平洋戦争末期、商業学校のほとんどが工業学校への転換を余儀なくされた中で、商業教育を継続することができたという稀有な歴史を有する[2][3][4]

なお、代々の理事長は東本大教会から派遣されている[3]

校則が厳しいことで知られている。バイクの運転免許取得・運転を理由とする退学処分(修徳高校バイク退学事件)や、パーマをかけたことによる退学処分(修徳高校パーマ退学事件)で処分の是非を巡り裁判で争われたことがある。後者の修徳高校パーマ退学訴訟は著名な判例として現在でも引用されることが多い[5]

設置形態[編集]

  • 中学校
  • 高等学校 
    • 全日制課程
      • 普通科
        • 特進選抜コース(男女共学)
        • 文理進学コース(男女共学)

沿革[編集]

[2][3][4]

  • 1904年(明治37年)5月 - 東本夜学部創立。天理教東本大教会信者に限定せず、一般からも生徒を募り、当初は授業料・教材を無償としていた。
  • 1913年(大正2年)2月13日 - 修徳夜学校(2年制)として認可される。
  • 1925年(大正14年) - 4年制に改編。
  • 1930年(昭和5年)3月12日 - 修徳実業学校となる。
  • 1931年(昭和6年)3月23日 - 新しく設置された財団法人六踏学園に移管され、修徳商業学校(甲種実業学校)に改まる。
  • 1938年(昭和13年) - 修徳高等女学校を設置。
  • 1940年(昭和15年) - 法人名を修徳学園に改称。
  • 1947年(昭和22年) - 学制改革により、新制修徳学園中学校設置。
  • 1948年(昭和23年) - 学制改革により、新制修徳高等学校設置。
  • 1949年(昭和24年) - 教会のある本所の町から、現在地に移転。
  • 2011年(平成23年)4月 - 修徳学園中学校を修徳中学校に改称。

施設[編集]

交通[編集]

著名な関係者[編集]

出身者[編集]

野球[編集]

サッカー[編集]

その他スポーツ[編集]

その他[編集]

教職員[編集]

関連学校[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 修徳高校の学校情報(高校受験パスナビ)(旺文社)の「ワンポイント情報」の冒頭に「●内部進学生とは1年次から混合クラス。」と掲載されている。
  2. ^ a b 松野純孝編『新宗教辞典』東京堂出版、p. 577、1984年9月
  3. ^ a b c 天理大学附属おやさと研究所編『天理教事典』天理教道友社、p. 413、1997年11月
  4. ^ a b 天理大学おやさと研究所編『天理教事典 教会史篇』天理教道友社、p. 424 - 427、1989年5月
  5. ^ 最高裁第一小法廷判決 平成8年7月18日

外部リンク[編集]