漢字廃止論

漢字廃止論（かんじはいしろん）とは、中国・日本・ベトナム・朝鮮などの漢字文化圏において漢字を廃止し音標文字を採用しようという言語改革運動のことである。

また、漢字廃止論とは別に英語不要論などがある。

背景

漢民族を主な構成員としない国で漢字を使っているのは日本だけであり、朝鮮半島およびベトナムではすでに漢字の使用は事実上消滅している。その理由としては自国の独自文化を重んずる外来文化の排他運動の一面もあったが、もっと実用的な側面として、漢字が活字印刷の活用、とりわけ活版印刷において決定的な障害となっていたことが挙げられる。

1980年以降、日本ではワープロの普及によりタイプ印字がたやすくなったが、そこに至るまでの長い活字文化においては印刷技術の活用に漢字が大きな障害となっていた。印刷技術は近代文明誕生における三大発明のひとつに並べ挙げられるほど重要性を認められていたが、漢字を使う国では文字数が膨大であることから文章を活版印刷するには非常に手間がかかり、活字の保管にも大きなスペースを必要とした。それに比べてアメリカやヨーロッパでは活字印刷の更なる技術革命として登場したタイプライターの発明によって文章の即席印刷ができるようになり、ほとんどすべての書類が迅速に活字印刷され、熟練者にかかれば1分あたり100単語（日本語においては約50文字）の速さで文書を作ることができた。また、秘書に速記で口述筆記させたのち、即タイプで清書させ、その文書にサインすることで正式書類を迅速に生産することもできたため、特に組織内での指揮伝達を迅速、明確に行うことができるようになった。ほとんどの指示が（口頭ではなく）文書で残るだけでなく、その結果報告も活字の報告書として迅速に生産されたため組織管理の透明化に役だった。

電報も日本などの漢字圏においては同音異義語が多くあるために使い道は単純な文章の伝達に限られた。テレックスなどはほとんど普及せず、文書が通信で大規模に伝えられるようになるにはファクシミリが現れるのを待たねばならなかった。中国でも方言が乱立して標準語が確立していなかったため電報送信には日本以上に困難を極めた。

このように、漢字は通信技術の活用と発展にも大きな妨げとなっていた。日本を含む漢字文化圏で謄写版印刷（いわゆるガリ版）が多く使われたのは、漢字の存在のため、すべての種類の活字を活版印刷用に揃えるのが難しかったためである。日本で学校の教材として全国統一のプリントが普及したのは学校別に活字印刷するには膨大な労力と費用がかかったという側面もある。

欧米文明の勃興論においてひっきりなしに挙げられる機械印刷の発展においてよく引き合いに出される中国であるが、既に木版が普及していた中国で機械印刷が生まれなかった理由として今でも漢字の存在が第一理由としてあげられている。印刷技術の活用による利点を享受できないことによる弊害は、知識、ひいては文明の伝播の弊害であるとして漢字廃止の必要性が主張されたわけである。特にその弊害を生産費用の面から直接的に被っていた新聞などの出版業界が漢字廃止を支持したのもこうした事情による。

日本では第二次世界大戦後すぐに一部で「日本語を排してフランス語を国語とすべき」などの主張が唱えられたことなどから、漢字廃止論は日本文化の劣等感からくるとの誤解を受けることがあるが、漢字により生じる非効率性の問題はアメリカやヨーロッパの事情を知る者には特に強く認められていた。この結果として、日本では明治以降に漢字廃止の中間策として漢字使用を減らす政策がとられ、常用漢字や当用漢字が制定された。さらに、標準語（国語）の制定および表音主義に基づく標準語の表記の改変などが国家規模の言語政策として行われ今に至っている。また、漢字は中国という多民族・多言語の国民を一帝国が治めるための手段として発展してきた側面があるため、ほぼ単一民族国家である日本や朝鮮半島、ベトナムなどの国で共通語が普及した現代においてまで漢字に固執する意義があるかどうかについても疑問が持たれていた。実際に、中国本土でも北京方言が共通語として定められ中国語の表音化ができるようになった段階で短期間ながらも漢字廃止論が主張された。

今日はワープロの普及とともに漢字で活字印刷する弊害がほとんどなくなった一方で、漢字を用いた文章を読むときの効率性が認められるようになり、日本では漢字廃止論も下火となっている。ただし、漢字廃止運動のひとつという側面もあった共通語の普及および標準語の表記の表音主義がワープロをとりいれる下地になったこともまた事実である。中国でも北京語を共通語として導入された拼音（ピンイン）がワープロを取り入れる下地となった。一方で、漢字廃止を政策として実現させた朝鮮とベトナムではすでに一世代以上が漢字を教わることのないまま育った結果漢字読解の文化の断絶が決定的となり、漢字復興は事実上不可能と考えられている。

日本の状況

日本においては江戸時代末期頃から漢字廃止を唱えるものが現れはじめた。代表的な人物が前島密で、1866年（慶応2年）12月に前島来輔という名で開成所翻訳筆記方に出仕していた際に将軍の徳川慶喜に漢字御廃止之議を献じたという初期の漢字廃止論者である。

前島は明治2年、集議院に「国文教育之儀ニ付建議」を提出し、これに「国文教育施行ノ方法」、「廃漢字私見書」をそえて教育制度について建議したが、要は漢字を廃して平仮名を国字にしようとするものであった。さらに明治5年には「学制御施行に先ち国字改良相成度卑見内申書」を岩倉右大臣と大木文部卿に提出した。一方で柳川春三は布告書を仮名で発布すべきことを建白した。しかし、いずれも受け入れられることはなかった。 明治5年、学制施行に際して、一部では日本語の文字の複雑・不規則が障害であるとみなされ、福澤諭吉は「文字之教」のなかで、徐々に漢字を廃止して仮名を用いるべきであると主張し、清水卯三郎は平仮名専用説を唱えた。

1881年（明治14年）秋、吉原重俊、高崎正風、有島武、西徳三郎その他が仮名使用運動を展開し、丸山作楽、近藤真琴、物集高見、大槻文彦その他がこれに加わり、翌1882年（明治15年）「かなのとも」、同年夏には肥田浜五郎、丹羽雄九郎、後藤牧太、小西信八、辻敬之その他が「いろはくわい」、また一方では波多野承五郎、本山彦一、渡辺治、高橋義雄、伊藤欽亮その他は「いろはぶんくわい」を設立した。かくして1882年頃には3団体が鼎立（ていりつ）し、同年5月、「かなのとも」から機関雑誌「かなのみちびき」が発行され、仮名主義の団体を糾合し、同年7月には「かなのくわい」が組織された。

会長は有栖川宮熾仁親王をいただき、吉原重俊、肥田浜五郎が副会長、高崎正風、丹羽雄九郎が幹事であった。

元々「かなのくわい」は仮名専用説を奉ずるものであるが、仮名遣いに対する見解の相違から、会では雪、月、花の3部を置き、それぞれ別に機関雑誌を発行した。こうした事情から団結力に欠けることは否めず、一部の会員はこれを憂いて3部合同を企てた。その目的は一時は時達することもできたが長くは続かず、1885年（明治18年）7月歴史的仮名遣い派と表音的仮名遣い派とが再び対立し、1889-1990年（明治22・23年）頃には会はその存在意義を失っていた。

また1885年（明治18年）頃、矢野文雄は「日本文体新論」で漢字節減を主張し、「三千字字引」を編纂し郵便報知新聞で発表した。

1909年（明治32年）ごろ、原敬、三宅雄二郎、巌谷季雄その他が漢字節減に関する具体的な方針を発表した。この中で三宅は7箇条を挙げた。

• 常に尊厳を意味し、または章句の間の重要の語たるべき漢字を存すべし
• 書き易き漢字を存すべし
• 仮名にて長くなるべき漢字を存すべし
• 目に慣れざる漢字を廃すべし
• 音の謬られ易き漢字を廃すべし
• 音にて区別し難き漢字を廃すべし
• 成るべく一字一訓にすべし

また、帝国教育会国語改良部では以下のような方針をたてて漢字節減運動を展開したが、これらの運動はあまり反響がなかった。

• 漢字節減を期して国音の動詞、形容詞、助動詞、副詞、感嘆詞、後置詞、固有名詞、普通の外国語その他の仮名でわかる言葉には漢字を用いぬこと
• 字画が多く筆記に手間どり、難解な漢字を用いぬこと
• 字画が少なくても紛らわしい漢字を用いぬこと
• 仮名書きの場合より便利な漢字を用いること
• 略字のあるものはすべて略字を用いること

この他にも明治前期はさかんに言語改革論議が行われ、そのうちのひとつが音標文字論であった。音標文字論にはローマ字派、かな派（ひらがな派、カタカナ派）、独自の文字（新国字）によろうとする者などの意見が存在した。

1910年（明治33年）8月の小学校令施行規則では尋常小学校で教授すべき漢字は1200字以内と制限し、1914年（明治37年）に国定の「小学国語読本」が発行されると、尋常科用8冊に501字、高等科用4冊に355字、あわせて857字の漢字を教授するとした。

国語調査委員会が廃止されると時を同じくして教育調査会が設けられた。教育調査会が教育制度改善に関する調査を進めるうちに、修学年限を短縮するには、複雑不規則な国語、国文、国字の整理が不可欠であることが明らかとなった。1914年（大正3年）教育調査会委員の九鬼隆一、成瀬仁蔵、高田早苗から、国語、国字の整理に関する建議案が調査会に提出されたが、漢字に関しては古典および趣味用として保存しようというものであった。これは可決された。文部省は1916年（大正5年）から再度国語調査事務に着手し、1919年（大正8年）12月その成果のひとつとして「漢字整理案」を発表した。これは当時の尋常小学校各種教科書にある漢字2600余字について、字画の簡易、結体の整斉、小異の合同その他を示したものである。

次に臨時国語調査会は漢字の調査に着手し、1923年（大正12年）5月、常用漢字の最小限度として1962字の標準漢字表、いわゆる常用漢字表を発表し、略字154字も併せて発表した。常用漢字表は1930年（昭和5年）、一部改訂をみて1851字となった。臨時国語調査会が漢字に対してとった方針は1923年（大正12年）の常用漢字表の凡例にしめされている。

• 本表にない漢字は仮名で書く。
• 固有名詞には本表にない文字を用いても差し支えない。ただし中国以外の外国の人名地名は仮名書きとする。
• 代名詞、副詞、接続詞、助動詞及び助詞はなるべく仮名で書く。
• 外来語は仮名で書く。

この発表により社会は大いに衝撃を受け、同年7月、新聞社、雑誌出版業関係者、印刷活字方面関係者の各代表は漢字制限を促すために漢字整理期成会を設立し、常用漢字表に基づいて漢字制限運動に取り組んだ。東京、大阪の新聞社は8月、期成会の申し合わせに基づいて漢字制限に着手する旨を宣言したが、大正関東地震（関東大震災）で頓挫した。しかしその後有力新聞社は漢字制限の推進を決定し、1925年（大正14年）6月、当代新聞紙の使用漢字約6000字を約3分の1に絞り、秋から断行する旨を宣言した。用字の方針は臨時国語調査会のそれとほぼ同じで、文字は常用漢字表から31字を除き、新たに179字を追加したものであった。

国語改革

国語改革による漢字廃止政策。

1946年（昭和21年）4月、志賀直哉は雑誌『改造』に「国語問題」を発表し、その中で「日本語を廃止して、世界中で一番うつくしい言語であるフランス語を採用せよ」と提案した。また11月12日、讀賣報知（いまの読売新聞）は「漢字を廃止せよ」との社説を掲載した。

同年3月、連合国軍最高司令官総司令部に招かれた第一次アメリカ教育使節団が3月31日に第一次アメリカ教育使節団報告書を提出し、学校教育の漢字の弊害とローマ字の利便性を指摘し、これが連合国軍の占領政策に採用されたため、漢字全廃の決定と、それまでの当面用いる簡略された漢字当用漢字と現代かなづかい、教育漢字が制定された。その後当用漢字は常用漢字に改められた。

漢字廃止論の要点

廃止賛成派の論

• 漢字は社会階層による知識格差をまねく。漢字知識の豊富なエリート層とそうでない社会階層との知識の共有をさまたげている。
• 漢字は成人と子供との間に言葉の違いを生み、子供が知識を得る障害となっている。

廃止反対派の論

• パソコンやワープロの発展により、タイプライターや活字、手書き原稿を前提とした漢字制限・字体簡略化論はその有効性を失っている。漢字制限派だった金田一春彦は1995年（平成7年）に「今のようにワープロが発展するのなら、常用漢字も新字体も現代仮名遣いも無用のことだった」と述べている。
• 言葉を判別できないと、それぞれの発音には最も使われる意味の言葉が割り当てられ、他の同音異義語と概念は消え去ってしまう。これにより、日本語から言葉と概念がどんどん失われてしまい、表現の乏しい極めて幼稚な言語になる恐れもある。
• 現代人の一部が旧仮名遣いの文章や漢文を読むためにそれなりの学習をしているのと同様、漢字が廃止されてもその後長期間にわたり漢字を学習するエリート層を育成する必要がある。古典を理解できるエリートと理解できない庶民に国民が分断されるのは国家・文化にとって有害である。

ローマ字派

1884年に羅馬字会が結成された。しかし、ローマ字の方式が日本式か英米式かで意見が分かれてまとまらず、結局1892年に解散となった。その後も同様の組織がいくつも作られ、現在は財団法人日本ローマ字会が組織されており、梅棹忠夫が会長を務めている。なお、現在のローマ字表記は概ねヘボン式が基本となっており、日本国内規格、国際規格、英米規格、外務省ヘボン式、道路標識ヘボン式がある。

ローマ字化の利点・欠点

利点

• ローマ字を使用する文化圏の外国人が読むことができる。街中の地名表示、看板等を利用することができるようになる。海外に日本語を普及させる上でも有利。
• コンピューターで取り扱う際に容易になる。ASCII文字専用圏のソフトウェアやシステムとの互換に関する手間や不具合が大幅に減少する。

欠点

• ローマ字のみの世代になるとローマ字以前の文書を読む際に翻訳をしなければならない。
• かな表記に比べて日本語を書き表す上で冗長である。
• 横にしか書けない。縦でも書けないことはないが、可読性に劣る。
• 社会に混乱を招くなど文化的経済的損失が発生する可能性がある。
• 漢字に比べ、読むのにはるかに時間がかかる。
• ルビをふることでローマ字の利点を簡単に取り込むことができるのでローマ字化は不要。

かな派（ひらがな派、カタカナ派）

戦後はカナモジカイ理事長の松坂忠則が主導的役割を果たした。彼は幼少期に漢字の読み書きに苦労した経験から漢字廃止運動に参加した。

新国字派

既存の文字ではなく新しい文字を使おうとする立場。江戸時代の神代文字創作の流れに引き続き、明治以後だけでも多様な文字が考案された。

• 東眼式（東京帝国大学眼科教室式）新仮名文字（開発者：石原忍・東京帝国大学教授・眼科医）
• ひので字（開発者：中村壮太郎・実業家）
• 流水文字
• 神代文字

音標文字化論の展望

現在の日本の社会状況から考えると、音標文字化が実現する可能性は極めて低い。

現在の漢字廃止論

最近の漢字廃止論は、主に障害学、識字研究に基づいて行われており、議論は初期のものとは全く異なった枠組みに移行している。主な論者に、あべ・やすし、ましこ・ひでのり らがある

国語国字問題を参照

日本以外の漢字圏の状況

中国

中華民国は注音字母を作る漢字廃止の動きは有ったが、現在は漢字保存の立場である。注音符号の使用は補助的なものに留まる。

中華人民共和国は拼音羅馬字（ピンインローマツー）というアルファベットを用いる方式を作る漢字廃止の動きは有ったが、現在は目立った動きは無い。中国共産党が、漢字を廃止しないと言明したのは、1982年のことであった。

韓国

詳細は「韓国における漢字」を参照

ハングル専用法の法律制定や、一時期漢字教育を全廃する教育政策により、現在の韓国の若年層はほとんど漢字を解さないほどとなっている。しかし、国民の間ではなおもハングル専用か漢字混用かの論争があり、決着がついていない。

朝鮮民主主義人民共和国

朝鮮民主主義人民共和国では、漢字は法律上廃止されており、朝鮮語用の文字であるチョソングル（同文字の韓国での呼び方は「ハングル」）だけが用いられている。「金正日」「平壌」などの漢字表記も、あくまで外国語表記としてのみの扱いで存在する。

かつてレーニンは、『ローマ字の採用は東洋民族の一革命であり、民主主義革命の一構成分子である』と述べているが、ローマ字同様表音的なチョソングルへの全面的な切り替えによって、この「革命」に乗ったとも言える。

ベトナム

ベトナムでは20世紀に至るまで、公用文では漢文が用いられ、民間ではベトナム語の表記のため、漢字と固有語を表すチュノムの混ぜ書きも行われていた。19世紀末のフランスによる植民地以降、フランス・インドシナ総督府によりベトナム語のアルファベット表記であるクォック・グー（国語）の普及が進められる一方で、1919年の科挙廃止などにより、漢字（およびチュノム）教育の重要性も次第に低いものとなっていった。はじめは、フランス人が作ったクォック・グーに抵抗感を持っていた有識者、独立指導者層も、国民教化のための手段としてクォック・グーを受け入れ、1945年のベトナム独立時に、漢字に代わる公用文字としてクォック・グーが正式に採用された。現在、義務教育における漢字教育はなく、大学で国文学や中国語を専攻した者や、仏僧など特別な教育を受けた者以外に漢字を理解する者は少ない。しかし、漢字文化圏のため、ベトナム語の中には漢字語の影響が強く残るほか、一般生活の中でも、冠婚葬祭、伝統行事の場においては漢字がよく用いられる。

参考文献

• あべ・やすし 「漢字という障害」『社会言語学』II、2002。ISSN1346-4078
• 角知行 「漢字イデオロギーの構造 リテラシーの観点から」『社会言語学』VI、2006。ISSN1346-4078
• ましこ・ひでのり 『イデオロギーとしての「日本」 「国語」「日本史」の知識社会学』 三元社、2003年。ISBN 4-88303-122-5
• ましこ・ひでのり編 『ことば/権力/差別 言語権からみた情報弱者の解放』 三元社、2006年。ISBN 4-88303-192-6
• 田中克彦、2011、『漢字が日本語をほろぼす』、角川マーケテイング〈角川SSC新書〉  ISBN 4047315494.

関連項目

• 漢字
• 日本における漢字
• 韓国における漢字
• 漢字復活
• 漢字御廃止之議
• ローマ字
• ローマ字論
• 国語国字問題
• 言語改革

外部リンク

• 明治期における国語国字問題と日本人の漢学観