カネボウ (1887-2008)

海岸ベルマネジメント株式会社
（旧カネボウ株式会社）
Kaigan Bell Management, Ltd.
種類	株式会社（2008年11月11日吸収合併にて消滅）
市場情報	東証1部 3102; 2005年6月13日上場廃止大証1部（廃止） 3102; 2005年6月13日上場廃止
本社所在地	東京都港区海岸3-20-20 ヨコソーレインボータワー
設立	1944年2月1日（鐘淵工業株式会社）（注1）
業種	化学
法人番号	6010401061691
事業内容	清算業務（清算前はトイレタリー製品、薬品、食品などの製造・販売）
代表者	代表清算人中嶋章義
資本金	1億円（2006年9月下旬に350億9998万5000円から減資）
主要株主	トリニティ・インベストメント株式会社（83%）
	特記事項：注1：鐘淵紡績株式会社（1887年5月6日に東京綿商社として設立し、1893年に鐘淵紡績に社名変更）と鐘淵実業株式会社との新設合併により設立。1946年5月に「鐘淵紡績株式会社」に商号変更、1971年12月に「鐘紡株式会社」に商号変更、2001年1月に「カネボウ株式会社」に商号変更。2007年6月30日に解散決議をし、同時に清算会社として「海岸ベルマネジメント株式会社」に商号変更。2008年11月11日、トリニティ・インベストメント株式会社に清算目的で吸収合併されて消滅。
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トリニティ・インベストメント株式会社
Trinity Investment Co.,Ltd.
種類	株式会社
本社所在地	108-0022; 東京都港区海岸3-20-20; （合併前の東京都千代田区紀尾井町4番5号から移転）
設立	1979年5月22日（株式会社カーセブン）
法人番号	6010401061691
代表者	代表取締役五木田律子
資本金	4億6,000万円
主要株主	3投資会社が運営するファンドの出資する会社 (100%)
外部リンク	http://www.tic-kk.com/
	特記事項：海岸ベルマネジメントに出資したファンド系の会社。2008年11月11日に海岸ベルマネジメントを吸収合併し、同社所在地に移転。
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カネボウ株式会社（英文社名：Kanebo, Ltd.）は、かつて繊維・化粧品・食品・薬品・日用品などの事業を展開していた日本の会社。2007年 6月30日に解散決議をし、同時に清算会社として海岸ベルマネジメント株式会社（かいがんベルマネジメント）に商号変更。2008年 11月11日、トリニティ・インベストメント株式会社に清算目的で吸収合併されて消滅した。

トリニティ・インベストメントの概要

かつて存在したカネボウ株式会社の粉飾決算事件に伴う、産業再生機構による支援決定を受けて、

カネボウ株式会社を傘下に収める
カネボウ化粧品（旧：カネボウブティック）との株式相互持合解消に際して、同社の持つカネボウ株を譲り受け、カネボウを傘下に収めた。その後、TOBを実施（2005年6月10日上場廃止時のカネボウ株価360円に対し、2006年2月から3月にかけて1株あたり162円でTOBが成立。この金額に対して不当であるとしてTOBに応じなかった株主などから告訴がなされ、係争が続いている）。
カネボウ株式会社とは一切資本関係のない受け皿会社3社（カネボウ・トリニティ・ホールディングス=現：クラシエホールディングス、ならびに同社子会社のカネボウホームプロダクツ=現：クラシエホームプロダクツ、カネボウ製薬=現：クラシエ製薬）に事業譲渡（会社分割ではない）
受け皿会社各社の商号にあった「カネボウ」が「クラシエ」に変更になったのは、「カネボウ」の商標権がカネボウ化粧品に譲渡されていたこと、その商標権譲渡後も一定期間はカネボウ化粧品から商標の使用が許可されていたその期限が到来したことによる。
カネボウ株式会社の子会社（カネボウフーズ=現：クラシエフーズ）の株式をカネボウ・トリニティ・ホールディングス=現：クラシエホールディングスに売却
カネボウ株式会社（海岸ベルマネジメント株式会社に商号変更）を吸収合併方式にて合併し、合併時点における同社の株主（約83%は当社、残る約17%は2006年のTOBに応じなかった株主）について（存続会社である当社の株式割当ではなく）金銭交付を実施（1株あたり130円）

を目的に、投資会社（ファンド）3社（アドバンテッジパートナーズ有限責任事業組合、株式会社MKSパートナーズ、ユニゾン・キャピタル）が、既設の休眠会社を活用した目的会社である。

カネボウ→海岸ベルマネジメントの概要

カネボウ時代は、東証第1部に上場していた。特定の企業グループには属していないが、旧・三井銀行（現：三井住友銀行）を主力取引銀行としていたことから、旧三井財閥系に含まれる事があった。また創業時の業種は繊維事業で、天然繊維・化学繊維の両方を手がけていた（それは、かつての商号が「鐘淵紡績株式会社」であることからも、うかがえる）。また、「Kanebo, For Beautiful Human Life.」のサウンドロゴで知られた。ところが文法的な誤りがあるためにその意味が「カネボウ、美しいヒト型生物のために」「カネボウ、（我々は）美しいヒト型生命体の味方（です）」^[1]となってしまうため、英語ネイティブからは不評だった。

旧カネボウの事業は、以下のようになっている。

カネボウの創業当時の事業である繊維事業は、その一部が2005年7月1日にKBセーレン（セーレンの子会社）に譲渡されている。このほかに、繊維事業はKBスピニング（現、KBツヅキ）、ベルポリエステルプロダクツなどに譲渡された。
ホームプロダクツ・製薬・食品事業はクラシエグループ各社（クラシエホームプロダクツ、クラシエ薬品、クラシエフーズ）が継承している。
化粧品事業とブランド商標権は花王子会社のカネボウ化粧品に売却された。

カネボウの社名の由来

鐘淵で創業した紡績会社であることから、鐘淵紡績。後に、略称の鐘紡（カネボウ）が正式社名となる。

また、以下の通り、各地に「鐘紡町」という地名が存在する。これは、同地にカネボウ関連の工場があったことに由来する。

山口県防府市鐘紡町 - かつて同地にカネボウ防府工場があったが、カネボウの経営再建中に閉鎖された。跡地はベルポリエステルプロダクツの工場となったほか、2008年3月14日、跡地の一部にイオンタウン防府ショッピングセンターが開店した。
富山県高岡市鐘紡町 - カネボウ製薬を承継したクラシエ製薬の工場がある。
滋賀県長浜市鐘紡町 - カネボウの繊維事業を承継したKBセーレンの工場がある。

事業所

本社 - 東京都港区海岸3-20-20 ヨコソーレインボータワー
カネボウは、本社を「東京都港区海岸3-20-20」にある横浜倉庫の本社ビルであるヨコソーレインボータワーにおいていた。そのため、清算法人となった海岸ベルマネジメントも同地にあった。トリニティ・インベストメントも、ユニゾン・キャピタルと同じ「東京都千代田区紀尾井町4番5号」を本社所在地としていたが、海岸ベルマネジメントを吸収合併した際に、「東京都港区海岸3-20-20」のヨコソーレインボータワーに移転している。

歴史

日本最大の企業と戦後の復興

1887年、東京府南葛飾郡隅田村の通称・鐘ヶ淵（現・東京都墨田区墨田。墨堤通り沿い）に東京綿商社として創立し、紡績会社として創業した。戦前、繊維産業はかつての鉄鋼・現在の自動車に匹敵する基幹産業であり、武藤山治が支配人・社長をつとめた明治から昭和初期にかけて、国内企業売上高1位を誇り隆盛を極めた。また、鐘淵デイゼル工業（現・UDトラックス）や茨木自動車（現在の近鉄バスの一部）などの異業種も傘下におさめていた。なお「鐘ヶ淵」の通称は、東武伊勢崎線・鐘ヶ淵駅の駅名としてその名を残している。

しかし、第二次世界大戦下の1945年の空襲等で、兵庫工場など国内外の工場を失い、カネボウはゼロから再出発することになった。また旧経営陣が公職追放されたことを受け、1947年に武藤山治の息子・武藤絲治が社長に就任し、1949年、非繊維事業を鐘淵化学工業（現・カネカ）として分離独立させた。その後1961年には、化粧品事業を鐘淵化学から買い戻し（現・カネボウ化粧品）、1964年には、ガムメーカーのハリス（現・クラシエフーズ）を買収して食品事業に進出、1966年には、薬品事業（現・クラシエ薬品）に参入するなど、非繊維事業に進出していった（グレーター・カネボウ計画）。また経営面では、1958年の経営危機を機に、労使運命共同体路線が確立した。1968年、武藤絲治は会長に退き、45歳の伊藤淳二が社長に就任する。

ペンタゴン経営の絶頂と終焉

社長に就任した伊藤は、武藤のグレーター・カネボウ計画を引き継ぎ、労使運命共同体論=労使協調、ペンタゴン経営=多角化路線（繊維・化粧品・食品・薬品・日用品の5事業からなる）を推進した。特にペンタゴン経営で生まれた化粧品事業は、1970年代 - 80年代にかけて、猛烈な営業攻勢と人気タレントを起用した宣伝広告で売り上げを伸ばし、業界首位の資生堂を追い上げていった。

しかしこれは、結果的に見ればカネボウにとって不幸だった。労使協調路線はリストラの足かせとなり、ペンタゴン経営では化粧品以外の不採算事業、特に創業以来の業種である繊維事業では、毎期損失を計上し続けた。しかし他事業が赤字でも、高収益事業である化粧品事業がそれを補完する構造が出来上がり、会社から経営上の危機感とリストラを行う意欲を失わせた。また、こうした構造転換の遅れは、長く会長・名誉会長職に留まった伊藤の影響のため、リストラが進まなかったとの指摘もある。

バブル崩壊後には、事業目標を達成できなかったときに売上を水増しするという粉飾が始まった、といわれており、悪しき企業風土となっていた。ちなみに伊藤は、こうした実績が評価され、1985年には、日航ジャンボ機墜落事故で経営再建が急務だった日本航空の会長に抜擢される。しかし、労使対立が激しい状態で得意の労使協調路線は受け入れられず、結果を出せぬまま1年余りで政府により更迭された（この状況は山崎豊子の小説『沈まぬ太陽』に詳説されているが、本作は、伊藤について脚色が多いといわれる）。

1998年に社長に就任した帆足隆は、カネボウでは全くの傍流だった。1961年松山商科大学卒業後、カネボウの大阪の子会社・カネボウ化粧品販売に入社、猛烈な営業で頭角を現し、30代で支配人に抜擢されていた。

その活躍ぶりが伊藤の目に留まり、本社に登用。その後もノルマ強化で化粧品事業を増収増益させ、成果を引っ提げての社長就任だった。歴代社長は「慶大卒・本社管理部門出身者」（前述の武藤親子、伊藤はこの条件に当てはまる）が占める中で、傍流の「松山商大卒・子会社営業部門出身者」である帆足の抜擢は、まさに異例中の異例だった。

繰り返される粉飾、産業再生機構傘下へ

売上目標必達を厳命したものの、繊維をはじめとする他の事業の赤字を化粧品事業の黒字が補完する収益構造が続き、過酷なノルマ達成も不可能となった。帆足は「モーニングコーヒーから夜の盛り場まで一緒だった」と評される宮原卓副社長と話し合い、2001年度の債務超過を隠すため、粉飾決算を繰り返すことになる。

粉飾決算が繰り返されたのは、それを黙認する企業風土に加え、2000年3月期から導入された連結決算を重視する、新会計基準（実質支配力基準）も大きく影響していた。連結決算により、最終利益が赤字で債務超過に陥っていることが判明すると銀行融資が不可能になり、また上場廃止も確実だったためである。

2002年度決算では、業績不振の子会社15社を含めた連結決算書作成を義務づけられ、約260億円の赤字を7000万円の黒字に、約1900億円の債務超過を9億2600万円の資産超過に粉飾した有価証券報告書を提出し、翌年度も同様の手口で粉飾を繰り返した。しかし、こうした架空売り上げはいたずらに損失を累積させ、抜本的な改革は先送りされた。結局、2003年度決算で3553億円にも及ぶ債務超過につながることになる。

2004年、最後の自主再建策として化粧品部門の花王への売却が発表されるが、労働組合の反対で頓挫した。以後、経営は迷走を続け、同年、産業再生機構の支援を受けることになった。産業再生機構は、当初カネボウおよびカネボウ化粧品の一体再生を目的として減資を強行するが、後に一体再生を撤回し、分離再生の方針に変更する。

2005年5月、東京証券取引所および大阪証券取引所がカネボウ株の上場廃止を決定。上場最終日は6月10日、廃止日は6月13日となった。また7月29日には、帆足元社長、宮原元副社長ら旧経営陣が証券取引法違反で逮捕されている。

2006年2月、カネボウ化粧品の花王への売却に伴い「カネボウ」の商標権がカネボウ化粧品に譲渡された。これにより、残ったカネボウ本体を買収した投資ファンド傘下での事業は、新たなブランド名（クラシエ）に切り替えられた。

2006年5月1日には、カネボウは営業権をカネボウ・トリニティ・ホールディングスに譲渡し、同社を統括会社とする、新カネボウグループ（現クラシエグループ）として再スタートを切った。なお、旧カネボウとカネボウ・トリニティ・ホールディングスには資本関係はなく、完全に独立した別会社である。

カネボウからの営業譲渡に関する争いについては、下記の再生ファンドと少数株主の対立を参照

カネボウ解散、会社消滅

2007年4月27日、取締役会にて、カネボウ株式会社の解散を定時株主総会にて上程することを決議。2007年6月28日、第90回定時株主総会開催。多数の質問が出たが、解散を含む議案が採決される。2007年6月30日、カネボウとしての最終営業日、この日をもってカネボウは解散し、120年にわたる歴史に事実上の終止符が打たれた。カネボウ株式会社は海岸ベルマネジメント株式会社に商号変更し、清算業務だけを行う会社として、残余資産を株主に配分する等の処分をすすめ、清算に向かっていたが、清算結了による消滅ではなく、筆頭株主のトリニティ・インベストメントに2008年 11月11日付で合併され、名実共にカネボウの法人格は消滅した。この合併に際して、（存続会社の株式割当ではなく）合併交付金の交付が行われたが、その金銭交付額が2006年のTOBよりもさらに少額となる1株あたり130円であったことに対して、海岸ベルマネジメントの一部株主（具体的に言えば、83%を保有するトリニティ・インベストメント以外の株主）から、さらなる反発を受けた。

なお、2007年7月1日には、カネボウの事業を承継していたカネボウ・トリニティ・ホールディングス、カネボウホームプロダクツ、カネボウフーズ、カネボウ製薬、カネボウ薬品の各社が、クラシエホールディングス、クラシエホームプロダクツ、クラシエフーズ、クラシエ製薬、クラシエ薬品へ、それぞれ商号変更している。

沿革

カネボウ

1887年 5月6日 - 東京綿商社として東京府南葛飾郡隅田村の通称・鐘ヶ淵（現在の東京都墨田区墨田）に創立。現在もその記念碑が残っている
1888年 - 有限会社鐘淵紡績会社に社名変更
1889年 - 鐘淵紡績所が落成、稼動を開始
1893年 - 鐘淵紡績株式会社に社名変更
1894年 - 鐘マークを商標登録
1896年 - 神戸市湊西区（現在の兵庫区）に兵庫工場を設置。主力工場となり、事実上の本部となる
1899年 - 上海紡績・大阪柴島紡績・河洲紡績を吸収合併
1900年 - 淡路紡績を合併し、洲本工場を引き継ぐ
1902年 - 中津紡績・九州紡績・博多絹綿紡績を吸収合併
1903年 - 注意書制度実施。日本初の社内報創刊
1905年 - 鐘紡共済組合設立。織布部門進出
1908年 - 絹糸部門進出
1909年 - 日本絹綿紡績を合併
1911年 - 日本絹糸紡績を吸収合併し、上京・下京・新町・前橋・岡山・備前・西大寺工場を引き継ぐ
1913年 - 朝日紡織を合併
1916年 - テキスタイルデザイン業務を開始
1919年 - 上海に工場設立
1921年 - 国華製糸・若尾製糸を吸収合併し、彦根・甲府工場を引き継ぐ
1923年 - 関東大震災で本店工場が被災。本部を東京から神戸に移転。鐘紡病院を兵庫工場内に設立
1928年 - 南米での事業化にむけ、南米拓殖を設立
1930年 - 労働争議勃発
1931年 - 鐘紡サービス設立
1934年 - 鐘紡武藤理化学研究所設立
1936年 - 鐘紡絹石鹸発売（後のホームプロダクツ事業・化粧品事業の源泉）
1938年 - 鐘淵実業設立（諸事業の拡充）
1939年 - 日本初の合成繊維「カネビヤン」（ビニロン）製法発明
1944年 - 鐘淵実業を合併し、鐘淵工業に社名変更
1945年 - 空爆で国内外の工場を喪失。本部を神戸市兵庫区から大阪市都島区に移転
1946年 - 鐘淵紡績に社名復帰。鐘紡労働組合が結成。カネボウ不動産設立。全鐘紡野球部が復活
1949年 - 3S運動開始。企業再建整備計画の認可により非繊維事業が鐘淵化学工業として独立
1950年 - 全鐘紡野球部が戦後初の優勝をとげる。鐘紡労組が総評に加盟
1953年 - 鐘紡労組が総評から脱退
1955年 - 鐘紡ブラジルを設立
1957年 - 鐘紡技術学校を創立
1958年 - 蛮糸事業を分社化し、鐘淵蛮糸を設立。総合研究所設立
1960年 - 「総合美宣言」
1961年 - 鐘淵化学工業から化粧品事業を買い戻す。カネボウ化粧品を設立し、化粧品事業を再開
1962年 - カネボウ化粧品を合併
1963年 - ナイロン事業進出
1964年 - ガムメーカーのハリスを買収。カネボウハリスを設立し、食品事業に進出
1965年 - 共栄毛織を吸収合併し、津島工場を引き継ぐ。立花製菓を合併
1966年 - 製薬メーカーの山城製薬を買収。大衆薬・漢方薬などの薬品事業に進出
1967年 - カネボウ化粧品販売を設立
1969年 - 合成皮革の製造開始。ポリエステル長繊維進出。中央研究所設立
1970年 - 「ファッション産業宣言」。第1回カネボウファッションフェスティバルを開催。新日本紡績の紡績事業を買収し、浜松工場を引き継ぐ。アクリル事業進出
1971年 - 鐘紡株式会社に社名変更。中滝製薬の営業権を継承。和泉製菓を合併。鐘淵化学から石鹸事業を買い戻す。カネボウ石鹸製造（ミヨシ油脂との合弁会社）・カネボウ石鹸販売を設立し、石鹸・シャンプー・入浴剤などの日用品事業を再開
1972年 - 渡辺製菓を合併。カネボウ薬品を設立
1973年 - 出雲織布を吸収合併し、出雲工場を引き継ぐ。カネボウハリスがカネボウ食品に社名変更
1974年 - カネボウフーズ東京販売を設立。カネボウ山城製薬、カネボウ中滝製薬を吸収合併
1975年 - カネボウブティックを設立。カネボウ石鹸販売がカネボウホームプロダクツに社名変更
1976年 - ノンフライ麺発売。漢方研究所設立。横浜に化粧品教育センター設置
1977年 - カネボウ絹糸を設立。カネボウ食品が鐘紡本体から生産・販売部門を譲り受け、製造・販売・研究一体の食品会社となる
1978年 - 漢方エキス錠の発売開始。カネボウファッション研究所を設立
1979年 - カネボウコスメティックスヨーロッパLTDを設立
1980年 - 「女性の時代宣言」（レディ80）
1981年 - カネボウ化粧品が鐘紡本体に吸収合併され、「カネボウ化粧品本部」となる。カネボウディオール・カネボウディオールムッシュを合併
1982年 - 食品事業を分社化し、ベルフーズを設立。カネボウホームプロダクツが鐘紡本体に吸収合併され、「カネボウホームプロダクツ本部」となる
1983年 - カネボウ硝子繊維を吸収合併し、群馬工場を引き継ぐ
1984年 - 「レディ80バイオ口紅」発売、爆発的大ヒット。貴賓館を都島に復元
1985年 - 集積回路事業の開始。会長の伊藤淳二が日本航空の会長を兼任
1986年 - カネボウ食品が鐘紡本体に吸収合併され、「カネボウ食品本部」となる。鐘紡繊維美術館開館
1987年 - 創業100周年。ベルファイナンスを設立
1989年 - セモア事業を分社化し、カネボウセモアを設立
1990年 - 「芸術化産業宣言」
1992年 - 化粧品マーケティングルネッサンスを発表。落ちない口紅「テスティモ」発売
1993年 - カネボウ食品本部とベルフーズが合併し、カネボウフーズを設立
1994年 - ストッキング事業を分社化し、カネボウストッキングを設立。カネボウコスメットを設立
1995年 - 本部を大阪市都島区から東京都港区海岸へ移す。椎茸事業を分社化し、カネボウアグリテックを設立
1996年 - 綿・羊毛・合繊の各事業を、それぞれ子会社のカネボウ綿糸（後のカネボウ繊維）・カネボウウール（後のカネボウ繊維）・カネボウ戸出（後のカネボウ合繊）へ営業譲渡
1997年 - カネボウウールがカネボウテキスタイルを吸収合併し、カネボウ繊維へ社名変更。化粧品本部の一部を分社化し、リサージを設立
1998年 - カネボウシルクエレガンスが鐘紡本体に吸収合併され、「カネボウシルク営業部」となる
1999年 - 漢方薬を除いた新薬事業すべてを日本オルガノン（現・シェリング・プラウ）へ売却。化成品事業をソフト99コーポレーションの子会社・アイオンへ売却
2000年 - 情報システム事業をキスコソリューション（現・電通国際情報サービス）に営業譲渡
2001年 - カネボウ株式会社に社名変更。カネボウ化粧品九州販売がカネボウ化粧品沖縄販売を合併
2003年 - 花王と合弁会社を設立して化粧品事業を統合することを決定したが、事業統合の正式契約を延期

産業再生機構の支援と事業再編

2004年
- 1月31日 - 花王へ化粧品事業を完全売却することに変更と発表
- 2月16日 - 化粧品事業の花王への売却については条件が折り合わず取り止め、産業再生機構へ再建を委ねることとなる。同時にサウンドロゴ付き30秒CMを廃止
  - ※当初は化粧品事業だけの予定だったが、会社全体に拡大、化粧品事業については分社化して機構が86%を出資する
- 3月10日 - 産業再生機構が支援を正式決定
- 5月7日 - 化粧品事業がカネボウ化粧品として独立
  - ※カネボウ本体も機構入り前の経営陣による粉飾決算疑惑や不採算事業の譲渡・清算が加速し始める
- カップ麺部門は業界で初めて油で揚げない「ノンフライ製法」を導入し「広東麺シリーズ」や「ホームラン軒シリーズ」などの商品名で広く親しまれたが2004年、冷凍食品大手の加ト吉（現・テーブルマーク）にカップ麺部門を売却。カネボウが販売していたカップ麺は2005年から加ト吉が販売を引き継いだ。また、同時にチルド飲料メーカーのエルビーの全株式もアサヒビールに売却し、食品事業を大幅縮小した
2005年
- 4月13日 - 内部調査の結果、2000年から2004年までの5年間で約2000億円にも上る連結最終利益の粉飾が行なわれていたと発表した。このため実際は3年以上債務超過が続いており、東京証券取引所の上場基準に抵触する可能性が高くなった
- 5月12日 - 東京証券取引所が、カネボウの上場廃止を正式決定。期日は6月13日
- 9月 - 再生機構傘下入り前の監査担当だった中央青山監査法人の公認会計士が粉飾会計を指南していたことが発覚。同法人の事務所と理事長宅に家宅捜索が行われる
- 12月16日 - 投資会社のアドバンテッジパートナーズ有限責任事業組合、株式会社MKSパートナーズ、ユニゾン・キャピタルの3社がスポンサー企業に決定

トリニティ・インベストメントによる再編

2006年
- 1月31日 - カネボウ第2位の株主である産業再生機構保有の株式（32.11%、議決権で33.53%）全部が、スポンサー3社が運営するファンドが出資する受皿会社・トリニティ・インベストメントに譲渡される
- 2月16日 - 臨時株主総会にてファンド連合3社選任の取締役の就任を決議（会長の中嶋章義以外は、すべてファンド連合出身者で占められる）
- 2月21日
  - カネボウが保有するカネボウ化粧品の株式全部を花王に譲渡、カネボウ化粧品が保有するカネボウの株式全部（議決権の39.82%）をトリニティ・インベストメントに譲渡（議決権の73.35%に）。株式の相互持合いが解消され、互いに独立する。
  - 同時に、トリニティ・インベストメントがカネボウの既存株主に対してTOBを開始。上場廃止前の360円を大幅に下回る1株162円というTOB価格に多くの株主から反発が寄せられる
- 3月 - TOBによりトリニティ・インベストメントがカネボウ株式を取得（議決権の約85%に）
- 4月12日 - トリニティ・パートナーズがカネボウ・トリニティ・ホールディングス（後のクラシエホールディングス）に商号変更
- 5月1日
  - カネボウのホームプロダクツ事業および製薬事業を、ファンドが設立した2社・カネボウホームプロダクツ（現・クラシエホームプロダクツ）とカネボウ製薬（現・クラシエ製薬）に事業譲渡。
  - カネボウが保有するカネボウフーズの株式を、ファンドとカネボウ・トリニティ・ホールディングス（現・クラシエホールディングス）に譲渡。
  - カネボウのコーポレートスタッフ部門を、カネボウ・トリニティ・ホールディングス（現・クラシエホールディングス）に事業譲渡。
- 12月27日 - 公表された2007年3月期中間決算において、営業譲渡債権の貸倒引当金を計上し、債務超過に転落したことが明らかとなった
2007年
- カネボウ創業120周年
- 4月27日 - 取締役会において、カネボウの解散の決議案を定時株主総会に上程することを決議。
- 6月28日 - 第90回定時株主総会にて、同年6月30日付でカネボウ株式会社の解散を決議。カネボウ株式会社は海岸ベルマネジメント株式会社として残余資産の処分をすすめ、清算に向かうこととなる
- 7月1日
  - カネボウ・トリニティ・ホールディングスが、クラシエホールディングスに商号（社名）変更。同時に、カネボウホームプロダクツ・カネボウフーズ・カネボウ製薬・カネボウ薬品の各社の商号を、それぞれクラシエホームプロダクツ・クラシエフーズ・クラシエ製薬・クラシエ薬品へ変更（以降の歴史はクラシエホールディングスを参照）。
  - カネボウ株式会社が、清算法人となり、海岸ベルマネジメント株式会社に商号変更。
2008年
- 9月26日 - 海岸ベルマネジメント株式会社の清算第1回定時株主総会が開催され、トリニティ・インベストメント株式会社との合併契約が承認可決。
- 11月11日 - 海岸ベルマネジメント株式会社（旧カネボウ）は、トリニティ・インベストメントに吸収合併され、会社消滅する（旧カネボウの法人格消滅）。金銭交付による吸収合併であったため、海岸ベルマネジメント株式会社（旧カネボウ）の株主には、トリニティ・インベストメントの株式は交付されず、いずれの会社の株主でもなくなる。

旧カネボウとクラシエの関係

カネボウブランドは、カネボウから分離し花王グループ入りしたカネボウ化粧品が保有しているため、クラシエはブランドを引き継いでいない。
法人格も、持株会社のクラシエホールディングスと、子会社のうちクラシエホームプロダクツとクラシエ製薬については、旧カネボウの各事業を事業譲渡により、ファンドの用意した受け皿会社に引き継いだものであり、法人格を引き継いでいない（しかし他の子会社は、カネボウ時代からの子会社が株式譲渡されたものである）。

以上の点から、クラシエグループ各社は、旧カネボウとは独立の会社と見ることもできる。

しかし、クラシエホールディングスをはじめとする各社は、カネボウの事業を継続する目的で用意された法人であり、事業譲受当初、クラシエグループ各社はカネボウを名乗っていたこと、同一の本社・経営者で事業を継続していること、そして現在でも、クラシエの公式サイトでは、カネボウ創業（1887年）以来を会社の歴史としていることから、クラシエグループ各社は、実質的にカネボウを継承した会社といえる（ただし、クラシエグループ各社と、カネボウならびにカネボウ化粧品とは、歴史的にも資本関係は一切ない）。

再生ファンドと少数株主の対立

2005年5月12日、東証は一連の粉飾決算が上場廃止基準に該当するとし、カネボウの上場廃止を決定する。産業再生機構および経済産業省を中心に東証に上場継続を求める声もあったが、市場の信頼性を維持するため上場廃止を決定したとされる。大証は、遅れて5月24日に上場廃止を決定した。上場廃止日は2005年6月13日、上場最終日は6月10日である。

上場廃止直前、産業再生機構の片山執行役員は、受け皿企業に対してTOBの実施を条件にすると発言し、大幅下落していたカネボウ株は復調の兆しを見せる。上場最終日における最終取引価格は360円だった。再生機構は、増減資などの資本整理・事業整理の後、入札を実施し、花王および国内3ファンド（アドバンテッジパートナーズ有限責任事業組合、株式会社MKSパートナーズ、ユニゾン・キャピタル株式会社）連合を支援企業に決定。カネボウおよびカネボウ化粧品株を同ファンドに売却するが、売却価格を「守秘義務に当たる」として公表しなかった（後の同機構によるダイエー再生では、丸紅への売却価格は公表されている）。

2006年2月16日、臨時株主総会にて、中嶋会長を除く経営陣のファンド側出身者への交代を決定。その際、一般株主からTOBについて質問されるが、直前までトリニティ・インベストメントの代表取締役だったファンド出身の小森新社長は、「トリニティ社のTOB価格は知らない」と回答する。

2006年2月21日、カネボウ化粧品の所有するカネボウ株が3ファンド出資の受け皿会社トリニティ・インベスティメント株式会社に譲渡され、同社がカネボウの筆頭株主となる。同日、同社が他株主に対してTOBを実施する。TOB価格は上場廃止時の360円から大きくかけ離れたもので、また多くの一般株主にとって想定外の162円だった。被TOB側のカネボウは、その5日前の株主総会で「知らない」といったにもかかわらず、即日「妥当な株価である」と評価する。また、このTOBで一般株主に郵送された文書では「この公開買付に応募しない場合、産業再生特別措置法に基づく金銭交換（スクイーズアウト）によっての買取となり、162円である保証はない」等と脅迫に近い文言が並び、何も情報を持たない多くの株主はTOBに応じざるを得ないと解釈した人も多かった。

TOB価格についてファンド側は「DCF法、市場株価基準法等を勘案した結果」162円であると結論を出したとTOB公告に記した。しかし、買付期間終了2006年3月28日の7日前である3月21日に、ファンドは市場株価基準法を実際には用いなかったという内容などを含む公告訂正を行った。市場株価から考えると市場株価基準法を用いていないことは明白だったため、ファンドに対して虚偽記載に当たるとの指摘があったためではないかといわれている。しかし、訂正公告が買付期間終了直前だったことや、一般株主への郵送での公告訂正通知を行わなかったことから、「意図的に隠したのではないか」という批判が多く出た。

TOB価格決定については、トリニティ社は第三者機関である国内証券会社Mに現資産および将来業績予測などの算定を依頼した。このM社はカネボウ株を所有していることが判明し、「第三者」とはいえないのではないかとの指摘がなされた。またTOB発表の数日前には、「（TOB価格は）知らない」といったカネボウ側は、このTOB価格について「独自に第三者へ依頼した算定結果を考慮すると妥当」と取締役会にて即時に賛同を示しているなど、疑惑をもたれかねない不審な動きを見せる。

2006年3月18日、ファンド側が示したTOBに個人株主の有志が応じず、株主としてカネボウの再上場を求めていく方針を討議。「カネボウ個人株主の権利を守る会」を発足させる。

その後、TOBは成立する。しかしファンド側の予想を大幅に下回り、ファンド側は議決権の85%程度しか占めることができなかった。

2006年4月に、主要3事業のファンド側企業への営業譲渡が発表される。反対する株主には株の買取請求が可能であることが通知された。ただし、買取請求受付期間が2週間ほどと短かったこと、公告掲載場所が限定的だったこと（カネボウのWEBサイトだけ。法的には問題なし）から、多くの株主が買い取り請求が可能であることを知らずに買取請求期間が終了してしまった。

2006年4月21日、「個人株主の権利を守る会」有志が、東京地裁に営業譲渡の差し止めの仮処分の申し立てを申請。4月28日、同申請は却下される。5月1日、東京高裁に即時抗告。7月28日、仮処分の申し立てを却下される。

2006年12月4日、「カネボウ個人株主の権利を守る会」を中心とする個人株主は、2006年5月の営業譲渡にかかわる免責債務の承認及び自社株式の担保化について、「カネボウの全株主の利益を確保するという取締役の忠実義務に違反し、カネボウに損害を与えた」として、中嶋会長、小森社長ら経営陣を会社法の特別背任罪で東京地検に刑事告発した。東京地検特捜部は2006年12月11日、この刑事告発を受理した。

2006年12月13日、「カネボウ個人株主の権利を守る会」を中心とする個人株主は、中嶋会長、小森社長以下カネボウ取締役5名に対して、営業譲渡債権の未回収分425億円あまりを連帯してカネボウに返済することを求める株主代表訴訟を東京地裁に起こした。

2006年12月27日、カネボウが発表した2007年度3月期中間決算において、先の主要3事業営業譲渡に伴う営業譲渡代金債権について、貸倒引当金を計上していることが明らかになった。これは、監査法人である監査法人トーマツの指摘によるものとされており、カネボウ自身はさしたる根拠もなく、文書中で「本営業譲渡代金は問題なく回収できると考えている」と述べている。しかし、通常貸倒引当金の計上は対象債権が回収不能（貸倒れ）になるリスクの軽減を目的に、その損失を見越して行われる会計処理であり、監査法人は、本債権が回収不能になることをカネボウ側が視野に入れている可能性の指摘をしたと推測される。このことにより、カネボウと3ファンド間での営業譲渡について、既に告発されている営業譲渡債権に絡むカネボウ取締役らの不法性が指摘される根拠となる可能性があり、今後の司法の動向が注目される。

2007年9月28日、旧カネボウの主要三事業の営業譲渡に反対する株主の株式買取価格請求事件において、鑑定人より鑑定結果が提出される。価格は、トリニティ・3ファンド側がTOBや買取請求で提示した価格である162円を大幅に上回る323円とされた（後に、明らかなミスの訂正により360円に改められた）。同鑑定では、価格決定に原告側が主張するDCF法を採用したとされている。一方トリニティ・3ファンド側も、TOB価格を決定するにおいてDCF法を採用したとしているが、両者の価格には大きな隔たりがあり、TOB価格の決定において、DCF法のパラメータを株価が低くなるように意図的な操作を加えた可能性があり、TOBの適法性に疑念が深まることになった。

2008年 3月14日、先の東京地裁での「株式買取価格決定申請事件」ついて、裁判長は「1株360円」の鑑定結果を追認する決定をした、しかし旧カネボウ側、株主ともにこの決定を不服として、東京高裁に即時抗告を行った。東京高裁にて、引き続き係争中。

カネボウの歴代トップ

武藤山治（1894年 - 1930年）
津田信吾（1930年 - 1945年）
倉知四郎（1945年 - 1947年）
武藤絲治（1947年 - 1968年）
伊藤淳二（1968年 - 1984年）
岡本進（1984年 - 1989年）
石澤一朝（1989年 - 1992年）
永田正夫（1992年 - 1994年）
石原聰一（1994年 - 1998年）
帆足隆（1998年 - 2004年）
中嶋章義（2004年 - カネボウ解散まで）※その後はカネボウ・トリニティ・ホールディングス（現クラシエホールディングス）のトップに。

カネボウの関連会社・団体

カネボウ化粧品（旧商号：カネボウブティック） - 産業再生機構傘下だったが、2006年 1月31日からは花王傘下の化粧品会社。2月には同社の完全子会社に。
レインボーハット（カネボウレインボーハット） - アイスクリームチェーン
鐘紡記念病院（兵庫県神戸市兵庫区）
1907年に鐘紡兵庫支店付属病院として開院。隣接の兵庫工場は戦災で壊滅し、病院だけが残った。1947年に一般に開放。2006年に運営がカネボウ本体から切り離され、医療法人社団鐘紡記念病院を設立。「鐘紡」の名称が使えなくなるため、2007年8月に病院名を「神戸百年記念病院」、法人名を「顕鐘会」と改名することとなった。法人名に「鐘」の一字を入れた。
KBセーレン - セーレンの子会社。元・カネボウテキスタイル（旧鐘紡（のちのカネボウ）繊維製品部門）。
KBツヅキ - 綿糸事業の営業譲渡を受けたKBスピニングが都築紡績と経営統合した会社。
ベルポリエステルプロダクツ - 高分子事業の営業譲渡を受けた会社。

カネボウ再建のスポンサー企業

カネボウが提供していた番組

※原則として一社提供番組のみ掲載

FAN→FUN（日本テレビ）それ以前は、火曜サスペンス劇場の番組スポンサーを長らく務めていた（1981年10月 - 1988年3月まで）。
カネボウヒューマンドキュメンタリー→カネボウスペシャル→カネボウヒューマンスペシャル/Woman's Beat カネボウスペシャル21（日本テレビ）
カネボウ木曜劇場（TBS） - 2002年度1年間は1社提供で放送したが、その後、複数スポンサーになってからの木曜ドラマでは、パーティシペーション扱いで、一時期コマーシャルを2003年9月まで提供していた。この期間のみ、通常の30秒CMのサウンドロゴを一旦廃止した。
五木寛之の夜（TBSラジオ）
トワエ・モア（TOKYO FM）
防府読売マラソン（KRY山口放送）

カネボウの主な歴代キャンペーンガール

1968年から2003年まで水着キャンペーンガールを起用。終了直前の正式名称は、カネボウスイムウエアイメージモデル。

1988年 - 藤田芳子
1989年 - 鈴木京香
1990年 - 飯島直子
1991年 - 鴇田靖子
1992年 - 船見啓子
1993年 - 中村英子
1994年 - 甲賀瑞穂
1995年 - 田賀久美子
1996年 - 芳村仁香
1997年 - カレン
1998年 - 高以亜希子
1999年 - 植松真実
2000年 - アリーネ
2001年 - 悠美
2002年 - 益子梨恵
2003年 - 桜井裕美

脚注・出典

^ 副島隆彦『英文法の謎を解く』ちくま新書 1995 ISBN 4480056416

外部リンク

[1] 副島隆彦『英文法の謎を解く』ちくま新書 1995 ISBN 4480056416

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