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ブッキング・ホールディングス

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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ブッキング・ホールディングス
Booking Holdings Inc.
種類 株式会社
市場情報
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
06854
コネチカット州 ノーウォーク, Connecticut Avenue 800
北緯41度05分35秒 西経73度27分14秒 / 北緯41.09306度 西経73.45389度 / 41.09306; -73.45389座標: 北緯41度05分35秒 西経73度27分14秒 / 北緯41.09306度 西経73.45389度 / 41.09306; -73.45389
設立 1998年7月30日 (26年前) (1998-07-30)（デラウェア州会社法に基づく設立）[1]
1997年7月18日 (27年前) (1997-07-18)（LLCとしての設立）[1]
業種 サービス業
代表者 ジェフェリー・ボイド (会長)
グレン・フォーゲル (CEO)
資本金 減少 US$ 5.933 billion（2019年）[2]
売上高 増加 US$ 15.066 billion（2019年）[2]
営業利益 増加 US$ 5.345 billion（2019年）[2]
純利益 増加 US$ 4.865 billion（2019年）[2]
総資産 減少 US$ 21.402 billion（2019年）[2]
従業員数 約26,400人（2019年）[2]
決算期 12月31日
主要子会社 ブッキングドットコム
KAYAK
Priceline.com
アゴダ
レンタルカーズドットコム
オープンテーブル
外部リンク Booking Holdings（英語）
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ブッキング・ホールディングス（英: Booking Holdings Inc.、NASDAQ: BKNG）は、旅行関連のオンラインサービス企業を保有する、アメリカ合衆国の株式会社。世界最大の売上高を持つオンライン旅行会社（Online Travel Agency, OTA）であり、特に宿泊予約の分野で世界最大の販売数を有する[3]。コネチカット州・ノーウォークに本社を置く。

沿革

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ブッキング・ホールディングスの組織としてのルーツは、アメリカのオンライン旅行会社のプライスラインドットコムにあるが、その後、同社がブッキングドットコムやアゴダなど世界規模での企業買収を重ねた結果、事業構造の転換を受け2014年4月にグループとしての商号をプライスライン・グループに変更、さらに2018年2月に現在の社名へと改称した経緯を持つ[4]。

創業期

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1997年、コネチカット州出身の起業家であるジェイ・スコット・ウォーカー（Jay S. Walker）を中心に、プライスラインドットコム（Priceline.com Inc.）が設立された[5]。1999年3月にNASDAQに上場し、創業期からオンライン旅行業を軸に積極的な事業拡大を行うが（後述）、ウォーカーは2000年に取締役会を降り[5]、2001年から2002年にかけては、インターネット・バブル崩壊の影響を受け、一時事業を縮小した。

事業構造の転換と国際展開

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2002年11月、ジェフェリー・ボイド（Jeffery Boyd）がCEOに着任[6]、2004年9月、イギリスのオンライン旅行会社であったActivehotels.comを傘下に加えたことを契機に[7]、海外事業への進出を本格化する。特に2005年7月にオランダのOTAであるBookingsを買収し[8]、2006年にBookingsがActivehotels.comを統合しブッキングドットコムとなったのちは[9]、米国外での売上が大きく伸び、2007年には、グループ総体で米国内の売上を逆転するに至った[10]。2000年代当時、エクスペディア・グループなど他の米国OTAの関心は、旅行者がOTAに料金を支払うマーチャント・モデルに集中しており、旅行者がホテル等に直接料金を支払うエージェンシー・モデルにはほとんど関心がなかったが、プライスラインは他OTAが注目していなかったエージェンシー・モデルにも着目し併用、大幅に売上を伸ばすことに成功した[11]。

ブッキングドットコムに加えて、東南アジアのOTAであるアゴダを買収したプライスラインは、ホテル等の宿泊施設のオンライン予約における世界最大の企業グループへと変貌した[3]。一方インターネット・バブル期まで販売の中心であった航空券は、各国の航空会社によるコミッションカットへのシフトを受け、メタサーチのKAYAKへ大半を移行、この結果、予約取扱の多くは宿泊施設とレンタカーに集中することになった[2]。

2013年1月、ジェフェリー・ボイドは会長職に就き[12][6]、2014年1月から、マイクロソフト日本法人元社長であり、その後ブッキングドットコムのCEOとなったダレン・ヒューストンがCEOを務めた[13]。2014年3月まで、プライスラインドットコムの傘下に各子会社を持つ形態を取っていたが、同年4月、グループとしての商号をプライスライン・グループ（The Priceline Group Inc.）に改称、同傘下にプライスラインドットコムを含む各子会社を置く形態に変更した[14]。

2017年7月、イギリスに本拠を置くメタサーチ大手のMomondo Groupの買収を完了、KAYAKの傘下企業とした[15]。また2018年12月、オーストラリアに本拠を置くメタサーチのホテルズコンバインドの買収を完了、KAYAKの傘下企業とした[16]。2014年以降、中国最大のOTAであるシートリップに出資し提携関係を強化[17]、2017年10月、旅行予約も取り扱う中国有数のeコマース企業Meituan-Dianping (美団点評)に、テンセント・セコイア・キャピタルと共同出資[18]、2018年7月、中国の配車アプリ運営企業のDiDiに出資し戦略的パートナーシップを締結[19]、2018年10月、シンガポールの配車アプリ運営企業のGrabに出資し戦略的パートナーシップを締結した[20]。2017年1月にブッキングドットコム・アゴダ買収の主導者であったグレン・フォーゲルがCEOとなった[21]。

現在

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2018年2月、ブッキングドットコムが最大の事業となった実情に合わせる形で、社名をブッキング・ホールディングスへと変更した[4]。

2011年に売上高で競合のエクスペディア・グループを抜いて以降[22]、世界1位を維持し[2]、宿泊施設の販売室数（Room Nights）に関しても、2010年以降、同グループを上回り続けている[23]（2019年通年で8億4,500万室、エクスペディア・グループは3億8,900万室[2]）。また時価総額もオンライン旅行会社として世界1位であり[24]、取扱額（Gross Bookings）では2位に留まるものの、EBITDAなど多くの財務指標でエクスペディア・グループを上回り続けており、市場価値を重視した経営が特徴となっている[25]。

傘下に収めたグループ各社の運営は基本的に独立して行う方針が取られ[26][5]、エージェンシー・モデルのブッキングドットコム、マーチャント・モデルのアゴダなど、各社固有のサービスを継続させている点が運営上の特色となっていたが[27]、2017年にグレン・フォーゲルがCEOとなって以降、ブランド間の垣根を取り除き連携を強化する方針が打ち出されている[28]。

売上構成は、オランダ拠点の子会社が全体の約77％、米国拠点の子会社が約10％、その他（シンガポール・イギリス等）の子会社が約12%となっている（2019年）[2]。エクスペディア・グループが売上の過半数を米国内需要に拠るのとは対照的に、ブッキング・ホールディングスのビジネスの多くは米国外の需要に基づいている（2019年では約90％が米国外）[2]。

日本においては、ブッキングドットコム、アゴダ、オープンテーブルの3社がオフィスを有している。

構成企業

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主要ブランドは以下の6つであるが、この他にも独自のブランド名を維持するグループ企業を持つ。順序は公式サイト内の表示に従っている。

ブッキングドットコム

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ブッキングドットコムのロゴ

2005年にグループ参加。世界各国の宿泊施設予約を扱う。現在、売上におけるグループの中核企業となっている。

→詳細は「ブッキングドットコム」を参照

プライスラインドットコム

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Priceline.comのロゴ

2014年3月まで、グループの親企業に位置していたが、同年4月以降は、グループ内の一企業としての位置付けとなった[14]。1998年にウェブサイト「Priceline.com」を開設、オンライン旅行業に参入した。1998年8月、利用者側が航空券の予約の際に値段を決める「逆オークションモデル」をビジネスモデル特許として成立させ、同システムが全米のほとんどの航空会社に採用されたことを契機に知られるようになった。2000年7月、ソフトバンク・イーコマースとの合弁で日本法人を設立する計画が発表されたが[29]、ITバブル崩壊の余波によって提携が打ち切られ、業務を開始する前に合弁会社は解散した[30]。ITバブル崩壊後は、航空券に加え、ホテル、レンタカー、またそれらを組み合わせたパッケージ商品やクルーズなど、対象商品を拡大、また、逆オークションモデル以外に普通のネットサービスを併用することで、不況を克服した[10]。航空券の逆オークションは2016年9月に廃止されたが[31]、ホテルやレンタカーの逆オークションは現在も行われている（日本語未対応）。

2016年6月以降、プライスラインドットコムのCEOはBrett Kellerが務めている[32]。ウィリアム・シャトナーが同社のイメージ俳優として起用されており、2013年からはケイリー・クオコが加わり、ウェブサイトおよびアプリ内にも登場している[33]。本社は、ブッキング・ホールディングス本社と同じ場所に置かれている[34]。

シカゴに本社を置くホテル予約サイトのロケットマイル（Rocketmiles）を、グループ会社として保有している[35]。

→「Priceline.com」も参照

アゴダ

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アゴダのロゴ

2007年にグループ参加。アジアを中心とする宿泊施設予約を扱う。

→詳細は「アゴダ」を参照

レンタルカーズドットコム

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レンタルカーズドットコムのロゴ

2010年にトラベルジグソー（Travel Jigsaw Ltd.）がグループ参加。レンタルカーズドットコムのブランド名で、世界各国のレンタカー予約を扱う。

→詳細は「レンタルカーズドットコム」を参照

KAYAK（カヤック）

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KAYAKのロゴ

2013年にグループ参加。航空券・宿泊施設・レンタカーのメタサーチを運営する。ホテルズコンバインド、MomondoやCheapflightsなどのメタサーチもグループに持つ。

→詳細は「KAYAK」を参照

オープンテーブル

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オープンテーブル のロゴ

2014年にグループ参加。アメリカを中心とするレストランの予約を扱う。

→詳細は「オープンテーブル」を参照

脚注

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[脚注の使い方]

出典

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  1. ^ a b “Investor FAQs” (英語). Booking Holdings Inc.. 2018年2月23日閲覧。
  2. ^ a b c d e f g h i j k “ANNUAL REPORT 2019” (PDF) (英語). Booking Holdings Inc. (2020年2月26日). 2020年2月29日閲覧。
  3. ^ a b “Airbnb’s Growth Doesn’t Scare Priceline at All” (英語). Skift (2015年7月1日). 2016年4月29日閲覧。
  4. ^ a b “The Priceline Group Inc. (NASDAQ: PCLN) Announces Name Change to Booking Holdings Inc.” (英語). PR Newswire (2018年2月21日). 2018年2月23日閲覧。
  5. ^ a b c “History” (英語). Booking Holdings Inc.. 2018年2月23日閲覧。
  6. ^ a b “Jeffery H. Boyd:Excecutive Profile&Biography” (英語). ビジネスウィーク. http://www.bloomberg.com/research/stocks/people/person.asp?personId=231187&ticker=PCLN 2015年3月1日閲覧。 
  7. ^ “Priceline.com Acquires Active Hotels, a Leading Internet Hotel Reservation Service in Europe” (英語). Booking Holdings Inc. (2004年9月21日). 2018年2月24日閲覧。
  8. ^ “U.S. Internet Travel Company Priceline.com Acquires Bookings B.V. Online Hotel Reservation Service” (英語). Booking Holdings Inc. (2005年7月14日). 2018年2月24日閲覧。
  9. ^ “Active Hotels becomes Booking.com” (英語). TravelMole (2006年11月27日). 2015年1月10日閲覧。
  10. ^ a b “東洋経済オンライン 株価2倍!ホテル予約プライスラインの秘密”. 東洋経済新報社 (2013年12月5日). 2015年12月20日閲覧。
  11. ^ “Priceline, online travel history and complacency” (英語). Tnooz (2012年1月31日). 2016年6月5日閲覧。
  12. ^ “プライスライン、7-9月期は40％増益－会長職とCEO職を分離”. ウォール・ストリート・ジャーナル. (2013年11月3日). http://jp.wsj.com/articles/SB10001424052702304218104579184562475826246 2015年1月10日閲覧。 
  13. ^ “プライスライン、訪日市場拡大に意欲－日本人向けサービス強化も”. トラベルビジョン. (2015年5月10日). http://travelvision.jp/news/detail.php?id=67121 2015年7月4日閲覧。 
  14. ^ a b “Priceline.com Incorporated Announces Corporate Name Change” (英語). Booking Holdings Inc. (2014年4月1日). 2018年2月23日閲覧。
  15. ^ “The Priceline Group Completes the Acquisition of Momondo Group” (英語). PR Newswire (2017年7月24日). 2017年8月6日閲覧。
  16. ^ “ブッキングHD、メタサーチのホテルズコンバインドの買収が完了 メタサーチ大手のカヤック傘下へ”. Airstair (2018年12月6日). 2019年1月12日閲覧。
  17. ^ “米プライスライン、中国同業大手シートリップと資本・業務提携へ”. モーニングスター (2014年8月8日). 2015年12月20日閲覧。
  18. ^ “Priceline Invests $450 Million in Chinese E-Commerce Giant Meituan-Dianping” (英語). Skift (2017年10月19日). 2017年10月20日閲覧。
  19. ^ “ブッキングHD、中国タクシー配車「DiDi」に5億ドル出資、戦略的提携で双方顧客にサービス提供も”. トラベルボイス (2018年7月23日). 2019年1月12日閲覧。
  20. ^ “Grab、ブッキング・ホールディングスと戦略的提携”. PR TIMES (2018年10月29日). 2019年1月12日閲覧。
  21. ^ “The Priceline Group Names Glenn Fogel CEO” (英語). PR Newswire (2016年12月15日). 2017年1月10日閲覧。
  22. ^ “Arrows Pointing South For Priceline.com Post-Earnings” (英語). Seeking Alpha (2012年5月9日). 2017年9月18日閲覧。
  23. ^ “Interview: Expedia’s Comeback CEO on What It Will Take To Win” (英語). Skift (2015年3月9日). 2015年12月20日閲覧。
  24. ^ “The Worlds 15 Largest Travel Companies of 2014” (英語). Skift (2014年7月28日). 2015年12月20日閲覧。
  25. ^ “What is driving Priceline’s Success in the past 5 years?” (英語). ハーバード・ビジネス・スクール (2012年11月2日). 2015年5月30日閲覧。
  26. ^ “世界2大オンライン旅行会社「プライスライン・グループ」社の副社長に聞く、日本展開からモバイル対応まで”. トラベルボイス (2015年7月1日). 2017年9月18日閲覧。
  27. ^ 『週刊トラベルジャーナル』2012年7月16日号「特集 躍進するプライスライン 時価総額2.6兆円のOTA」
  28. ^ “Booking Holdings Sees Brand Collaborations as Key to Restoring Growth on Steroids” (英語). Skift (2019年11月7日). 2020年2月29日閲覧。
  29. ^ “Priceline.com Announces Expansion to Japan in Alliance With SOFTBANK” (英語). Booking Holdings Inc. (2000年7月31日). 2018年2月24日閲覧。
  30. ^ “ソフトバンク・イーコマース、米Priceline.comとの交渉を打ち切り、新会社解散へ”. INTERNET Watch. (2000年12月8日). https://internet.watch.impress.co.jp/www/article/2000/1208/price.htm 2015年2月28日閲覧。 
  31. ^ “Priceline Eliminates 'Name Your Own Price' for Airline Tickets” (英語). Travel Pulse (2016年9月7日). 2017年3月27日閲覧。
  32. ^ “Brett Keller Named Interim Chief Executive Officer of Priceline.com, a Subsidiary Unit of The Priceline Group” (英語). Booking Holdings Inc. (2016年6月3日). 2018年2月23日閲覧。
  33. ^ “Will Kaley Cuoco Add A 'Big Bang' To Shatner's Priceline 'Negotiator' Campaign?” (英語). フォーブス (2013年1月10日). 2015年4月1日閲覧。
  34. ^ “Contact and Locations” (英語). Booking Holdings Inc.. 2018年2月23日閲覧。
  35. ^ “Priceline to Buy Rocketmiles for About $20 Million” (英語). ウォール・ストリート・ジャーナル (2015年2月18日). 2019年1月12日閲覧。

外部リンク

[編集]
ウィキメディア・コモンズには、ブッキング・ホールディングスに関連するカテゴリがあります。
  • Booking Holdings（英語） - 公式サイト。
  • Booking Holdings (@BookingHoldings) - X（旧Twitter）（英語）
  • Booking Holdings Inc.のビジネスデータ:
アメリカ合衆国の旗 S&P 100 構成銘柄（2024年3月18日入替時点）
  1. マイクロソフト (MSFT)
  2. Apple (AAPL)
  3. NVIDIA (NVDA)
  4. Amazon.com (AMZN)
  5. メタ・プラットフォームズ クラスA (META)
  6. Alphabet クラスA (GOOGL)
  7. バークシャー・ハサウェイ クラスB (BRK B)
  8. Alphabet クラスC (GOOG)
  9. イーライリリー・アンド・カンパニー (LLY)
  10. JPモルガン・チェース (JPM)
  11. ブロードコム (AVGO)
  12. テスラ (TSLA)
  13. Visa クラスA (V)
  14. ユナイテッド・ヘルス (UNH)
  15. エクソンモービル (XOM)
  16. マスターカード クラスA (MA)
  17. プロクター・アンド・ギャンブル (PG)
  18. ジョンソン・エンド・ジョンソン (JNJ)
  19. ホーム・デポ (HD)
  20. コストコ・ホールセール (COST)
  21. アッヴィ (ABBV)
  22. アドバンスト・マイクロ・デバイセズ (AMD)
  23. メルク・アンド・カンパニー (MRK)
  24. セールスフォース (CRM)
  25. シェブロン (CVX)
  26. Netflix (NFLX)
  27. ウォルマート (WMT)
  28. バンク・オブ・アメリカ (BAC)
  29. ペプシコ (PEP)
  30. コカ・コーラ (KO)
  31. アクセンチュア クラスA (ACN)
  32. アドビ (ADBE)
  33. リンデ (LIN)
  34. サーモフィッシャーサイエンティフィック (TMO)
  35. ウォルト・ディズニー・カンパニー (DIS)
  36. ウェルズ・ファーゴ (WFC)
  37. オラクル (ORCL)
  38. マクドナルド (MCD)
  39. シスコシステムズ (CSCO)
  40. アボット・ラボラトリーズ (ABT)
  41. クアルコム (QCOM)
  42. ゼネラル・エレクトリック (GE)
  43. インテル (INTC)
  44. キャタピラー (CAT)
  45. インテュイット (INTU)
  46. IBM (IBM)
  47. コムキャスト クラスA (CMCSA)
  48. ベライゾン・コミュニケーションズ (VZ)
  49. ダナハー (DHR)
  50. ファイザー (PFE)
  51. テキサス・インスツルメンツ (TXN)
  52. ユニオン・パシフィック鉄道 (UNP)
  53. フィリップモリス (PM)
  54. アムジェン (AMGN)
  55. コノコフィリップス (COP)
  56. ロウズ (LOW)
  57. ハネウェル・インターナショナル (HON)
  58. アメリカン・エキスプレス (AXP)
  59. ゴールドマン・サックス (GS)
  60. RTXコーポレーション (RTX)
  61. AT&T (T)
  62. ネクステラ・エナジー (NEE)
  63. ブッキング・ホールディングス (BKNG)
  64. ナイキ クラスB (NKE)
  65. ブラックロック (BLK)
  66. シティグループ (C)
  67. メドトロニック (MDT)
  68. モルガン・スタンレー (MS)
  69. ユナイテッド・パーセル・サービス クラスB (UPS)
  70. ブリストル・マイヤーズ スクイブ (BMY)
  71. ボーイング (BA)
  72. スターバックス (SBUX)
  73. ディア・アンド・カンパニー (DE)
  74. チャールズ・シュワブ (SCHW)
  75. CVSヘルス (CVS)
  76. モンデリーズ・インターナショナル クラスA (MDLZ)
  77. ロッキード・マーティン (LMT)
  78. ギリアド・サイエンシズ (GILD)
  79. アメリカン・タワー (AMT)
  80. T-Mobile US (TMUS)
  81. アルトリア (MO)
  82. ターゲット・コーポレーション (TGT)
  83. サザン・カンパニー (SO)
  84. デューク・エナジー (DUK)
  85. コルゲート・パーモリーブ (CL)
  86. PayPal (PYPL)
  87. U.S.バンコープ (USB)
  88. エマソン・エレクトリック (EMR)
  89. ジェネラル・ダイナミクス (GD)
  90. フェデックス (FDX)
  91. 3M (MMM)
  92. アメリカン・インターナショナル・グループ (AIG)
  93. キャピタル・ワン (COF)
  94. サイモン・プロパティ・グループ (SPG)
  95. フォード・モーター (F)
  96. ゼネラルモーターズ (GM)
  97. メットライフ (MET)
  98. バンク・オブ・ニューヨーク・メロン (BK)
  99. ダウ (DOW)
  100. チャーター・コミュニケーションズ クラスA (CHTR)
  101. クラフト・ハインツ (KHC)
  • 銘柄入替日時点でのウェイト順
  • 緑字は2024年3月18日入替銘柄
アメリカ合衆国の旗 NASDAQ 100 構成銘柄（2024年6月24日入替時点）
  1. マイクロソフト（MSFT）
  2. Apple（AAPL）
  3. NVIDIA（NVDA）
  4. Alphabet クラスC（GOOG）
  5. Alphabet クラスA（GOOGL）
  6. Amazon.com（AMZN）
  7. メタ・プラットフォームズ クラスA（META）
  8. ブロードコム（AVGO）
  9. テスラ（TSLA）
  10. ASMLホールディング 米国預託（ASML）
  11. コストコ・ホールセール（COST）
  12. Netflix（NFLX）
  13. アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）
  14. アストラゼネカ 米国預託（AZN）
  15. アドビ（ADBE）
  16. ペプシコ（PEP）
  17. クアルコム（QCOM）
  18. リンデ（LIN）
  19. T-Mobile US（TMUS）
  20. 拼多多 米国預託（PDD）
  21. シスコシステムズ（CSCO）
  22. アプライド・マテリアルズ（AMAT）
  23. テキサス・インスツルメンツ（TXN）
  24. インテュイット（INTU）
  25. アムジェン（AMGN）
  26. ARMホールディングス 米国預託（ARM）
  27. マイクロン・テクノロジ（MU）
  28. インテュイティヴ・サージカル（ISRG）
  29. コムキャスト クラスA（CMCSA）
  30. ハネウェル・インターナショナル（HON）
  31. ブッキング・ホールディングス（BKNG）
  32. ラムリサーチ（LRCX）
  33. インテル（INTC）
  34. バーテックス・ファーマシューティカルズ（VRTX）
  35. リジェネロン・ファーマシューティカルズ（REGN）
  36. アナログ・デバイセズ（ADI）
  37. KLAコーポレーション（KLAC）（英語版）
  38. パロアルトネットワークス（PANW）（英語版）
  39. ADP（ADP）（英語版）
  40. Airbnb（ABNB）
  41. クラウドストライク クラスA（CRWD）
  42. モンデリーズ・インターナショナル クラスA（MDLZ）
  43. シノプシス（SNPS）
  44. スターバックス（SBUX）
  45. ギリアド・サイエンシズ（GILD）
  46. ケイデンス・デザイン・システムズ（CDNS）
  47. メルカド・リブレ 米国預託（MELI）
  48. シンタス（CTAS）（英語版）
  49. マリオット・インターナショナル クラスA（MAR）
  50. NXPセミコンダクターズ 米国預託（NXPI）
  51. コンステレーション・エナジー（CEG）（英語版）
  52. CSXコーポレーション（CSX）
  53. オライリー・オートモーティブ（ORLY）（英語版）
  54. PayPal（PYPL）
  55. ローパー・テクノロジーズ（ROP）（英語版）
  56. マーベル・テクノロジー・グループ（MRVL）
  57. ワークデイ クラスA（WDAY）（英語版）
  58. パッカー（PCAR）
  59. コパート（CPRT）（英語版）
  60. モデルナ（MRNA）
  61. オートデスク（ADSK）
  62. モンスター・ビバレッジ（MNST）（英語版）
  63. ロス・ストアーズ（ROST）（英語版）
  64. マイクロチップ・テクノロジー（MCHP）
  65. キューリグ・ドクター・ペッパー（KDP）（英語版）
  66. トレードデスク（TTD）（英語版）
  67. アメリカン・エレクトリック・パワー（AEP）
  68. ペイチェックス（PAYX）（英語版）
  69. ドアダッシュ（DASH）
  70. Fortinet（FTNT）
  71. デクスコム（DXCM）（英語版）
  72. アトラシアン クラスA 米国預託（TEAM）
  73. チャーター・コミュニケーションズ クラスA（CHTR）
  74. アイデックス・ラボラトリーズ（IDXX）（英語版）
  75. クラフト・ハインツ（KHC）
  76. Datadog（DDOG）
  77. ヴェリスク・アナリティクス（VRSK）（英語版）
  78. オールド・ドミニオン・フレイト・ライン（ODFL）（英語版）
  79. エレクトロニック・アーツ（EA）
  80. ルルレモン・アスレティカ（LULU）
  81. ファスナル（FAST）（英語版）
  82. GEヘルスケアテクノロジーズ（GEHC）
  83. エクセロン（EXC）
  84. ダイヤモンドバック・エナジー（FANG）（英語版）
  85. コカコーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ 米国預託（CCEP）（英語版）
  86. ベーカーヒューズ（BKR）（英語版）
  87. コグニザント・テクノロジー・ソリューションズ クラスA（CTSH）（英語版）
  88. バイオジェン（BIIB）
  89. CDW（CDW）（英語版）
  90. コースター・グループ（CSGP）（英語版）
  91. エクセル・エナジー（XEL）
  92. オン・セミコンダクター（ON）
  93. ANSYS（ANSS）
  94. GlobalFoundries（GFS）
  95. テイクツー・インタラクティブ（TTWO）
  96. ゼットスケーラー（ZS）（英語版）
  97. ダラー・ツリー（DLTR）（英語版）
  98. ワーナー・ブラザース・ディスカバリー（WBD）
  99. イルミナ（ILMN）（英語版）
  100. モンゴDB（MDB）（英語版）
  101. ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス（WBA）
  • 銘柄入替日時点でのウェイト順
  • 緑字は2024年6月24日入替銘柄
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