板橋 (板橋区)

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板橋
町丁
板橋区役所（2016年12月）
地図北緯35度44分58秒 東経139度42分55秒 / 北緯35.74933度 東経139.71536度 / 35.74933; 139.71536
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 板橋区
地域 板橋地域
人口情報（2023年（令和5年）10月31日現在[1]）
 人口 24,323 人
 世帯数 15,828 世帯
面積（[2]）
  1.006854131 km²
人口密度 24157.42 人/km²
郵便番号 173-0004[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 板橋
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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板橋（いたばし）は、東京都板橋区の町名[5][6]。現行行政地名は板橋一丁目から四丁目。全域で住居表示が実施されている[7]。

地理[編集]

板橋区南東端に位置する。北で仲宿および加賀、東で北区滝野川、南で豊島区上池袋および池袋本町、西で大山金井町、大山東町および氷川町と隣接する。東辺をもって板橋区 - 北区境、南辺をもって板橋区 - 豊島区境を形成する。町域中央部を国道17号（中山道）、東辺を東日本旅客鉄道赤羽線（通称埼京線）、西辺を東京都道317号環状六号線（山手通り）が通じ、板橋四丁目北東部を石神井川が流れている。町域は板橋区役所をはじめ多くの官公署が立地しているほか、民間企業事務所、住宅地として利用されている。

河川[編集]

汎称地名[編集]

「板橋」は、旧中山道宿場などの歴史的地名・橋梁名・駅名・東京都の自治体名でもあるため、様々な意味合いで用いられる汎称地名である。時代により指し示す地域が異なる。

  • 中山道の整備・宿駅伝馬制度確立（江戸時代初期）以前については板橋郷を参照。
  • 中山道の宿場時代（江戸時代）については板橋宿を参照。
  • 旧中山道の橋梁については板橋 (石神井川)を参照。
  • 鉄道の駅については板橋駅を参照。
  • 東京都の自治体としての板橋については板橋区を参照。
    • 自治体名としての「板橋」として、現代では区内全体を指す地名としても使われる。そのため企業の支店名や店舗名などで、志村、上板橋、赤塚地域に立地する場合でも「板橋」を名乗る事例がみられる。一例として、旧志村前野町に立地する「イオンスタイル板橋前野町店」、志村一丁目に立地する「凸版印刷板橋工場」、舟渡四丁目に立地する「日本金属板橋工場」など。

地価[編集]

住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、板橋2-14-6の地点で54万8000円/m2となっている[8]。

歴史[編集]

廃藩置県実施前は武蔵国豊島郡下板橋宿、瀧野川村、および金井窪村の各一部地域。中山道板橋宿のうち、江戸市中に最も近い平尾宿地域であり、川越街道が分岐する「平尾の追分」が置かれていた。

地名の由来[編集]

地名の由来は、石神井川にかかる橋「板橋」から。記録によれば、約800年前の鎌倉時代から地名として使われている。

旧町名[編集]

  • 1932年の板橋区発足時点で、旧板橋町大字下板橋地域を再編して命名された行政地名の（旧）板橋町一丁目〜十丁目は、現在の板橋一丁目〜四丁目とは異なる地域を指す。それぞれ以下の地域に相当する。

沿革[編集]

地主[編集]

『日本紳士録』によると、板橋の地主は松村、手島姓の人物がいる[12][13]。

史跡[編集]

世帯数と人口[編集]

2023年（令和5年）10月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目 世帯数 人口
板橋一丁目 5,063世帯 7,723人
板橋二丁目 3,919世帯 5,728人
板橋三丁目 3,567世帯 5,758人
板橋四丁目 3,279世帯 5,114人
計 15,828世帯 24,323人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[14]
20,321
2000年（平成12年）[15]
20,491
2005年（平成17年）[16]
21,093
2010年（平成22年）[17]
22,073
2015年（平成27年）[18]
23,582
2020年（令和2年）[19]
25,041

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[14]
10,027
2000年（平成12年）[15]
10,702
2005年（平成17年）[16]
11,685
2010年（平成22年）[17]
13,264
2015年（平成27年）[18]
14,537
2020年（令和2年）[19]
15,835

学区[編集]

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[20]。

丁目 番地 小学校 中学校
板橋一丁目 全域 板橋区立板橋第四小学校 板橋区立板橋第五中学校
板橋二丁目 39 - 42番
1 - 38番
43 - 69番		 板橋区立板橋第二小学校 板橋区立板橋第一中学校
板橋三丁目 44 - 65番 板橋区立金沢小学校 板橋区立加賀中学校
1 - 43番 板橋区立板橋第四小学校 板橋区立板橋第五中学校
板橋四丁目 全域

事業所[編集]

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[21]。

丁目 事業所数 従業員数
板橋一丁目 625事業所 5,392人
板橋二丁目 338事業所 6,241人
板橋三丁目 221事業所 1,929人
板橋四丁目 180事業所 1,432人
計 1,364事業所 14,994人
事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[22]
1,272
2021年（令和3年）[21]
1,364
従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[22]
11,927
2021年（令和3年）[21]
14,994

交通[編集]

鉄道[編集]

この他、JR東日本埼京線の板橋駅（北区滝野川所在）は豊島区上池袋・池袋本町・北区滝野川にまたがって設置されている[注釈 3]。東武東上線の下板橋駅（豊島区池袋本町所在）も至近に位置する。

バス[編集]

  • 国際興業バス
    • 板橋駅・板橋一丁目・板橋四丁目：王22 帝京大学病院経由 王子駅行き・板橋駅行き
    • 板橋区役所・大山東町（旧称：板橋電話局前）：池20 高島平操車場行き・池袋駅西口行き。池21：舟渡町経由高島平駅行き・池袋駅西口行き
  • （参考・運行休止路線）日本中央バス
    • 板橋NTT前：夜行高速バス 金山駅南口・名古屋駅太閤通口・京都駅八条口経由なんばOCAT行き。2004年4月に運行を開始したが、2005年9月1日に休止された。

道路[編集]

施設[編集]

行政
教育
町域内に本社を置く企業
店舗など
商工業者
公園
  • 南板橋公園
  • 谷端川児童遊園：1962年に暗渠化された旧谷端川流路上に整備された遊歩道公園。「一の橋」と記された石造り欄干が遺されている。池袋方面からの「下り谷」を流れてくる支流と、この橋の付近で合流していた。
    • 地名における“袋”は、川と川の合流点を指すことが多い用語であるため、旧池袋村と旧板橋町大字瀧野川の境に相当する板橋駅南西側の一帯（板橋一丁目および豊島区池袋本町四丁目付近）を池袋の地名の由来とする説がある[24]。他に、豊島区西池袋一丁目の「丸池」を池袋の由来とする説がある。
神社・寺院・教会
  • 日本福音ルーテル板橋教会
  • 子易神社
  • 東光寺（浄土宗） - 明治時代になって板橋に移り住んだ子孫が建てた戦国時代の武将宇喜多秀家の供養塔がある[25]。
  • 観明寺

出身・ゆかりのある人物[編集]

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ 斬首場所は「板橋刑場」と言われているが、近藤の処刑以外に当地が刑場として使用されたことを示す資料は遺されていない。鈴ヶ森・小塚原などの幕府公認の常設刑場ではなかった可能性もある。
  2. ^ 東武東上線下板橋駅とは位置が異なり、平尾追分付近に存在した。
  3. ^ 以前の板橋駅の所在地は駅事務室のある板橋一丁目とされていたが、2021年現在は北区滝野川七丁目となっている。

出典[編集]

  1. ^ a b “令和5年　町丁目別年齢別人口表 - 令和5年11月1日　町丁目別年齢別人口表（1歳刻み）” (CSV). 板橋区 (2023年11月2日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b “板橋の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P795
  6. ^ 『いたばしの地名』pp.189-190、板橋区教育委員会、1995年
  7. ^ “住居表示実施証明書”. 板橋区. 2018年4月3日閲覧。
  8. ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年11月17日閲覧。
  9. ^ 板橋区ホームページ「平成27年度板橋区土木白書　第1章　区道の歴史」（PDFファイル）
  10. ^ 「日本鉄道旅行地図帳　5号　東京」（新潮社・2008年）41頁
  11. ^ 日外アソシエーツ編集部 編『日本災害史事典 1868-2009』日外アソシエーツ、2010年9月27日、86頁。ISBN 9784816922749。 
  12. ^ a b 『日本紳士録 第37版』東京マ之部688頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年5月4日閲覧。
  13. ^ a b c 『日本紳士録 第38版』東京ツ、テの部530頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2019年4月8日閲覧。
  14. ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  15. ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  16. ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  17. ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  18. ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  19. ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  20. ^ “板橋区立小中学校　住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
  21. ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  22. ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  23. ^ 企業情報 - 会社概要 株式会社タカキュー、2021年6月10日閲覧。
  24. ^ NHK総合テレビ『ブラタモリ』池袋・巣鴨、2011年1月27日放送。
  25. ^ 東光寺板橋区公式サイト。2023年4月3日閲覧。
  26. ^ 『人事興信録 第12版 上』イ112頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2019年2月17日閲覧。
  27. ^ 『人事興信録 第14版 下』マ112頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2019年2月17日閲覧。
  28. ^ a b 『人事興信録 第15版 下』ナ25頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2022年11月4日閲覧。
  29. ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

参考文献[編集]

  • 交詢社編『日本紳士録 第37版』交詢社、1933年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第38版』交詢社、1934年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第12版 上』人事興信所、1940年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第14版 下』人事興信所、1943年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第15版 下』人事興信所、1948年。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

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