インターネット・バブル
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インターネット・バブル（Internet Bubble ）は、1990年代末期に、アメリカ合衆国の市場を中心に起った、インターネット関連企業の実需投資や株式投資の異常な高潮である。
「ドットコム会社」と呼ばれる多くのIT関連ベンチャーが設立され、1999年から2000年にかけて株価が異常に上昇したが、2001年にバブルは弾けた。
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[編集] 背景
1990年代末期、消費者との直接の双方向的通信を大量に処理できるe-コマースの可能性が現実化し、既存のビジネス・モデルを揺るがせた。このため、多くの会社がインターネット関連投資に走り、これらのサービスを提供するIT関連企業に注目が集まった。更に、1998年から1999年にかけて持続した米国の低金利が、ベンチャー創業資金や投資資金の調達を容易にした。
[編集] 株価
通信関連銘柄が多いNASDAQの平均株価は、1996年には1000ドル前後で推移していたが、1999年には2000ドルを突破し、2000年3月10日には絶頂の5048ドル、PERは200倍を示現した。同様の傾向は米国株式市場だけでなく、欧州・アジアや日本の株式市場でも見られた。このような中で株式を公開したベンチャー企業創業者は莫大な富を手にし、シリコンバレーを中心にベンチャー設立ブームに拍車をかけた。この経過を、米国ではドットコム・ブームと呼ぶ。
当時、米国の経済学者はこのような現象を「ニューエコノミー」としてもてはやしたが、その後、連邦準備制度理事会の利上げを契機に株価は急速に崩壊し、2002年には1000ドル台まで下落した。
[編集] 崩壊
このような株価の崩壊のなかで、多くのIT関連ベンチャーは倒産に追い込まれ、2002年の米国IT関連失業者数は56万人に達した。ただ、グーグル、アマゾン・ドットコムやe-ベイなど一部の堅実なベンチャーのみが生き残ることができた。その後、当時FRBの議長だったアラン・グリーンスパンは、アメリカ同時多発テロ事件の影響もあって、FF金利 を2000年から2003年まで13回もの利下げを実施し、6.5％から1％まで引き下げ続けた。これは、2007年から始まる世界金融危機の引き金となる、住宅バブルを煽る結果となった。
[編集] 世界的影響
欧州諸国のなかでも英語圏で賃金コストが低かった小国アイルランドにIT関連企業の直接投資が相継ぎ、アイルランドはこのブームに乗って「ケルトの奇跡」と呼ばれる経済成長を達成した。バブルの崩壊はアイルランド経済にも痛手を与えたが、決定的なダメージを受けることはなかった。同じく英語人口が多いインドにもソフトウェア関連の投資が増加し、インド経済に好影響を与えた。
中国でも当時株式公開を行った聯想集団などのIT関連企業の株価はいきなり高値を付けた。その後、これら企業の株価は下落を続けたが、中国のITブームはようやく緒に付いたばかりであったので、大きな打撃を受けることはなかった。
[編集] 外部サイト
- NASDAQ平均株価チャート（英語）
- 関連論文要旨
