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医療

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医療（いりょう、英語: medical treatment[1], medical care[1], medicine[2], health care[3]）とは、人間の健康の維持や回復、増進を目的とした諸活動、すなわち疾病に対する診断と治療を包括的に指す概念である。

→「医学」も参照

概説

定義

ヘルスケアや保健などとも重複する概念だが、そもそもどの範囲を「医療」と見なすかについて、明確な定義はない。

医療は文化性が高いため、国や地域、時代により定義が異なる[4]ともされる。

また厚生労働省は政策決定上「医療」と「介護」を分離しており[5]、疾病や加齢の結果として生じた要介護状態に対する生活上の支援を「介護」として分離し、この文脈ではそれに対する概念として疾病自体への介入を「医療」と称している。

医療人類学者のアーサー・クラインマンは、「医療は様々なセクター[要曖昧さ回避]で行われている」として、公的機関などに認定された通常の医療（制度としての医療）や伝統医などによる専門職セクターだけでなく、宗教や伝統などに基づいた民俗セクター[注 1]、家庭内などの民間セクターでも様々な医療が行われている、としている[6]。

「医療」には多様な立場の人による多様な行為が属しており、必ずしも専門的職能者のみによって行われるわけではない。

例えば心肺停止状態に対しては無資格者による救急医療（気道確保・人工呼吸・心臓マッサージ、および自動体外式除細動器の使用）の実施が社会的に容認されており、在宅医療では必然的に患者自身や家族が医療の一端を担うこととなる。

「救急医療」や「緩和医療」などと、対象とする疾病の段階によって分類されることもある[注 2]が、他方で「身体医療」と「精神医療」のように病因論や身体論の体系に分類の根拠を求めた分類法もある。

伝統医療 / 近代医療 という分類法もある[7]。通常医療 / 補完医療、代替医療という分類法もある。それらを総合したものは「統合医療」という呼称で呼ばれている。

近代医療は、強く制度化されていることもあり、あたかも一枚岩の単一な医療であるかのような認識が持たれることもあるが、実際には多様な理論の複合体であり、個々の医療従事者による実践も多様性に富んでいる[8]。

医療従事者

→詳細は「医療従事者」を参照

医療における専門技能を有し医療に携わる人々、あるいはその業務補助を行う者は医療従事者と呼ばれるが、これも明確な定義がない。

医療従事者は、病気や障害を持った人に専門的知識と技術を行使し、健康的な生活が得られるよう助力する職種である。「病気を診ずして、病人を診よ」という某医科大学の理念になぞらえて、病をもった人の生活を支援することが医療者の仕事とされることもある[9]。

代替医療、統合医療

「標準的医療の代わりの医療」という意味で「代替医療」、一方で通常医療を補完する医療という意味で「補完医療」という言葉が存在する[10]。伝統に基づく医学から民間療法、宗教的実践まで様々な理論に基づく様々な療法が含まれる。

補完・代替医療は生命の自然治癒力を活性化させることを目的とし、得意としている、とアンドルー・ワイルは説明している[11]。

なお「代替医療」という呼称については、「日本では東洋医学が主流医学であるので、この欧米式の表現は日本の状況には馴染まない[12]」と指摘する人もいる。東アジア諸国では伝統中国医学(東洋医学)を源流と持つ漢方医学や、韓医などの医師が公的に認知された専門職セクターとして受容されており、西洋医療と比較的良好な関係を持っている[13]。


医療のセクター区分・分類と、それぞれの場において行われる医療行為が、実際に治療効果があるかどうかは別の問題である。通常医療でさえ根拠に基づく医療（EBM）は半分以下しか行われておらず[14]、（特に日本などでは、EBMに必要な大規模調査がそもそもあまり実施されておらず[14]）、実は医局や病院の慣習などといった怪しげなものに支えられており、ある分野の治療法群に対してようやくEBMの調査が行われると、多くの場合、長年医師らによって良いと信じられて用いられてきた“治療方法”（=医師が治療だと信じたがっていた何らかの行為）が、統計的に見れば害する割合のほうが大きいとか、そこまでひどくなくても、実はプラシーボ効果以上の効果は無かった、などと判明することがしばしばである。

通常医療（西洋医学）は、自然治癒力を活性化させることを最も苦手としている[11]とアンドルー・ワイルは指摘した。

通常医療において使われている概念はせいぜい「免疫」や「恒常性」であり、ふつう医学事典に「自然治癒力」という項目は存在しない[15]といったことは定方昭夫の文献でも指摘されている。

さらに言えば『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン』の記事でフランツ・インゲルフィンガーが「医師がかかわった病気のうち85%は、“自己完結的”（実は医師が関わらなくても、自然に治癒してしまうもの）である」と記しているように[16]、（西洋医学では言語化自体ができないでいるが）実際には人体には明らかに「治癒系」と呼べるものが存在している、と指摘されている[16]。結局、西洋医学は「循環系」や「消化系」や「神経系」などの系については理解してそれを言語化できているにもかかわらず[16]、その同じ西洋医学が、治癒系については全然理解しておらず[16]、概念化・言語化すらできていない、ということなのである[16]。例えば医学事典でも「治癒系」という項目すら立てておらず[16]、西洋医学では医学校（医学部）の履修内容でも「解剖学」「内分泌学」「物理学」「化学」などの科目は存在するのに[16]、現に明らかに生体に備わり存在している、病気からの回復を実現しているしくみ（系・システム）について教える科目が最近までただのひとつも存在していなかった[16]と指摘されている。西洋医学の教育体系では、治癒系がひとつの統合されたシステムとして教えられていない[16]。治癒系のごく一部の機能が（例えば免疫などが）、バラバラの科目の中でバラバラに教えられているにすぎない、というおかしな教育体系になっている[16]と指摘されているのである。


1993年、アメリカ合衆国の人々が補完・代替医療に支払った費用は、西洋医学の病院に支払った費用を上回った[17][11]。つまり、アメリカ合衆国では、西洋医学の医療（過去となった「通常医療」）よりも、補完・代替医療のほうが好んで利用されている。また、時代を先導してゆく人たち[注 3]ほど、補完・代替医療を高く評価し、積極的に利用している[11]。

人々は伝統医学などの補完・代替医療を利用するようになった。人々は西洋医学を見限り代替医療に移ったといえるのではないか、と医師の帯津良一は述べた[18]。また、近年では補完・代替医療の存在感が増している[11]、とか脚光を浴びている[10]、と言われている。米国では最近では医師たちもおよそ半数が代替医療を支持しているという[18]。

なお厚生労働省は民間療法をはじめとする統合・代替医療が必ずしも標準医療の代替になるものではないとして具体的な代替医療の名称を列挙し情報提供しており、一部代替医療を確立された標準医療の代替として用いることで生命の危険が及ぶ可能性に対する注意喚起、有効性の明確なエビデンスが存在しない代替医療の情報提供を行っている[19]。

医療の効果の統計的把握、医療への反省・批判・提案

→詳細は「医学史」および「医学と医療の年表」を参照

「癒しのart（わざ）」であった伝統的な西洋医学には、（20世紀に）テクノロジーが持ち込まれ、「機械医療」へと変容した[20]。 人々の「科学医療」「機械医療」に対する素朴な崇拝・信仰の状態は、1960年代まで続いた[21]。[22]

ところが、以下に示されるように、1960年代以降には医療の効果を否定する資料が整い[要出典]、医療が健康被害を与えていることが明らかになった。（下記に詳述）。

1971年、アメリカ公衆衛生学会会長で、ハーバード大学教授のカースは、衛生統計を分析し、次のように指摘した[21]。

"現代医学の感染症予防措置や治療が、人々の平均寿命に寄与した" などと思うのは全く根拠が無い。医学的な措置・治療ではなく、むしろ環境や栄養の改善のほうが大きな役割を果たしたのである。

また、自身が医師であるロバート・メンデルソンは1970年代、同時点での根拠にもとづき、医療が害悪を及ぼしていることの証拠となるデータ[要出典]を次のように挙げた[23]。

  • 1973年にイスラエルで医師のストライキが決行された時には、診察する患者の数を1日あたり6万5000人だったところを7000人に減らした。そしてストは1ヶ月続いた。エルサレム埋葬協会によると、医師のストライキの期間中、人々の死亡率が半減したという。イスラエルでこれほど死亡率が減少したのは、1950年代に医者がストライキをした時以来である[24]。
  • 1976年、コロンビアの首都ボゴタで、医師たちが52日間のストライキを行い、救急医療以外はいっさいの治療を行わなかったところ、ストライキの期間中、死亡率が35%低下した[25]という。コロンビアの国営葬儀協会は「事実は事実である」とコメントした[24]。
  • 同じ1976年、アメリカ合衆国のロサンゼルスでも医者らがストライキを行った。この時は、短期的に死亡率が18%低下した。ストライキの期間中、手術の件数は60%減少していた[26]。そして、医師のストライキが終わり、彼らが医療活動を始めると、短期的な死亡率がストライキ以前と同じ水準に悪化した[25]。

[27]。

クエンティン・ヤングは、医者らが医療という名目のもとで組織的に大量の人間破壊（大量殺人）を行っていることを指摘して、それを医療による大量殺戮と呼んだ[24]。

なお、ロバート・メンデルソンは、医師自身の手によるデータ・統計類は信頼できない、とも指摘した[要出典][23]。というのは、医師というものは自分にとって都合が悪いデータは偽りの分類をしたり偽りの報告をすることで隠蔽・改ざんする習性があるからだという[23]。

ロバート・メンデルソン（en:Robert_S._Mendelsohn）は「医師のやっていることのかなりの部分が、人を死に至らしめる行為なのである[24]。」と警告した[23]。ただし、ロバート・メンデルソンは救急医療の価値については認めており、「医者はその医療行為の9割は行うのを止めて、救急医療だけに取り組めば、人々の健康状態は間違いなく改善されるはずだ」と評価した[24]。

1977年、アメリカの社会評論家イヴァン・イリイチは「現代の医学は健康改善にまったく役立っていないばかりか、むしろ病人をつくり出すことに手を貸しており、人々をひたすら医療に依存させるだけである」と警告した[28]。 「医原病」との概念を提唱した[28][注 4]。


医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンの編集のフランツ・インゲルフィンガーは、予後が悪化するケースが存在すると1970年代に指摘した。

  • 医療によって、疾患の予後に影響がなかった（＝効果がなかった）ケース　 80%
  • 医療によって、疾患の予後が好転または治癒したケース　11%
  • 医療によって、疾患の予後が悪化したケース　9%

[注 5]

一流医学誌のデータでこれが判明した。[要出典]

イヴァン・イリイチらによる、医療の実態の指摘と、その改善を提唱する社会医学者と公衆衛生専門家による努力は、1984年の世界保健機関による医療の再設定の提唱に結実した。[要出典]

医療の再設定

→「健康の社会的決定要因」も参照

医療の再設定とは、健康づくりのためのオタワ憲章にて提唱された、医師の教育と訓練の転換についての提言である[29]。

1974年にカナダ保健省から公開されたラロンド・レポートは、健康に影響を及ぼす要因として、生物学、環境、生活様式そして医療へのアクセスという4つの医療領域を提案し[30]、医療へのアクセスの重要性について、具体的な評価を下した。これらの医療領域と健康への影響は、アメリカ合衆国保健教育福祉省のヘルシー・ピープル (1979年) やイギリス保健社会保障省のブラック・レポート (1980年) おいても追認された[31][32]。

1984年、世界保健機関は健康づくり国際会議を開催し、健康に影響を及ぼす要因を健康の前提条件として整理すると、5つの活動領域の1つとして医療の再設定を掲げ、保健部門に携わる人々に「疾病の治療」の枠組みを越えた「健康づくり」へ向かうよう呼びかけた。

医療の再設定の流れは、マイケル・マーモットとリチャード・ウィルキンソンらによる健康の社会的決定要因 (1998年) の整理により健康と社会を結びつける現実的かつ政策的な概念[要出典]として成熟し、各国の政策に取り込まれるようになってきている[要出典]。

医療のデリバリ

プライマリケア

英国のコミュニティ・プライマリケアセンター
→詳細は「プライマリケア」を参照
→「プライマリ・ヘルス・ケア」、「救急医療」、および「家庭医療」も参照

プライマリケア（Primary care）とは、医療制度においてすべての患者が最初に受診する起点となる医療職のことである[33][34]。担い手には、プライマリケア医（総合診療医や家庭医）、さらに理学療法士や医師助手（Physician assistant）、ナース・プラクティショナー（NP）などの有資格コメディカルが挙げられる。地理的、医療体制、患者意思などにより、状態により、患者は二次、三次医療に紹介される。

二次医療

二次医療は、複数分野の専門的な診療技術を有する医療従事者が在籍する医療機関にてプライマリケアでは提供困難な重症例の通院および入院医療を提供する。プライマリケアからの紹介によって、または三次医療からの逆紹介によって提供される場合もある。

また緊急の治療が求められる外傷・疾患を受け付ける急性期医療も担っている。そのため二次救命処置、分娩、医用画像処理施設などを持っている。

三次医療

国立がん研究センターは、ナショナルセンター（国立国際医療研究センター）のひとつ

三次医療は、各専門分野に特化した診療機能を有する医療機関によって提供される医療であり、たいていプライマリケアまたは二次医療からの連携によって受診することとなる。複雑な医療機器や技術、十分な人的資源を伴う集中治療体制等に基づき、一次、二次の医療機関では困難とされるリスクの高い医療が提供される。一般に重症度の高い病状、診断と治療に特に専門性の高い知識の要求される病状が対象となる。また一部の三次医療機関では先進的な医学研究が行われており、その一環として高度先進医療が提供されることもある[35]。

在宅・地域医療

→詳細は「公衆衛生」、「地域医療」、「在宅医療」、および「訪問看護」を参照

いくつかの医療従事者は医療施設以外にて業務を行っている。それには公衆衛生分野も含まれ、食の安全監査や、疾患予防のためのコンドームや注射針配布なども含まれる。

また住宅やコミュニティにおいて、セルフケア、在宅医療、介護、生活支援、薬物乱用治療などの医療・ソーシャルケアなどにも携わる。

パフォーマンス評価

→「en:Health care ratings」および「医療技術評価」も参照

日本

医療制度の根拠法

日本の医療制度の根拠法は医療法である[要出典]。同法にて、医療を専門的に提供する医療機関が定義され、医療の内容とその品質管理につき規定されている。

日本の医療従事者

日本の医療・福祉・教育に関する資格一覧

厚生労働省は厚生労働白書にて「医療関係従事者」という語を用い、国家資格で認定された医療専門職者および准看護師の集計を公表している[36]。一方、同省が新型コロナウイルス感染症に対する予防接種の優先順位決定を目的として令和2年に公表した定義[37]においては「医療従事者等」の語が用いられ、これには事務職等も含め医療機関ないしそれに準ずる場で患者と接する者すべてを含みうるとしている。

関係する項目

医療制度

→詳細は「医療制度」を参照

医療経済学

OECD各国の財源別保健支出[38]。
水色は政府一般歳出、紫は社会保険、赤は自己負担、橙は民間保険、緑はその他
→詳細は「医療経済学」および「ユニバーサルヘルスケア」を参照

医療制度の財源は以下の5つを主にしている[39]。

  1. 中央政府、自治体、市町村の一般税収
  2. 社会保険
  3. 非営利団体や民間による、医療保険
  4. 患者の自己負担
  5. 寄付や慈善団体

ほとんどの国々では、以上の5つを全て組み合わせて運用されている。

健康情報学

→詳細は「健康情報学」を参照

医療の下位分類

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 医療人類学では「folk medicine 民俗医療」 という用語が用いられている。医療人類学の文献例が参照可。
  2. ^ 診断 / 治療 / リハビリテーション / 予防 、また看護活動（看護過程） / 調剤及び服薬指導（OTC薬販売における登録販売者の指導や助言）/ 栄養指導　等々といった要素に分けるほか（医療行為の項を参照）。
  3. ^ 学歴が高い人、収入の多い人、知識人層など。
  4. ^ イワン・イリイチは著書で「そういった事態に直接の責任を持つ医療従事者の免許制度を廃止せよ」とも述べた。
  5. ^ 新谷の文献に基づく記載。新谷は予後を、病気の「経過」あるいは「その後の状態」のことと述べている（新谷富士雄『ヒトはなぜ病気になるのか』PHP研究所、190頁）

出典

  1. ^ a b 『研究社 新和英中辞典』「医療」
  2. ^ 『PDQ®がん用語辞書 英語版』「医療」
  3. ^ 『ライフサイエンス辞書』「医療」
  4. ^ 病院のあり方報告書　第7章医療の質（公益社団法人全日本病院協会）
  5. ^ 厚生労働省ウェブサイト　ホーム > 政策について > 分野別の政策一覧 > 健康・医療 > 医療保険 > 医療と介護の一体的な改革, 2021年9月22日閲覧
  6. ^ アーサー クラインマン 著、大橋英寿, 作道信介, 遠山宜哉 , 川村邦光 訳『臨床人類学―文化のなかの病者と治療者』弘文堂、1992年（原著1980年）。 
  7. ^ 黒田浩一『現代医療の社会学: 日本の現状と課題』、1995年、p.203。
  8. ^ 池田光穂 著「世界医療システム」、進藤雄三、黒田浩一郎 編『医療社会学を学ぶ人のために』世界思想社、1999年。 
  9. ^ 『医療入門 よりよいコラボレーションのために』第二章
  10. ^ a b 鈴木信孝「補完代替医療の展望」『全日本鍼灸学会雑誌』第56巻第5号、全日本鍼灸学会、2006年、693-702頁、doi:10.3777/jjsam.56.693。 
  11. ^ a b c d e アンドルー・ワイル『ワイル博士の健康相談 (1) 自然治癒力』pp.139-141
  12. ^ 『国際「統合医療」元年―第1回国際統合医療専門家会議公式記録集』日本医療企画、2004年
  13. ^ 大貫 恵美子『日本人の病気観―象徴人類学的考察』岩波書店、1985年。 
  14. ^ a b 米山公啓『医学は科学ではない』
  15. ^ 定方昭夫 著、黒岩卓夫 編『宗教学と医療』弘文堂、1991年。 
  16. ^ a b c d e f g h i j スティーヴン・ロック「原書の序」『内なる治癒力』創元社、1990年。 
  17. ^ ハーバード大学のアイゼンバーグ博士の調査
  18. ^ a b 帯津 良一『お医者さんがすすめる代替療法―病院ガイドつき アトピー、糖尿病、ガン…治らないといわれたら読む本』学習研究社 2006 ISBN 4054030769
  19. ^ 厚生労働省『「統合医療」に係る 情報発信等推進事業』 eJIM「統合医療」情報発信サイト [1]
  20. ^ 日野原重明『現代医学と宗教』岩波書店
  21. ^ a b 新谷富士雄『ヒトはなぜ病気になるのか』PHP研究所、190頁。
  22. ^ *手島　恵「連載 ものの見方・考え方と看護実践(2) 新しい世界観とは何か？」1998年 [2]
  23. ^ a b c d (ロバート・メンデルソン 1999)
  24. ^ a b c d e ロバート・メンデルソン 1999.
  25. ^ a b ロバート・メンデルソン 1999, p. 186.
  26. ^ カリフォルニア大学ロサンゼルス校の医療行政研究者ミルトン・レーマー（en:Milton I. Roemer）教授の17の主要病院の調査による
  27. ^ 関連データ：　今中孝信「賢い患者になるためのABC」明城文化フォーラム21・講演会、2004年　[3]
  28. ^ a b イヴァン・イリイチ『脱病院化社会 医療の限界』
  29. ^ 健康づくりのためのオタワ憲章、PDF形式（世界保健機関）
  30. ^ カナダ人の健康についての新たなる展望 Archived 2006年12月14日, at WebCite（カナダ保健省）
  31. ^ ヘルシー・ピープル (1979) 全文（米国国立医学図書館）
  32. ^ ブラック・レポート（Socialist Health Association）
  33. ^ World Health Organization. Definition of Terms. Retrieved 26 August 2014.
  34. ^ Johns Hopkins Medicine. Patient Care: Tertiary Care Definition. Accessed 27 June 2011.
  35. ^ 厚生労働省 令和3年版厚生労働白書 資料編, 2021年9月22日閲覧
  36. ^ 厚生労働省ウェブサイト 医療従事者等の範囲, 2021年9月22日閲覧
  37. ^ OECD 2013.
  38. ^ World Health Organization. "Regional Overview of Social Health Insurance in South-East Asia.' Retrieved December 02, 2014.

参考文献

  • Health at a Glance 2013 (Report). OECD. 21 November 2013. doi:10.1787/health_glance-2013-en。
  • ロバート・メンデルソン『医者が患者をだますとき』1999年。ISBN 4794208545。 

関連文献

関連項目

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社会問題など

概念など

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