災害医療

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災害医療(さいがいいりょう)は、大規模災害地震火災津波など)等により、対応する側の医療能力を上回るほど多数の医療対象者が発生した時に行われる、「災害時の急性期・初期医療」 のことを指す。

(医療体制、及び避難場所の準備、食料支援の確保、PTSDのケア、ボランティアの組織、災害派遣医療チームの連携などのすべてを包括して言われる場合もある)

「災害医療」と「救急医療」の違い[編集]

  • 我が国において、「全国規模で災害医療を行う能力」 を有する組織は、自衛隊衛生科部隊や、災害派遣の救助部隊を含む)と、日本赤十字社の2組織 のみである。
この他に、組織の規模は一気に小さくなるものの、「地域レベル」では 国立や県立・市町村立などの公立病院・医学部付属病院・民間病院 などの中から あらかじめ指定された災害拠点病院も、災害医療を担当する。
また、災害医療は全く専門ではないものの、各地の開業医などで組織する地域の医師会の有志が、災害救護所や避難所などで軽症患者の応急処置や、簡易的なトリアージなどを行う。また、災害医療についての研修や訓練を受けた各地の医師や看護師が、DMAT として被災地に 医療支援に入る(ただし、DMATは 被災地域外からの派遣となるため、現場到着や展開など、具体的な活動開始までには 一定の時間がかかる)。
  • 救急医療は、患者に対して十分な医療を供給できる環境下で行われる医療であり、例え突発的な発生であったとしても、いわば 「日常的に行われる医療」 の一部である。 医療関係者の手により 「患者にとって必要とされるすべての医療」 が施される。 これに対して災害医療は、事前に予測困難な災害の発生時において、急激な傷病者の増加に対して医療の供給が全く追いつかない状況下で行われる医療であり、場合によっては 電気・水道などのインフラ施設も被災し、医療機関への医療器材や医薬品の供給もストップするなど、想定以上に過酷な状況の中で行わなければならない。 混乱する現場・殺到する傷病者に対して、手元の 「限られた医療資源」 を有効に活用することで、何とか1人でも多くの人命を救うことを求められる医療である。
  • 災害医療では、トリアージひとつ取っても、救急医療とは「時間のかけ方」が異なる。 救急医療では一人の患者につき2~3分の時間をかけてトリアージを行うが、災害医療では、一人の患者に対し1分も時間をかけていたら、もし仮に60人の患者が一度に来たとした場合、60番目の患者は医療機関に到着後、重症か軽症かも分からない状態のままで 60分(1時間)以上も放置される、という事態になってしまう。実際の災害時には、患者数が60名程度で済むはずは無く、このあとに診察や応急処置・手術が待っているため、更に時間がかかる。
災害医療では、一人の患者にかける医療の「質」よりも、いかに多数の患者に対して、限りある医療を効率的・効果的に提供できるか、という観点が 常に要求される、という点でも特殊である。
このように 「災害医療」と「救急医療」は 本質的に全く異なる医療であり、単純に 「救急医療の規模が大きくなったものが災害医療だ」 と勘違いすると、実際の現場に出た時に大変なことになる。

災害と医療[編集]

ここでの災害とは単に天災のみならず、故意(テロリズム)または過失によるCBRNE災害(爆発・化学汚染・放射能汚染、或いは新型感染症)など、傷病者が多数発生し、病院の通常の診療体制では対応できない事案を意味する[1]

災害時に必要とされる医療体制は、災害の種類により異なる。例えば外傷患者の多数出る事案に於いては、麻酔科医・各種外科医及び手術室集中治療室スタッフを総動員できる体制を24時間以上に渡り維持しなくてはならない[2]。また、災害時に於いては、医療施設や医療スタッフ・救助スタッフ自身が被災することも想定しなくてはならない[3]

関連施設[編集]

  • 基幹災害医療センター:原則都道府県に一つ
  • 地域災害医療センター:原則二次医療圏に一つ

いずれもドクターヘリの離着陸場所と平時からの医薬品の備蓄が必要とされている。

参考文献[編集]

  1. ^ CDC Emergency Preparedness & Response Site - アメリカ疾病予防管理センターの災害対策ページ
  2. ^ Einav S, Aharonson-Daniel L, Weissman C, Freund HR, Peleg K; Israel Trauma Group. "In-hospital resource utilization during multiple casualty incidents." Ann Surg. 2006 Apr;243(4):533-40. PMID 16552206
  3. ^ Okie S. "Dr. Pou and the hurricane--implications for patient care during disasters." NEJM. 2008 Jan 3;358(1):1-5. No abstract available. PMID 18172168 - ハリケーン・カトリーナの事例から、医療者は自身の避難を遅らせてまで診療に当たるべきか、或いはそうでなければ、放置されれば死ぬ患者に安楽死を行うことは是か非かを問うている

外部リンク[編集]

関連書籍[編集]

  • 稲継裕昭編著 『大規模災害に強い自治体間連携 ― 現場からの報告と提言』 早稲田大学出版部〈早稲田大学ブックレット<「震災後」に考える>〉、2012年。ISBN 9784657123046

関連項目[編集]