薬害

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動先: 案内検索

薬害(やくがい)とは、医薬品の使用による医学的に有害な事象のうち社会問題となるまでに規模が拡大したもの、中でも特に不適切な医療行政の関与が疑われるものを指す。臨床医学よりも医療訴訟報道などで行政の対応の遅れを非難する際に多く用いられる。

解説[編集]

副作用のなかで危険なものが見過ごされていて死傷者が多発した場合のほか、重大な薬物相互作用(飲み合わせ)、ウイルスなど感染源の混入などによるものがこれまで知られている。また発売時点では未知の病原体による感染が後に見つかることもある。

医薬品の開発に際して通常は治験が行われ、その有効性・安全性が検証される。治験では有効性・安全性がまだ充分に確立されていない治験薬(医薬品の候補)をボランティアに投与するため、必要以上に多くの人間に漫然と投与することは倫理的に問題となる。そのため、治験では有効性を検証するために最低限必要な患者数を事前に算出し、その限られた患者のみを対象に臨床成績を評価する。

その一方で、副作用は薬物の効能ほどには頻繁に現れないため、安全性を正確に評価するためには、有効性を評価するのとは比較にならないほど多くの患者数が必要となる。そのため、安全性が完全に確認された医薬品のみに製造販売承認を与えるシステムにしてしまうと、それだけ発売が遅れ(1万人に1人の割合で発生する副作用を検出できる治験を実施すると、終わるまでに90年間かかる計算になる:厚生労働省・有効で安全な医薬品を迅速に提供するための検討会報告書 p.15)、治療を待ち望む患者の不利益となる(ドラッグ・ラグ)。

これらのことから、実際には、非臨床試験(動物実験など)および治験のデータの範囲内で有効性・安全性が認められれば製造販売承認が下り、より詳細な安全性情報は市販後調査(第IV相試験)と呼ばれる副作用データの蓄積によって評価されている。

このように、医薬品が発売される時点では、その薬剤の安全性はいわば仮免許の状態であるため、実際の臨床現場での使用を経て、安全性情報を蓄積してゆくことが非常に重要となる。また、安全性の追求と患者の利便性は時に相反するため、患者の利便性を担保しつつ安全性を追求するためには、有害事象を確実に把握できる報告システムと、偶然を超えるレベルで有害事象が生じた場合に警告する体制の構築が必要である。

日本国内での主な薬害事件[編集]

  • 年代については、それが明らかに「薬害」として報じられ、和解などで決着された順に掲載。

昭和時代[編集]

グアノフラシン白斑
グアノフラシンはフラシンの一種で抗菌物質である。目薬に使用し周りに白斑が生じる報告が多く、発売は1950年4月であるが、1951年1月31日自主回収、厚生省の禁止は1951年6月26日である。厚生省が禁止したが、戦後最も早い禁止である。[1][2]
サリドマイド(1960年代)
睡眠薬、つわりの治療薬。強い催奇性のため世界中で多数の奇形児を生み出し薬害史上有数の悲劇となった。
キノホルム(1960年代)
整腸剤。服用者に脊髄炎末梢神経障害のため下肢対麻痺に陥る例(スモン)が多発した。
アンプル入り風邪薬(1960年代)
解熱鎮痛剤のピリン系製剤を水溶液にして飲用する形態の大衆薬製品群で、その組成上、血中濃度が急激に上昇し30人以上がショック死した。この事件により医療用医薬品と比べて大衆薬の薬効量を抑えるといった差を設けたり、医療用医薬品の一般消費者向けの宣伝が禁止されるといった基準が設けられた。
クロロキン(1970年代)
マラリア薬。長期服用により視野が狭くなるクロロキン網膜症になる。マラリア以外にリウマチや腎炎に対する効能が追加された為に被害を拡大した。

平成期[編集]

非加熱血液凝固因子製剤→薬害エイズ事件(1989年-1996年)
血友病の治療に用いる血液製剤がウイルスで汚染されている恐れがあるという指摘が無視され、多くのHIV感染者を出した。
ソリブジン(1993年)
ヘルペスウイルス属に有効な抗ウイルス薬フルオロウラシル抗癌剤の代謝を抑制し、骨髄抑制などの重篤な副作用を増強した。
ヒト乾燥硬膜→薬害ヤコブ病事件(1996年-2001年)
病原体(伝達性海綿状脳症)に汚染された疑いのあるヒト乾燥硬膜(医療器具)の移植による薬害。後項を参照
フィブリノゲン問題薬害肝炎(1998年-2008年)
止血目的で投与された血液製剤(血液凝固因子製剤即ちフィブリノゲン製剤、非加熱第IX因子製剤)によるC型肝炎(非A非B型肝炎)の感染被害。1987年前後に使用したと疑われる元患者らがC型肝炎を発症したことから、1998年に「ニュースJAPAN」が「薬害」疑惑として追跡報道を始め、2004年になって製薬会社ミドリ十字(現田辺三菱製薬)が事実を認めた。フィブリノゲン製剤の推定投与数は約29万人であり、推定肝炎発生数1万人以上と試算している。
小柴胡湯(1997年-2000年)
肝臓の保護作用に使用されるが、インターフェロンとの併用で間質性肺炎が多発。併用例で多数の死亡例を出したことから緊急安全性情報が発出され併用禁忌となる。
スティーブンス・ジョンソン症候群(1990年代-)
全身麻酔薬や抗生物質、解熱鎮痛剤、利尿剤、降圧剤、抗てんかん薬などを服用後、皮膚が壊死を起こし、失明するなどの激烈な症状が発生する。年間人口100万人あたり1人から6人が発症し、発症後の症状の進行が急速であるため、治療が間に合わない場合がある。また、市販薬(大衆薬)が原因と疑われた例も5%ほどある。発症のメカニズムが不明な上、症状が急速に進行するため、対策が立てにくい。
ライ症候群(1990年代-)
インフルエンザなどにより高熱を呈する小児に対して、サリチル酸スルピリンジクロフェナクナトリウムなどの解熱鎮痛剤(大衆薬を含む)を投与したことで脳症を発症し、後遺障害が発生する症状。2000年に緊急安全性情報が発出され、15歳未満への小児に対しての解熱には上記成分は使用禁忌となり、アセトアミノフェン等ごく限られた薬品を用いる。なおハンセン病(らい病)とは別の病態。
ワクチン禍(1990年代-)
自治体により実施されたワクチン予防接種予防接種法1956年昭和31年)改正前)の規定または国の行政指導に基づく)により、副作用が発症し、それにより障害または死亡するに至った事件。予防接種の種類は、インフルエンザワクチン、百日咳ジフテリア二種混合ワクチン、百日咳・ジフテリア・破傷風三種混合ワクチン、種痘日本脳炎ワクチン、ポリオ生ワクチン、百日咳ワクチン、腸チフスパラチフスワクチン、子宮頸がんワクチン等。

法令および判例等[編集]

国の責任については、クロロキン薬害訴訟における最高裁判決で、「厚生大臣が特定の医薬品を日本薬局方に収載し、又はその製造の承認をした場合において、その時点における医学的、薬学的知見の下で、当該医薬品がその副作用を考慮してもなお有用性を肯定し得るときは、厚生大臣の薬局方収載等の行為は、国家賠償法一条一項の適用上違法の評価を受けることはないというべき」「医薬品の副作用による被害が発生した場合であっても、厚生大臣が当該医薬品の副作用による被害の発生を防止するために前記の各権限を行使しなかったことが直ちに国家賠償法一条一項の適用上違法と評価されるものではなく、副作用を含めた当該医薬品に関するその時点における医学的、薬学的知見の下において、前記のような薬事法(当時)の目的及び厚生大臣に付与された権限の性質等に照らし、右権限の不行使がその許容される限度を逸脱して著しく合理性を欠くと認められるときは、その不行使は、副作用による被害を受けた者との関係において同項の適用上違法となるものと解するのが相当」としている[3]

製造物責任法について、医療用漢方薬の副作用被害における名古屋地方裁判所判決で、その時点で予見可能な副作用を添付文書に記載するなどの方法により指示・警告すれば医師の配慮により副作用被害を避けることができたとして、輸入販売業者の製造物責任を認定している[4]

医師の責任については、別の2件の最高裁判決で、添付文書に従わないことによって発生した医療事故は従わなかった特段の合理的理由がない限り医師の過失が推定される、医師には必要に応じて文献を参照するなど最新情報を収集する義務があるとしている[5][6]

ソリブジン薬害事件では、承認段階でソリブジンと5-FU系代謝拮抗薬との併用を避けるように添付文書に記載したにもかかわらず、発売1ヶ月余りで15名が亡くなっている[7]。厚生労働省はこの事件を受けて、1994年10月から医薬品安全性確保対策検討会を開き、副作用対策を検討した。同検討会は「市販後調査は、副作用・有害事象等の情報を収集・評価し、迅速・的確に対応するとともに、その安全性等を再確認することに最大の意義がある」「製薬企業、医療機関、行政等による安全性情報の積極的な提供が望まれる」等の基本的な考え方に基づいて、市販後対策の強化等を提言した[8]。これを受けて、1996年、医薬品の臨床試験の実施基準(GCP)の遵守を義務化、市販後段階での情報収集や報告および基準に適合した資料提出の義務化等を含む薬事法改正が行われた[9][10]。1997年4月、厚生省薬務局長は「医療用医薬品添付文書の記載要領について」(平成9年4月25日薬発第606号)[1]にて「副作用や使用禁忌、相互作用等について一層の注意が必要となっている」として添付文書の記載要領を定めたと通知している。具体的には、「医療用医薬品の使用上の注意記載要領について」(平成9年4月25日薬発第607号)[2]にて、「評価の確立していない副作用であっても重篤なものは必要に応じて記載すること」「内容からみて重要と考えられる事項については記載順序として前の方に配列すること」「発現頻度は、出来る限り具体的な数値を記載すること」「発現頻度については調査症例数が明確な調査結果に基づいて記載すること」などが定められている。

医薬品副作用被害救済制度[編集]

日本では医薬品医療機器等法が施行されており、同法は医薬品のみならず医療機器全般を規制対象としており、同法の目的のひとつとして薬害発生を防ぐことも含まれている。医薬品の適正な使用にもかかわらず一定の健康被害を受けた場合に医療費等を給付する医薬品副作用被害救済制度があり、各種医薬品のパッケージ等にも相談窓口への連絡先が記載されている。

医薬品以外による薬害の例[編集]

ヒト乾燥硬膜[編集]

ビー・ブラウン(ドイツ)らが製造発売した「ライオデュラ」などのヒト乾燥硬膜(死者の脳から硬膜を摘出し、製品化したもの)について、ドナーが異常プリオンに汚染された可能性(伝達性海綿状脳症の高リスク疑い)が有るにも関わらず、適正な殺菌処理やドナーの選別を怠り、発売を続け、アメリカ・日本などで頭部外傷などによる脳外科手術硬膜縫合時に移植を受けた患者がクロイツフェルト・ヤコブ病(CJD)を発症し、その殆どが死亡した。後に、乾燥硬膜の移植による医原性によるCJD発症であると結論づけられた。FDAでは1980年代後半に異変を察知してヒト乾燥硬膜を使用禁止としたが、日本の厚生省ではそれを考慮せず、世界保健機関が使用禁止措置を発する1997年春まで医療器具として輸入承認を続けた事や、1970年代の同製品の承認審査が杜撰であったとされる。これを薬害として、1996年に大津市の訴訟団を皮切りに各地で製造・販売側と厚生省を相手に損害賠償訴訟が提起され、2001年から2002年にかけて補償金を支払う和解が成立している。

健康食品・サプリメント[編集]

医薬品医療機器等法の規制対象外で"健康食品"とされているサプリメントなどの一部が、副作用などで健康被害を引き起こしている事例もあり、それもまた問題となることがある。そもそも医薬品医療機器等法の起源は19世紀欧米でのインチキ薬による薬害の横行の教訓からであり、「〇〇病に効く」と謳って販売するからには臨床治験でそれを証明し行政に示さなければならず、それを怠れば刑事罰すら科されるほどの重罪である。

ただし、「効く」「効果がある」という表現を巧みに避けるなど、医薬品医療機器等法の規制対象外の商品についてはそもそも治験制度が無く(特定保健用食品は除く)、違法に医薬品成分が含まれる(医薬品医療機器等法違反)のでなければ、同法上の処分には該当しない。

化粧品・塗料[編集]

  • 1900年6月30日大阪府令第41号によると(有毒性着色料取締施行細則)及び同年8月に発令された内務省令によりを原料とした塗料の使用が禁止された。この影響は大きく、例えば佐土原土人形の生産に苦境をもたらした。

薬害が疑われている事例[編集]

イソトレチノイン(アキュテインなど)
アキュテインアクショングループ
中等度から重度の痤瘡(いわゆるニキビ)の治療で内服されている、海外では最も一般的なニキビ治療薬である。日本では認可されておらず[11]、代わりにミノサイクリンドキシサイクリン日本皮膚科学会に強く推奨され、使用されてきた[12][13]
イソトレチノインは催奇性を有すると考えられ、子宮内で曝露された子供の20〜35%が先天性欠損、30〜60%が神経認知障害を示すことが報告されている[14]。米国内だけで1982〜2003年の間に2,000人以上の女性がイソトレチノインを服用しながら妊娠し、その殆どが中絶か流産であったとされる。先天性欠損の子供がおよそ160人生まれたとされる[15]
2009年、ロシュ (Rocheは元アキュテイン使用者による炎症性腸疾患 (IBDのクレームで数百万ドルの損害を受け、米国市場からアキュテインを撤退させた。しかしアメリカ食品医薬品局 (FDAへのIBDの有害事象報告は、大半が弁護士報告であったことが明らかとなり、弁護士主導によって歪曲されていることが指摘された[16]。イソトレチノイン内服によるIBDのリスク増大はメタアナリシスでは関連付けられていない[17]。ニキビ治療で使用されるドキシサイクリンがIBDのリスク増大と関連を示している[18]
英国における医薬品使用中の自殺既遂報告数はイソトレチノインが最多で、割合としては向精神薬よりも約100倍多い[19]。米国においてもFDAの有害事象報告システム (AERSでトップ10に入っている。しかし、多くの研究でイソトレチノイン内服と精神障害の因果関係は否定されている[20][21][22][23][24][25][26][27][28]
1998〜2011年の英国における医薬品使用中のうつ病と致死的および非致死的な自殺行動の報告[19]
「致死的な自殺の報告数」
医薬品 100万処方あたり
イソトレチノイン 0089
クロザピン [29] 0036
メフロキン 0035
エファビレンツ [29] 0027
バレニクリン 0010
デュロキセチン 0009
アリピプラゾール 0009
リスペリドン 0002
パロキセチン 0002
ベンラファキシン 0001
オランザピン 0001
エスシタロプラム 0001
クエチアピン 0001
フルオキセチン 0000.9
シタロプラム 0000.8
ミルタザピン 0000.8
セルトラリン 0000.8
ゾピクロン 0000.2
ジアゼパム 0000.2
アミトリプチリン 0000.1
中等度から重度の痤瘡やアトピーなどの皮膚病に使用されている他の医薬品は自殺関連の有害事象報告が殆どないことから、皮膚病が自殺リスクを大幅に増大させているとは示されていない。イソトレチノイン内服治療の開始前に自殺行動が増加していたことが指摘されているものの、そのとき使用されていたテトラサイクリン系抗生物質は自殺報告が殆どない[24][25]
ミノサイクリンは向精神薬として海外で臨床試験が盛んに行われている[30][31]。既に終了した臨床試験のメタ解析では、向精神薬としてのミノサイクリンの有効性が実証されている[32]
オセルタミビル(タミフル)(2007年)
質が良いとは言えない研究に基づき、タミフル服用者の異常行動(自殺企図など)や突然死が薬害ではないかとの主張がなされた[33]2007年11月21日の厚生労働省作業部会において、タミフル服用と睡眠障害の関係について「現時点では因果関係は認められない」との中間報告がまとめられた[34]。睡眠障害以外についても追加検証される予定である。
2014年、完全な臨床試験データからの分析が公開され、精神的な事象は服用により1%増加すると報告した[35][36]
ロフェコキシブ(ビオックス)
ロフェコキシブ (en:rofecoxib, 日本では開発が中断され上市されず) は、新世代のCOX-2選択的阻害薬としてメルク(MSD)により開発された。しかし市場発売後に心毒性が指摘され[37]、認可取り消しになるほどの毒性とは認められなかったが、動物実験の段階で既にその毒性が指摘されていたにも関わらず報告されていなかった事が明らかとなった。他にも同社による数々の不正が指摘されている[38]。これは数々の試行錯誤の末に確立された筈の治験制度や、その臨床試験結果を載せた学術雑誌[39]の権威を大きく損なう事となった[40]
ヒトパピローマウイルスワクチン(子宮頸がんワクチン)
摂取後に重篤な副反応が複数報告されたため、厚生労働省は積極的な接種勧奨を一時差し控えるよう、自治体向けに勧告した[41]。 原因については不明な点が多く調査が続いている。経過や詳細は項目参照。

脚注[編集]

  1. ^ 臨床評価 2 (1974) 1
  2. ^ 飯島S グアノフラシン白斑 日本皮膚科全書 金原出版(1955) p215
  3. ^ 平成1(オ)1260 損害賠償、民訴法一九八条二項による返還及び損害賠償 平成7年06月23日 最高裁判所第二小法廷判例検索システム
  4. ^ 平成10(ワ)4064 損害賠償請求 平成14年04月22日 名古屋地方裁判所判例検索システム
  5. ^ 平成4(オ)251 損害賠償 平成8年01月23日 最高裁判所第三小法廷判例検索システム
  6. ^ 平成12(受)1556 損害賠償請求事件 平成14年11月08日 最高裁判所第二小法廷判例検索システム
  7. ^ 参議院会議録情報 第129回国会 決算委員会 第2号
  8. ^ 医薬品安全性確保対策検討会 最終報告書について厚生労働省
  9. ^ 医薬品の製造又は輸入の承認申請に際し添付すべき資料について厚生労働省
  10. ^ 厚生白書(平成8年版)
  11. ^ アキュテイン(ACCUTANE)(わが国で未承認の難治性ニキビ治療薬)に関する注意喚起について”. www.mhlw.go.jp. 厚生労働省. 2016年6月17日閲覧。
  12. ^ 林伸和、赤松浩彦、岩月啓、黒川一郎、幸野健、谷岡未樹、日高良子、古川福実、山崎修、山崎雙次、山本有紀、宮地良樹、川島眞 (2008). “尋常性痤瘡治療ガイドライン2008” (pdf). 日本皮膚科学会雑誌 (日本皮膚科学会) 118 (10). doi:10.14924/dermatol.118.1893. https://www.dermatol.or.jp/uploads/uploads/files/guideline/1372913643_1.pdf 2016年6月17日閲覧。. 
  13. ^ 林伸和、赤松浩彦、岩月啓氏、大森遼子、上中智香子、黒川一郎、幸野健、小林美和、谷岡未樹、古川福実、古村南夫、山㟢修、山㟢研志、山本有紀、宮地良樹、川島眞 (2016-5-21). “尋常性痤瘡治療ガイドライン2016” (pdf). 日本皮膚科学会雑誌 (日本皮膚科学会) 126 (6): 1045-86. doi:10.14924/dermatol.126.1045. https://www.jstage.jst.go.jp/article/dermatol/126/6/126_1045/_pdf 2016年6月17日閲覧。. 
  14. ^ Choi JS, Koren G, Nulman I (2013-3-19). “Pregnancy and isotretinoin therapy”. en:Canadian Medical Association Journal 185 (5): 411-3. doi:10.1503/cmaj.120729. PMC 3602257. PMID 23296582. http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=3602257. 
  15. ^ Leyden JJ, Del Rosso JQ, Baum EW. (2014-2). “The use of isotretinoin in the treatment of acne vulgaris: clinical considerations and future directions.”. en:The Journal of clinical and aesthetic dermatology. 7 (2): s3-21. PMC 3970835. PMID 24688620. http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=3970835. 
  16. ^ Stobaugh DJ, Deepak P, Ehrenpreis ED. (2013-9). “Alleged isotretinoin-associated inflammatory bowel disease: disproportionate reporting by attorneys to the Food and Drug Administration Adverse Event Reporting System.”. en:Journal of the American Academy of Dermatology. 69 (3): 393-398. doi:10.1016/j.jaad.2013.04.031. PMID 23683730. http://www.jaad.org/article/S0190-9622(13)00423-4/abstract. 
  17. ^ Lee SY, Jamal MM, Nguyen ET, Bechtold ML, Nguyen DL. (February 2016). “Does exposure to isotretinoin increase the risk for the development of inflammatory bowel disease? A meta-analysis.”. en:European Journal of Gastroenterology & Hepatology. 28 (2): 210-16. doi:10.1097/meg.0000000000000496. PMID 26545085. 
  18. ^ Margolis DJ, Fanelli M, Hoffstad O, Lewis JD (December 2010). “Potential association between the oral tetracycline class of antimicrobials used to treat acne and inflammatory bowel disease”. en:The American journal of gastroenterology 105 (12): 2610-6. doi:10.1038/ajg.2010.303. PMID 20700115. http://www.nature.com/ajg/journal/v105/n12/full/ajg2010303a.html. 
  19. ^ a b Thomas KH, Martin RM, Potokar J, Pirmohamed M, Gunnell D (2014-9-30). “Reporting of drug induced depression and fatal and non-fatal suicidal behaviour in the UK from 1998 to 2011”. BMC Pharmacology and Toxicology 15 (54). doi:10.1186/2050-6511-15-54. PMC 4184159. PMID 25266008. https://bmcpharmacoltoxicol.biomedcentral.com/articles/10.1186/2050-6511-15-54. 
  20. ^ Magin P, Pond D, Smith W. (2005-2-1). “Isotretinoin, depression and suicide: a review of the evidence.”. en:British Journal of General Practice. 55 (511): 134-38. doi:10.1111/ajd.12117. PMC 1463189. PMID 15720936. http://bjgp.org/content/55/511/134.full. 
  21. ^ Chia CY, Lane W, Chibnall J, Allen A, Siegfried E. (May 2005). “Isotretinoin therapy and mood changes in adolescents with moderate to severe acne: a cohort study.”. en:JAMA Dermatology. 141 (5): 557-60. doi:10.1001/archderm.141.5.557. PMID 15897376. https://archderm.jamanetwork.com/article.aspx?articleid=394824. 
  22. ^ Cohen J, Adams S, Patten S. (2007). “No association found between patients receiving isotretinoin for acne and the development of depression in a Canadian prospective cohort.”. en:The Canadian Journal of Psychiatry. 14 (2): e227-33. PMID 17556790. http://www.cjcp.ca/pdf/CJCP_e227_F.pdf. 
  23. ^ Jick SS, Kremers HM, Vasilakis-Scaramozza C. (October 2010). “Isotretinoin use and risk of depression, psychotic symptoms, suicide, and attempted suicide.”. en:JAMA Dermatology. 136 (10): 1231-1236. doi:10.1001/archderm.136.10.1231. PMID 11030769. https://archderm.jamanetwork.com/article.aspx?articleid=190714. 
  24. ^ a b Anders Sundström, pharmacoepidemiologist, Lars Alfredsson, professor in epidemiology, Gunilla Sjölin-Forsberg, dermatologist and clinical pharmacologist, Barbro Gerdén, dermatologist, senior expert, Ulf Bergman, clinical pharmacologist, visiting professor, and Jussi Jokinen, senior psychiatrist. (2010-11-11). “Association of suicide attempts with acne and treatment with isotretinoin: retrospective Swedish cohort study.”. British Medical Journal (BMJ). 341: c5812. doi:10.1136/bmj.c5812. PMC 2978759. PMID 21071484. http://www.bmj.com/content/341/bmj.c5812. 
  25. ^ a b Langan SM, Batchelor JM. (2011-5-25). “Acne, isotretinoin and suicide attempts: a critical appraisal.”. en:British Journal of Dermatology. 164 (6): 1183-1185. doi:10.1111/j.1365-2133.2011.10369.x. PMID 21615370. https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/j.1365-2133.2011.10369.x/abstract. 
  26. ^ Rowe C, Spelman L, Oziemski M, Ryan A, Manoharan S, Wilson P, Daubney M, Scott J. (2013-11-28). “Isotretinoin and mental health in adolescents: Australian consensus.”. de:Australasian Journal of Dermatology. 55 (2): 162-7. doi:10.1111/ajd.12117. PMID 24283385. https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/ajd.12117/abstract. 
  27. ^ Gnanaraj P, Karthikeyan S, Narasimhan M, Rajagopalan V. (September 2015). “Decrease in "Hamilton Rating Scale for Depression" Following Isotretinoin Therapy in Acne: An Open-Label Prospective Study.”. en:Indian Journal of Dermatology. 60 (5): 461-4. doi:10.4103/0019-5154.164358. PMC 4601412. PMID 26538692. http://www.e-ijd.org/article.asp?issn=0019-5154;year=2015;volume=60;issue=5;spage=461;epage=464;aulast=Gnanaraj;type=3. 
  28. ^ Ferguson SA, Berry KJ. (2010-9). “Chronic oral treatment with isotretinoin alters measures of activity but not anxiety in male and female rats.”. en:Neurotoxicology and Teratology. 32 (5): 573-78. doi:10.1016/j.ntt.2010.03.009. PMID 20381607. http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0892036210000528. 
  29. ^ a b 一般的に処方されない医薬品である。
  30. ^ Lisiecka DM, Suckling J, Barnes TR, Chaudhry IB, Dazzan P, Husain N, Jones PB, Joyce EM, Lawrie SM, Upthegrove R, Deakin B. (2015-3-2). “The benefit of minocycline on negative symptoms in early-phase psychosis in addition to standard care - extent and mechanism (BeneMin): study protocol for a randomised controlled trial.”. Trials. 16 (1): 71. doi:10.1186/s13063-015-0580-x. PMC 4351843. PMID 25886254. https://trialsjournal.biomedcentral.com/articles/10.1186/s13063-015-0580-x. 
  31. ^ Michael Maes, Melanie Ashton, Lesley Berk, Buranee Kanchanatawan, Atapol Sughondhabirom, Sookjareon Tangwongchai, Chee Ng, Nathan Dowling, Gin S. Malhi, MIchael Berk. (2014-12-26). “Protocol and Rationale-The Efficacy of Minocycline as an Adjunctive Treatment for Major Depressive Disorder: A Double Blind, Randomised, Placebo Controlled Trial.”. en:Clinical neuroscience. 12 (3): 180-8. doi:10.9758/cpn.2014.12.3.180. PMC 4293162. PMID 25598820. http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=4293162. 
  32. ^ Oya K, Kishi T, Iwata N. (2014-9-4). “Efficacy and tolerability of minocycline augmentation therapy in schizophrenia: a systematic review and meta-analysis of randomized controlled trials.”. de:Human Psychopharmacology: Clinical and Experimental. 29 (5): 483-91. doi:10.1002/hup.2426. PMID 25087702. 
  33. ^ 浜六郎「タミフルによる突然死と異常行動死」The Informed Prescriber, 第20巻11号、2005年11月20日
  34. ^ 読売新聞』 2007年12月11日付
  35. ^ Jefferson T, Jones MA, Doshi P, Del Mar CB, Hama R, Thompson MJ, Spencer EA, Onakpoya I, Mahtani KR, Nunan D, Howick J, Heneghan CJ (2014-4-10). “Neuraminidase inhibitors for preventing and treating influenza in healthy adults and children”. en:The Cochrane database of systematic reviews 29 (4): CD008965. doi:10.1002/14651858.CD008965.pub4. PMID 24718923. https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/14651858.CD008965.pub4/abstract. 
  36. ^ Tamiflu & Relenza: how effective are they?: en:The Cochrane Collaboration, en:British Medical Journal
  37. ^ Ashworth AJ. "Cardiac risks with COX-2 inhibitors." CMAJ. 2007 Feb 13;176(4):489-92. No abstract available. PMID 17296963
  38. ^ Ross JS, Hill KP, Egilman DS, Krumholz HM. "Guest authorship and ghostwriting in publications related to rofecoxib: a case study of industry documents from rofecoxib litigation." JAMA. 2008 Apr 16;299(15):1800-12. PMID 18413874
  39. ^ VIGOR Study Group. "Comparison of upper gastrointestinal toxicity of rofecoxib and naproxen in patients with rheumatoid arthritis. VIGOR Study Group." NEJM. 2000 Nov 23;343(21):1520-8, 2 p following 1528. PMID 11087881
  40. ^ Krumholz HM, Ross JS, Presler AH, Egilman DS. "What have we learnt from Vioxx?" BMJ 2007 Jan 20;334(7585):120-3. Review. No abstract available. PMID 17235089
  41. ^ 子宮頸がん予防ワクチン接種の「積極的な接種勧奨の差し控え」についてのQ&A 厚生労働省

関連項目[編集]

外部リンク[編集]