海上護衛隊

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海上護衛隊(かいじょうごえいたい)は、旧日本海軍の部隊編制の一つである。

概要[編集]

太平洋戦争序盤、日本海軍は西太平洋の連合国軍兵力を駆逐、南方資源地帯の占領に成功した(第一段作戦)[1]。続いて、長期不敗態勢を築く『第二段作戦』に移行する[1]1942年(昭和17年)4月10日、海軍は戦時編制の大幅な改定を実施[2][3]。この中で、海上交通保護の一貫性と指揮の一元化という見地から、占領地の資源を輸送するシーレーン防衛を目的とした船団護衛部隊を編制することになった[3]。これが第一海上護衛隊(東南アジア~内地担当、南西方面艦隊所属)と第二海上護衛隊(南洋諸島~内地担当、第四艦隊所属)である[3]。しかし老朽艦艇特設艦艇が主力で対潜・対空装備が充実した専用艦艇が配備されず、兵力も少なかったため、連合軍による通商破壊が本格化すると対応できず、輸送船団に甚大な被害が続出した。その後、海防艦の大量建造がすすむと各海上護衛隊に配備されたほか、航空部隊も編入されるなど戦力の増強が図られた。本稿では、4個の海上護衛隊とともに、第一海上護衛隊を発展解消した第一護衛艦隊を合わせて述べる。

第一海上護衛隊[編集]

1942年(昭和17年)4月10日、山本五十六連合艦隊司令長官は大海令第十六号をもって南西方面艦隊司令長官に対し、海上交通保護の実施を命じた[4]。これに基づき、攻略が完了した東南アジアと日本本土を結ぶシーレーンの船団護衛を実施するため、南西方面艦隊直率部隊として編成された[3]。大規模な部隊であるため、「艦隊」ではないにもかかわらず参謀部があり、参謀長が在籍する。守備範囲は、西航路・東航路・横断航路の3航路とされた。各航路は日本本土-上海・台湾航路までを共有し、そこからマニラミンダナオ島を経てボルネオ島経由でジャワ島を終点とする東航路と、香港海南島サイゴンを経由してシンガポールを終点とする西航路、サイゴンとマニラを直結する横断航路に分かれていた。

南西方面艦隊は侵攻作戦が終わって占領統治部隊に切り替わったため、当初から特設艦艇・老朽艦艇を主力としていた。第一海上護衛隊も同様であった。南シナ海は1943年(昭和18年)頃までは散発的な潜水艦攻撃を受ける程度であり、もともとの所属艦艇のうち老朽艦の割合が高かったこともあって、新鋭海防艦への更新はなかなか進捗しなかった。1943年(昭和18年)11月15日に海上護衛総司令部が設置されると、その主力部隊に迎えられた。1944年に入ると、南シナ海航路でも通商破壊が本格化し、それに対応すべく編制・制度が頻繁に変化した。ヒ船団ミ船団などの重要な資源船団の護衛を担当することになった。同年10月にフィリピンの地上戦が始まると東航路は途絶。西航路の死守を目的に「第一護衛艦隊」へと改編された。

編制[編集]

1942年4月10日 新編時の編制[5]
1942年7月14日 ミッドウェー海戦後の編制
  • 浮島丸
  • 華山丸、唐山丸、北京丸、長寿山丸、でりい丸
  • 第13駆逐隊:若竹、呉竹、早苗
  • 第22駆逐隊:皐月、水無月、文月、長月
  • 第32駆逐隊:朝顔、芙蓉、刈萱
  • 三日月、鷺、隼
1944年4月1日 戦時編制制度改定後の編制
1944年8月15日 マリアナ沖海戦後の編制

歴代司令官[編集]

  1. 井上保雄 中将:1942年4月10日[6] - 1943年1月14日[7]
  2. 中島寅彦 中将:1943年1月14日[7] - 1944年11月4日[8]
  3. 岸福治 中将:1944年11月4日[8] - 1944年12月10日[9] (第一護衛艦隊に改編後も留任)

歴代参謀長[編集]

  1. 山口次平 大佐/少将:1942年4月20日[10] - 1943年1月21日[11]
  2. 堀江義一郎 大佐/少将:1943年1月21日[11] - 1944年5月18日[12]
  3. 堀内茂忠 大佐/少将:1944年5月18日[12] - 1944年12月10日[9] (第一護衛艦隊に改編後も留任)

第一護衛艦隊[編集]

1944年12月10日、第一海上護衛隊を発展解消した組織で、当初はヒ船団に代表されるシンガポールを終点とする南方航路の死守を目指した。しかし、1945年1月12日にアメリカ機動部隊が仏印沿岸に進出し、第101戦隊が護衛したヒ86船団と共に壊滅した。その後、南号作戦が発動されて第一護衛艦隊は主力として参加したが、3月下旬に海上護衛総司令部は南シナ海航路を断念した。代わって、台湾・上海を終点とする東シナ海航路の死守を画策したが、これも、沖縄戦に備えたアメリカ機動部隊の事前空襲のために不可能となった。以後は東シナ海横断航路ではなく、上海-青島-木浦・馬山・済州島下関の迂回ルートを取らざるを得なくなった。

1945年4月からはB-29による日本本土港湾への機雷投下(飢餓作戦)が始まり、下関港をはじめ全国の港湾が封鎖された。4月14日には第一護衛艦隊主力が駐留する済州島泊地への潜水艦攻撃が実施され、第一海防戦隊が壊滅している。6月末から日号作戦に従事し、最終的には、舞鶴新潟酒田秋田函館小樽を結ぶ日本海沿岸航路と、舞鶴・新潟-元山羅津・雄基(現先鋒)間を結ぶ日本海横断航路を確保しつつ終戦を迎えた。なお、ソ連対日参戦に際し、隷下海防艦の一部が終戦による停戦命令に反して朝鮮・樺太に入港し、邦人救出を敢行している。

編制[編集]

1944年12月10日 改編時の編制
1945年3月1日 菊水作戦直前の編制
  • 第101戦隊:香椎、対馬、大東、鵜来、第23、27、51号海防艦
  • 第102戦隊:鹿島屋代御蔵、第2、33、34、35号海防艦
  • 第103戦隊:春月昭南、久米、第18、25、60、67号海防艦
  • 第8護衛船団司令部
  • 第901海軍航空隊
  • 第936海軍航空隊
  • 附属:海鷹、春風
    • 第1、11、12、31海防隊
    • 粟国、稲木、宇久、羽節、竹生崎戸
    • 第9、15、20、22、26、29、40、41、53、55、57、69、72、76、81、82、84、112、138、144、150、205号海防艦
    • 第17号掃海艇、第38号哨戒艇
    • 第931海軍航空隊
1945年6月1日 最終時の編制
  • 第102戦隊:鹿島、屋代、干珠、第2、29、34、41、81号海防艦
  • 第103戦隊:春月、隠岐三宅宇久、羽節、金輪、第59、60、67、192、213号海防艦
  • 附属:第1、11、12、21、22、31海防隊
    • 第17、39、41号掃海艇
    • 第31駆潜隊、第19、20、21、26、60号駆潜艇

歴代司令長官[編集]

  1. 岸福治 中将:1944年12月10日[9] - 1945年4月10日[13]
  2. (兼)岸福治 中将:1945年4月10日[13] - 1945年7月10日[14] (本職:第七艦隊司令長官)
  3. (兼)田結穣 中将:1945年7月10日[14] - 1945年8月25日[15] (本職:舞鶴鎮守府司令長官)

歴代参謀長[編集]

  1. 堀内茂忠 少将:1944年12月10日[9] - 1945年1月1日[16]
  2. 杉浦矩郎 大佐:1945年1月1日[16] - 1945年4月1日[17]
  3. 後藤光太郎 少将:1945年4月1日[17] - 1945年4月10日[13]
  4. (兼)後藤光太郎 少将:1945年4月10日[13] - 1945年7月10日[14] (本職:第七艦隊参謀長)
  5. (兼)鳥越新一 少将:1945年7月10日[14] - 1945年8月25日[15] (本職:舞鶴鎮守府参謀長)

第二海上護衛隊[編集]

1942年(昭和17年)4月10日、山本五十六連合艦隊司令長官は大海令第十七号をもって第四艦隊司令長官井上成美中将に対し、海上交通保護の実施を命じた[4]。続いて軍令部総長は、同日付の大海指第八十二号をもって、第二海上護衛隊の任務を「本邦沿岸(北緯29度以北)第四保護海域間航路及第四保護海域内航路ノ船団護衛、第四保護海域内船舶行動管制ノ統括」と指示した[4]。すなわち第二海上護衛隊は、横須賀トラック環礁パラオ諸島間の東西2航路の防衛を任務として第四艦隊(南洋部隊)隷下に編成された(略語、2KEg[3][18]。第二海上護衛隊の指揮官は、第四根拠地隊司令官茂泉慎一中将(トラック所在、略語4Bg)が兼務する(司令部職員も同等)[3][4]。 編制当時の交通保護担任区域(第四保護海域)は、小笠原諸島を経由してマリアナ諸島で東西に分岐し、東航路はトラックを終点とし、西航路はパラオを終点としていた[4]。北端は横須賀(本州)、南端はニューギニア島およびラバウルニューブリテン島)であった[19][20]。 なお東航路の延長線にはカロリン諸島マーシャル諸島ギルバート諸島ビスマーク諸島ソロモン諸島があり、西航路の延長線上には西ニューギニアスンダ列島ミンダナオ島が存在していた[20][21]。長大なシーレーンを担当するにもかかわらず、当初は特設巡洋艦3隻(能代丸《最大速力13ノット》、長運丸《最大速力11ノット》、金城山丸)からなる1個戦隊しか充当されなかった[4]。このため、大本営海軍部は「一、武装船舶および13ノット以上の船舶は原則として単独航行させる。 二、航路全体の護衛は不可能なので、護衛は機会的・局地的に限定する。」という指示を与えた[19]。3隻の護衛は、おもにサイパン ― トラック ― ラバウル間に重点を置いて実施された[20][22]

創設から1ヶ月もたたない5月4日、トラック北西方面において特設巡洋艦金城山丸が米海軍潜水艦に撃沈される[20][23]。第二海上護衛隊の戦力は、特設巡洋艦2隻のみとなる[20]。そこで7月10日、内南洋平定を終えて遊兵化していた第六水雷戦隊(第四艦隊所属)を併合し、ようやく対潜能力を備えた船団護衛部隊として一応完成した。

ソロモン諸島の消耗戦が長期化して前線の駆逐艦が不足すると、第二護衛隊所属の神風型駆逐艦睦月型駆逐艦もソロモンに引き抜かれ、順次、水雷艇や海防艦に置き換えられた。1944年(昭和19年)2月17日にトラック環礁は大空襲を受けて基地機能が失われたため、航路の終点はサイパン島まで後退した。サイパン島航路は絶対国防圏強化のための重要航路とされ、第二護衛隊だけではなく連合艦隊の増援を得て松輸送の名の下で護衛が行われたが、アメリカ潜水艦の徹底的な攻撃により、輸送船団の損害を食い止めることはできなかった。6月にはサイパン島上陸に向けたアメリカ機動部隊による航空攻撃も加わり、担当航路は途絶した。司令官の辻村武久少将はサイパン島の地上戦で戦死し、同島が陥落した7月18日付で第二海上護衛隊も解散された。

編制[編集]

1940年4月10日 新編時の編制[5]
1942年7月14日 改編時の編制
1944年4月1日 戦時編制制度改定後の編制
1944年7月18日 最終時の編制
  • 隠岐、福江、平戸、天草、御蔵、能美
  • 鵯、鴻
  • 長運丸

歴代司令官[編集]

  1. 茂泉慎一 少将:1942年4月10日 - ※本職は第四根拠地隊(カロリン諸島防衛)司令官
  2. 武田盛治 少将:1942年6月15日 - ※本職は第四根拠地隊司令官
  3. 若林清作 少将:1943年7月15日 -
  4. 有馬馨 少将:1944年2月19日 - ※本職は第四根拠地隊司令官
  5. 辻村武久 少将:1944年3月1日 - 1944年7月18日解隊(1944年7月8日サイパン島で戦死) ※本職は第五根拠地隊(マリアナ諸島防衛)司令官

第三海上護衛隊[編集]

1944年5月20日、東京湾大阪湾航路の船団護衛を担当するために、海上護衛総司令部直率の部隊として編成された。海上輸送の大動脈であり、大戦序盤の頃から散発的に潜水艦被害が出ていた航路で、従来は横須賀鎮守府大阪警備府が管轄していたが、相互連絡の不備などの不都合が続出した。これを解消するために海上護衛隊が設置された。しかし護衛艦艇が極端に少なく、串本海軍航空隊の編入も見送られたため航空支援も得られなかった。大規模に対潜機雷が敷設されていた三陸沖航路のような厳重な防御も困難であった。満足な成果のないまま、本土決戦に向けて伊勢湾の水際防御を担当する第四特攻戦隊に改編された。

編制[編集]

1944年5月20日 新編時の編制[編集]

  • 潜水母艦駒橋 (特攻戦隊に転籍後、1945年7月28日戦没)
  • 敷設艇成生 (1945年2月16日戦没)
  • 第14号駆潜艇 (特攻戦隊に転籍後、1945年7月28日戦没)
  • 第46号哨戒艇 (1944年11月10日戦没)
  • 第26掃海隊、伊勢防備隊
1944年8月15日 マリアナ沖海戦後の編制
  • 駒橋、第4号海防艦
  • 成生、第14号駆潜艇
  • 第26掃海隊、第112駆潜隊、伊勢防備隊
1945年3月1日 菊水作戦直前の編制
  • 駒橋、第4、50号海防艦
  • 第14号駆潜艇
  • 第26掃海隊、第112駆潜隊、伊勢防備隊

歴代司令官[編集]

  1. 中邑元司 少将:1944年5月20日- 1945年4月15日(第四特攻戦隊に改編後も留任)

第四海上護衛隊[編集]

1944年4月10日、佐世保鹿児島沖縄間航路の船団護衛を担当する目的で、海上護衛総司令部隷下の部隊として編成された。当時、沖縄が戦場となる恐れが極めて高まってきていたが、既存の第二海上護衛隊が担当する南方航路は沖縄を通らず台湾を経由していたため、沖縄への新たな輸送ルートを設置する必要があったためである。第四海上護衛隊の司令部は、沖縄を防衛する「沖縄方面根拠地隊」司令部が兼任し、沖縄への物資輸送と住民の本土疎開を推進した。戦力は微々たるもので、対馬丸をはじめとする商船の喪失は防げなかった。1945年2月に、沖縄方面根拠地隊を地上戦に専念させるために司令部の兼任は解除され、海上護衛総司令部の直率部隊に変更された。

連合軍が、沖縄上陸に向けて3月下旬から九州地区へ空襲を開始すると、沖縄航路も途絶した。このため船団護衛が不可能となった第四海上護衛隊は、本土決戦に備えて南九州防衛を任務とする第五特攻戦隊へ編入されることになり、5月10日付で改編消滅した。しかし、すでに所属艦艇の大半が失われており、特攻戦隊に委譲できたのは駆潜艇2隻に過ぎなかった。

編制[編集]

1944年4月10日 新編時の編制
1944年8月15日 マリアナ沖海戦後の編制
  • 沖縄海軍航空隊
  • 第30号海防艦
  • 友鶴、真鶴、第15号掃海艇、第49、58号駆潜艇
  • 富津丸
1945年3月1日 菊水作戦直前の編制
  • 第30号海防艦
  • 友鶴、真鶴、第15号掃海艇、第49、58号駆潜艇

歴代司令官[編集]

  1. 新葉亭造 少将:1944年4月10日- ※本職は沖縄方面根拠地隊司令官
  2. 大田実 少将:1945年9月30日- ※本職は沖縄方面根拠地隊司令官
  3. 駒沢克己 少将:1945年2月25日- 1945年5月10日(第五特攻戦隊に改編後も留任)

脚注[編集]

  1. ^ a b #叢書38中部太平洋(1)511頁『第二段作戦とは』
  2. ^ #叢書38中部太平洋(1)519頁『四月十日付戦時編制の改訂』
  3. ^ a b c d e f #叢書38中部太平洋(1)520頁『五、海上護衛隊の編制』
  4. ^ a b c d e f #叢書38中部太平洋(1)599頁『第二海上護衛隊の誕生』
  5. ^ a b #叢書38中部太平洋(1)520-531頁『聨合艦隊戦時編制表(昭和一七.四.一〇付)』
  6. ^ 昭和17年4月10日付 海軍辞令公報(部内限)第841号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072085100 
  7. ^ a b 昭和18年1月16日付 海軍辞令公報(部内限)第1032号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072089100 
  8. ^ a b 昭和19年11月8日付 秘海軍辞令公報 甲 第1638号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072101800 
  9. ^ a b c d 昭和19年12月13日付 秘海軍辞令公報 甲 第1667号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072102200 
  10. ^ 昭和17年4月20日付 海軍辞令公報(部内限)第845号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072085200 
  11. ^ a b 昭和18年1月25日付 海軍辞令公報(部内限)第1040号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072089500 
  12. ^ a b 昭和19年5月18日付 海軍辞令公報(部内限)第1474号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072098200 
  13. ^ a b c d 昭和20年4月23日付 秘海軍辞令公報 甲 第1780号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072104400 
  14. ^ a b c d 昭和20年7月19日付 秘海軍辞令公報 甲 第1861号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072106200 
  15. ^ a b 昭和20年9月13日付 海軍辞令公報 甲 第1911号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072107400 
  16. ^ a b 昭和20年1月7日付 秘海軍辞令公報 甲 第1686号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072102800 
  17. ^ a b 昭和20年4月7日付 秘海軍辞令公報 甲 第1766号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072104200 
  18. ^ #叢書38中部太平洋(1)547-549頁『第六兵力部署(甲)及び(乙)〔抜粋〕』
  19. ^ a b #叢書38中部太平洋(1)599頁『海上護衛の方針』
  20. ^ a b c d e #叢書38中部太平洋(1)599-600頁『海上護衛の経過』
  21. ^ #叢書38中部太平洋(1)600頁(挿図第37)『機密呉鎮命令作第十二号による海上交通保護担任区域図(昭和一八年二月十七日付)』
  22. ^ #叢書38中部太平洋(1)601頁『1 直接護衛船舶数』/『2 担任海域の行動船舶』
  23. ^ #叢書38中部太平洋(1)589頁『浮遊機雷捜索と敵潜水艦による被害』

参考文献[編集]

  • 防衛庁防衛研修所戦史室 『中部太平洋方面海軍作戦<1> 昭和17年5月まで戦史叢書第38巻、朝雲新聞社、1970年10月。

関連項目[編集]