金城山丸

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Kinjosan Maru1936.JPG
船歴
起工 1936年3月10日
進水 1936年8月1日
竣工 1936年9月30日
その後 1942年5月4日戦没
主要目
総トン数 3,263 トン
載貨重量トン数 4,783 トン
全長
垂線間長 100.58 m
型幅 14.33 m
型深 7.62 m
吃水 6.4 m
主機 三連成レシプロ機関 1基
出力 2,324馬力(最大)
1,950馬力(計画)
航海速力 12.5ノット
最高速力 14.52ノット

金城山丸(きんじょうさんまる)は、かつて三井物産船舶部(現:商船三井)が運航していた貨物船。金城山丸級2隻の1番船で、同型船は金峰山丸。

概要[編集]

三井物産船舶部は以前より大連を経由する定期運航を行っていたが、1932年の満州国建国に伴い荷動きが活発化。他船社も多数配船したため、三井物産の大連航路の成果はあまり良いものではなかった。

そこで、同社ではそれまでの航路とは別に横浜~大連間の直航便を計画し、同型2隻の中型貨物船を新造することとした。 なお主機には石炭を有効利用する国策上の立場から新造船としては既に少数派であったレシプロ機関を搭載することとし、効率を高めるためにエータヴェルケン式排気ターボ・コンプレッサーを装備した。

船歴[編集]

太平洋戦争まで[編集]

1936年三井物産造船部玉工場で建造され、横浜~大連の急航便として就航。毎航海横浜にてほぼ満船となる好成績を収めた。

1937年の日中戦争時には徴用による船腹不足から台湾南洋方面に不定期船として就航した。

1941年(昭和16年)2月3日附で海軍に徴用され、機雷敷設を主目的とする特設巡洋艦となり、12cm単装砲4基、7.7mm単装機銃1基、機雷約400個を搭載した。

太平洋戦争開戦後[編集]

1942年(昭和17年)4月10日、日本海軍は海上護衛を専任とする特設海上護衛隊を編成する[1]聯合艦隊麾下に二つの海上護衛隊が設立され[1]、東南アジア方面を担当する第一海上護衛隊は聯合艦隊および南西方面艦隊に所属[2]。東南太平洋海域を担当する第二海上護衛隊は、聯合艦隊および第四艦隊(司令長官井上成美中将)に属した[3][4]。 だが第二海上護衛隊の所属艦艇は、特設巡洋艦能代丸(排水量7,189トン、速力18.5ノット)、特設砲艦長運丸(1,914トン、13.4ノット)、金城山丸(3,262トン、14.5ノット)という、『はなはだ心もとない』(戦史叢書46巻、海上護衛戦)というものだった[5]。さらに各艦は海上護衛任務に従事するにあたり入渠整備をおこなったため、改装工事が終わるまで護衛任務に従事できなかった[5][6]。4月25日、改装工事を終えた金城山丸はトラックへ向けを出港[5]。同年5月4日夕刻、トラック島北西沖を単独航海中のところ[6]アメリカ海軍潜水艦グリーンリング(USS Greenling, SS-213)の雷撃により沈没した。

本艦の沈没により、第二海上護衛隊は特設艦船2隻(能代丸、長運丸)という『いわば無に等しい護衛兵力』(戦史叢書46巻、海上護衛戦)となった[7]。第二海上護衛隊の兵力増強は、7月10日の旧第六水雷戦隊構成艦(軽巡夕張、第29駆逐隊《追風朝凪夕凪夕月》)編入まで待たねばならなかった[5][7]

艦長[編集]

  • 園田昇 大佐:1941年3月1日[8] -
  • 藤堂功 予備海軍大佐:1941年8月12日 - 1942年5月4日戦死 ※同日、海軍少将に特進。[9]

脚注[編集]

  1. ^ a b 海上護衛戦(戦史叢書)112-115頁『二 特設海上護衛隊の編成/編成の経緯』
  2. ^ 海上護衛戦(戦史叢書)115-16頁『第一海上護衛隊』
  3. ^ 海上護衛戦(戦史叢書)121-122頁『第二海上護衛隊/任務』
  4. ^ 海上護衛戦(戦史叢書)141-142頁『第二海上護衛隊の護衛作戦』
  5. ^ a b c d 海上護衛戦(戦史叢書)122-124頁『編制』
  6. ^ a b 海上護衛戦(戦史叢書)142-143頁『五月の状況』
  7. ^ a b 海上護衛戦(戦史叢書)144頁『六、七月の状況』
  8. ^ 海軍辞令公報(部内限)第598号 昭和16年3月1日』 アジア歴史資料センター Ref.C13072080500 
  9. ^ 『日本海軍史』第10巻、249頁。

参考文献[編集]

  • 海軍歴史保存会『日本海軍史』第10巻、第一法規出版、1995年。
  • 海人社『世界の艦船』1999年4月号 No.550
  • 船舶技術協会『船の科学』1981年8月号 第34巻第8号
  • 野間恒『商船三井船隊史 1884-2009』2009年
  • 防衛庁防衛研修所戦史室 『戦史叢書 海上護衛戦』第46巻、朝雲新聞社、1971年5月。

関連項目[編集]