放射線

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放射線(ほうしゃせん、radiation[1])とは、"移動中のエネルギー"であり、日光音波、水面の波など、多くの種類が存在する[2]。そのほとんどは低レベルであれば害はなく、生命に有益な場合もある一方、極めて高いレベルであれば大抵は損害を与えるものとなる[2][3]。ただし、低レベルの放射線が害がない、または有益であるのは、ある一定の条件を満たした場合のみである。例えば少量の日光は重要なビタミン類の生産を促進させ、適度な音量の音楽も有用であるが、両方とも過ぎれば日光による火傷、騒音による聴覚の障害をもたらす[2]。また電離放射線が人間の健康に良い影響を与える例としてはラドン温泉あるいはラジウム温泉の利用があるが[4]、逆に悪影響を与える例としてはがんに対する放射線治療において治癒率を上げようとして、より多くの線量を、あるいは、より広範囲に照射することで放射線障害と呼ばれる副作用を起こしてしまうことがある[5]

放射線の中で電離を起こすエネルギーの高いものを電離放射線とし、非電離放射線と分けられている[6]。以下において特に明示されない限り、放射線電離放射線の意味である。

目次

[編集] 概要

放射線には、 (1)原子核反応や原子核の壊変によって発生するもの (2)原子のエネルギーレベルの変化によって発生するもの がある[7]。どちらも、直接的あるいは間接的に物質中の原子や分子を電離し[注 1]、また、物質を発光させたり、化学変化を起こしたりする。ただし、紫外線も電離作用を有するが、放射線には含めないことが多い。一般的には高エネルギーであることが条件とされるが、中性子線に限ってはどんなに低エネルギーであっても放射線扱いとなることも多い。このように実際の用法はかなり恣意的である。

正確には放射線を出す能力を放射能と呼び、放射能を持つ物質を放射性物質とよぶ。しかし、マスコミ報道などではこれらの用語がしばしば混同されている。たとえば、「放射能漏れ」と言われる場合、「放射能」が「放射性物質」を指している場合と「放射線」を指してしまっている場合がある。

放射線は一方で人に害をおよぼすことがある[8]。強力な放射線を身体に浴びると悪影響を及ぼす。細胞のDNAなど重要な生体分子を傷つけることがあるためである。また活性酸素を生じさせそれが生体分子を傷つけるといった間接的な影響もある。だが他方で工業、農業、医療その他の分野で利用され、役立っている。

放射線は人間の五感では感じることができない。したがって、放射線測定のための測定器を用いて検出や測定を行う。放射線による害を防止し安全性を確保するために、先進国では様々な法律が制定されている。

[編集] 種類・分類

放射線の透過能力:アルファ線は紙1枚程度で遮蔽できる。ベータ線は厚さ数mmのアルミニウム板で防ぐことができる。ガンマ線は透過力が強く、コンクリートであれば50cm、であっても10cmの厚みが必要になる。中性子線は最も透過力が強く、やコンクリートの厚い壁に含まれる水素原子によってはじめて遮断できる。

放射線は、以下のように分類される[要出典]

また、粒子線のうち特に電荷を持つものを荷電粒子線と呼ぶことがある。

一言で放射線と言ってはいても、その透過力はその種類によって異なり、α線よりもβ線、β線よりもγ線、γ線よりも中性子線のほうが透過力が強い。

[編集] 電離放射線と非電離放射線

電離性の有無によって区別する時には、電離性を有している放射線を電離性放射線、電離性を有していない可視光線などを「非電離放射線」と呼ぶ。ただし、通常「放射線」と言う時は、電離放射線のことを指していることが多い[9]。電離放射線は特に生体破壊作用が大きいのでそれについての説明が中心となることが多いのである。だが、だからといって非電離放射線に害がないというわけではなく、非電離放射線も種類や強さによっては生体破壊作用や健康被害はある。

電離放射線にはα線β線γ線X線中性子線陽子線陽電子線重イオン線などが含まれる[9]

非電離放射線には、電子レンジで使われている極超短波携帯電話PHSで用いられている電波赤外線可視光などがある[9]

紫外線は電離放射線と非電離放射線の境界に位置すると考えられることがある。周波数の高い紫外線は電離作用があり、生体破壊作用はある。

[編集] 単位

放射線の計測単位を次に示す。放射能の強度(単位時間あたりの放射壊変数)は放射能の項に詳しい。

[編集] ベクレル

ベクレルは1秒間に放射線を出す回数。国際単位系では、放射能の単位にはベクレル(Bq)を用いる。以前はキュリーを使っていた。1キュリーは3.7×1010ベクレルに等しい。

[編集] グレイ

グレイは吸収した放射線のエネルギーの総量(吸収線量)を表すSI単位である。表記はGyである。単位質量当りの物質が放射線によって吸収したエネルギーを表す。この単位はすべての物質、あらゆる放射線に適用される。1グレイ=1J/kgのエネルギー吸収と定義される。

1989年(平成元年)4月以前は吸収線量の単位としてラド (rad) が用いられていた。1グレイ = 100ラドに相当する。

[編集] シーベルト

シーベルトは放射線防護の分野で使う。人体が吸収した放射線の影響度を数値化した単位である。表記はSvである。吸収線量値(単位、グレイ)に放射線の種類ごとに定めた係数を乗じて算出する等価線量と、影響する体の部分ごとへの影響にもとづいて定めた定数を乗じて算出する実効線量とがある。

1989年(平成元年)4月以前はレム (rem) が使用された。1シーベルト = 100レムに相当する。

[編集] レントゲン

レントゲンとは、照射した放射線の総量(照射線量)を表す古い形式の単位である。空気中にX線ないしはγ線を照射すると原子がイオン化される。イオン電荷の総量を計測し、電荷の計測区画に含まれる空気の質量で割った値である。1レントゲンは0℃、1気圧の空気中で、2.58×10-4クーロン/kgの電離を発生させる照射線量。

この単位は国際単位系(SI)に採用されず、日本国では1989年(平成元年)4月の国際単位系への切り替え以降使われなくなった。

[編集] ラド

ラドは、吸収した放射線の総量(吸収線量)を表す古い形式の単位である。表記はradである。単位当りの物質が放射線を吸収し発生したエネルギー(温度上昇)で計測する。

1ラドは0.01J/kgに相当し、国際単位系では吸収線量はグレイ (Gy) で表す。1グレイ = 100ラドに相当する。

[編集] レム

レムは、人体への影響度(被曝量もしくは線量当量)を表す古い形式の単位である。表記はremである。人体が吸収した放射線量(単位、ラド)に放射線の種類ごとに定められた係数を乗じて算出する。

国際単位系では線量当量はシーベルト (Sv) で表す。0.01シーベルト = 1レムに相当する。

[編集] 放射線の検出、検出器の種類

放射線は肉眼にも見えず熱くもないので、検知するために特別な測定器具を用いる。測定したい線種と目的に応じて適切な器具を選ばなければならない。

よく用いられる検出器を以下に示す。

[編集] 環境放射線

生活環境にある放射線を環境放射線という。環境放射線には自然放射線人工放射線が含まれている。自然放射線とは自然界にもともと存在している放射線であり、人工放射線とは人間が人工的に作り出した放射線のことである。

(平時に)ひとりの人が受ける自然放射線と人工放射線の割合は、世界と日本では大きく異なっていて、世界平均では自然放射線の割合が3/4ほどで自然放射線の割合が大きいが、日本を含む医療先進国では医療被爆が自然放射線による被曝を上回ってきている。

また、原子力発電所の事故などが発生すると、それによって漏れた放射性物質の分布は一様にはならず、何らかの原因によって偏りや局地的に高濃度になることが知られており、それの影響により人工放射線の線量も高くなる場所があり、「ホットスポット」などと呼ばれている。

核実験核兵器の実使用や原子力事故が起きていない場所・年代の、世界平均のデータで判断すれば)一般公衆の生活環境中における外部被ばく線量の大半は自然放射線によるものである[10]核実験核兵器の実使用や原子力事故が起きている時・場所では、自然放射線と人工放射線の比率は大きく変化することになる。

[編集] 放射線による害、害防止のための基準値

放射線を身体に浴びることは、悪影響を及ぼす可能性がある[8]。放射線は、細胞のDNAなど重要な生体分子を傷つけることがあるためである[8]。また放射線が活性酸素を生じさせそれが生体分子を傷つけるといった間接的な影響もある[8]

人体が放射線にさらされることを被曝という[10]。被曝には放射線を身体の外部から受ける外部被曝と、放射性物質を体内に取り込んでしまい、その取り込んでしまった放射性物質から放射線を受けてしまう内部被曝がある[11]

内部被曝に関して言えば、天然の放射性物質の多くについては生物は体内への蓄積を回避するようなしくみを(長年の進化の結果)得ているのだが、それに比して人工の放射性物質については(近年まで生物はそのような物質をほぼ経験したことがないので)蓄積を避けるしくみができておらず、ふたつは生体内では概して挙動が異なっており、結果として、環境中に存在する人工放射性物質は、容易に人体内に蓄積・濃縮される傾向があり、人工放射性物質のほうが強い内部被曝につながりやすく重大な害を及ぼすことが傾向がある、といった主旨のことを市川定夫は指摘した[12]

ICRP国際放射線防護委員会)による2007年版の勧告においては、「事故などによる一般公衆の被曝量[注 2]は、年間1mSv(ミリシーベルト)をこえてはいけない」とされた[8]。(なお、放射線をあつかう作業者については(諸事情を考慮して)、20mSvを超えてはいけないとされた[8])。

放射線は生物だけでなくコンピューターにとっても有害であり、コンピューターは放射線を浴びることによってソフトウエアがエラーを起こしたり、半導体としての機能が失われたりする。人工衛星は宇宙空間で被爆することを前提として高い放射線耐性のあるシステムで作られている。 ロボットが放射能漏れを起こしている原子炉内部で作業する場合にはコンピューターが放射線で破壊される危険があり、 特殊な放射線耐性を持った電子機器でなければ正常に動作できない。

[編集] 放射線の利用

[編集] 工業利用

[編集] タイヤ製造

タイヤの製造工程の途中でタイヤの形に成形された合成ゴムに電子線を照射して、ゴム分子間に架橋を作り強度を増すのに利用される。従来、架橋には硫黄が用いられたが、電子線照射導入後の廃タイヤは (他の問題は残るが) 焼却後も硫黄酸化物 (SOx) を生じなくなった。

[編集] 自動車内装品

自動車のプラスチック製内装部品の多くには、その製造過程で放射線が当てられている。ドアやシートに使われる緩衝材や断熱材などは、型に入れられたプラスチック基材の外側から放射線が当てられて外形が固められ、その後の加熱処理で内部に発泡を作ることで表面と内部を張り合わせなどを必要とせずに異なった性状で作る事が可能となっている。

[編集] 自動車電装品

自動車のプラスチック製やゴム製の電装品にも放射線が当てられて、エンジンルームなどの高温環境にも耐えられる製品が作られている。

[編集] 非破壊検査

自動車の最終検査においては人間用の100倍程度の強いX線を使った断層撮影によって、車体全体を一度に検査することが可能になっている。 航空機の溶接状態や、半導体チップの破損検査にも使用する。

[編集] 医療利用

放射線を医療に利用するもの。

[編集] 放射線療法

放射線療法脳腫瘍皮膚がんなどの悪性腫瘍を治療するために、リニアックからのX線や電子線・コバルト60によるガンマ線を用いたり、陽子線や重粒子線の照射、あるいは原子炉で発生した中性子を照射する中性子捕捉療法などがある。

[編集] 輸血用血液

日本では2000年以降、移植片対宿主病(GVHD)の予防のために全ての他人血の輸血用血液へ放射線を照射することで、これを引き起こす細胞障害性Tリンパ球を含む血中のリンパ球を壊してから輸血しているために、この病気の実質的な根絶を達成している。

[編集] 医療衛生器具の殺菌・滅菌

従来から医療衛生器具の殺菌・滅菌処理は「高圧蒸気処理」と「酸化エチレンガス処理」が行なわれているが、近年使用が増えるプラスチック製の使い捨て医療衛生用品は高温処理には適さず、また、金属製品でも、高圧蒸気釜での「ベイク処理」には時間・手間・費用が掛かる。酸化エチレンガスを使うには個々の器具を包装する前に行なわねばならず、処理後に酸化エチレンガスが抜けた状態では再汚染の可能性があり、酸化エチレンガスが残留したまま包装すると医療従事者への健康被害が懸念される。

こういった解決索として、コバルト60からのガンマ線照射によって、出荷前のダンボール箱に詰められた形態でも内部を透過する放射線が生み出すフリーラジカルが内部の微生物のDNARNAを傷つけ生理活性を失わせることで滅菌を行なう。専用の処理工程がある建物まで対象製品を運ぶ手間を除けば、ベルトコンベアでコバルト60の周囲を一周させるだけの処理は簡便であり、残留物も残らない。特にプラスチック製のチューブでは真空引き処理などの工夫を行なわない限りガスが容易には内部に行き渡らないため、ガンマ線照射の利便性が生かされている。

[編集] 医療用パッド

水に溶いたカルボキシメチルセルロース(CMC)のペーストにガンマ線を照射して、柔らかく床ずれ防止に有効な医療用パッドが製作されている。

[編集] 食品加工

放射線を食品加工に利用するもの。ガンマ線を食品に照射することにより、香辛料ハーブなどの殺菌消毒や、ジャガイモの芽止めなどの処理を行う。食品照射が行われた食品は放射線照射食品と呼ばれる。 ただし、日本では食品衛生法の規定により、食品に対する放射線照射は原則として禁止されている。例外としてジャガイモ(ばれいしょ)の発芽防止を目的とした照射などは認められているが、使用する放射線の線種、核種、線量などは定められた条件に従わなければならない。食品の保存(殺菌や静菌、消毒)を目的とした照射は厳に禁止されている。

[編集] 農業利用

[編集] 害虫駆除

不妊虫放飼法を使った農業害虫駆除に利用されている。

[編集] 根絶

[編集] 駆除進行中

他多数

タンザニアとエチオピアでの不妊虫放飼法を使ったツェツェバエの駆除はIAEAが主導して行なわれている。

[編集] 品種改良

植物の品種改良に放射線照射が利用されている[13]

[編集] テロ対策

[編集] X線検査

アメリカ合衆国をはじめとする多くの出入国管理の現場では、テロ対策の一環として手荷物検査に厳重なX線を使った透視画像検査が行なわれている。

[編集] 炭疽菌の殺菌

アメリカ合衆国でのアメリカ炭疽菌事件以降、50州の全ての郵便局で放射線照射装置によって郵便物の炭疽菌に対する殺菌処理を行なっている。

[編集] 核物質検査

核物質の密輸入などを防ぐために、半導体検出器などを用いた荷物の放射線スペクトルの分析などが行われることがある。

[編集] 日本における法的規制

放射線による障害(健康への害)を防止し、安全性を確保するために日本においては次のような様々な法律で規制されている。

原子力基本法
原子力の研究、開発及び利用を推進することによつて、将来におけるエネルギー資源を確保することを目的とする。放射線障害防止法の適用から除外されている核燃料物質はこの法律で規制される(核燃料物質には臨界量が存在し、低比放射能で扱う量が桁違いに多く、他の放射性同位元素と一律の規制になじまない)。
放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律(放射線障害防止法または障防法と略す)
一般公衆を含めて放射線障害の防止を図るため、放射性同位元素(除く核燃料物質・核原料物質)と1MeVを超える放射線発生装置の使用・販売・賃貸・廃棄の規制を行っている。
電離放射線障害防止規則(電離則)
厚生労働省所管。 放射線を扱う事業所で働く人の安全確保のための労働省令。放射線障害防止法では規制されない1MeV以下のX線発生装置も、この省令で規制される。
人事院規則一〇—五
電離放射線障害防止規則の国立機関版
船員電離放射線障害防止規則
電離放射線障害防止規則の船員版
医療法施行規則
厚生労働省所管。 医療分野では治療(放射線療法)という利益があるため、一般の使用とは若干異なった規制を適用する。さらに、薬事法に規定する医薬品としての放射性同位元素は、医療法及び薬事法により規制され、放射線障害防止法の施行令では適用除外とされている(ただし、同じ医薬品でも臨床研究に用いた場合は薬事法が適用されず、放射線障害防止法が適用される)。
放射性同位元素等車両運搬規則
国土交通省所管。 運搬時の安全と運転者の安全確保を目的とする。 放射線障害防止法と異なり、規制対象に広く核燃料物質も含む。

[編集] 日本における関連資格

[編集] 注・出典

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  1. ^ 電離作用:(原子の軌道電子をはじき飛ばすことによって、原子を陽イオンと電子に分離する作用)
  2. ^ 自然放射線や医療行為による被曝は含めないもの

[編集] 出典

  1. ^ プログレッシブ和英辞典
  2. ^ a b c アリソン 2011 p.52
  3. ^ 低線量の電離放射線による悪影響があるか否かについては論争が続いている。名越らによれば、国際放射線防護委員会(ICRP)と2005年に発表された「放射線の生物学的影響に関する米国科学アカデミー委員会」の第七次報告書はいかなる少量の放射線によっても害があり、その程度は放射線の量に比例するとしたLNT仮説を支持するものであり、フランス科学アカデミーはこれを否定する立場をとっている(名越 2011 p.37)。一方、国際放射線防護委員会委員の経験を持つ中村仁信によれば国際放射線防護委員会は、その2007年勧告において100mSv以下の被曝による発がんリスクがあるか否かは不明としている(中村 2011 p.49)。
  4. ^ ラドン温泉あるいはラジウム温泉に浴して温まりながらラドンの気体を吸い込む場合、人間の細胞は活性化され、新陳代謝を促進させ、痛風の治療や血圧降下、循環器障害の改善、悪性腫瘍の成長を阻害する他、直性脊椎炎(ベヒテレフ病)、リュウマチ性慢性多発性関節炎喘息アトピー性皮膚炎にも治療効果がある。(高田 2011, pp.86-87)
  5. ^ 近藤誠は、治癒率を上げようと線量を多くしたり、照射する範囲を広げたりすることを指摘している。(近藤 1999 p.99)
  6. ^ アリソン 2011 pp.56-57
  7. ^ Atomica【放射線】
  8. ^ a b c d e f ニュートンプレス【放射線】
  9. ^ a b c 「放射線の種類」(放射線科学センター)
  10. ^ a b Atomica「放射線による外部被ばく」
  11. ^ Atomica【被ばく】
  12. ^ 市川定夫『環境学-遺伝子破壊から地球規模の環境破壊まで (第三版)』藤原書店、1999、ISBN 4-89434-130-1
  13. ^ 東嶋和子著「放射線利用の基礎知識」講談社 2006年12月20日発行 ISBN 4-06-257518-3

[編集] 関連項目

[編集] 関連文献

[編集] 外部リンク

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