平和的核爆発
平和的核爆発（へいわてきかくばくはつ Peaceful nuclear explosions,PNEs）は核爆発を巨大な発破と捉え、土木工事や採掘など平和的に利用することである。1960年代から1970年代にかけて、アメリカ合衆国やソビエト連邦で何度か試みられた。1968年の核拡散防止条約において、非核保有国の締約国は国際的監視の下で平和的核爆発を行うことができるとされている。
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概要 [編集]
核爆発の巨大な威力を軍事用途のみならず、民生用に用いる構想は早期より存在したが、実用化が図られるようになったのは1950年代に入ってからのことである。爆圧・爆風による土砂の移動のみならず、高熱による空洞の生成、衝撃波による地層の破砕も期待されていた。
オイルシェールの採掘に関しては、詳細に検討されている。地下核爆発により生じた空洞は地層の崩落により、縦方向へ拡大し空洞とほぼ同じ面積を持つ縦坑（チムニー）が形成される。このチムニー空間においては、岩石が破砕されているのみならず、核爆発の熱により蒸留作用が生じ、石油の回収が行ないやすくなる[1][2]。
平和的核爆発においては、放射線の面で相対的にクリーンである核融合装置が用いられる。
アメリカ合衆国の例 [編集]
1958年にはチャリオット作戦の名称で、アラスカ州に平和的核爆発により港を掘削する計画があったが、これは実行されなかった。次にプラウシェア作戦の名称で1961年から1973年にかけて28回の核爆発が行われた。ネバダ核実験場で核実験が行われ、1962年7月6日にはセダン核実験によりネバダ核実験場においてクレーター作成の実験が行われている。第2パナマ運河の掘削や油田開発などに用いることが構想されたが、放射能汚染問題を解決できず、1977年には予算が打ち切られ、実用化はなされなかった。
ソビエト連邦の例 [編集]
ソビエト連邦では"国家経済のための核爆発"(Nuclear Explosions for the National Economy)の名称で1965年から1988年にかけて、239回の平和的核爆発の実験が行われた。目的はアメリカ合衆国と同じく土木工事目的が中心である。ソ連でもチャガン核実験などわずかな例を除いて実用利用はなされなかったが、ロシア国内ではガス田火災消火や化学兵器の廃棄に有効だと唱えるものもいる。
その他の国 [編集]
西ドイツは1970年代にエジプト西部のカッタラ窪地に地中海の水を取り込み、水力発電を行うため水路の建設に1から1.5Mtの核爆薬213基を地下100から150mに設置・爆破する平和的核爆発の検討を行っている。
また、オリオン計画のような核爆発推進も平和的核爆発に含まれることもある。
関連する条約 [編集]
核拡散防止条約 [編集]
核拡散防止条約第4条においては、原子力の平和利用が謳われている。条約第5条において、平和的核爆発のためであるならば、核兵器保有国が非核兵器保有国の締結国に対して、国際的監視の下で平和的核爆発を行うことができるとされている。
平和目的地下核爆発制限条約 [編集]
平和目的地下核爆発制限条約は1976年10月に米ソ間で締結されたものである。1963年の部分的核実験禁止条約において核爆発は地下に限定されることとなった。平和目的地下核爆発制限条約では、さらに平和目的であったとしても、個々の核爆発は150ktを超えるものではなく、連続した爆発においても合計1,500ktを超えないこと、連続した爆発においても個々の爆発は150ktを超えないことが検証できるようにすることが求められた。これは1974年に合意された地下核実験制限条約と整合性をとるためのものである。
関連項目 [編集]
注釈 [編集]
- ^ http://www.onepetro.org/mslib/servlet/onepetropreview?id=00001669&soc=SPE
- ^ http://www.anl.gov/PCS/acsfuel/preprint%20archive/Files/12_1_SAN%20FRANCISCO_03-68_0050.pdf
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