モデム

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モデムmodem変調復調装置)は、デジタル信号伝送路の特性に合わせたアナログ信号にデジタル変調して送信するとともに、伝送路からのアナログ信号をデジタル信号に復調して受信する、データ回線終端装置の一種である。変調・復調を行うことからmodulator demodulatorの頭文字を取って名付けられた。通信方式は、ITU-Tにより標準化されている。

概要[編集]

データ回線終端装置の一種であり、伝送路からのアナログ信号をデジタル信号に復調して受信する装置部分を特に言う。典型的なものは、電話回線に接続し、回線上の信号をデジタル変調により変復調し、コンピューター等とシリアルポートにより接続しデジタル信号(データ)としてやり取りする。回線に対し、発呼・着呼等の網制御を行う場合もあるが、必須ではない。網制御を行う場合も、コンピューター - モデム間のシリアルポートで制御信号のやり取りをするが、これを特に「コマンド」と称する事がある(後述)。

コンピューターのオペレーティングシステム側から見たデバイスのクラスとしては、通信ポート(シリアルポートやUSBポート等、あるいは専用の仮想通信ポート)デバイス経由で接続し、前述の網制御コマンドを遣り取りし、通信データを、パソコン通信やFAXソフト等のアプリケーションソフトウェア、またはネットワークコンポーネントとの間で遣り取りする。

コンピューター(ホスト)から見たOSI参照モデルでは、通信ポートとその先のモデムが物理層に相当する。通信ポートから先の(仮想)通信回線上は、無手順の場合もあれば、SLIPPPP等のデータリンクプロトコルが実装される場合もある。

ネットワーク機器としての観点からは、変復調装置であるか又は変復調装置を内蔵しモデムには該当するが、物理的にあるいは仮想的にモデムデバイスではなくネットワークデバイスとしての扱いになる場合がある。伝統的な電話回線モデムと比較して、ADSLモデム、ケーブルモデムや無線モデムの場合、そのような傾向にある。モデムがブリッジやルーター等のネットワーク機器に内蔵された場合は、デバイスとしてのモデムには明示的にアクセスできない場合もある。

なお、光回線、ISDN回線のデータ回線終端装置は、モデムと呼ばれることはない(それぞれ光回線終端装置 (ONU)、ターミナルアダプタ (TA))。ただし、これらの機器は、OSから見たデバイスクラスとしてはモデムとして扱われる場合もある。

インタフェース[編集]

接続法[編集]

内蔵用PCIモデム
単独の外部モデム

コンピュータルーターなどとは、古い機種ではRS-232CRS-422などのシリアルポート、比較的新しい機種ではUSBExpressCardなどのインタフェースで接続するのが多い。また、パソコン本体に内蔵されたものや、PCIなどの拡張スロットに装着するもの、PCカードタイプのものもある。

2000年あたりからのブロードバンド回線の普及により、加入電話回線によるダイヤルアップ接続を目的とした単体の電話回線用モデムや、デスクトップパソコン内蔵モデムは廃れた。 ノートパソコンについては、持ち運んで出先からのダイヤルアップ接続や、FAXなどの用途向けに根強く内蔵され続けたが、公衆無線LAN接続やモバイルデータ通信定額制、またインターネットFAXサービスなどの拡充で、モデムは内蔵されなくなった。

ケーブルモデム・ADSLモデムなどの高速なものは、LANポート(イーサネット)で接続するものが多い。

加入電話回線用のモデムの加入者線側は、電話用2線式のモジュラージャック (RJ-11) にモジュラーケーブルで接続する。

通信方式[編集]

単方向(単信)
単方向通信のみ可能で、送信側受信側の切り替えのできないもの。
半二重(半複信)
通信方向を切り替えて使用するもので、送信・受信を同時にできないもの。現在でもPOSシステムや、銀行向けの業務用システム(全銀手順)の一部で使われている。G3ファクシミリもこの方式である(制御通信・画像通信とも)。
全二重(複信)
各種複信方式を利用して、送受信を同時に行えるようになっているもの。現在一般的に使用されている。

同期方式[編集]

非同期モデム
一般的に使われるタイプ。モデムには、同期の機能が無いものである。調歩同期式でビット単位同期、High-Level Data Link Control (HDLC) などのフラグ同期またはキャラクタ同期でブロック単位同期を、データ信号自体で取りながら通信する。同期モデムに比べて、速度と確実性に劣るが、安価である。
同期モデム
一部の業務用で使われるタイプ。端末装置から別々の信号線で送信されたデータ信号と同期信号を、一つの伝送路で送信し、受信側でデータ信号と同期信号を分離し別々の信号線で端末装置に受信させるものである。非同期モデムに比べて、確実で高速な通信が可能であるが、高価である。

可聴帯域用のモデム[編集]

従来のNTTなど電気通信事業者の敷設した加入電話線において可聴帯域の音声周波数帯域 (300 - 3400Hz)を搬送波とするアナログ回線用のシリアルデータ通信機器である。回線はアナログ専用線公衆交換電話網や、利用者が構内に敷設した私設線や、無線通信などの、音声周波数帯域 (300 - 3400Hz) のアナログ回線で300bpsから56Kbpsのデータ通信を行う。

広く普及している加入電話回線は音声可聴帯域周波数 (300 - 3400Hz)を通過するのでモデムの登場以前は音響カプラによる300bpsから1200bpsのデータ通信であった。1985年のデータ通信端末機器自由化をきっかけに、パソコン通信インターネットが登場し、アクセスポイントダイヤルアップ接続する手段として電話回線用モデムが普及した。

機器の製品形態としては、シリアルポート(RS-232C,USB)を備えた単体の箱型のものと、コンピュータ内部のマザーボード上や拡張スロットに装着(内蔵)されたものに大別される。一部、USBアダプタ型、PCカード型のものもノートパソコン、デスクトップパソコン用に普及した。

コンピュータ等の通信用インターフェース(RS-232Cが多い)と、通信回線の種類に応じた網制御装置 (NCU) を持つものが多く、誤り検出と再送信・データ圧縮などの機能を持つものもある。

なお、1995年からISDN回線が登場し、ターミナルアダプタのデータ通信は64kbps/128kbpsとなったが、アナログ加入回線自身は主流でありモデムは共存した。2000年頃ADSL、CATVなどの1.5Mbps、8Mbpsなど通信の普及に伴って、僻地・離島、専用用途、海外などのインターネット普及の十分でない地域 以外では使われなくなった。

商品などではアナログモデムとの呼称もあるが、これは、ISDN回線用のターミナルアダプタと対比した場合の呼称である。同じアナログ加入電話回線に繋ぎ非可聴音(数百kHz~数MHzの高周波)を使うADSLモデム等に対して、 アナログモデムといった表現は可能だが、一般に認知された表現とはいえない。あるいは通信の途中がデジタル系であることを前提にした規格ITU V.90、V.92モデムについて、加入側がアナログ回線でアナログモデムと称する。一方、ADSLモデム、CATVモデムの数Mbpsから数十Mbpsにブロードバンド接続と言うことに対し、このモデムを使用した回線はナローバンド接続とも呼ばれる。

MMモデム[編集]

MMとは手動発信・手動着信の略である。通信回線インターフェースと変復調部を一体にまとめたモデム。通信用インターフェース(RS-232Cが多い)と通信回線インターフェース(一般の電話回線が多い)を持ち、1980年代のパソコン通信の登場初期から使われている。音響カプラと異なり回線に直接接続されているので安定性が高い。

回線の制御機能は自動的ではなく、電話機でダイヤル後にモデムにあるボタンやスイッチの操作(以下スイッチ操作)で回線をモデムに切り替える。通信終了時にも同様にスイッチ操作で回線を電話機に戻す。発信(発呼 ORG)側か着信(被呼 ANS)側かの選択もスイッチ操作で行う。複数の通信規格(V.21 300bpsとV.23 1200bps半二重 など)に対応した機種では通信速度の切り替えもスイッチ操作で行う。

  • AIWA PV-2123 V.21/V.23

など

のちに着信のみ自動化したMAモデムも登場した。1980年代後半頃から次項のインテリジェントモデムにとって代わられた。

インテリジェントモデム[編集]

NCU・変復調・制御部を一体にまとめたモデム。通信用インターフェースと通信回線インターフェースを持ち、1980年代のパソコン通信の登場初期から使われている。当時は普及機のMMモデムに対し高級機であった。かつては主流であったが、2000年頃から少なくなっている。

次項のソフトモデムと異なり、動作中にCPUに負担をかけることが少なく、安定して動作することや、特別なデバイスドライバがなくても、RS-232Cポートさえ利用できれば通信できるメリットがあり、産業用機器などの組み込みシステムのコンポーネンツに利用されたことも多い。

インテリジェントモデムをモジュール化し、INS1500のような集合回線に一括接続し、通信用インターフェースにネットワークインターフェースを用いた集合モデムは、アクセスポイントに多用された。

ソフトモデム[編集]

ソフトモデムは、モデム側のハードウェアを簡略化し、コンピュータ側のCPUで処理の多くを行うものである。コンピュータに内蔵されたモデムや、USB接続型やPCカード型、または内部拡張スロットに装着するモデムのほとんどは、このソフトモデムである。機能の多くをソフトウェアで実現しているため、安価で新規格にソフトウェアの変更のみで対応が可能である。しかし、処理速度・通信速度・安定性の低下の原因となることもある。また、オペレーティングシステムごとにデバイスドライバの開発が必要である。

基本的に一般的なモデム(インテリジェントモデム)の場合、NCUからアナログ信号とデジタル信号の相互変換を行うADC/DACに接続するまでのトランス・アンプ・イコライザなどのアナログ回路と、ADC/DACと接続され変調・復調・圧縮展開・エラー訂正・コマンド処理を司るDSPとシリアルインターフェース回路で構成されている。コンピューター側のCPUがDSPの機能を担当すれば、ハードウエアで必要な部品はNCU・トランス・必要最小限のアナログ回路・ADC/DACになる。特にDSPは高価な部品なので、省略する事で大幅なコストダウンとなる。

シリアルインターフェースも省略され、生のアナログ信号をADC/DAC経由で高速にCPUと入出力するため、FIFOメモリとホストバスインターフェース(ISAPCIUSB)が使われる。初期のソフトモデムを除き、現在のソフトモデムはアナログ回路からホストバスインターフェースまでの一切をワンチップで構成している。

デバイスドライバはDSPが担当していた処理をエミュレーションし、イコライザ・ゲイン調整・NCUで使用する信号の生成・変調・復調・圧縮展開・エラー訂正・コマンド処理を行い、オペレーティングシステムに仮想シリアルインターフェースの形でインテリジェントモデムが存在するように見せかけている。

初期のソフトモデムは非常に多くのCPUパワーを消費していた。これは当時のCPUがDSP的な命令セットを備えていなかったために、特に変調・復調処理で手間取っていたためである。ダイヤル回線のダイヤルパルスの間隔が乱れ、かけ間違いが起こることもあった。現代のCPUは全般的に処理能力が向上していることに加え、DSP的な命令セットを備え、かつ並列して一度に実行することができることから、ソフトモデムが登場したころに比べるとCPU負荷はかなり軽減されている。

部品点数が少なく済むことはコストを引き下げることができ、また回路が占有する面積が少なくて済むこと、非動作時には電源を切っても構わないことから、ノートパソコンに標準内蔵されているモデムの多くはソフトモデムである。

FAXモデム[編集]

FAXモデムは、G3ファクシミリ (ITU-T T.30) の送受信機能を、ATコマンドを拡張して実装したものである。カラーG3 (ITU-T T.30E) などの拡張機能を利用する場合、Class1相当の機能のみを利用することとなる。機械的には、単体モデム・ソフトモデムともに存在する。

1990年代後半より、パーソナルコンピュータ電話網に接続されたファクシミリとの相互通信のために導入されていた。2000年代に入り、業務用のFAXサーバ用として製造されるものが主となっている。

FAXモデム規格
TIA EIA規格 TR-29 Class 特徴 備考 制定年
EIA-578 1 HDLCフレーム生成のみ実装・他の機能はPC側で実現 1990
2 G3の送受信制御を実装・PC側は画像圧縮したデータとコマンドとを送りリザルトを受け取る ドラフト仕様
EIA-592 2.0 最終仕様に準拠

ボイスモデム[編集]

ボイスモデムは、データ通信と切替または、対応機器間で同時に声通信が可能なものである。1990年代後半に製造されていたが、2000年代に入りほとんど製造されていない。

ボイスモデム規格
規格名 ITU-T勧告名 声通信 用途 制定年
方式 データ通信との競合
ASVD V.34Q アナログ 中断して切替 公衆交換電話網を利用した留守番電話ボイスメール 1996
DSVD V.70 デジタル 帯域の一部を利用して同時通信 対応機器相互間のテレビ会議・ボイスチャット 1996

通信速度[編集]

規格と最高通信速度
ITU-T勧告名 通信方式 最高通信速度 (bps) 変調 搬送波周波数 (Hz) 制定年 備考
2線式 4線式 速度 (baud) 最大ビット 方式
V.21 全二重 最高300 最高300 1 FSK 1080±100/1750±100 1964 G3ファクシミリの制御通信は、この規格の高域信号により75bpsで行われる
V.22 全二重 1200 600 2 QPSK 1200/2400 1980
V.22bis 全二重 2400 600 4 16QAM 1200/2400 1984
V.23 半二重 1200 1200 1 FSK 1500±200or1700±400 1964 日本ではナンバーディスプレイの番号通知に利用されている。
オプションで75bpsのリバースチャネル(420±30Hz)の追加が可能。
この場合は2線式で全二重通信になる
V.26 半二重 全二重 2400 1200 2 QPSK 1800 1968
V.26bis 半二重 1972
V.26ter 全二重 1984 エコーキャンセラ使用
V.27 半二重 全二重 4800 1600 3 8PSK 1800 1972
V.27bis 半二重 1976 G3ファクシミリの画像通信
V.27ter 全二重 1976 エコーキャンセラ使用
V.29 半二重 全二重 9600 2400 4 16APSK 1700 1976 G3ファクシミリの画像通信(オプション)
V.32 全二重 9600 2400 4 16QAM 1800 1984
V.32bis 14400 6 TCM/128QAM 1991
V.33 全二重 TCM/QAM 1988
V.17 半二重 G3ファクシミリの画像通信(オプション)
V.34 全二重 28800 ('94)/
33600 ('96)
3200 (28.8k)/
3429 (33.6k)
10.7 TCM/960QAM (28.8k)/
1664QAM (33.6k)[1]
1994/1996 スーパーG3ファクシミリ
1996年に改定
V.90 下り56000
上り33600
下り8000
上り3429
下り7
上り10.7
TCM/PCM/1664QAM[1] 下り8000 (サンプリング)
上り1800
1998 中継回線がISDN化されており、通信相手がISDNで接続されている場合の高速通信用
TCM符号化・下りはPCM変調・上りはQAM変調
V.92 下り56000
上り48000
8000 下り7
上り6
TCM/PCM 8000 (サンプリング) 2000 中継回線がISDN化されており、通信相手がISDNで接続されている場合の高速通信用
双方向ともTCM符号化・PCM変調

2400bps以上の速度のものは、後述のMNPやLAPMによる圧縮を行うことから、パソコンとモデム間の通信速度は、回線上の通信速度よりも高く設定することがほとんどである。この場合、RS-232CのRS・CS信号のオン・オフでフローコントロールを行う。

HST Dual
16,800bpsでの通信を実現したものである。V.FC/V.34の16,800bpsとは互換性がない。普及せずローカルな実装となった。
V.32turbo
V.32bisをさらに発展させ、19,200bpsでの通信を実現したものである。V.FC/V.34の19,200bpsとは互換性がない。これも普及せずローカルな実装となった。
V.FC
別名V.FAST。V.34以前に28,800bpsでの通信を実現した。V.34の制定が遅れたため、前二者より普及した。V.34にある送信と受信で異なる速度を利用する実装はない。接続から通信開始までの時間がV.34より長い。V.34とは互換性がないが、V.34対応機種の多くがV.FCにも対応している。
V.90/V.92
V.90は中継回線がISDN化されており、通信相手がISDNで接続されているのを前提に、ISDN→アナログ回線の通信に、デジタルデータをサンプリング周波数8kHz・量子化ビット数7ビットでPCM変調することにより最高56,000bpsを達成できる規格である。サンプリング周波数8kHzである電話回線での理論上の上限である8000baudに達した。サンプリング周波数は動的に変化し、通信速度は1,333.3bps(4000/3)刻みである。なお、アナログ→ISDNはV.34と同様の33,600bpsまでである。
K56flexやX2も似たような規格であるが互換性はない(K56flexは速度が2,000bps刻みである等)。
V.92ではアナログ→ISDN方向をサンプリング周波数8kHz・量子化ビット数6ビットでPCM変調することにより、最高48,000bpsを達成できる規格である。ISDN→アナログ方向はV.90同様に最高56,000bpsである。

Microcom Networking Protocol[編集]

MNP (Microcom Networking Protocol) は、アメリカMicrocom(マイクロコム)社が提唱した、モデム用のデータ圧縮とエラー訂正のための規格の総称。第三者組織によって標準化された規格ではないが、一部の規格は内容が一般に公開されたことと、実際にMicrocom Networking Protocolを搭載したマイクロコム社のモデムの伝送品質が優れていた事から普及した。クラス1から10までクラス分けがされており、上位のクラスは下位のクラスの機能をすべて含んでいる。ほかの通信プロトコルと組み合わせて使用される。

クラス毎の特徴は以下の通り。[2]

クラス1
非同期半二重通信を行う。
クラス2
非同期全二重通信を行う。
クラス3
同期型通信を行う。スタートビット、ストップビットを送らないことからスループットは非同期無手順通信の110%程度になる。
クラス4
回線品質に応じてパケット長を自動設定する。また、送受信されるデータからコントロールビットの重複を取り除くことでスループットは非同期無手順通信の120%以上になる。
クラス5
ランレングス圧縮とハフマン符号によるデータ圧縮を行う。スループットは200%となる。
クラス6
9600bps半二重であるV.29モデムに対応する。
クラス7
ファースト・オーダ・マルコフモデルによるハフマン符号データ圧縮をおこなう。スループットは約300%。
クラス9
データ・パケットにACKを付加するPiggy Back Askingと指定したデータ・パケットのみを再送要求できるMultiple Selective Negative Ackに対応する。
クラス10
移動体通信など用の、伝送路の状態変化により通信速度やパケットサイズを調節し、再送信などを減らして送信効率を上げるもの。

なお、クラス8は欠番である。

LAPM・V.42bis[編集]

ITU-T標準プロトコルで規定された、エラー訂正とデータ圧縮の方式。エラー訂正はMNP4と互換。「V.42bis」はBTLZ (British Telecom Lempel-Ziv) 方式を採用したデータ圧縮の規格であり、CCITT(当時)が1989年11月に勧告したもの。MNP5の圧縮率が1.6 : 1であったのと比較して2.45 : 1程度と、圧縮効が高い[3][4]。2400bps以上のモデムで広く使われた。

網制御装置[編集]

網制御装置(もうせいぎょそうち)は、NCU (Network Control Unit) とも呼ばれる、一般加入者回線に接続するために、交換機に対し回線の接続・相手側の電話番号の通知・切断・通信先等の変更等の処理を行う機器である。

初期のものは、電話機の形状をしており、回線接続などの動作は手動でダイヤルしたり、回路を切り替えたりしていたが、後に、コンピュータからの制御により自動発信、自動着信などもできる様になった。

初期段階では、NCUから制御用信号専用のケーブルでモデムに接続されていたが、後にモデムと一体化された機器が登場する。ヘイズATコマンドという業界標準のコマンドを搭載したモデムが登場してからは、専用ケーブルを介して制御する必要がなくなり、制御コードの標準化と通信回線接続のモジュラジャック化に伴い、一般のパソコン通信などでも使えるようになった。

ヘイズATコマンド[編集]

Hayes社の300bpsモデム Smartmodem(北米向け)

ヘイズATコマンドとは、アメリカのHayes Computer Products社が開発したインテリジェントモデムのコマンド体系で、ATtentionの略である、「AT」でコマンドが始まることからこう呼ばれる。

ヘイズ以外のモデムメーカーも同コマンド体系を採用したため業界標準となったが、各社の独自の拡張がされた部分には互換性がないこともある。

端末からの命令を「コマンド」、モデムからの応答を「リザルトコード」と呼ぶ。

ATコマンドは、次のようなビットストリームから始まる。

8bit、パリティなし、ストップビット1bitの場合 A|0s|1|0|0|0|0|0c|1|0x|1s| T|0s|0|0|1|0|1|0c|1|0x|1s|

ヘイズATコマンドを採用するモデムはDCE - DTE間の速度及びフォーマットを自動判定する機能を備えている場合が多い。このATというデータを受信したと仮定し、最初の1の後の5個の0の後に現れる1までの時間を測定することで速度 (bit per second) を測定できる。その次の0 (0x) が現れるかどうかで、現れなければ7bitパリティなしと、0ではなく1が現れた場合は7bit奇数パリティであると判定できる。0が現れた場合は7bit偶数パリティと8bitパリティなしの可能性がある。その場合、AとTでは1の個数が異なるため、Tのパリティビットを見ることでどちらなのか判定できる。実際の実装は、AやTが小文字であった場合 (0c=1) を考慮してある、ストップビット長をAの後にくるTの間で判断するなど、若干複雑である。

ITU-T V.25bis[編集]

ITU-Tが定めたモデムのコマンド体系。ヘイズATコマンドはモデムによって独自の拡張が行われており、通信するにあたってモデムを何らかの形で識別しなければならないが、V.25bisではシリアルインターフェースの制御状態からコマンドとその手順が厳密に定義されており機種依存の問題はほとんどない。ルーターなどに接続されることを前提としたモデムで採用されている。コンシューマー向けの製品では一時期V.25bisとヘイズATコマンドの両方をサポートしていたが、現在ではV.25bisをサポートしていない製品がほとんどである。

衛星モデム[編集]

通信衛星を利用した、デジタル通信に用いられるもの。多元接続の機能を持つものが多い。

光モデム[編集]

従来のアナログモデムより高速性と、ノイズへの耐性を高めるなどの安定性を目的としたモデム。RS-232Cなどのシリアルインターフェースを半導体レーザー光に変換して、光ケーブルを用いて通信する。用途はNTTがサポートするアナログ回線の内、特定回線によるものとほぼ同じで、アナログの専用線からの置き換えが進んでいる。

無線モデム[編集]

Huawei CDMA2000 Evolution-Data Optimized USB ワイヤレスモデム

無線モデムワイヤレスモデム (wireless modem) とは、モデムのうち伝送路に無線通信回線を使用するものを言う。

無線通信回線として移動体通信網以外の回線を使用するものがある。アマチュア無線におけるターミナルノードコントローラ (TNC) が、モデムを内蔵したデータリンク装置に該当する。ただしTNCがモデムと呼ばれることは少ない。小出力のFMラジオ波を使用したり、ISM帯である2.4GHz帯や、特定小電力無線を使用する無線モデムもある。後者の無線モデムは、ホストと通信ポート等で直接接続したり、イーサネットブリッジとして機能する物もある。2.4GHz帯の無線モデムは免許が不要でかつ高速通信ができるスペクトラム拡散を用いた物が主である。

無線通信回線が移動体通信網であるものについては、古くは2G携帯電話PHSの時代から、無線通信接続が提供されており、ホストからモデムとしてアクセスする事により、モバイル通信としてFAX接続やインターネット接続が可能である。2GやPHSによるモバイル接続は、ナローバンドインターネット接続に分類される。

汎用の無線デバイスとして多様な使い方が可能なBluetoothも無線モデムの一種と言える。

移動体通信網として第3世代移動通信システム (3G) やWi-FiWimaxなどの無線アクセスによるものが普及し、これらの通信機器を用いたブロードバンドインターネット接続が普及している。それに伴い、これらの機器を、ホストへの接続形態から、モバイルモデム (Mobile modem)、ポータブルモデム (portable modem) と呼ぶこともある[5]

しかし、これらの機器は正確には、インターネットプロトコルを使用するネットワークアダプタルーターあるいはブリッジとして振る舞うものであり、その意味ではモデムではない。「モデム」と言うよりは「(通信)アダプタ」などと呼ばれる事も多い[6]

主に外出先で使用されるため小型で軽量なラップトップネットブックに接続して使用される。ラップトップの小型化と軽量化に伴いPCカードスロットは設けられていないため、USB経由で使えるドングルと呼ばれるUSBフラッシュメモリーカード端末かスマートフォン端末、携帯電話端末などが主流になりつつある。

LTEの様に音声通話用RF回路を用いず、無線モデム上にVoIPを搭載して音声通話を行う物など、かつて無線モデムが副次的な機能であったの対して、2014年現在の携帯電話では物理層として無線モデムを基本として、音声通話を含むアプリケーション層をその上に構築している。

端末の種類[編集]

これらの端末をモデムとして使用しパソコンをインターネットに接続することが可能である。

サービスプロバイダー[編集]

日本でのモバイルブロードバンド回線事業者は、2014年現在

端末メーカー[編集]

通信規格[編集]

ワイヤレスモデムで使われる代表的な通信規格。

ケーブルモデム・ADSLモデムなど[編集]

ADSLモデム
ケーブルモデム

ブロードバンドインターネット接続などの高速デジタル通信用のモデム。コンピュータ等とは、LANポート(イーサネット)でPPPoE等によるブリッジ接続、あるいはルーターに内蔵されてルータ接続するものが多い。

脚注[編集]

  1. ^ a b 変調ごとに象限が90度ずつ変わるため、変調ごとのシンボルは240または416である。960・1664は総数である
  2. ^ MNPオフィシャルハンドブック,株式会社アスキー,1989年
  3. ^ ピクニック企画, 堤大介, ed (1990-03-01). “BTLZ方式” (日本語). 『電脳辞典 1990's パソコン用語のABC』. ピクニック企画. pp. 282. ISBN 4-938659-00-X. 
  4. ^ ピクニック企画, 堤大介, ed (1990-03-01). “V.42bis” (日本語). 『電脳辞典 1990's パソコン用語のABC』. ピクニック企画. pp. 356. ISBN 4-938659-00-X. 
  5. ^ これらは元々は、据付ではない可搬性のある可聴帯域用モデムに対する呼び名でもあった。
  6. ^ 同様に、通信機器の構成部品としては確かに無線回路に対しデジタル変復調を行う部品が存在するが、それをモデムと呼ぶ事は少なく、通信チップやモジュール等と呼ばれる方が多い。

関連項目[編集]