FTTH

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FTTHの装置の一例。
灰色のボックスがメディアコンバーター（光回線終端装置などを内蔵）
メディアコンバーターの左下が光ケーブル、右下がイーサネットケーブル（写真はRJ-45）である。

Fiber To The Home（ファイバー・トゥ・ザ・ホーム）または略してFTTH（エフ・ティー・ティー・エイチ）とは、光ファイバーを伝送路として一般個人宅へ直接引き込む、アクセス系光通信の網構成方式である。また、一般個人宅に限らず、同じような形をとる小規模なオフィスも含めてFTTP（Fiber To The Premises: 敷地）ということもある。

収容局設備から各ユーザー宅までのラストワンマイルにおいて光通信の伝送システムを構築し、広帯域（主に100Mbps～1Gbps）の常時接続サービスを主に提供するものである。

なお、光通信分野における広義のFTTHは、光ファイバーを伝送路に使用したアクセス系通信システムの総称として、FTTxに示される網構成による物も含める。狭義のFTTHは、FTTxのうち一般個人宅まで直接引き込まれる網構成のみをいい、区別される。

目次

[編集] 特徴

光ファイバーによる通信を単純にほかに喩えると、ADSLが既存の電話線に高速なデータ信号を強引に乗せる（イメージ的には一般道に高性能レーシングカーを走らせる、又は在来線を新幹線が高速度で走る）方式であるのに対し、FTTHは初めから高速でデータ通信を行えるように新しく作られた、いわば高速道路・高速鉄道線を新規に敷設したものである。

[編集] 利点

ADSLと比較して、収容局（中継局）からの線路長が長くても伝送損失の影響が少なく、また道路・鉄道・AMラジオ放送といったノイズ源からの干渉等の外部からの影響も受けない。それらを原因とした速度低下や切断（再トレーニング）も少なく、安定した通信が可能である。収容局から加入者宅までの通信可能距離は、後述するPONの場合では概ね20kmまでとなっている。

ユーザ向け商用サービスにおけるユーザエンドでの通信速度は、公称値（理論最大値）で100Mbpsであるが、下り（≒受信）の平均実効速度は、全ての都道府県においてADSLより速いが、東京都50Mbps、沖縄県10Mbpsと地域によって差がある。日本では普及初期は公称10Mbpsの物が多かったが、サービスの発展とともにケイ・オプティコムのeo光のように公称1Gbps（≒1000Mbps）を提供するものもある。

広帯域である事を生かして、波長分割による多チャンネルのケーブルテレビ（デジタルCATVを含む）の同時伝送や、安定したIP電話・IPテレビ電話等の多彩なサービスの提供が可能である。また、上り（≒送信）の帯域がADSLよりも確保されているため、撮影した動画の送信や自宅サーバ運営など、大容量のデータをやりとりする環境では大きな利点となる。

[編集] 欠点

既存の通信網（電話線、ケーブルテレビなど）を利用するわけではなく、新規に光通信網を構築するため、サービスエリアの拡大には多大な費用が掛かる。そのため、提供されるエリアは都市部や需要のある地域などに限定される。

各戸への光ケーブルの引き込みが考慮されていない設計が古いマンションやアパートなどの集合住宅やビルでは、各個宅への個別導入は難しい。そのため、LAN配線、VDSLやFWAなどを利用する。これらはFTTHに含めずFTTBと呼ばれる。

通信に利用されるガラス製の光ケーブルはその性質から屋内の配線での自由な取り回しが利かず、また取り扱いに一定の知識・技術、専用の工具を要するため、利用者が自由に配置換えなどをすることができない。

[編集] アクセス網の網構成方式

収容局設備内から各ユーザー宅までのアクセス網のネットワーク構成として次のようなものがある。

[編集] 専有型

「占有型」ともいい、収容局設備（中継局）から各ユーザー宅までを直接1本の光ケーブルで結ぶもの。伝送帯域を1つの加入者で専有でき、網構成も単純であるが、それが故に運用コストが高くなる。NTTなどではSingle Starと呼ばれている。

[編集] 共有型

収容局設備（中継局）から各ユーザー宅の間に光ケーブルの分岐ポイントがあるもの。一つの光ケーブルを多くのユーザーで共有するため、収容局内の伝送設備などの運用コストを低く抑えることができる。

専有型と比べて、ひとりあたりの収容局までの伝送速度は利用するユーザーが多いほど反比例する形で低くなる。ただし、ユーザーが手にとって享受できる伝送速度は専有型・共有型だけでは決定されない。これは局設備で専有回線及び共有回線を一つに束ね、そこにコアネットワークへ接続する形をとるが、そのコアネットワークの状況にも大きく左右されるため、一概に専有型だから早い、あるいは共有型だから遅いということはいえない。

共有型にも以下の二種類がある。

AONとPONの通信の比較図

[編集] Active Optical Network

中継局からの1本の光ケーブルを能動素子で分岐させ加入者と結ぶもの。能動素子が分散設置されるため保守が煩雑となる。NTTではActive Double Starと呼んでいる。

[編集] Passive Optical Network

PON(Passive Optical Network)は、光スプリッタ（光カプラ）と呼ばれる光受動素子で1本の光ケーブルを分岐させて、ケーブルの延長距離の短縮と、中継局装置の数の減少を図っている。NTTではPassive Double Starと呼んでいる。

次のような種類がある。

A-PON (ATM-PON)
ATM(Asynchronous Transfer Mode)をプロトコルとして用いたもの。
BPON (Broadband PON)
WDM（波長分割多重）を用いたもの。あるいはITU-T G.983シリーズで標準化されたATM-PONを指す。
E-PON (Ethernet-PON)
イーサネットをプロトコルとして用いたもの。
GE-PON (Gigabit Ethernet-PON)
ギガビットイーサネットをプロトコルとして用いたもの。特にIEEE 802.3ahとして標準化されたものを指すことが多い。
G-PON (Gigabit PON)
ITU-T G.984シリーズで標準化されたPON。

今のところGE-PONを利用したサービスの多くは、各ユーザー側端末（端末装置）から、各ユーザーが共有している局終端装置(OLT:Optical Line Terminal)までの回線のスループットが、1Gbpsとなっているだけである。ユーザー側端末の最大通信速度は100Mbpsに制限されるが、それでもその部分の回線はバックボーンとしては広くなっているので、多くのユーザーが一斉に通信を始めても速度が低下しにくいというメリットはある。また一部にはユーザ側端末スループットが1Gbpsとなっているサービスもあるが、いずれにせよOLTから先のコアネットワークまでのバックボーン回線が細いなどといったボトルネックが原因でユーザ端末側の公称速度通りのスループットは出ないのが実状である。

[編集] ユーザ宅向け網構成方式

光ケーブルの引き込み方により数種類に別れる。FTTxの項を参照の事。

[編集] 日本におけるFTTH

[編集] 普及度

平成19年(2007年)12月現在、総務省の発表によると都道府県別の利用可能率では神奈川県がすべての世帯、東京および大阪府では99.9%の世帯とほとんどの都市部では90%以上の利用可能世帯比率を持っていると推計している[1]。全国平均では、82.6%と世界的に見ても非常に高い利用可能率を誇る[要出典]。一方、普及率(実利用率)では、東京都で27.3%、滋賀県において25.3%、京都府では22.3%、全国平均では20%前後である。

2008年4月18日の総務省の発表によれば、2008年3月末に、光回線利用世帯がADSL回線利用世帯を初めて超過し、光回線への移行が進展している。サービスエリアの拡大によって、ADSLからFTTHへ移行した利用者が増加したものと考えられる。

[編集] サービス提供事業者

[編集] 脚注

  1. ^ 財団法人インターネット協会 (2008年). インターネット白書 2008. インプレスR&D, 107頁. ISBN 978-4-8443-2582-6. 

[編集] 関連記事

「http://ja.wikipedia.org/wiki/FTTH」より作成