FTTH

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Fiber To The Home（FTTH、エフティーティーエイチ）とは、光ファイバーを伝送路として一般個人宅へ直接引き込む、アクセス系光通信の網構成方式である。FTTP(Fiber To The Premises)とも言う（Premise:敷地）。 すなわち、局設備から各ユーザー宅までのラストワンマイルにおいて光通信の伝送システムを構築し、広帯域（10M～100M～1G～bps）の常時接続サービスを主に提供するものである。

アクセス系光通信サービスは、広帯域・定額の常時接続サービスを主に提供するが、音声系サービス、映像配信サービスを併せて提供する場合もある。これらをまとめてトリプルプレイサービスと呼称する事がある。

なお、光通信分野における広義のFTTHは、光ファイバーを伝送路に使用したアクセス系通信システムの総称として、FTTxに示される網構成による物も含める。狭義のFTTHは、一般個人宅へ直接引き込まれる網構成のみを言い、FTTxとは区別する。 この項では主に、アクセスシステムのラストワンマイル（アクセス網）に関して記述する。

目次

[編集] 特徴

[編集] 利点

  • ADSLと比較して、中継局からの線路長が長くても伝送損失の影響が少なく、また幹線道路・鉄道・AMラジオ放送といったノイズ源からの干渉等の外部からの影響も受けない。それらを原因とした速度低下や切断（再トレーニング）も少なく、安定した通信が可能である。PON（後述）の種類にもよるが、おおよそ収容局から加入者宅までの距離は20km程度まで通信可能。
  • ユーザ向け商用サービスにおけるユーザエンドでの通信速度は、公称値（理論最大値）で100Mbps、実効速度で平均30Mbps(2006年現在)である[要出典]。平均実効速度は、全ての都道府県においてADSLより速いが、東京都50Mbps、沖縄県10Mbpsと地域によって差がある。日本では普及初期は公称10Mbpsの物が多かったが、最近では公称1Gbpsを提供するものもある[1]。いずれにせよ、公称値だけ見るとWANでありながら、イーサネット(LAN)の速度と同レベルにある。
  • 広帯域である事を生かして、波長分割による多チャンネルのケーブルテレビ（デジタルCATVを含む）の同時伝送や、安定したIP電話・IPテレビ電話等の多彩なサービスの提供が可能である。
  • ADSLなどと比較して、上りと下りの速度がより対称的である。自宅サーバ運営など、個人が積極的に情報を発信する利用形態、特に大容量のデータをやりとりする環境では大きな利点となる。

[編集] 欠点

  • 既存の通信網（電話線、ケーブルテレビなど）を利用するわけではなく、新規に光通信網を構築するため、サービスエリアの拡大には多大な費用が掛かる。そのため、提供されるエリアがある程度の人口がある市部に限定され、人口の少ない町・村や離島ではADSLですら提供されない。
  • 光ケーブルそのものを直接引き込む必要があるため、工事に時間がかかる。
  • 各戸への光ケーブルの引き込みが考慮されていない設計が古いマンションやアパートなどの集合住宅やビルでは、各個宅への個別導入は難しい。そのため、LAN配線、VDSLやFWAなどを利用する(FTTB)。
  • 2006年の段階で実用化されている光ケーブルは、屋内の配線での自由な取り回しが利かない。また、取り扱いに一定の知識・技術、専用の工具を要する。すなわち、利用者が自由に配置換えなどをすることができない。光ケーブルのスキルレス化が望まれている。

いわゆる「ブロードバンド」と呼ばれる接続方式で、ADSLが既存の電話線に高速なデータ信号を強引に乗せる（イメージ的には一般道に高性能レーシングカーを走らせる）方式であるのに対し、FTTHは初めから高速でデータ通信を行えるように新しく作られた、いわば高速道路を新規に敷設した、といったイメージである。

[編集] アクセス網の網構成方式

アクセス網のネットワーク構成として次のようなものがある。

Single Star
中継局と加入者とを直接1本の光ケーブルで結ぶもの。伝送帯域を1つの加入者で占有でき、網構成も単純であるが、光ファイバーの延長距離が長くなり、中継局装置が多くなる。
Active Double Star
中継局からの1本の光ケーブルを能動素子で分岐させ加入者と結ぶもの。能動素子が分散設置されるため保守が煩雑となる。
Passive Double Star
中継局からの1本の光ケーブルを受動素子で分岐させ加入者と結ぶもの。分散設置されるのは受動素子のみなため保守が簡略化できる。

[編集] Passive Optical Network

PON(Passive Optical Network)は、シェアードアクセスとも呼ばれるPassive Double Star型のネットワーク構成である。光スプリッタ（光カプラ）と呼ばれる光受動素子で1本の光ケーブルを分岐させて、ケーブルの延長距離の短縮と、中継局装置の数の減少を図っている。

次のような種類がある。

A-PON (ATM-PON)
ATM(Asynchronous Transfer Mode)をプロトコルとして用いたもの。
BPON (Broadband PON)
WDM（波長分割多重）を用いたもの。あるいはITU-T G.983シリーズで標準化されたATM-PONを指す。
E-PON (Ethernet-PON)
イーサネットをプロトコルとして用いたもの。
GE-PON (Gigabit Ethernet-PON)
ギガビットイーサネットをプロトコルとして用いたもの。特にIEEE 802.3ahとして標準化されたものを指すことが多い。
G-PON (Gigabit PON)
ITU-T G.984シリーズで標準化されたPON。

今のところGE-PONを利用したサービスの多くは、各ユーザー側端末（端末装置）から、各ユーザーが共有している局終端装置(OLT:Optical Line Terminal)までの回線のスループットが、1Gbpsとなっているだけである。ユーザー側端末の最大通信速度は100Mbpsに制限されるが、それでもその部分の回線はバックボーンとしては広くなっているので、多くのユーザーが一斉に通信を始めても速度が低下しにくいというメリットはある。また一部にはユーザ側端末スループットが1Gbpsとなっているサービスもあるが、いずれにせよOLTから先のコアネットワークまでのバックボーン回線が細いなど、そう簡単にユーザ端末側の公称速度通りのスループットは出ないのが実状である。（cf.ボトルネック）

[編集] ユーザ宅向け網構成方式

光ケーブルの引き込み方により数種類に別れる。FTTxの項を参照の事。

[編集] 日本におけるFTTH

[編集] 普及度

平成19年(2007年)12月現在、総務省の発表によると都道府県別の利用可能率では神奈川県がすべての世帯、東京および大阪府では99.9%の世帯とほとんどの都市部では90%以上の利用可能世帯比率を持っていると推計している[2]。全国平均では、82.6%と世界的に見ても非常に高い利用可能率を誇る[要出典]。一方、普及率(実利用率)では、東京都で27.3%、滋賀県において25.3%、京都府では22.3%、全国平均では20%前後である。

2008年4月18日の総務省の発表によれば、2008年3月末に、光回線利用世帯がADSL回線利用世帯を初めて超過し、光回線への移行が進展している。サービスエリアの拡大によって、ADSLからFTTHへ移行した利用者が増加したものと考えられる。

[編集] サービス提供事業者

[編集] 放送系のFTTH

主にケーブルテレビ事業者により運営される。ケーブルテレビ#網構成を参照。

また、通信事業者と放送事業者とが、独立してFTTH回線を別個に提供するのは、事業者・ユーザともにコスト上合理的ではないと考えられる。そのため、通信系・放送系の双方をWDM（波長分割多重）等によりFTTHに重畳するものや、放送系の光幹線網(FTTN/FTTC)を流用して通信系のFTTH/FTTxを提供するものなどの技術的検討もなされており、また一部では試験的サービスも行われている。（なお、IP放送は通信系回線上で提供されるものであり異なる。）


[編集] 脚注

  1. ^ eo光ネット ホームタイプ サービス案内
  2. ^ 財団法人インターネット協会 (2008年). インターネット白書 2008. インプレスR&D, 107頁. ISBN 978-4-8443-2582-6. 

[編集] 関連記事

"http://ja.wikipedia.org/wiki/FTTH" より作成