ドラッグストア

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米国のドラッグストアの例(CVS/ファーマシー
日本のドラッグストアの例(ダイコクドラッグ

ドラッグストア(英:pharmacy, chemist's, drug store)は、一般用医薬品を中心に健康美容に関する商品や日用品生鮮食品以外の食品飲料日配食品等)をセルフサービスで短時間に買えるようにした小売業態である。日本の流通業界ではディスカウントストア(DS)と区別して「DgS」「Dg.S」或いは「DRG」と略されることが多い。

日本以外におけるドラッグストアの概要[編集]

欧米では薬剤師が常駐し、調剤や医薬品の販売を行なう[1]

特に米国では雑貨店が同居状態にある店も多い。元々ドラッグストアにはソーダ・ファウンテン等の飲食施設が併設されていたため、フードコートを設けていることもある。コカ・コーラも、このような文化の素地から生まれた商品である。

日本におけるドラッグストアの概要[編集]

日本においては、薬剤師が常駐し、処方せん医薬品を販売・授与できる薬局または店舗販売業2009年の改正薬事法施行までは一般販売業または薬種商販売業)の許可を受けて営業しているものが多い。かつては院外処方箋による調剤が一般的でなかったため、処方箋による調剤を行なわない一般販売業や、薬剤師のいない薬種商販売業として営業するものが多かったが、近年は医薬分業の進展に伴い薬局として営業するものが増加している。

薬事法上、薬剤師が常駐する店舗でないと扱えない一般用医薬品(第一類医薬品)もある。薬剤師不在時にも医薬品売場を開放できるよう、ガラスケースを施錠したりカーテンを使用したりしている例もある。

なお、一般用医薬品を取り扱わず調剤機能のみを持つ場合は、ドラッグストアとは呼ばず単に薬局或いは調剤専門薬局などと呼ばれる。また、一般用医薬品を販売するものの調剤機能を持たずセルフサービスでない場合は薬店或いは薬舗などと呼ばれる。

薬事法上、調剤施設を併設していない場合「薬局」の名称を冠してはいけないため、ドラッグストアには「○○ドラッグ」「クスリの○○」「○○薬品」等の名称が多い。

ビジネスモデル[編集]

ティッシュペーパー、トイレットペーパーなどの紙類、洗濯用合成洗剤、柔軟剤、食料品、ベビー用品や一部のネームバリューのある医薬品・ドリンク剤・サプリメントなどを場合によっては原価を下回る形で安売りして集客し、原価の2倍~5倍で販売できる医薬品や化粧品、雑貨を販売し、利益を稼いでいる。価格訴求を第一とせず、接客等のサービスによる差別化を図る企業もある。

新規参入[編集]

薬事法改正によって1999年よりドリンク剤ビタミン剤・消毒薬等の一部が医薬部外品に指定され、ドラッグストア以外のコンビニエンスストアやスーパーマーケット等でも販売できるようになった。

2004年には更に健胃薬・整腸薬・口腔咽喉薬等の一部が医薬品から医薬部外品に移行されて新チャネルでの販売チャンスが拡大した。

2009年施行の改正薬事法では登録販売者制度が創設され、登録販売者試験に合格すれば薬剤師でなくても第二類医薬品・第三類医薬品を販売できるようになったため、医薬品販売に新規参入する「ドラッグストア以外の小売業者」も出てきた。また、競合とは逆にドラッグストアがコンビニエンスストア等と提携するケースも出てきた。

主な新規参入企業[編集]

ドラッグストアと提携した企業[編集]

グループ化[編集]

1970年代前後からオールジャパンドラッグ(AJD)や日本ドラッグチェーン会(NID)等のボランタリー・チェーンが存在していたが、1990年代後半以降流通コスト削減やプライベートブランド商品導入などを目的にしたドラッグストアチェーンのグループ化が進んでいる。

医薬品販売の業態分類[編集]

店舗面積を目安として以下のように区分される。

  • メガドラッグストア 店舗面積600m²以上の巨大店舗を指す。日用品、医薬品の他にも食品を扱うことが多く、巨大な商圏を持つ。カワチ薬品ゲンキーなどはこのスタイルが主流である。
  • スーパードラッグストア 店舗面積300m²以上の大型店舗を指し、多くの郊外型ドラッグストアがこの形態となっている。マーチャンダイジング大規模小売店舗法からいって、60坪、90坪、120坪、150坪が主流である。
  • コンビニエンスドラッグストア 店舗面積100-300m²の中店舗を指す。住宅地で付近の住人が日頃買い物をするのに適しているスタイルである。
  • ミニ(小型)ドラッグストア 店舗面積100m²未満の小規模ストア。主に路面店、商店街、地下街、ビルなどのテナントとして出店し、会社員向けに販売。ビューティー商品に特化している店も多い。
  • ファーマシー型店舗  売場面積60坪程度までが主流。調剤を併設したヘルス&ビューティを基本に、ビジネス街など都心型商業地に多い。
  • 医薬品専門型店舗  地方都市や農村都市などの中心商店街をはじめ幅広い地域やスーパー内の店舗など売場面積60坪程度までが主流。便利性、顧客性、親切性、健康性、商品の専門性やマンパワーを兼ね添えている。
  • 大型医薬品専門店舗  売場面積90坪以上が主流で、医薬品、化粧品、医療雑貨、健康食品、介護用品などの軽医療の領域によって構成されたもの。
  • 漢方薬局の店舗
  • 調剤薬局の店舗
  • 複合店舗(異業種融合化など) スーパーマーケット・生鮮食料品専門店・最寄品業種・パン屋やケーキ店・ホームセンター・美容院・各レンタルショップ・本屋・駅・おもちゃ(トイ)店・ファーストフード・メガネ・宝石店・補聴器・クリニック・コンビニ・ディスカウントストア・バラエティストア・米酒店など多種にわたる。
  • 医薬品は扱わないが、健康食品の店舗など

主な取扱商品[編集]

主なドラッグストア[編集]

日本以外[編集]

日本[編集]

チェーン化の方針として、特定のエリアで展開するリージョナルチェーンと全国に展開するナショナルチェーンに分かれる。

シンボル[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

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外部リンク[編集]