スギ薬局

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スギホールディングス株式会社
Sugi Holdings Co., Ltd.
Sugi Pharmacy headquarters.2008.jpg
スギホールディングス本社
種類 株式会社
市場情報
東証1部 7649 2001年8月上場
名証1部 7649 2001年8月上場
本社所在地 日本の旗 日本
446-0056
愛知県安城市三河安城町1丁目8番地4
設立 1982年昭和57年)3月8日
(株式会社スギ薬局)(注1)
業種 小売業
事業内容 保険調剤、医薬品・健康食品・化粧品・日用雑貨の販売
代表者 代表取締役会長 杉浦広一
資本金 154億3458万8千円
(2013年2月末日現在)
発行済株式総数 63,330,838株
売上高 連結 3436億13百万円
(2013年2月期)
純資産 連結 1039億48百万円
(2013年2月期)
総資産 連結 1641億72百万円
(2013年2月期)
従業員数 連結 3898人(2013年2月末日現在)
決算期 2月末日
主要株主 株式会社スギ商事 28.87%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 11.81%
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社 3.05%
(2013年2月末日現在)
主要子会社 (株)スギ薬局100%
スギメディカル(株)100%
外部リンク www.drug-sugi.co.jp/hd
特記事項:注1:2008年9月1日に現在の株式会社スギ薬局などに事業を新設分割にて承継し、商号変更・純粋持株会社に移行。
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株式会社スギ薬局(スギやっきょく)は、愛知県安城市に本部を置く、日本の薬局ドラッグストアチェーン。業界第2位。現在の法人は、スギホールディングス株式会社(旧株式会社スギ薬局)の子会社。

概要[編集]

他のドラッグストアと同様に薬だけではなく、化粧品・日用品・食品・アルコール飲料なども取り扱っている。また、一部の店舗では無菌製剤室も備えている。店名は、調剤を行っている店舗は「スギ薬局」調剤を行っていない店舗は「ドラッグスギ」として区別できる。但し、薬局であっても全店で処方箋を受け付けているわけではなく、設備はあっても調剤していない店舗もある。もちろん、処方箋による調剤を行っている店舗や調剤を行っていない店舗でも薬剤師が常駐している店舗では、薬剤師による販売を義務付けている第一類医薬品の取扱いのある店舗がある。また、「ドラッグスギ」は関東地盤である飯塚薬品の店舗を改名したものである。

社名の“スギ”は、創業者の苗字の「杉浦」と「杉の木」から採用した。コーポレートコピーは「ちゃんとあなたと関係したい」[1]

なお、似た名称で同じドラッグストア業態のスギヤマ薬品、また創業者と同姓の杉浦薬品があるが、両者とスギ薬局との資本的・人的関係は全くない。スギヤマ薬品も愛知県をはじめとする東海地方を中心に店舗展開するなど、地域によっては熾烈な競争を行っている。

沿革[編集]

所在地[編集]

物流センター
その他
  • スギグループ東京商品本部 - 東京都中央区東日本橋三丁目7番14号 サクセス東日本橋ビル(このビルには薬事研修センターも入居)
  • 薬事研修センター - 名古屋校(愛知県名古屋市中区)、東京校(東京都中央区)、大阪校(大阪府大阪市阿倍野区
かつては京都にも校舎を構えていたが、大阪校開設に伴い、京都校を統合する形となった。

グループ会社[編集]

かつてのグループ会社[編集]

  • 飯塚薬品株式会社 - ドラッグストア事業(ドラッグスギ)を行う孫会社であったが、2011年2月1日に親会社のスギ薬局に吸収合併された。2008年2月28日に、旧・飯塚薬品株式会社の会社分割で新設。
  • 株式会社ドラッグイイズカ - 事業支援・物流業務委託事業を行っていたが、2010年4月23日に解散し同年7月15日に清算結了。
  • 以下3社は株式譲渡によりシミックホールディングス株式会社の子会社となった。
    • スギ生物化学研究所株式会社 - 非臨床事業を行う孫会社。2008年12月1日新設。現在の株式会社シミックバイオリサーチセンター
    • スギメディカルリサーチ株式会社 - 臨床CRO(開発業務受託機関)事業を行う孫会社。2008年12月1日新設。シミックメディカルリサーチ株式会社に改称後、2012年3月1日シミック株式会社(持株会社化に伴って2012年1月4日にCRO事業を新設分割により設立した2代目)に吸収合併される。
    • スギメディカルサポート株式会社 - SMO(治験施設支援機関)事業を行う孫会社。2008年12月1日新設。シミックメディカルサポート株式会社に改称後、2011年9月1日に同じシミックグループのサイトサポート・インスティテュート株式会社に吸収合併される。
  • 株式会社ジャパン - ディスカウントストア事業(ジャパン)を行っていた子会社。スギ薬局に事業を継承後、スギホールディングスに吸収合併。

店舗[編集]

店舗は愛知県など中部地方が中心だったが、2002年頃から関西地方にも店舗を増やし、2006年には埼玉県への出店を皮切りに関東地方への進出をはじめた。

近年では「2010年1000店舗売上3500億円」を目標に掲げ、積極的なM&Aで店舗網の拡大を図っている。2006年にヤオコーから子会社のドラッグストア部門を譲り受けたのをはじめ、2007年にはディスカウントストアのジャパン飯塚薬品を買収し、連結売上高でマツモトキヨシホールディングスに次ぎ業界2位となった。

店舗数[編集]

2010年11月現在、606店舗(保健調剤専門薬局を除いた数値)であり、地盤の中京圏でおよそ半分近くを占めている。

  • 関東地方(茨城県2、栃木県2、群馬県38、埼玉県64、千葉県4、東京都28、神奈川県11)
  • 中部地方(岐阜県37、静岡県8、愛知県237、三重県47)
  • 関西地方(滋賀県19、京都府16、大阪府59、兵庫県29、奈良県5)
鮎川店(295号店) 今福鶴見店(260号店) 都島毛馬店(438号店)
鮎川店(295号店)
今福鶴見店(260号店)
都島毛馬店(438号店)


ポイント制度[編集]

ポイントカードを導入しており、紙製のバーコードが印刷されたカードを作ってもらうと、購入額に応じてポイントが付与される。基本は100円で1ポイント、土曜日・日曜日はポイントが2倍だが、それ以上付与されるセールが頻繁に行われる。ポイントの有効期限は10年間と長いのが特徴である(それ以降は1年ごとにポイントが失効する)。ポイント数に応じて交換できるものは物品の他に、ANAマイレージクラブの航空マイレージにも交換可能である。なお、2008年6月30日までは、JALマイレージバンクとも提携していた。

店頭ではクレジットカードでの支払いも可能であり、ポイントカードと兼用のスギカードと言う提携クレジットカードを発行している(JCBブランドはJCBが、VISA及びMasterCardブランドはNICOSが発行)。このスギカードではポイントが常に100円あたり1ポイント増しで付与される。

環境保護の観点からレジ袋の削減にも取り組んでおり、精算時に断ると、2ポイントが付与されたが(名古屋市内の店舗においてはポイントの代わりにエコクーぴょん1ポイントを受け取る事もできた)、ほとんどの店舗で廃止となった。

CM[編集]

愛・地球博開催時にはタイアップ企画として世界中の色々な地方の健康法を紹介しつつ「日本ではスギ薬局」というオチのものもオンエアしていた。
TVCMではユニークのある内容の作品が多い為か、そのようなCMの場合は、フィクション性のあるドラマ放映の際に表示される注意書きのような断りが画面隅に表示されることもある。
東海地方の民放局で放送されるラジオCMでは、ユニークなストーリー仕立ての広告を行うことで有名である。

その他[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ 以前放送されていたTVCMでは、ナレーターが最後にコーポレートコピーを読むということもあったが、現在は行われていない。
  2. ^ グループ内再編に関するお知らせ (PDF)”. スギホールディングス (2012年9月18日). 2013年4月16日閲覧。
  3. ^ TBS. “過去の放送内容”. 2014年5月9日閲覧。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]