Mobility as a Service

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Mobility as a Service(モビリティ・アズ・ア・サービス、MaaS〈マース〉)とは、ICT(情報通信技術)を活用して交通クラウド化し、公共交通か否か、またその運営主体にかかわらず、自家用車以外の全ての交通手段による移動を1つのサービスとして捉え、シームレスにつなぐ新たな『移動』の概念[1][2]

概要[編集]

都会の居住者が利用可能な交通サービスをスマートフォンのアプリのような単一のプラットフォーム上で選択するというものであり、そのアプリを使って移動の行程を決めるかまたは交通サービスを定期購買する。よって自家用車を使わずしての移動が便利になるという設計である。 MaaSに必要な要素については、サービス内容の統合程度にもよるが、交通機関の運行等の情報や、運賃・料金の設定及び決済があげられる[1]。Maasの目的としては観光や医療等の目的地における交通以外のサービス等との連携により、移動の利便性向上や地域の課題解決にも資する重要な手段になることである。

公共交通機関の運行情報等

鉄道、バス等の経路、時刻表等のデータを検索し組み合わせ、利用者のニーズに合うサービスが提案されるため、2015年9月に公共交通オープンデータ協議会が設立され、「公共交通分野におけるオープンデータ推進に関する検討会」が検討を進めている[3]

Maasの取り組み[編集]

JR西日本、JR東日本では、2020年9月24日にMaasの取り組みを発表した。JR西日本の「WESTER」JR東日本の「JR 東日本アプリ」の利用により、リアルタイム経路選択(列車の遅れを加味した経路選択)が利用できる[4]トヨタ自動車は、2019年にAutono-Maas専用EV「e-Palette(東京2020オリンピック・パラリンピック仕様」の詳細を発表した。また、「トヨタは、2018年1月に、自動車会社から様々な移動を支えるモビリティ・カンパニーへの変革を宣言するとともに、象徴として電動化、コネクティッド、自動車運転技術を活用したe-Palette Conceptを発表しました。」 と述べている[5]。 NTTdocomoは、移動の高度化、統合、サービス連携(移動×サービス)の3つでとらえそれぞれに取り組みを進めている[6]

利点[編集]

  • 効率化されることにより、都市部での渋滞が緩和される[7]
  • 自家用車の利用から転換することにより二酸化炭素の排出量が減る[7]
  • 自動運転車を使用すれば交通手段の少ない地域でも利便性が高まる[7]
  • 新しい生活様式(3密の回避等)へ対応することができる[8]
  • バス、電車等の既存公共交通の有効に活用される[8]
  • 外出機会の創出により地域活性化につながる[8]
  • スーパーシティ・スマートシティの実現につながる[8]

脚注[編集]

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参考文献[編集]

  • 中島秀之, 小柴等, 佐野渉二, 落合純一, 白石陽, 平田圭二, 野田五十樹, 松原仁「Smart Access Vehicle System:フルデマンド型公共交通配車システムの実装と評価」『情報処理学会論文誌』第57巻第4号、2016年4月、 1290-1302頁、 ISSN 1882-7764NAID 170000130958
  • Jittrapirom, P. Caiati, V.Feneri, A.-M.Ebrahimigharehbaghi, S. Alonso González, M.J. Narayan, J. "Mobility as a Service: A critical review of definitions, assessments of schemes, and key challenges." Urban Planning, vol.2, issue.2, (2017), pp.13-25, ISSN 2183-7635, doi:10.17645/up.v2i2.931

関連項目[編集]

外部リンク[編集]