毎日新聞デジタル

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毎日jpから転送)
毎日新聞デジタル
Mainichi Shimbun logo.svg
URL mainichi.jp
タイプ ニュースサイト
運営者 毎日新聞社
開始 2007年10月1日
現在の状態 ユニークユーザー1100万人/月
ページビュー8800万/月
(2012年3月現在)[1]

毎日新聞デジタル(まいにちしんぶんデジタル)は、毎日新聞社が運営するニュースサイトである。有料での独自サービスも展開している。

歴史[編集]

毎日新聞社は日本のインターネット黎明期からニュースサイトを立ち上げていた。何度かのブランド変更の後、マイクロソフト社が運営する大手ポータルサイトMSNと提携し、2004年から「MSN毎日インタラクティブ」を始めた。MSN毎日インタラクティブは成功を収め、ページビューは最大で5億(2006年8月)に達し[2]、日本の新聞社ニュースサイトの第1位となった。しかしMSNの一部であり、デザインを変更したり、MSNが運営する他のカテゴリに進出したりはできなかった[3]。そこで2007年の契約更新を機会に、独自のニュースサイトを立ち上げることにした。それが毎日jpである。

第1位の動きは他の新聞社ニュースサイトにも大きな影響を与えた。産経新聞は毎日新聞の代わりにMSNと提携し、「MSN産経ニュース」を始めた。読売新聞朝日新聞日本経済新聞は提携して、読み比べニュースサイト『新s』を開設しポータルサイトを目指した。一方、毎日jpはYahoo!ニュースからの集客でアクセス数を伸ばした[4]。2009年、新聞社のニュースサイト戦争の結果が判明した。毎日jpの首位は揺るがず、産経新聞が大幅に順位を伸ばした。新聞社ニュースサイトの命運を握る大手ポータルサイトの集客力が注目された[5]

毎日jpの立ち上げ時期と重なったのが、インターネットユーザー(特に2ちゃんねらー)との確執である。毎日jpはWeb 2.0を意識して「オープン化」を目指し、ブロガーの力を借りようと考えていた[2]。しかし一方で2007年に毎日新聞で連載が始まった「ネット君臨」では2ちゃんねらーに対する不信感を繰り返し論じていた[6]。2008年には毎日デイリーニューズWaiWai問題や「ウィキペディアで犯行示唆」の誤報事件[7]が発生し、2ちゃんねらーと衝突が起きた。毎日新聞社は毎日jpを軸に若者にアプローチし、ビジネス[8]に結びつけようとしていたが、若者との接触は衝突といった形でも現れてしまった。

一方、2009年から始めたソーシャルメディアの活用はうまく行っている。産経新聞社会部[9]や47NEWS[10]が失言問題でアカウントを停止したのに対して、毎日jpは過去の反省を踏まえたのか安全運転でフォロワーを伸ばし、読売新聞(約20万人)や日経新聞(約38万人)を抑えて、朝日新聞デジタルと並ぶ54万人のフォロワーを確保している(2012年3月)。朝日新聞のように公式の「つぶやく記者」は居ないが、「オピニオン」カテゴリーの「記者の眼」で個々の記者の考えを述べたり、社会部の小川一のようにTwitterアカウントを公開している場合がある(@pinpinkiri)[11]。そのせいか2011年3月に発生した「東北地方太平洋沖地震」では、ツイッターの被引用数がasahi.com47NEWSに続くトップ10に入った[12]。利用者数も順調であり、2009年1月の利用者は947万3000人で日本の新聞社が運営するニュースサイトの中で一位となり[13]、ユニークブラウザ1810万人(2009年11月12月平均)[14]を公称した。

2012年には、デザインやコンテンツを大幅にリニューアルした。見た目をすっきりと簡略化しただけでなく、開設当初から存在した「ライフスタイル」や「ニュースセレクト」カテゴリーを廃止したり、「オピニオン」をカテゴリーに組み入れたりしてコンテンツ構造も簡略化した。「ライフスタイル」カテゴリーはニュースサイトらしくないウェブサイトを目指して生活情報を満載するという考えで開設したが[15]、「毎日キレイ」のようなコンテンツに再編したようである。RSSやアクセスランキングよりTwitterやFacebookなどのソーシャルメディアを重視しているようで、ウェブサイト上の速報ティッカー[注釈 1]やニュース速報のRSSを廃止して[16]、Twitterの「毎日jpニュース速報」に一本化した。他社から配信を受けていたITニュースや毎日コミュニケーションズの就職情報は廃止し、その他のコンテンツも一部は関連サイトとして分けたようである。またこの頃のコンテンツ管理システムにはオープンソースの「Drupal」、ソーシャルプラグインには「gigya」社の「ShareBar」「Comments」「ActivityFeed」[17]、広告配信システムにはデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社の「iPS-X」を採用していた[18][19]

その後2013年12月に名称をニュースサイト「毎日新聞」に変更し、2015年6月からは有料版のデジタル毎日を開始し、メーター制課金を導入した。2015年11月現在のフォロワー数は日本経済新聞(約138万人)、朝日新聞デジタル(約90万人)に継ぐ70万人である[注釈 2]

2021年2月19日に全面リニューアルされ、ニュースサイトおよびデジタル毎日が「毎日新聞デジタル」に名称変更された[20][21]

沿革[編集]

前史[編集]

  • 1995年8月 - JamJamを開設[22]
  • 1996年4月 - 娯楽サイトAULOSを開設[22]
  • 1998年7月 - 毎日フォトバンクを開設[14]
  • 1999年2月 - 携帯サイト「毎日新聞・スポニチ」を開設[14]
  • 1999年11月 - JamJamとAULOSを統合し、毎日インタラクティブ (Mainichi INTERACTIVE) を開設[22]
  • 2000年 - 「JAMJAM事件」の判決が下り[23]、競合他社がホームページ上で「JamJam」に類似するマークを使う事は、商標法上の「商標の使用」に当たるとの判断が下された。一方で損害不発生の抗弁も認められた。
  • 2004年4月5日[24] - MSN毎日インタラクティブ (MSN-Mainichi INTERACTIVE) を開設[22]
  • 2005年11月 - まいまいクラブを開設[22]
  • 2007年7月 - 「毎日ボートマッチ(えらぼーと)」を開設。これは日本のメディア初のボートマッチだった[25]

沿革[編集]

  • 2007年10月1日[26] - 毎日jpを開設(2列構造)[22]。RSS配信のジャンルを拡充し、「毎日jpティッカー」でブログとの連携を図った[27]
  • 2008年1月 - 毎日jpラボで、Googleツールバー用の検索プラグインを公開した[28]
  • 2008年6月 - 毎日デイリーニューズWaiWai問題が発覚。毎日jpの広告スペースにも影響が出た[29]
  • 2009年2月 - 国内新聞社サイトの利用者数ランキングで1位を獲得[13]
  • 2009年4月 - デザインをリニューアル(4列構造)[30]
  • 2009年6月 - Twitter投稿ボタンを設置し[31]、「毎日jp編集部」のツイッターを開始[32]
  • 2010年9月 - マイクロアドの広告サーバーがウイルスに感染し、毎日jpの広告スペースにも影響が出た[33]
  • 2010年6月1日 - 毎日jpの人気記事をベースに、若者向けのタブロイド紙「MAINICHI RT」を創刊[8]
  • 2010年6月30日 - デザインをリニューアル(3列構造)[34]
  • 2012年4月 - デザインをリニューアル。左の列も記事化し、「ダイナミック・ニュースボックス」で配列のカスタマイズが可能になり、記事にはソーシャルバーを導入した[35]
  • 2013年12月 - 名称をニュースサイト「毎日新聞」に変更[36]。デザインをリニューアル(2列構造)。
  • 2015年6月 - 「デジタル毎日」を開始し、非会員の有料コンテンツの閲覧は5記事/月に制限した[37]
  • 2015年11月 - アノニマスの攻撃を受ける[38]
  • 2015年12月 - AWSを導入し運営を内製化[39]
  • 2016年4月 - ウォールストリートジャーナル(WSJ)と提携、有料会員が記事を閲覧できるようになる[40]
  • 2018年3月 -「デジタル毎日」のサービス、料金を刷新[41]
  • 2019年11月 - 長期割引コースを新設[42]
  • 2021年2月19日 - 全面リニューアルされ「毎日新聞デジタル」に名称変更[20]。「デジタル毎日」も「毎日新聞デジタル」と改称された[21]

会員制サービス[編集]

毎日新聞では「毎日jp」(2007年開設、現「毎日新聞デジタル」)、「MAINICHI RT」(2010年6月創刊、2013年8月休刊=事実上廃刊)、「TAP-i」(2012年5月創刊)といった新聞インターネットの連動型サービス、読者交流サイト「まいまいクラブ」を展開してきた。

2015年6月1日、ニュースサイトとニュースアプリのデザインを刷新し「デジタル毎日」のサービスを開始した[43]。2018年3月28日にはプラン名、料金、アプリ、ロゴが刷新され、コンテンツ量も増加し、新しいキャラクター「エブリわん」も登場した[41]

ニュースサイトおよびアプリで、有料記事、web限定記事を閲覧できるサービスで、「スタンダードプラン」(月会費980円+消費税)、「プレミアムプラン」(月会費3,200円+消費税)がある。毎日新聞の宅配購読者には、新聞とデジタル毎日のコンテンツを利用できる「宅配購読者無料プラン」(月会費無料。新聞の月極め購読料の負担のみ)、「宅配購読者プレミアプラン」がある(新聞の月極め購読料+月会費500円+消費税)がある[44]

2019年11月からはスタンダードプランに6カ月、12カ月の長期コースが設定され、12カ月コースは8,400円+消費税(月額700円)、6カ月コースは4,500円+消費税(月額750円)で利用できる[42]

サービス名/会員コース種別 スタンダードプラン プレミアムプラン 宅配購読者無料プラン 宅配購読者プレミアムプラン 備考
毎日新聞記事閲覧 ニュースサイトで記事を閲覧できる
アプリ利用 ニュース閲覧アプリ「毎日新聞ニュース」で記事を閲覧できる
マイニュース 気になる連載をフォローできる機能
デジタル紙面 × ニュースサイト、アプリ「毎日ビューアー」でデジタル化した紙面を閲覧できる
WSJ × ウォール・ストリートジャーナルの英語版、日本語版、中国語版を閲覧できる
サンデー毎日 × × 週刊誌「サンデー毎日」をデジタル誌面で閲覧できる
週刊エコノミスト × × 「週刊エコノミスト」をデジタル紙面で閲覧できる
記事データベース × 過去5年分の記事データベースが利用可能
プレミアムサービス × × コンサート・イベントチケットやショッピングなどの優待・割引や各種サービス提供
メールサービス 最新のニュースや毎日新聞社からのメールマガジンを受信可能

出典[編集]

注釈[編集]

  1. ^ Internet Archiveなどで確認
  2. ^ 2015年11月4日に確認

脚注[編集]

  1. ^ DoubleClick Ad Planner、Unique visitors (users)、日本
  2. ^ a b darkhorse (2007年9月19日). “毎日新聞の新サイト「毎日jp」の発表会でさらし者にされてみました”. gigazine. 2010年12月6日閲覧。
  3. ^ darkhorse_loga (2007年10月24日). “「毎日jp」を運営している毎日新聞デジタルメディア局にインタビュー”. gigagine. 2010年12月6日閲覧。
  4. ^ 新聞社ニュースサイト戦争「毎日」躍進はヤフー頼み?”. J-CASTニュース (2007年11月25日). 2010年12月6日閲覧。
  5. ^ MarkeZine編集部 (2009年2月24日). “新聞系ニュースサイト利用者数1位は「毎日.jp」、ポータルからの流入で「Yahoo!ニュース」は絶大な影響力”. MarkeZine. 2010年12月6日閲覧。
  6. ^ 毎日新聞と2ちゃんねらー 「全面戦争」の様相”. J-CASTニュース (2007年1月5日). 2010年12月6日閲覧。
  7. ^ 三柳英樹 (2008年11月19日). “毎日新聞「ウィキペディアで犯行示唆」と誤報、実際は事件後の記述”. INTERNET Watch. 2010年12月6日閲覧。
  8. ^ a b 永沢 茂 (2010年5月7日). “毎日新聞社が若者向け新聞「MAINICHI RT」創刊、つぶやきも転載”. INTERNET Watch. 2010年12月7日閲覧。
  9. ^ 「民主党さんの思うとおりにはさせないぜ」――産経新聞、Twitter上での「軽率な発言」を謝罪”. ITmedia (2009年8月31日). 2012年3月1日閲覧。
  10. ^ 「47NEWS」ツイッター、不適切発言で閉鎖”. MSN産経ニュース (2011年7月23日). 2012年3月1日閲覧。
  11. ^ 小川一. “記者の目:ソーシャルメディアと新聞=小川一”. 2012年4月10日閲覧。
  12. ^ NECビッグローブ株式会社 (2011年4月27日). “東日本大震災におけるツイッターの利用状況について”. 2012年3月1日閲覧。
  13. ^ a b 野津 誠 (2009年2月24日). “国内の新聞社サイト、利用者数最多は「毎日jp」”. INTERNET Watch. 2010年12月2日閲覧。
  14. ^ a b c 毎日jp 媒体資料”. 毎日新聞社. 2010年12月16日閲覧。
  15. ^ 「紙はウェブより上」であるべきか? 毎日新聞が既成概念を破壊する日(後編)”. 2012年4月10日閲覧。
  16. ^ 毎日.jpがリニューアル ソーシャルメディア対応や広告スペース拡大”. 2012年4月10日閲覧。
  17. ^ Activity Feed Plugin”. 2012年4月10日閲覧。
  18. ^ 毎日新聞社のニュースサイト「毎日jp」の全面リニューアルをDACが総合プロデュース”. 2012年4月10日閲覧。
  19. ^ 「毎日jp」4月5日にリニューアル、ソーシャルに最適化、HTML5全面サポート”. 2012年4月8日閲覧。
  20. ^ a b 毎日新聞リリース:ニュースサイトが全面リニューアルし「毎日新聞デジタル」に名称変更 より使いやすく生まれ変わりました(2021/2/19). 毎日新聞. 2022年3月23日閲覧
  21. ^ a b 「デジタル毎日」が「毎日新聞デジタル」に。全面リニューアル(2021年2月19日). Impress Watch. 2022年2月17日閲覧
  22. ^ a b c d e f デジタルメディア局”. 毎日新聞社 (2009年). 2010年12月6日閲覧。
  23. ^ 名古屋地裁平成12年(ワ)第366号
  24. ^ 「MSNニュース」と「Mainichi INTERACTIVE」が統合
  25. ^ 三柳英樹 (2007年7月4日). “毎日新聞、政党・候補者との一致度を比較する「毎日ボートマッチ」”. INTERNET Watch. 2012年3月1日閲覧。
  26. ^ 「MSN毎日インタラクティブ」9月で終了、10月から「MSN産経ニュース」に
  27. ^ 野津 誠 (2007年10月5日). “「毎日jp」の最新ヘッドラインを表示するブログパーツ”. INTERNET Watch. 2012年3月1日閲覧。
  28. ^ 毎日新聞社、毎日jpのニュース記事検索をツールバーに追加できる機能を提供開始”. 2012年4月10日閲覧。
  29. ^ 小林直樹 (2008年7月8日). “「毎日jp」が自社広告だらけに、ネット上に深いつめ跡残る”. ITpro. http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080708/310423/ 2010年12月6日閲覧。 
  30. ^ デジタルメディア局 (2009年4月1日). “総合情報サイト「毎日jp」トップページを一新 (2009/4/1)”. 毎日新聞社. 2010年12月6日閲覧。
  31. ^ 村田 奏子 (2009年6月26日). “毎日jp、記事の見出しとURLをTwitterに投稿できるボタンを設置”. INTERNET Watch. 2012年3月1日閲覧。
  32. ^ 小川 浩 (2009年9月29日). “「僕たちはコッコちゃんの通訳。毎日休まずニュースをつぶやき続けます」毎日jp乗峯氏”. INTERNET Watch. 2012年3月1日閲覧。
  33. ^ 偽セキュリティソフト「Security Tool」感染爆発、原因はマイクロアドの広告配信サーバへの攻撃”. 2012年4月10日閲覧。
  34. ^ edgefirst (2010年7月1日). “毎日.jpトップページがリニューアル 4段組レイアウトを捨てヤフトピ風に”. 2010年12月6日閲覧。
  35. ^ ニュースサイト「毎日jp」を4月5日にリニューアル(2012/4/5)”. 2012年4月8日閲覧。
  36. ^ ニュースサイト「毎日新聞」にリニューアル”. 毎日新聞社 (2013年12月2日). 2014年1月19日閲覧。
  37. ^ 毎日新聞が新サービス「デジタル毎日」、電子新聞・タブレット・LTE回線をセットにしたプランも”. INTERNET Watch (2015年11月4日). 2015年11月4日閲覧。
  38. ^ 毎日新聞ホームページ、閲覧しにくい状態に 「アノニマス」の攻撃か”. 産経新聞 (2015年11月4日). 2015年11月4日閲覧。
  39. ^ ニュースサイトを内製化 毎日新聞が事例報告
  40. ^ ウォール・ストリート・ジャーナルが追加料金なしで読める!
  41. ^ a b 「デジタル毎日」が生まれ変わりました! 月980円のプランや24時間100円で利用できるプラン新登場 新機能「マイニュース」でユーザー好みにカスタマイズ” (2018年3月28日). 2022年2月17日閲覧。
  42. ^ a b 月々の支払いをまとめてお得! デジタル毎日「スタンダードプラン」に6カ月、12カ月の長期コースが登場”. 毎日新聞 (2019年11月25日). 2022年2月17日閲覧。
  43. ^ 毎日新聞社、無料・有料で利用できる電子新聞「デジタル毎日」開始”. RBB TODAY (2015年6月1日). 2022年4月2日閲覧。
  44. ^ 宅配購読者向けご購読・お申し込み”. 毎日新聞. 2022年2月17日閲覧。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]