明治通宝

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明治通宝1円紙幣

明治通宝(めいじつうほう)とは明治時代初期に発行された政府紙幣不換紙幣)である。日本では西洋式印刷術による初めての紙幣として著名である。またドイツフランクフルトにあった民間工場で製造されたことから「ゲルマン札」の別名があるほか、発行開始の公示[1]から「新紙幣[2]」と称されることもある。

概略[編集]

明治維新により新政府が成立し、1869年明治2年)、明治政府はオリエンタル・バンク貨幣鋳造条約を結んだ。他方、戊辰戦争軍事費を出費する必要もあり大量の紙幣が発行されていた。紙幣は太政官札、府県札、民部省札為替会社札など、江戸時代藩札の様式を踏襲して官民が発行した多種多様で雑多なものであり、偽造紙幣も大量にあった。松方正義1870年(明治3年)、福岡藩の太政官札偽造を発見したとされている。共通通貨」の導入とともに、近代的紙幣の導入が必要であった。

当初日本政府は、新紙幣をイギリスに発注する予定であったが、北ドイツ連邦ドンドルフ・ナウマン社(ヘッセン州)から「エルヘート凸版」による印刷のほうが偽造防止に効果があるとの売込みがあった。そのうえ技術移転を日本にしてもいいとの条件もあった。近代的印刷技術も獲得できることもあり[要出典]、北ドイツ連邦宰相ビスマルクは7月に普仏戦争を開戦したが[注釈 1]大蔵卿大木喬任は10月、ドンドルフ・ナウマン社に9券種、額面5000万円分(後に5353万円分を追加発注)を発注した。

1871年(明治4年)岩倉使節団が数年間の欧米査察に出立し、3月には岩倉具視がビスマルクと会見し[3]廃藩置県翌月の9月、大蔵省に紙幣司が創設され、数週間後に勧工寮が合併して紙幣寮が発足した[4]。12月にはドイツからドンドルフ・ナウマン社製作の紙幣が届き始めたが、この紙幣は安全対策のため未完成であった。そのため紙幣寮で「明治通宝」の文言や「大蔵卿」の印などを補って印刷し完成させた。なお当初は「明治通宝」の文字を100人が手書きで記入していたが、約1億円分、2億枚近くもあることから記入に年数がかかりすぎるとして木版印刷に変更され記入していた52,000枚は廃棄処分された。

明治通宝は1872年(明治5年)4月に発行され、民衆からは新時代の到来を告げる斬新な紙幣として歓迎され、雑多な旧紙幣の回収も進められた。同年、紙幣寮の頭に渋沢栄一が就任し、また太政官正院印書局が創設された。

しかし、流通が進むにつれて明治通宝に不便な事があることが判明した。まずデザインが全ての額面で同一(表面の地模様と裏面の印刷の色は額面により異なる)であり、額面が異なっていても同じサイズや近いサイズものが多かったため、それに付け込んで額面を変造する不正が横行したほか、偽造が多発した。また紙幣の洋紙が日本の高温多湿の気候に合わなかったためか損傷しやすく変色しやすいという欠陥があった。また同年には藤田組贋札事件も発覚した。

ドンドルフ・ナウマン社は1873年(明治6年)10月9日、日本政府の在欧担当者に、明治通宝製造のための設備投資により経営難に陥ったこと、そのため設備を売却したいと申し出た[5]。同社はオリエンタル・バンク(東洋銀行)と取引していたが、このときロンドン本店から横浜支店に同社の製造費用等の支払請求書が送付され、同銀横浜支店はこれに大久保利通卿と吉田清成少補の書簡を添えたうえで、大蔵省へ送付している。

1874年(明治7年)にはドンドルフ・ナウマン社にあった明治通宝の原図や原版が日本に引き渡され、技術指導の技術者の派遣も決定し、国産化へ移行した[6]。また、北海道開拓使だったアメリカ人のトーマス・アンチセルが紙幣寮に移り、紙幣用インキの研究、製造に従事した。1875年(明治8年)からは、来日した元ドンドルフ・ナウマン社のエドアルド・キヨッソーネも紙幣寮の技術指導に当たった。

折りしも1877年(明治10年)に勃発した西南戦争の際は、明治通宝が莫大な軍事費支出に役立つこととなったが、1881年には改造紙幣に取って代わられた。

明治通宝の要目[編集]

デザインは縦型で、表面の主模様として鳳凰があしらわれており、出納頭の割印と「明治通宝」の文字が印刷されている。裏面には青海波蜻蛉千鳥帆立貝孔雀の図柄の他に、大蔵卿印、記録頭の割印、および記番号が印刷されている。透かしは入っていない。

ドイツ製造分は1870年(明治3年)10月から、国内製造分は1877年(明治10年)7月から1878年(明治11年)6月までの期間に製造された[7]

額面 寸法(ミリ) 記番号色 製造枚数
(ドイツ製造分)
製造枚数
(国内製造分)
発行[8] 廃止
金百圓(100円) 159x107 緑色 24,330 - 1872年(明治5年)8月13日 1899年(明治32年)12月31日
金五拾圓(50円) 159x107 赤色 23,261 - 1872年(明治5年)8月13日 1899年(明治32年)12月31日
金拾圓(10円) 137x89 緑色 1,143,189 1,546,063 1872年(明治5年)6月25日 1899年(明治32年)12月31日
金五圓(5円) 137x89 赤色 3,104,474 - 1872年(明治5年)6月25日 1899年(明治32年)12月31日
金二圓(2円) 111x72 青色 2,695,298 9,792,989 1872年(明治5年)6月25日 1899年(明治32年)12月31日
金壹圓(1円) 113x71 赤色 39,814,943 5,394,916 1872年(明治5年)4月 1899年(明治32年)12月31日
半圓(半円(50銭)) 89x53 暗青色 22,717,569 - 1872年(明治5年)4月 1899年(明治32年)12月31日
二十錢(20銭) 87x53 褐色 46,100,557 - 1872年(明治5年)4月 1899年(明治32年)12月31日
十錢(10銭) 87x53 赤色 72,026,143 54,621,137 1872年(明治5年)4月 1887年(明治20年)6月30日

廃止[編集]

日本銀行の設立により1885年(明治18年)から日本銀行券(日本銀行兌換銀券)が発行開始されたことを受け、紙幣整理の政策の一環として1898年(明治31年)6月11日に公布された「政府発行紙幣通用廃止に関する法律[注釈 2]」等に基づき、1899年(明治32年)12月31日をもって明治通宝および改造紙幣の法的通用が禁止され廃止となった。なお、同日には国立銀行紙幣も通用停止となっており、これらにより日本国内で流通する紙幣は日本銀行券へ一元化された。

なお、10銭券に限りこれ以前の1887年(明治20年)6月30日をもって法的通用が禁止され廃止されている。

帝国議会の協賛を経たる政府発行紙幣通用廃止に関する法律を裁可し茲に之を交付せしむ。

 御名御璽

明治31年6月10日

  内閣総理大臣 侯爵 伊藤博文

  大蔵大臣   伯爵 井上馨

法律第6号

政府発行の紙幣は明治32年12月31日限り其の通用を廃止す。

関連法令[編集]

  • 大蔵省告示』、官報。1887年(明治20年) - 10銭紙幣交換期限の延期。

備考[編集]

明治通宝のデザインは後に軍票台湾銀行券、第一銀行券(大韓帝国通用紙幣)の製造にも踏襲して使用された。また軍票は昭和時代日中戦争初期まで、このデザインが使用された。

裏面の上下には記番号が印刷されているが、記号は平仮名1文字ないし3文字、通し番号は漢数字(〇一二三四五六七八九。のちに発行された日本銀行兌換銀券のように「壹貳叄」の大字を使っていない)で印刷されている。通し番号の桁数は多くは4桁だが、10円券の一部では5桁、2円券と1円券の一部では6桁のものが見られる。記号は右上と右下、通し番号は左上と左下に印刷され、右上の記号の下と右下の記号の上には「号[注釈 3]」、左上の通し番号の下と左下の通し番号の上には「番」の文字が印刷されている。

明治通宝の100円券や50円券は現存数が数枚程度しかないと推測されており、取引例はほぼ皆無なので相場価格がない。それ以外の券も現在古銭市場で全体的に高値(10円券~2円券は数万円~数十万円以上、1円券~10銭券は数千円~数万円以上)で取引されている。

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ 北ドイツ連邦宰相でありプロイセン王国首相のオットー・フォン・ビスマルクは、翌年1月にはドイツ帝国を創始した。4月にはビスマルク憲法を設置し、5月にフランス帝国及びフランス共和国に勝利し、フランクフルト講和条約を締結した。
  2. ^ 明治31年6月11日法律第6号
  3. ^ 当時の正式な字体は現在旧字体と呼ばれる「號」だが、現在の新字体に相当する「号」も当時略字として用いられていた。

出典[編集]

  1. ^ 1871年(明治4年)12月27日太政官布告第678号「新紙幣ヲ発行スル件」
  2. ^ 大蔵省印刷局『日本銀行券製造100年・歴史と技術』大蔵省印刷局、1984年11月、302-303頁。
  3. ^ 多田好問『岩倉公実記』、1906年。
  4. ^ 造幣局あゆみ編集委員会『造幣局のあゆみ』。2010年、造幣局
  5. ^ 新紙幣の部』、『大蔵省考課状・紙幣寮』、大蔵省。1873年。
  6. ^ 植村 1989, p. 44.
  7. ^ 大蔵省印刷局『日本のお金 近代通貨ハンドブック』大蔵省印刷局、1994年6月、242-255頁。ISBN 9784173121601
  8. ^ 日本銀行金融研究所『日本貨幣年表』日本銀行金融研究所、1994年、39頁。ISBN 9784930909381

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]