貨幣

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貨幣(かへい、: money)とは、

  • 商品交換の際の媒介物で、価値尺度、流通手段、価値貯蔵の3機能を持つもののこと[1]
  • 商品の価値尺度、交換手段として社会に流通しているもので、またそれ自体が価値あるもの、富として蓄蔵を図られるもの[2]

概説[編集]

モノやサービスとの交換に用いられる「お金」を、経済用語では貨幣、または通貨と呼ぶ[3]。貨幣とは、経済学上は、「価値尺度」「交換の媒介」「価値の保蔵」の機能を持ったモノのことである。

広義には、本位貨幣の他にも、法律により強制通用力を認められている信用貨幣も含める[1]。つまり「貨幣」という語は、鋳貨紙幣に加えて(当座預金などの)信用貨幣も含めて指す場合が多い[2]。なお、慣習的な用法として、法令用語の意味における貨幣と紙幣・銀行券をあわせて「お金」と呼ぶことが多い。

政府は、租税の算定に通貨を用いる(法定通貨仮想通貨)。貨幣(として用いられるモノ)が額面通りの価値を持つためには、その貨幣を発行する政府に対して国民の信用が存在することが必要条件である。

貨幣の機能[編集]

貨幣の重要な機能として次のようなものがあり、いずれかに用いられていれば貨幣と見なせる。それぞれの機能は別個の起源と目的をもっている。非市場経済においては、貨幣は目的別に分かれており、身分によって使える貨幣が決まっていたり、共同体の内部と外部とで用いられる貨幣が異なっていた。すべての機能を含む全目的な貨幣が現われたのは、文字をもつ社会が誕生して以降となる[4]

価値の尺度
貨幣は、計量可能なモノ()の市場(しじょう)における交換価値を客観的に表す尺度となる。これによって異なるモノの価値を、同一の貨幣において比較ないし計算(計算単位)することができる。例えば、本20冊と牛1頭といった比較が客観的に可能になり価格を計算できる。
支払
計量可能なモノを渡し、責務を決済する。初期社会では特に示談金、損害賠償、租税などの制度と関連して生じた。
価値の保蔵
計量可能なモノを貨幣に交換することで、モノの価値を保蔵することができる。例えば、モノとしての大根1本は腐敗すれば消滅するが、貨幣に換えておけば将来大根1本が入手可能となる。あるいは「大根1本の価値」を保蔵できる。ただし、自由な取引の元では通貨価値ないし物価変動により貨幣で入手できるモノの量は増減することがあり、貨幣による価値の保蔵機能は完全ではない。
交換の媒介
貨幣を介する社会では、計量可能なモノと貨幣を相互に交換することで、共通に認められた価値である貨幣を介することで取引をスムーズに行える。これに対し、貨幣を介さない等価交換においては、取引が成立する条件として、相手が自分の欲しいモノを持っていることと同時に、自分が相手の欲しいモノを持っていることが必要となる。

貨幣の歴史[編集]

経済学における貨幣[編集]

経済学では貨幣という用語は、銀行当座預金普通預金などの預金通貨や、定期預金などの準通貨を含むより広い意味で用いられることが多い。貨幣数量説貨幣乗数などの用語における貨幣は、こうした用例である。貨幣は、財・サービスと交換できるため、人々に求められると考える[5]。貨幣は、財との交換回数の節約という形で、経済の効率化に重要な役割を果たしている[6]

デイヴィッド・ヒュームは、貨幣は商業の実体ではなく、財貨相互の交換を容易にするために人々が承認した道具と定義した[7]アダム・スミスは、富とは貨幣ではなく貨幣で買える商品であり、貨幣は商品が買えるから価値があるにすぎないと論じた[8]デヴィッド・リカードは、貨幣は交換のための単なる媒介と定義している[9]。スミスやリカードによる、貨幣は商品交換の媒介にすぎないという思想は、19世紀後半の新古典派経済学では「貨幣の中立性」と表現された[10]

貨幣の価値[編集]

「貨幣の価値」は「貨幣のモノとしての価値」とは異なる。例えば、不換紙幣の場合、モノとしての日本の千円札は印刷物でしかない。「千円札」を文字や模様が印刷された紙として利用して得られる効用は、「千円で売られているランチ」から得られる効用に及ばない。

異時点間における貨幣価値をあらわす概念として割引現在価値がある。これは、将来の貨幣価値は現在の貨幣価値に利息分が上積みされたものと考えて、その利息を生むために必要な現在の貨幣価値と同等とみなすものである。たとえば利率が年に10%であり、日本円で9091円を預金すると来年には909円(=9091×10/100)の利子を受け取ることができるものとする。すると、来年にはあわせて10000円になる。この場合、来年の10000円の割引現在価値は9091円である。

貨幣と購買力[編集]

貨幣はあらゆる商品の価値を統一的に表現できるため、これを逆算すれば一定の貨幣量で購買可能な商品量を表現できる。この貨幣の能力を「購買力」と呼ぶ。また一定の商品量を購買するのにどのくらいの貨幣量が必要かを調べ、これを国際比較することで数値化ができ、これを購買力平価と呼ぶ。

貨幣と情報[編集]

商品の交換には、サービスの交換比率や買い手・売り手に関する情報が必要となる。貨幣は、この情報を入手するための費用を節約する。この情報が欠けていると、互いに相手の所有する商品を同時に欲している場合にしか交換が成立しない。このような「欲求の二重の一致」なしに交換を成立させるものとして、貨幣は商品経済の発達を進展させ、分業と交易の拡大をもたらす。また貨幣は、完全な情報を仮定するミクロ経済学では登場せず、マクロ経済学の分析対象となる[11]

マルクス経済学[編集]

マルクス経済学は一般的な通貨の3機能(尺度、保蔵、交換)に加え、以下のような機能を指摘している。

支払手段

商品の売買を行う過程で、商品の譲渡と貨幣の受け渡しが時間的・場所的に不一致になる場合があり、譲渡する方は債権者、貨幣を受け渡す方は債務者となり、債権債務関係が発生する。この決算に小切手銀行券といった信用貨幣を用いる場合があり、このような貨幣の機能を支払手段として考えることができる。

世界貨幣

貨幣は国外においては形態や価格単位が通用しないため、世界的に通用する本来の姿である地金として、国際的決済・支払いに用いられる。このような貨幣を世界貨幣と考えることができる。ただし市場では現時点における主要国家の通貨が世界貨幣の代用として国際的な支払いに用いられる傾向があり、このような通貨は国際通貨と呼ばれる。また外国為替手形を売買する市場が成立し、その価格として各国の通貨の交換比率が連動する。このような為替手形の売買を媒介するある国家の通貨が各国政府の為替相場の基準として用いられれば、基軸通貨と呼ばれる。

労働価値説との関係

貨幣には、労働の成果(価値)を細分化し、交換の便宜をはかる機能がある。例えばある木工職人がテーブルを作ったとき、これが物々交換しかできないとすれば、同じ労働量として納得して交換できる価値の商品、サービスなしには取引は成立しない。しかし彼が市場を通してそのテーブルを売るとき、彼はその売上金でビールを飲むこともできれば、その貨幣を貯蓄することもできる。つまり、物々交換では出来ない労働の細分割が時間的融通さとともに出来たことになる。

法律における貨幣[編集]

国家が租税の算定に用いる通貨を法定通貨と呼び、法定通貨は租税の他にも賃金などへの強制通用力が法的に認められている。

日本における定義[編集]

日本の硬貨(表)。1円(左上)、5円(右上)、10円(左中)、50円(右中)、100円(左下)、500円(右下)。

かつて貨幣は本位貨幣(本位金、銀貨)を指す言葉であり、政府紙幣銀行券とは区別されていた。明治4年(1871年)に造幣局が創業して以来、日本の法律上の「貨幣」とは、新貨条例および貨幣法に基づき発行された本位貨幣および補助貨幣を指した。臨時通貨法施行後は1988年3月末まで臨時補助貨幣のみの発行となったが、1988年4月1日に通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律(昭和六十二年六月一日法律第四十二号)が施行されると、法的な本位貨幣と補助貨幣の区別はなくなり、すべて「貨幣」と称することになった。

「通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律」によれば、「通貨とは、貨幣及び日本銀行法 (平成九年法律第八十九号)第四十六条第一項 の規定により日本銀行が発行する銀行券をいう。」(同法2条3項) とされ、また「貨幣の種類は、五百円、百円、五十円、十円、五円及び一円の六種類とする。」(同法5条1項)と規定される。また、同法附則により貨幣とみなす臨時補助貨幣として同法律施行以前に発行された五百円~一円硬貨および記念硬貨が規定されている。この法律の施行により、明治時代から発行されていた本位貨幣の一円、二円、五円、十円、二十円の旧金貨(それぞれ額面の2倍に通用)と五円、十円、二十円の新金貨は1988年3月31日限りで廃止になり、名実ともに管理通貨制度に移行した。

したがって、現在の日本の法律上の貨幣とは、1948年(昭和23年)以降に発行された五円硬貨1951年(昭和26年)以降の十円硬貨1955年(昭和30年)以降の一円硬貨五十円硬貨1957年(昭和32年)以降の百円硬貨1982年(昭和57年)以降の五百円硬貨と、1964年(昭和39年)以降に記念のために発行された千円硬貨、五千円硬貨、一万円硬貨、五万円硬貨、十万円硬貨を指す。

2014年現在の日本における法令用語としての「貨幣」は、もっぱら補助貨幣の性格を持つ硬貨のみを指し、「紙幣」及び「銀行券」とは区別されている。

同法第7条により、貨幣は額面価格の20倍までに限って、強制通用力が認められている。すなわち、支払を受ける側は、貨幣の種類ごとに20枚までは受け取りを拒むことはできない。例えば、12,000円の買い物をして、五百円硬貨と百円硬貨各20枚で支払うことは認められる。ただし、21枚以上であっても、支払を受ける側が拒否せず受け取るのは自由である。

なお、貨幣をみだりに損傷・鋳潰しすると、1年以下の懲役又は20万円以下の罰金に処せられる(貨幣損傷等取締法 ここで言う貨幣に銀行券は含まない)。

社会学における貨幣[編集]

社会学では、貨幣による市場における交換は、貨幣尺度で反対給付が確定している経済的交換として捉えられ、たとえば長期的な利害を共有するコミュニティの内部におけるような、相互善意を前提した反対給付が確定しない社会的交換とは対比される。

特殊な通貨[編集]

ハンセン病療養所における通貨[編集]

かつて世界各地のハンセン病療養所やコロニー(Leper colony)において、種々の目的のために通貨(主に貨幣)が発行された。ハンセン病隔離施設の場合、菌を伝染させないためや、患者を隔離するのが目的だった。その後、必要性がなくなり廃止された。

フィリピンのハンセン病のコロニー・クリオン島においては、1913年以来マニラで鋳造された特殊貨幣が使用された。特殊貨幣の多くは国家が作ったが、療養所が作ったところもある。日本においては、多磨全生園などの療養所が作った。患者の入所時に、一般の通貨は強制的に特殊通貨に換えさせられた。貨幣が一般的だが、紙幣もあり、その場合は通し番号がついた。クーポン券といってもよい場合もあり、プラスチック製もあった。多磨全生園の場合、貨幣の製造は徽章などを製造する所に発注した。日本の療養所の一部では、通帳を併用し、貧困者への小遣いなどに利用したところもある。貨幣も紙幣も菌の伝染を防ぐために消毒された。

日本では、種々の不正事件の発覚が契機となり、各療養所の通貨は昭和30年までに全て廃止された。廃止時、一般の通貨に換えられたが、米軍軍政下の宮古南静園では、一般の通貨とは換わらなかった。マレーシアのDr.Gordon Alexander Ryrieは1938年、同国の使い古した紙幣を検査したところ菌に汚染されていないことがわかり、制度を廃止して紙幣を燃やしたことが記録されている。

出典・脚注[編集]

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  1. ^ a b 広辞苑 第五版 p.546
  2. ^ a b デジタル大辞泉
  3. ^ 岩田『国際金融入門』 p8
  4. ^ ポランニー『人間の経済1』 第9章
  5. ^ 『3時間でわかる経済学入門』 p24
  6. ^ 『3時間でわかる経済学入門 』 p25
  7. ^ ヒューム「貨幣について」
  8. ^ スミス『諸国民の富』
  9. ^ リカード『経済学および課税の原理』
  10. ^ 日本経済新聞社編 『経済学の巨人 危機と闘う』 p33
  11. ^ 金谷 『貨幣経済学』

出典・参考文献[編集]

  • 岩田規久男 『国際金融入門』 岩波書店・新版〈岩波新書〉、2009年。
  • 金谷貞男 『貨幣経済学』 新世社、1992年。
  • アダム・スミス 『国富論 国の豊かさの本質と原因についての研究』 山岡洋一訳、日本経済新聞社、2007年。
  • デイヴィッド・ヒューム 「貨幣について」(『政治論集』) 田中秀夫訳、京都大学学術出版会、2010年。
  • マーク・ボイル 『ぼくはお金を使わずに生きることにした』 紀伊國屋書店、2011年。 ISBN 4314010878
  • カール・ポランニー 『人間の経済 1 市場社会の虚構性』 玉野井芳郎栗本慎一郎訳、『人間の経済 2 交易・貨幣および市場の出現』 玉野井芳郎・中野忠訳、岩波書店〈岩波モダンクラシックス〉、2005年。
  • Roger R. Mcfadden, John Grost, Dennis F. Marr: The numismatic aspects of leprosy, Money, Medals and Miscellanea, D. C. McDonald Associates, Inc. 1993.
  • 森幹郎 『証言・ハンセン病』 現代書館、2001年。
  • デイヴィッド・リカード 『経済学および課税の原理』 羽鳥卓也吉沢芳樹訳、岩波書店〈岩波文庫〉、1987年。
  • 早稲田公務員セミナー・笠崎泰之 『3時間でわかる経済学入門』 早稲田経営出版、2000年。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]