マネタリーベース

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アメリカ合衆国のマネタリーベース
ユーロのマネタリーベース

本記事ではマネタリーベース: monetary base)、ベースマネーbase money)、ハイパワードマネーhigh-powered money)などと呼ばれるもの(漢字表現では「強力通貨」「高権貨幣」などと訳されるもの)について解説する。

学問の世界では「ハイパワードマネー」という呼称が比較的好まれる。日銀統計では、「マネタリーベース」という呼称が使用されており、日本の金融業界でもこの名称が使われる[1]

概説[編集]

学問/政治などの領域の違いで好まれる呼称が異なったり、国によって呼称が異なっていたり微妙に定義が異なっていることがあるが、おおむね同一の概念である。

マネタリーベースとは、現金通貨と民間金融機関が保有する中央銀行預け金の合計のこと。

日本

日本の場合、現金通貨とは、日本銀行券硬貨の合計であり、中央銀行預け金としては、金融機関が保有している日銀当座預金残高がこれに当る。

日本のマネタリベース=日本銀行券発行高+貨幣流通高+日銀当座預金残高

マネーサプライ との関係性[編集]

教科書的な説明には、一般に、次のような数式が掲載され、多くの人々がそれを信じている。

マネタリーベース(ハイパワードマネー)×信用乗数(貨幣乗数)=マネーストック(マネーサプライ[2]
※「貨幣乗数」あるいは「信用乗数」と呼ばれるものは、マネタリーベースとマネーサプライのであり、信用創造を通じて中央銀行が供給した通貨が銀行システムを通じてどれだけの通貨を生み出したかを見る指標である。

マクロ経済学の(初学者向けの)教科書では、「マネタリーベースをほぼコントロール下におく中央銀行は、このコントロールによって、間接的にマネーサプライを調節することができる」などと解説されている。一般に、ある政府が採用している金融政策を判断するためのひとつの指標と見なされている。

ただし、現実には、マネタリーベースの増量がマネーストックの増量へと直接反映されるわけではない。例えば、日銀は2012年11月の1,244,449億円から2014年11月の2,593,603億円へと約2.1倍へと増やしたが[3]、マネーストック(M))は11,263,838億円から11,996,857億円[4]へと6.5%しか増えていない[誰?]。2010年11月から2012年11月へかけては99兆1,866億円から124兆4,449億円へと25%増だが、その時のマネーストックは1,078兆6,221億円から1,126兆3,838億円へと4.4%増である[誰?]

経済学者伊藤修は「マネーサプライはベースマネーの何倍かになるという『信用乗数論』は、初級教科書の説明であって、現実はそうならない。日本のバブル期においても、投機によってマネーへの需要が増え、それに応じる形で銀行貸出が増えて、必要になったベースマネーを日銀が供給し支えたという関係であった。バブル崩壊後も、ベースマネーを増やしてもマネーサプライは増えなかったという事実がある」と指摘した[5]

経済学者の高橋洋一は「マネーストック=マネタリーベース×信用乗数であるが、信用乗数は変化する。仮に信用乗数が半分になった場合、マネタリーベースを2倍に増やせばよい」とした(主張した)[6]

経済学者の原田泰(当時大和総研)は「物価とマネタリーベースは同じ動きをしている。2000-2007年では、ジンバブエのマネタリーベースは130万倍なのに対し、インフレ率は5倍の650万倍となっている。一方でチャドのマネタリーベースは2.8倍なのに対し、インフレ率は約半分の1.2倍となっている。マネタリーベースの伸び率が、両国のインフレ率の違いを生み出した」と指摘している[7]。原田は、日本のバブル期の金融政策について「1980年末、日銀による金利引き下げが急激なマネタリーベース・マネーサプライの急上昇をもたらし、1989年以降の金利引き上げがマネタリーベース・マネーサプライの急減をもたらした」と指摘した[8]

参考文献[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 日銀2003年FAQ
  2. ^ 高橋洋一「ニュースの深層」 ついに「日銀理論」も風前の灯火! アベノミクス効果で金融資産が増加すれば、消費は確実に増加する! 現代ビジネス 2013年3月11日
  3. ^ マネタリーベース:日本銀行 Bank of Japan
  4. ^ マネーストック:日本銀行 Bank of Japan
  5. ^ 伊藤修 『日本の経済-歴史・現状・論点』 中央公論新社〈中公新書〉、2007年、287-288頁。
  6. ^ 田中秀臣編著 『日本経済は復活するか』 藤原書店、2013年、167-168頁。
  7. ^ 原田泰・大和総研 『新社会人に効く日本経済入門』 毎日新聞社〈毎日ビジネスブックス〉、2009年、138頁。
  8. ^ 原田泰 『コンパクト日本経済論(コンパクト経済学ライブラリ)』 新世社、2009年、80頁。

関連項目[編集]