現金

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現金 (げんきん、: cash) とは、一般には現金通貨のことを指す。現金通貨とは、特定の国・地域で強制通用力を有する通貨における紙幣硬貨のことで、現在の日本を例に挙げれば日本銀行券(紙幣)と政府発行の貨幣(硬貨)[注釈 1]がそれに当たる[1]

現金通貨は俗に(お)金キャッシュとも呼ばれる。

概要[編集]

世の中の貨幣を大別すると、主に、物理的に存在する貨幣(現金通貨)、および、預金[2]の仕組みに基づく貨幣(預金通貨)とがある。したがって、現金はもとより「価値の尺度」、「支払いの手段」、「価値の貯蔵」といった、貨幣がもつすべての機能を備えている。

安全性に関して、現金通貨には一長一短がある。銀行等への信用に基づいている預金通貨の場合、預け先の破綻の恐れが存在するが、手元に所持する現金ならこの恐れはない。一方、手元または輸送中の現金は災害・紛失・盗難などによって保持者にとってその価値が喪失されてしまう恐れがある。金融恐慌や戦時などを除けば預金通貨の危険性のほうが低い・利便性が高いとの認識から、現金は少額の取り引き・貯金以外にあまり使用されていない。多額の金銭の受け払いには為替(特に、現金の使用を伴わない振込など)や販売信用の仕組みに基づくクレジット決済が一般的である。また、法律上、紙幣と違って、硬貨は法貨としての通用力が制限されている補助貨幣的性格をもつものであるため、硬貨のみを使っての多額の支払いは断わることができる[3]

なお、価値の貯蔵性に関して、現金通貨はその名目価値が物理的に変わらないため安心感を与える利点がある。一方、多額の「価値の貯蔵」をする人は物価の上昇に対処したい、利得を上げたいとの願望から、現金通貨ではなく、損失のリスクを伴った有価証券不動産などへの投資を選好する。

ただし、「現金」に以下の語義もある。

  • 簿記では小切手や郵便為替証書といった通貨代用証券を現金とみなす慣習がある。
  • 企業・個人の資産運用の実務においては、運用されている資産が、投資先の有価証券等と、投資の元手たる資金(証券会社に対する預け金や預金など)とに分けられるが、 この元手を俗に『現金』・『キャッシュ』とも呼ぶことがある。

支払い手段としての特徴[編集]

簿記における現金[編集]

簿記における勘定科目としての「現金」には、上で挙げた狭義の現金のほかに、金融機関においてただちに現金化できる通貨代用証券も含める。通貨代用証券には、他人振り出しの小切手(自己振り出し小切手は当座勘定となる)、期限の到来した公社債の利札、配当金領収証郵便為替証書、トラベラーズチェックなどがある。

現金は毎日の出入りが多いため、専用の補助簿を設けて管理することが多い。これを 現金出納帳という。現金出納帳の残高と実際の現金有高は一致するのが本来であるが、日々照合すると一致しない場合がままある。このときには不一致額を現金過不足勘定に計上することによって帳簿上の現金残高を実際の現金有高に合わせ、後日不一致の原因が判明したときに適切な勘定に振り替えるという処理を行う。決算においても原因の判明しない現金過不足は雑収入あるいは雑損失に振り替えられることになる。

また、消耗品の購入や近距離の旅費など少額経費の支払いのため、ある程度の額をすぐ支出できる形で保管しておくことがある。これを小口現金という。小口現金による支払いは事後に経理担当者に報告され、それと同時に支払いと同額を小口現金に補充するという方法をとることが多い。これをインプレスト・システム(定額資金前渡制度)という。

派生語[編集]

"リアルマネー"と言う言葉はネット上の有料コンテンツ、特にネットゲーム課金またはその対象に対して使われることがある。これらの場合一般的な決済方法は電子マネーやクレジットカードであることから"リアルマネー"="現金"と言う本来の意味からすれば間違った表現であることは否めない。が、一方でゲーム上の架空通貨での支払いと(支払い方法はともかく)現実世界の通貨での支払いを区別することを考えれば完全に間違っているとも言いがたい。

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ 1988年以前の臨時通貨法が現行法であった当時は補助貨幣(正式には臨時補助貨幣)と称していた。現在では通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により「貨幣」と称する。

出典[編集]

  1. ^ 『世界大百科事典』26、平凡社、2009年
  2. ^ 流動性の低い定期預金など除く要求払い預金
  3. ^ 通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律(第7条)
  4. ^ プレジデント』(2013年5月4日)「現金決済 -フランスはなぜ上限額の規制を強化するのか?

関連項目[編集]