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米価の変遷

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

米価の変遷(べいかのへんせん)は日本における米価の移り変わりを表す。

1781年(天明元年)以降米俵1俵

[編集]

1781年天明元年)からの1(60kg)の米価。1977年(昭和52年)時点のをもとにした米価[1][2]

西暦和暦1[1]備考
1781年(天明元年)0.17
1783年(天明3年)0.22天明の大飢饉、前年から約8年間続く
1786年(天明6年)0.22
1791年(寛政3年)0.15
1796年(寛政8年)0.17
1801年(享和元年)0.17
1806年(文化3年)0.14
1811年(文化8年)0.14
1816年(文化13年)0.20夏のない年
1821年(文政4年)0.13伊能忠敬全国測量完了
1826年(文政9年)0.16
1828年(文政11年)0.36越後三条大地震M6.9死者1559人
1829年(文政12年)0.39文化の大火
1831年(天保2年)0.30二宮尊徳の農村振興
1832年(天保3年)0.38天保の大飢饉の始まり
1836年(天保7年)0.60天保の大飢饉続く
1838年(天保9年)0.34天保の大飢饉続く
1841年(天保12年)0.30天保の改革
1845年(弘化2年)0.50米騒動
1846年(弘化3年)0.35
1851年(嘉永4年)0.46
1856年(安政3年)0.32安政の大地震の翌年
1861年(文久元年)0.65
1867年(慶応3年)1.46大政奉還
1872年(明治5年)0.80田畑永代売買禁止令の解除
1873年(明治6年)1.20地租改正
1877年(明治10年)1.34西南戦争・一円紙幣発行
1881年(明治14年)--農商務省設置
1882年(明治15年)2.80日本銀行開業
1885年(明治18年)1.73内閣制度始る
1887年(明治20年)1.46耕地整理事業
1892年(明治25年)2.28
1894年(明治27年)3.66日清戦争始まる
1897年(明治30年)4.16
1898年(明治31年)--水利組合法制定
1902年(明治35年)4.96
1904年(明治37年)4.36日露戦争・豊作により下落
1907年(明治40年)4.72耕地整理研究会発足(後の農業土木学会)
1909年(明治42年)4.00米穀検査制度
1912年(明治45-大正元年)8.32明治天皇崩御
1917年(大正6年)6.00米価高騰・1918年米騒動
1919年(大正8年)10.60開墾助成法を発布
1922年(大正11年)10.20ワシントン海軍軍縮条約調印
1927年(昭和2年)10.85昭和金融恐慌
1932年(昭和7年)8.20
1937年(昭和12年)12.90
1941年(昭和16年)16.50農地開発法公布・大東亜戦争
1942年(昭和17年)16.90米穀配給通帳配布・塩、味噌、醤油が切符制配給
1945年(昭和20年)60.00ポツダム宣言受諾・終戦
1947年(昭和22年)700.00日本国憲法施行
1952年(昭和27年)3,000.00GHQ占領終了・農地法公布・食料増産5か年計画
1957年(昭和32年)3,850.00なべ底不況八郎潟干拓開始
1959年(昭和34年)3,965.00伊勢湾台風国民年金法
1961年(昭和36年)4,289.00農業基本法
1962年(昭和37年)4,882.00堀江謙一太平洋単独航海成功
1964年(昭和39年)5,775.00新潟地震東海道新幹線東京オリンピック大潟村OECD
1967年(昭和42年)7,677.00公害対策基本法公布
1970年(昭和45年)8,218.00本格的な減反政策による生産調整開始・大阪万博
1972年(昭和47年)9,030.00土地改良法大幅改正・農村整備事業の創設・前年環境庁発足
1977年(昭和52年)17,294.00

明治 - 昭和50年

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明治から昭和50年までの1米価[3]

西暦和暦1備考
1871年(明治4年)5銭5厘新貨条例制定
1877年(明治10年)5銭4厘西南戦争
1887年(明治20年)5銭所得税法公布、取引所条例公布
1894年(明治27年)8銭7厘明治東京地震日清戦争
1898年(明治31年)14銭8厘淀橋浄水場竣工
1903年(明治36年)14銭5厘夏目漱石英国留学から帰国
1904年(明治37年)13銭3厘日露戦争
1906年(明治39年)14銭7厘タバコゴールデンバット販売開始
1907年(明治40年)16銭4厘恐慌、株式暴落[4]
1916年(大正5年)3銭8厘1914年、第一次世界大戦
1918年(大正7年)32銭7厘1918年米騒動
1919年(大正8年)55銭第一次世界大戦終結、3円以上納税者に選挙権
1920年(大正9年)56銭株価大暴落、戦後恐慌
1930年(昭和5年)32銭浅間山噴火
1935年(昭和10年)35銭満洲国皇帝溥儀が来日
1941年(昭和16年)47銭昭和16年度米価対策要綱[5]
1950年(昭和25年)62円朝鮮戦争勃発
1952年(昭和27年)87円GHQの占領終了、日本主権回復
1954年(昭和29年)108円二重橋事件洞爺丸事故
1960年(昭和35年)122円チリ地震日本に津波
1964年(昭和39年)137円日本人海外旅行解禁
1968年(昭和43年)212円十勝沖地震
1970年(昭和45年)227円本格的な減反政策による生産調整開始
1972年(昭和47年)240円ローマクラブ成長の限界
1974年(昭和49年)318円旧米穀取引所の標準米の価格[6][7]
1975年(昭和50年)450円昭和44から導入の自主流通米米価[8]

明治10年(1877年) - 昭和14年(1939年)の名古屋米穀取引所格付清算取引相場一覧表

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格付清算取引相場一覧表(1当たり)(名古屋米穀取引所定期米相場の年間の最高、最低及び平均値段明治10年8月1日名古屋米商会所開業、明治26年(1893)に取引所法制定で(株)名古屋米穀取引所に改組、昭和14年8月解け合いにより事実上の期米市場閉鎖)[9]

和暦西暦年間最高年間最低年間平均備考
明治10年(1877年5.6654.2804.795
明治11年(1878年6.9255.0555.830
明治12年(1879年8.2906.1107.054
明治13年(1880年12.3597.5759.916
明治14年(1881年11.3857.8359.868
明治15年(1882年9.2856.2557.954
明治16年(1883年7.4103.9505.907
明治17年(1884年6.8454.1805.058
明治18年(1885年7.3804.6006.056
明治19年(1886年5.8354.7355.258
明治20年(1887年5.0804.4954.784
明治21年(1888年5.5604.1954.729
明治22年(1889年8.3604.5005.791
明治23年(1890年9.2955.8407.555
明治24年(1891年7.9506.1706.753
明治25年(1892年7.8356.5107.172
明治26年(1893年8.1456.4857.147
明治27年(1894年9.7557.5058.407
明治28年(1895年10.7557.8258.903
明治29年(1896年11.9008.6709.969
明治30年(1897年13.0609.78011.460
明治31年(1898年13.6408.23011.330
明治32年(1899年13.2007.8609.838
明治33年(1900年12.7208.71510.645
明治34年(1901年14.12010.25011.399
明治35年(1902年15.14010.53012.583
明治36年(1903年15.45511.27513.542
明治37年(1904年13.40011.69512.432
明治38年(1905年15.35512.09513.193
明治39年(1906年15.71013.19014.220
明治40年(1907年17.70014.47516.074
明治41年(1908年17.28013.06015.401
明治42年(1909年17.18010.10013.193
明治43年(1910年16.05011.05513.285
明治44年(1911年18.40014.69016.404
明治45年大正元年(1912年22.38016.07019.223
大正2年(1913年22.40016.38018.831
大正3年(1914年18.10011.00515.122
大正4年(1915年15.19010.80013.348
大正5年(1916年18.50012.39014.230
大正6年(1917年23.90014.70019.741
大正7年(1918年39.39023.11028.646
大正8年(1919年51.67027.00038.213
大正9年(1920年51.60021.69035.743
大正10年(1921年46.29023.55031.807
大正11年(1922年39.65022.50031.625
大正12年(1923年36.69025.20031.555
大正13年(1924年39.51030.86036.033
大正14年(1925年43.30034.11038.835
大正15年昭和元年(1926年39.29033.62036.288
昭和2年(1927年38.14027.41033.650
昭和3年(1928年34.99027.78030.420
昭和4年(1929年30.85024.07028.310
昭和5年(1930年30.11014.07023.990
昭和6年(1931年24.51015.44019.520
昭和7年(1932年26.07028.86025.160
昭和8年(1933年26.93022.07023.950
昭和9年(1934年30.97022.51026.400
昭和10年(1935年31.51028.64030.140
昭和11年(1936年34.15028.06031.300
昭和12年(1937年35.10029.87032.700
昭和13年(1938年36.43034.08035.320
昭和14年(1939年39.74036.11037.240

昭和35年 - 平成7年

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1960年(昭和35年)から1995年(平成7年)までの消費者米価(精米重量10kg当たりの[10][11]

西暦和暦消費者米価(備考
1960年(昭和35年)850OECD創設、OPEC発足
1965年(昭和40年)1,110淀橋浄水場廃止、中国文化大革命始まる
1970年(昭和45年)1,150大阪万博
1975年(昭和50年)2,495集団就職列車終了
1980年(昭和55年)3,235イラン・イラク戦争
1985年(昭和60年)3,764日本の総人口約1億2105万人
1989年(昭和64-平成元年)3,682消費税3%施行
1990年(平成2年)3,865[12]バブル景気崩壊始まる
1991年(平成3年)3,850CIS創立
1992年(平成4年)3,850国家公務員週休2日制
1993年(平成5年)3,8501993年米騒動
1994年(平成6年)3,850村山内閣
1995年(平成7年)3,850O157食中毒多発・米価5年間変わらず
1996年(平成8年)N/A小売指導価格廃止

1990年(平成2年)から2009年(平成21年)の自主流通米

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玄米60kg当たりの価格(消費税包装費を含む)[13][14]

西暦和暦玄米60kg(備考
1990年(平成2年)21,600猛暑日銀公定歩合年率6%
1991年(平成3年)22,726猛暑・雲仙普賢岳火砕流
1992年(平成4年)22,813大規模小売店舗法施行
1993年(平成5年)23,607細川内閣発足
1994年(平成6年)22,172村山内閣発足
1995年(平成7年)20,976阪神・淡路大震災
1996年(平成8年)20,566O157食中毒発生
1997年(平成9年)18,675消費税3%から5%へ
1998年(平成10年)19,603日本版金融ビッグバンスタート
1999年(平成11年)17,919日本銀行ゼロ金利政策
2000年(平成12年)17,054大規模小売店舗立地法施行
2001年(平成13年)17,254第1次小泉内閣発足、同時多発テロ
2002年(平成14年)17,129住民基本台帳ネットワーク開始
2003年(平成15年)22,296日本郵政公社発足、地デジ部分開始
2004年(平成16年)16,660消費税の内税(総額)表示
2005年(平成17年)16,048京都議定書発効
2006年(平成18年)15,731安倍内閣発足
2007年(平成19年)15,075中国GDP4年連続初の2桁成長
2008年(平成20年)16,099
2009年(平成21年)15,610

2006年(平成18年)以降の農林水産省「米の相対取引価格(出荷業者、年産別平均価格)」

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主食用1等、60㎏当たり円、全銘柄平均価格(各年産の翌年10月までの加重平均した価格)(価格には、運賃、包装代、消費税相当額を含む)

西暦和暦60kg(備考
2006年(平成18年)15,203
2007年(平成19年)14,164サブプライム住宅ローン危機
2008年(平成20年)15,146リーマン・ショック
2009年(平成21年)14,470民主党衆議院第一党
2010年(平成22年)12,711
2011年(平成23年)15,215東日本大震災
2012年(平成24年)16,501第2次安倍内閣発足
2013年(平成25年)14,341
2014年(平成26年)11,967消費税5%から8%へ
2015年(平成27年)13,175
2016年(平成28年)14,307
2017年(平成29年)15,595
2018年(平成30年)15,688
2019年(令和1年)15,716
2020年(令和2年)14,529
2021年(令和3年)12,804
2022年(令和4年)13,844
2023年(令和5年)15,315
2024年(令和6年)24,686

2011年(平成23年)以降の大阪コメ定期先限

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米穀(「コシヒカリ(石川県産及び福井県産):上場時~平成27年9月限迄」「大阪コメ(滋賀県産コシヒカリ及び三重県産コシヒカリ):平成27年10月限『新甫発会日平成27年4月13日』以降」)且つ、農産物検査法に基づく 検査規格水稲うるち玄米1等合格品を標準品とする1俵(60kg)(正味30kg紙袋入り)の先物価格(消費税抜き、運賃及び包装代を含む)。大阪コメ先限の帳入値段の年間平均(小数第3位四捨五入)及び大納会日の帳入値段。

西暦和暦大阪コメ先限年間平均(大阪コメ先限大納会日(備考
2011年(平成23年)15,295.9614,4108月8日に関西商取で試験上場開始。
2012年(平成24年)15,658.0615,900
2013年(平成25年)14,204.8212,7202月12日に取引所の名称変更。8月7日に試験上場を2年延長許可通知。
2014年(平成26年)10,727.019,810
2015年(平成27年)11,062.4212,4708月7日に試験上場を2年延長許可通知。平成27年10月限以降、標準品の変更、及び標準品と受渡供用品の調整額を一律0円に変更。
2016年(平成28年)
2017年(平成29年)

2011年(平成23年)以降の東京コメ定期先限

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米穀(「コシヒカリ(茨城県産、栃木県産及び千葉県産)):上場時~平成27年9月限迄」「東京コメ(栃木県産あさひの夢、群馬県産あさひの夢、埼玉県産彩のかがやき、千葉県産ふさおとめ、千葉県産ふさこがね):平成27年10月限『新甫発会日平成27年4月21日』以降」 )且つ、農産物検査法に基づく検査規格 水稲うるち玄米1等合格品を標準品とする1俵(60kg)(正味30kg紙袋入り)の先物価格(消費税抜き、運賃及び包装代を含む)。東京コメ先限の帳入値段の年間平均(小数第3位四捨五入)及び大納会日の帳入値段。

西暦和暦東京コメ先限年間平均(東京コメ先限大納会日(備考
2011年(平成23年)14,633.4313,9308月8日に東穀取で試験上場開始
2012年(平成24年)14,973.1415,000
2013年(平成25年)13,778.0812,2502月12日に東穀取から堂島取に移管。8月7日に試験上場を2年延長許可通知。
2014年(平成26年)9,340.708,030平成26年10月限以降、標準品と受渡供用品の調整額を一律0円に変更。
2015年(平成27年)9,432.7911,4408月7日に試験上場を2年延長許可通知。平成27年10月限以降、標準品を変更。
2016年(平成28年)
2017年(平成29年)

脚注

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  1. 1 2 米一俵価格”. 出典ホームページ:「新潟米」情報センター、新潟市東中通一番町
    資料出典その1:三条信用金庫発行「天明後米1俵価格表」、
    資料出典その2:県農業会議所蔵掛軸「米一石価格」(福井県居関久男調べ)、. 2009年9月28日閲覧。
    米一俵価格 at the Wayback Machine (archived 2008-03-06)資料出典 その1 三条信用金庫発行「天明後米1俵価格表」その2 県農業会議所蔵掛軸「米一石価格」(福井県居関久男氏調べ)
  2. 近畿の水土里・歴史年表”. 農林水産省. 2009年9月28日閲覧。
    近畿の水土里・歴史年表”. 農林水産省 at the Wayback Machine (archived 2009-03-11)
  3. 物集高量『百歳は折り返し点』(初版)日本出版社東京都港区赤坂4-5-21、1979年4月3日、213頁。「「資料提供『池田製粉』とする明治・大正・昭和、そばと米の値段の変遷の表」」
  4. 渋沢栄一年譜、恐慌、株式暴落”. 渋沢栄一記念財団. 2009年9月27日閲覧。
  5. 昭和16年度米価対策要綱”. 国会図書館 (1941年8月). 2009年9月27日閲覧。
  6. 標準米】もと米穀取引所で、売買の標準とした米。建米(たてまい)。広辞苑1969年5月第2版、1897ページに拠る
  7. 報知新聞 1939.5.10-1939.5.11(昭和14)”. 『米穀市場(下)』昭和14年米穀配給統制法下、全国の米穀取引所廃止. 神戸大学附属図書館 (2008年4月). 2009年9月27日閲覧。
  8. 10 米制度、目次:昭和44年から自主流通米制度導入 (PDF). 国会図書館. 2009年9月27日閲覧。
  9. 株式会社名古屋米穀取引所史(株式会社名古屋米穀取引所昭和16年11月25日発行)参考:株式会社名古屋米穀取引所史、出版年月1941年(昭和16年)11月
  10. 米麦価格の推移 (PDF). 山形県やまがたアグリネット. 2009年9月27日閲覧。
  11. 米麦価と各種経済指標 (PDF). 農林水産省. 2009年9月27日閲覧。[リンク切れ]
    ^ “米麦価と各種経済指標 at the Wayback Machine (archived 2009-07-03)
  12. 約2か月前には3,741円
  13. 民間流通米(自主流通米)の価格の推移平成2年から平成18年・玄米60kg当たり円・農林水産省九州農政局
    民間流通米(自主流通米)の価格の推移平成2年から平成18年・玄米60kg当たり円・農林水産省九州農政局 at the Wayback Machine (archived 2016-08-03)
  14. 民間流通米(自主流通米)の価格の推移、(財)全国米穀取引・価格形成センターに基づく価格 (PDF). 農林水産省九州農政局. 2010年1月1日閲覧。 [リンク切れ]

関連項目

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外部リンク

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