米価の変遷

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
Jump to navigation Jump to search

米価の変遷(べいかのへんせん)は日本における米価の移り変わりを表す。

1781年(天明元年)以降米俵1俵[編集]

1781年天明元年)からの1(60kg)の米価。1977年(昭和52年)時点のをもとにした米価[1][2]

西暦和暦 1[3] 備考
1781年(天明元年) 0.17
1783年(天明3年) 0.22 天明の大飢饉、前年から約8年間続く
1786年(天明6年) 0.22
1791年(寛政3年) 0.15
1796年(寛政8年) 0.17
1801年(享和元年) 0.17
1806年(文化3年) 0.14
1811年(文化8年) 0.14
1816年(文化13年) 0.20 夏のない年
1821年(文政4年) 0.13 伊能忠敬全国測量完了
1826年(文政9年) 0.16
1828年(文政11年) 0.36 越後三条大地震M6.9死者1559人
1829年(文政12年) 0.39 文化の大火
1831年(天保2年) 0.30 二宮尊徳の農村振興
1832年(天保3年) 0.38 天保の大飢饉の始まり
1836年(天保7年) 0.60 天保の大飢饉続く
1838年(天保9年) 0.34 天保の大飢饉続く
1841年(天保12年) 0.30 天保の改革
1845年(弘化2年) 0.50 米騒動
1846年(弘化3年) 0.35
1851年(嘉永4年) 0.46
1856年(安政3年) 0.32 安政の大地震の翌年
1861年(文久元年) 0.65
1867年(慶応3年) 1.46 大政奉還
1872年(明治5年) 0.80 田畑永代売買禁止令の解除
1873年(明治6年) 1.20 地租改正
1877年(明治10年) 1.34 西南戦争・一円紙幣発行
1881年(明治14年) -- 農商務省設置
1882年(明治15年) 2.80 日本銀行開業
1885年(明治18年) 1.73 内閣制度始る
1887年(明治20年) 1.46 耕地整理事業
1892年(明治25年) 2.28
1894年(明治27年) 3.66 日清戦争始まる
1897年(明治30年) 4.16
1898年(明治31年) -- 水利組合法制定
1902年(明治35年) 4.96
1904年(明治37年) 4.36 日露戦争・豊作により下落
1907年(明治40年) 4.72 耕地整理研究会発足(後の農業土木学会)
1909年(明治42年) 4.00 米穀検査制度
1912年(明治45-大正元年) 8.32 明治天皇崩御
1917年(大正6年) 6.00 米価高騰・1918年米騒動
1919年(大正8年) 10.60 開墾助成法を発布
1922年(大正11年) 10.20 ワシントン海軍軍縮条約調印
1927年(昭和2年) 10.85 昭和金融恐慌
1932年(昭和7年) 8.20
1937年(昭和12年) 12.90
1941年(昭和16年) 16.50 農地開発法公布・大東亜戦争
1942年(昭和17年) 16.90 米穀配給通帳配布・塩、味噌、醤油が切符制配給
1945年(昭和20年) 60.00 ポツダム宣言受諾・終戦
1947年(昭和22年) 700.00 日本国憲法施行
1952年(昭和27年) 3,000.00 GHQ占領終了・農地法公布・食料増産5か年計画
1957年(昭和32年) 3,850.00 なべ底不況八郎潟干拓開始
1959年(昭和34年) 3,965.00 伊勢湾台風国民年金法
1961年(昭和36年) 4,289.00 農業基本法
1962年(昭和37年) 4,882.00 堀江謙一太平洋単独航海成功
1964年(昭和39年) 5,775.00 新潟地震東海道新幹線東京オリンピック大潟村OECD
1967年(昭和42年) 7,677.00 公害対策基本法公布
1970年(昭和45年) 8,218.00 本格的な減反政策による生産調整開始・大阪万博
1972年(昭和47年) 9,030.00 土地改良法大幅改正・農村整備事業の創設・前年環境庁発足
1977年(昭和52年) 17,294.00

明治 - 昭和50年[編集]

明治から昭和50年までの1米価[4]

西暦和暦 1 備考
1871年(明治4年) 5銭5厘 新貨条例制定
1877年(明治10年) 5銭4厘 西南戦争
1887年(明治20年) 5銭 所得税法公布、取引所条例公布
1894年(明治27年) 8銭7厘 明治東京地震日清戦争
1898年(明治31年) 14銭8厘 淀橋浄水場竣工
1903年(明治36年) 14銭5厘 夏目漱石英国留学から帰国
1904年(明治37年) 13銭3厘 日露戦争
1906年(明治39年) 14銭7厘 タバコゴールデンバット販売開始
1907年(明治40年) 16銭4厘 恐慌、株式暴落[5]
1916年(大正5年) 3銭8厘 1914年、第一次世界大戦
1918年(大正7年) 32銭7厘 1918年米騒動
1919年(大正8年) 55銭 第一次世界大戦終結、3円以上納税者に選挙権
1920年(大正9年) 56銭 株価大暴落、戦後恐慌
1930年(昭和5年) 32銭 浅間山噴火
1935年(昭和10年) 35銭 満洲国皇帝溥儀が来日
1941年(昭和16年) 47銭 昭和16年度米価対策要綱[6]
1950年(昭和25年) 62円 朝鮮戦争勃発
1952年(昭和27年) 87円 GHQの占領終了、日本主権回復
1954年(昭和29年) 108円 二重橋事件洞爺丸事故
1960年(昭和35年) 122円 チリ地震日本に津波
1964年(昭和39年) 137円 日本人海外旅行解禁
1968年(昭和43年) 212円 十勝沖地震
1970年(昭和45年) 227円 本格的な減反政策による生産調整開始
1972年(昭和47年) 240円 ローマクラブ成長の限界
1974年(昭和49年) 318円 旧米穀取引所の標準米の価格[7][8]
1975年(昭和50年) 450円 昭和44から導入の自主流通米米価[9]

明治10年(1877年) - 昭和14年(1939年)の名古屋米穀取引所格付清算取引相場一覧表[編集]

格付清算取引相場一覧表(1当たり)(名古屋米穀取引所定期米相場の年間の最高、最低及び平均値段明治10年8月1日名古屋米商会所開業、明治26年(1893)に取引所法制定で(株)名古屋米穀取引所に改組、昭和14年8月解け合いにより事実上の期米市場閉鎖)[10]

和暦西暦 年間最高 年間最低 年間平均 備考
明治10年(1877年 5.665 4.280 4.795
明治11年(1878年 6.925 5.055 5.830
明治12年(1879年 8.290 6.110 7.054
明治13年(1880年 12.359 7.575 9.916
明治14年(1881年 11.385 7.835 9.868
明治15年(1882年 9.285 6.255 7.954
明治16年(1883年 7.410 3.950 5.907
明治17年(1884年 6.845 4.180 5.058
明治18年(1885年 7.380 4.600 6.056
明治19年(1886年 5.835 4.735 5.258
明治20年(1887年 5.080 4.495 4.784
明治21年(1888年 5.560 4.195 4.729
明治22年(1889年 8.360 4.500 5.791
明治23年(1890年 9.295 5.840 7.555
明治24年(1891年 7.950 6.170 6.753
明治25年(1892年 7.835 6.510 7.172
明治26年(1893年 8.145 6.485 7.147
明治27年(1894年 9.755 7.505 8.407
明治28年(1895年 10.755 7.825 8.903
明治29年(1896年 11.900 8.670 9.969
明治30年(1897年 13.060 9.780 11.460
明治31年(1898年 13.640 8.230 11.330
明治32年(1899年 13.200 7.860 9.838
明治33年(1900年 12.720 8.715 10.645
明治34年(1901年 14.120 10.250 11.399
明治35年(1902年 15.140 10.530 12.583
明治36年(1903年 15.455 11.275 13.542
明治37年(1904年 13.400 11.695 12.432
明治38年(1905年 15.355 12.095 13.193
明治39年(1906年 15.710 13.190 14.220
明治40年(1907年 17.700 14.475 16.074
明治41年(1908年 17.280 13.060 15.401
明治42年(1909年 17.180 10.100 13.193
明治43年(1910年 16.050 11.055 13.285
明治44年(1911年 18.400 14.690 16.404
明治45年大正元年(1912年 22.380 16.070 19.223
大正2年(1913年 22.400 16.380 18.831
大正3年(1914年 18.100 11.005 15.122
大正4年(1915年 15.190 10.800 13.348
大正5年(1916年 18.500 12.390 14.230
大正6年(1917年 23.900 14.700 19.741
大正7年(1918年 39.390 23.110 28.646
大正8年(1919年 51.670 27.000 38.213
大正9年(1920年 51.600 21.690 35.743
大正10年(1921年 46.290 23.550 31.807
大正11年(1922年 39.650 22.500 31.625
大正12年(1923年 36.690 25.200 31.555
大正13年(1924年 39.510 30.860 36.033
大正14年(1925年 43.300 34.110 38.835
大正15年昭和元年(1926年 39.290 33.620 36.288
昭和2年(1927年 38.140 27.410 33.650
昭和3年(1928年 34.990 27.780 30.420
昭和4年(1929年 30.850 24.070 28.310
昭和5年(1930年 30.110 14.070 23.990
昭和6年(1931年 24.510 15.440 19.520
昭和7年(1932年 26.070 28.860 25.160
昭和8年(1933年 26.930 22.070 23.950
昭和9年(1934年 30.970 22.510 26.400
昭和10年(1935年 31.510 28.640 30.140
昭和11年(1936年 34.150 28.060 31.300
昭和12年(1937年 35.100 29.870 32.700
昭和13年(1938年 36.430 34.080 35.320
昭和14年(1939年 39.740 36.110 37.240

昭和35年 - 平成7年[編集]

1960年(昭和35年)から1995年(平成7年)までの消費者米価(精米重量10kg当たりの[11][12]

西暦和暦 消費者米価( 備考
1960年(昭和35年) 850 OECD創設、OPEC発足
1965年(昭和40年) 1,110 淀橋浄水場廃止、中国文化大革命始まる
1970年(昭和45年) 1,150 大阪万博
1975年(昭和50年) 2,495 集団就職列車終了
1980年(昭和55年) 3,235 イラン・イラク戦争
1985年(昭和60年) 3,764 日本の総人口約1億2105万人
1989年(昭和64-平成元年) 3,682 消費税3%施行
1990年(平成2年) 3,865[13] バブル景気崩壊始まる
1991年(平成3年) 3,850 CIS創立
1992年(平成4年) 3,850 国家公務員週休2日制
1993年(平成5年) 3,850 1993年米騒動
1994年(平成6年) 3,850 村山内閣
1995年(平成7年) 3,850 O157食中毒多発・米価5年間変わらず
1996年(平成8年) -- 小売指導価格廃止
1997年(平成9年) -- 消費税5%

1990年(平成2年)以降の自主流通米[編集]

玄米60kg当たりの価格(消費税包装費を含む)[14][15]

西暦和暦 玄米60kg( 備考
1990年(平成2年) 21,600 猛暑日銀公定歩合年率6%
1991年(平成3年) 22,726 猛暑・雲仙普賢岳火砕流
1992年(平成4年) 22,813 大規模小売店舗法施行
1993年(平成5年) 23,607 細川内閣発足
1994年(平成6年) 22,172 村山内閣発足
1995年(平成7年) 20,976 阪神・淡路大震災
1996年(平成8年) 20,566 O157食中毒発生
1997年(平成9年) 18,675 消費税3%から5%へ
1998年(平成10年) 19,603 日本版金融ビッグバンスタート
1999年(平成11年) 17,919 日本銀行ゼロ金利政策
2000年(平成12年) 17,054 大規模小売店舗立地法施行
2001年(平成13年) 17,254 第1次小泉内閣発足、同時多発テロ
2002年(平成14年) 17,129 住民基本台帳ネットワーク開始
2003年(平成15年) 22,296 日本郵政公社発足、地デジ部分開始
2004年(平成16年) 16,660 消費税の内税(総額)表示
2005年(平成17年) 16,048 京都議定書発効
2006年(平成18年) 15,731 安倍内閣発足
2007年(平成19年) 15,075 中国GDP4年連続初の2桁成長
2008年(平成20年)
2009年(平成21年)

2006年(平成18年)以降の農林水産省「米の相対取引価格(出荷業者、年産別平均価格)」[編集]

主食用1等、60㎏当たり円、全銘柄平均価格(各年産の翌年10月までの加重平均した価格)(価格には、運賃、包装代、消費税相当額を含む)

西暦和暦 60kg( 備考
2006年(平成18年) 15,203
2007年(平成19年) 14,164 サブプライム住宅ローン危機
2008年(平成20年) 15,146 リーマン・ショック
2009年(平成21年) 14,470 民主党衆議院第一党
2010年(平成22年) 12,711
2011年(平成23年) 15,215 東日本大震災
2012年(平成24年) 16,501 第2次安倍内閣発足
2013年(平成25年) 14,341
2014年(平成26年) 消費税5%から8%へ
2015年(平成27年)
2016年(平成28年)
2017年(平成29年)

2011年(平成23年)以降の大阪コメ定期先限[編集]

米穀(「コシヒカリ(石川県産及び福井県産):上場時~平成27年9月限迄」「大阪コメ(滋賀県産コシヒカリ及び三重県産コシヒカリ):平成27年10月限『新甫発会日平成27年4月13日』以降」)且つ、農産物検査法に基づく 検査規格水稲うるち玄米1等合格品を標準品とする1俵(60kg)(正味30kg紙袋入り)の先物価格(消費税抜き、運賃及び包装代を含む)。大阪コメ先限の帳入値段の年間平均(小数第3位四捨五入)及び大納会日の帳入値段。

西暦和暦 大阪コメ先限年間平均( 大阪コメ先限大納会日( 備考
2011年(平成23年) 15,295.96 14,410 8月8日に関西商取で試験上場開始。
2012年(平成24年) 15,658.06 15,900
2013年(平成25年) 14,204.82 12,720 2月12日に取引所の名称変更。8月7日に試験上場を2年延長許可通知。
2014年(平成26年) 10,727.01 9,810
2015年(平成27年) 11,062.42 12,470 8月7日に試験上場を2年延長許可通知。平成27年10月限以降、標準品の変更、及び標準品と受渡供用品の調整額を一律0円に変更。
2016年(平成28年)
2017年(平成29年)

2011年(平成23年)以降の東京コメ定期先限[編集]

米穀(「コシヒカリ(茨城県産、栃木県産及び千葉県産)):上場時~平成27年9月限迄」「東京コメ(栃木県産あさひの夢、群馬県産あさひの夢、埼玉県産彩のかがやき、千葉県産ふさおとめ、千葉県産ふさこがね):平成27年10月限『新甫発会日平成27年4月21日』以降」 )且つ、農産物検査法に基づく検査規格 水稲うるち玄米1等合格品を標準品とする1俵(60kg)(正味30kg紙袋入り)の先物価格(消費税抜き、運賃及び包装代を含む)。東京コメ先限の帳入値段の年間平均(小数第3位四捨五入)及び大納会日の帳入値段。

西暦和暦 東京コメ先限年間平均( 東京コメ先限大納会日( 備考
2011年(平成23年) 14,633.43 13,930 8月8日に東穀取で試験上場開始
2012年(平成24年) 14,973.14 15,000
2013年(平成25年) 13,778.08 12,250 2月12日に東穀取から堂島取に移管。8月7日に試験上場を2年延長許可通知。
2014年(平成26年) 9,340.70 8,030 平成26年10月限以降、標準品と受渡供用品の調整額を一律0円に変更。
2015年(平成27年) 9,432.79 11,440 8月7日に試験上場を2年延長許可通知。平成27年10月限以降、標準品を変更。
2016年(平成28年)
2017年(平成29年)

脚注[編集]

  1. ^ 米一俵価格”. 出典ホームページ:「新潟米」情報センター、新潟市東中通一番町
    資料出典その1:三条信用金庫発行「天明後米1俵価格表」、
    資料出典その2:県農業会議所蔵掛軸「米一石価格」(福井県居関久男調べ)、. 2009年9月28日閲覧。
  2. ^ 近畿の水土里・歴史年表”. 農林水産省. 2009年9月28日閲覧。
  3. ^ 1977年時点のをもとにした米価
  4. ^ 物集高量 『百歳は折り返し点』 日本出版社東京都港区赤坂4-5-21、1979年4月3日、初版、213ページ「資料提供『池田製粉』とする明治・大正・昭和、そばと米の値段の変遷の表」。
  5. ^ 渋沢栄一年譜、恐慌、株式暴落”. 渋沢栄一記念財団. 2009年9月27日閲覧。
  6. ^ 昭和16年度米価対策要綱”. 国会図書館 (1941年8月). 2009年9月27日閲覧。
  7. ^ 標準米】もと米穀取引所で、売買の標準とした米。建米(たてまい)。広辞苑1969年5月第2版、1897ページに拠る
  8. ^ 報知新聞 1939.5.10-1939.5.11(昭和14)”. 『米穀市場(下)』昭和14年米穀配給統制法下、全国の米穀取引所廃止. 神戸大学附属図書館 (2008年4月). 2009年9月27日閲覧。
  9. ^ 10 米制度、目次:昭和44年から自主流通米制度導入 (PDF)”. 国会図書館. 2009年9月27日閲覧。
  10. ^ 株式会社名古屋米穀取引所史(株式会社名古屋米穀取引所昭和16年11月25日発行)
  11. ^ 米麦価格の推移 (PDF)”. 山形県やまがたアグリネット. 2009年9月27日閲覧。
  12. ^ 米麦価と各種経済指標 (PDF)”. 農林水産省. 2009年9月27日閲覧。
  13. ^ 約2か月前には3,741円
  14. ^ 民間流通米(自主流通米)の価格の推移平成2年から平成18年・玄米60kg当たり円・農林水産省九州農政局
  15. ^ 民間流通米(自主流通米)の価格の推移、(財)全国米穀取引・価格形成センターに基づく価格 (PDF)”. 農林水産省九州農政局. 2010年1月1日閲覧。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]