ケインズ経済学

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ケインズ経済学(ケインズけいざいがく、: Keynesian economics)とは、ジョン・メイナード・ケインズの論文『雇用・利子および貨幣の一般理論』(1936年)を出発点に中心に展開された経済学のこと。

概要[編集]

ケインズ経済学の根幹を成しているのは有効需要の原理である。この原理は古典派経済学セイの法則と相対するもので、「供給量が需要量(投資および消費)によって制約される」というものである。これは、有効需要によって決まる現実のGDPは古典派が唯一可能とした完全雇用における均衡GDPを下回って均衡する不完全雇用を伴う均衡の可能性を認めたものである[注釈 1]。このような原理から有効需要の政策的なコントロールによって、完全雇用GDPを達成し『豊富の中の貧困』という逆説を克服することを目的とした、総需要管理政策(ケインズ政策)が生まれた。これは「ケインズ革命」といわれている。

ケインズ経済学では貨幣的な要因が重視されている。このことは、セイの法則の下で実物的な交換を想定とした古典派とは、対照的である[注釈 2]。不完全雇用の原因について、ケインズの『一般理論』では「人々が月を欲するために失業が発生する」と言われている。これは歴史的な時間の流れにおける不確実性の本質的な介在によって、価値保蔵手段としての貨幣に対する過大な需要[注釈 3]が発生し、これが不完全雇用をもたらすとするケインズの洞察を示すものとして知られている[注釈 4]

一般論として経済モデルは不完全で疑わしく、その経済モデルが年単位で実体経済と乖離するようでは有用性に乏しい。また経済モデルはその実証性を検証するのに長い月日を要する。ケインズの言葉「長期的には我々は皆死んでいる」は、長期を無視するのではなくて、より優れた経済分析をすべしとの懇願でもある[1]ポール・クルーグマンも述べるように、財政政策の短期的効果の度合いはその経済状況に大きく依存する。景気が悪いときに政府が歳出削減をすれば、失業率は悪化し長期的な経済成長も阻害され、結局は長期的な財政状況も悪くなってしまう。

公共投資との関連[編集]

ケインズの生きた時代のイギリスでは、経済の成熟化で国内での投資機会が希少になり、また自由な資本移動の下で資本の国外流出を阻止するための高金利政策が国内投資を圧迫するというジレンマに悩んでいた。そこで政府が主導して資本の流出を防ぎ投資機会を創出することで国民経済の充実をはかることをケインズは考えていた。

もともとケインズは、景気対策として中央銀行の介入による利子率のコントロール(金融政策)に期待していたが、のちの『一般理論』においては企業の期待利潤率の変動や流動性選好などの制約で金融政策が奏効しない可能性を認め、雇用量を制約する生産量の引き上げの方策として公共投資(財政政策)の有効性を強く主張するようになった[2]

またケインズの提案は、失業手当の代替策としての性格を持っていた(当時の失業率は10%を越える状況にあった)。また過剰生産力の問題を伴わない投資として住宅投資などが想定されていたが、現実においては完全雇用を達成するに足るほどの規模の投資が、軍事支出によってしか政治的に許容されないこと(軍事ケインズ主義)をケインズ本人は憂えていた[3]

軍事ケインズ主義[編集]

アメリカのニューディール政策は、1929年からはじまる世界恐慌で、ピーク時で25%に達する失業率と1千万人を越える失業者が発生する中で、古典派経済学的な不況が自然に回復するという考え方で、フーバー政権による均衡財政の維持、高率関税による保護貿易政策によって深刻化した恐慌に対し、公共事業による景気刺激を図ろうとしたものであった。にもかかわらず結果的に第二次世界大戦参戦による軍事支出の膨張により経済の回復がもたらされ、当初の公共事業による景気刺激策の効果について疑問をもつ研究者も存在する。

また、ケインズの政策を先取りして行われたとされる高橋是清蔵相(日本)やドイツのシャハト財務相によって行われた有効需要創出による景気刺激を目指した経済政策の成功が、その帰結として、軍事支出の拡大と軍部の強大化につながったとする批判もなされている。

「軍事費の著増が、(経済再建および社会投資目的の)本来のリフレーション政策の代役をやったことは、後日の大戦突入という日本の悲劇の発足点ともなった。というのはこのことが軍部をして、巨額の軍事費公債の発行がインフレ的物価騰貴とならず、むしろリフレーション効果を無限に発しうるがごとく錯覚させ、他日の無軌道な軍事公債発行に走らす重大因子となったからである[4]」と、のちに高橋亀吉は語っている。

ハーベイロードの前提との関係[編集]

もともと総需要管理政策は、不況時には財政支出の増大・減税金融緩和などにより有効需要を増やすことにより生産と雇用は拡大するというもので、反面、インフレーションの加速した際には政府支出の削減・増税・金融引締めによる有効需要の削減を推奨するものであった。

しかし現実には民主主義的な政治過程の中で、公共事業自体は限定的な支出である為長期雇用に結びつきにくく、好況になった場合にも、景気の過熱化を抑えるために引締めを行うことは、政治的に不人気な政策となるため、先進資本主義国において、税収が増えずに長期的に政府の財政赤字が累積的に増大するという問題が発生した。

また公共投資がそれを発注する権限を持つ官僚とそれを受注する私企業との間の癒着をもたらし、利権が固定化され、支出の効果が限定されるなど問題視されるようになった。

これらの想定の背景として、知識階級としての少数の賢人が合理性に基づいて政策判断を下せるというハーヴェイロードの前提がケインズの思想に生きていたと指摘される。

「現代の民主制の下では政府は権力の保持・奪回のために集団的圧力に屈服しやすいものなのだが、ケインズはむしろ、経済政策を立案する一部の聡明な人々は、選挙民や一部集団からの組織的圧力と衝突してでも必ずや公共の利益のために行動しようとするはずだという歴史的事実に反する前提を無意識のうちに置いていた」とジェームズ・M・ブキャナンは語っている。

ケインズの階級観[編集]

ケインズは、企業者と労働者とからなる活動階級 (active-class) と資金の供給側である投資者(債権者)からなる非活動階級 (inactive-class) の二階級観をもっていた[5][注釈 5]

インフレーション金利生活者に損失を、デフレーション失業によって労働者に損失をもたらすものと見ていた(「貨幣改革論」)が、ことにストックの価値を高めるデフレーションは、活動階級の犠牲の下に貨幣愛に囚われた非活動階級に利得を得させるものと捉え、これを緩やかなインフレーションよりも問題の多いものと見ていた。

また非活動階級に対しては当時投資の流動化によって企業が「投機の渦巻きの中の泡沫」と化していたことを問題とし、また当時のような極端な富の不平等を不確実性および無知に乗じて[6]獲得された利益によるものとして排斥した上、本人の活動によらない富に対する課税として相続税の極端な強化を主張しており、総じて「金利生活者の安楽死」という表現に象徴されるように、非活動階級から活動階級への経済上の支配権の交替を求めていた[注釈 6]

自由主義との関係[編集]

ケインズは、その『自由放任からの脱却』においてチャールズ・ダーウィン進化論の影響を受けた、古典派のレッセフェール(自由放任)の思想を退けたことで知られている。適者生存[注釈 7]の思想をもっとも高いところにある木の枝から葉をむしることだけを生存の目的の全てと見て、もっとも首の長いキリンだけを生存させることをベストとするものだとして批判した。また合理的な個人を仮定して見えざる手に全てを委ねることが公共の福祉を高めるとする古典的な自由主義に対しても、当時のニューリベラリズム社会自由主義)の側から疑問を呈していた。

歴史[編集]

新古典派総合[編集]

ケインズが展開した経済学は、後にアメリカサミュエルソンらにより古典派経済学ミクロ理論と総合(新古典派総合)され、戦後の自由主義経済圏経済政策の基盤となりジョン・F・ケネディ政権下での1960年代の黄金の時代を実現した[注釈 8]

ケインズ経済学への批判[編集]

しかし、その後のオイルショックに端を発するスタグフレーション(インフレと景気後退の同時進行)、それに続く1970年代の高インフレ発生などの諸問題の一因としての責任を問われることとなった[注釈 9]。とりわけ、原油などの原材料価格の急激な高騰により発生した供給側のコスト増大に対して有効な解決策を提示・実現することができないものとして、反ケインズ経済学からの批判を浴びることになる。

この批判の中で、ミルトン・フリードマンが唱えたマネタリズム供給側の改善を主張するサプライサイド経済学、民間による政府の政策の予知を前提としてケインズ的な財政金融政策の無効性を説く合理的期待形成学派などの諸学派が台頭し、「ケインズは死んだ (Death of Keynes)」とまで言われた。これらの反ケインズの立場からは、双子の赤字の課題をあとに残しつつも、安定した金融政策と低インフレをもたらしたとしてレーガノミックスやマネタリストの功績が説かれた。

オイルショック以降、経済は金融政策を軸にした安定成長期へと移行し、積極的な需要管理による高度経済成長時代は終焉した。

現代のケインジアン[編集]

戦後のアメリカにおけるサミュエルソンらの新古典派総合(オールド・ケインジアン)は、古典派のミクロ理論を基調としてこれにケインズのマクロ理論を折衷することを企てたものであった[注釈 10]が、後にその理論的な不整合が明らかとなるとルーカスらのニュー・クラシカル(新しい古典派)からの批判を招き、これがマンキューらのニュー・ケインジアンの登場を促すことになった。他方ではヨーロッパを中心として、ケインズの『一般理論』を直接に継承したイギリス・ケンブリッジのジョーン・ロビンソンらの流れを汲むポスト・ケインジアンも傍流として存在している。

脚注[編集]

  1. ^ ひとたび有効需要の原理を受け入れると消費性向と投資量(貨幣供給量・流動性選好・期待利潤率による)が与えられればそこから国民所得雇用量がマクロ的に決定されることになり、そこでは完全雇用均衡は極限的なケースに過ぎないことになる
  2. ^ フローのみを考慮した古典派の貨幣数量説に対して貨幣の価値保蔵(ストック)機能を重視したケインズは、流動性選好説においては資産保有の形態の選択を問題にしている。ケインズによる貨幣数量説の一般化された記述も参照のこと
  3. ^ この需要は「未来に関するわれわれ自身の予測と慣習(calculations and conventions)に対する不信の程度を示すバロメーター」であり、「古典派理論が、未来(the future)については我々はほとんど知るところがないという事実を捨象することで、現在(the present)を取り扱おうとする可憐で上品な技術の一種」であるとしてケインズは批判している。 Keynes, The General Theory of Employment(1937)
  4. ^ 不完全雇用は、その原因が貨幣賃金の硬直性に求められることもある。しかし『一般理論』では、このような主張が古典派経済学に属するものとしてケインズ自身によって退けられている。貨幣賃金の引き下げは「社会全体の消費性向に対して、あるいは資本の限界効率表に対して、あるいは利子率に対して影響を及ぼすことによる以外には、雇用を増加させる持続的な傾向をもたない。貨幣賃金の引下げの効果を分析する方法は、貨幣賃金の引下げがこれらの3つの要因に及ぼす効果を追求する以外にはない」とケインズは語っている。 Keynes, The General Theory , p.262.
  5. ^ 当時のイギリスで前者を代表していたのは自由党労働党で、ケインズは自由党の支持者であった。後者を代表する保守党には生涯与することがなかった。
  6. ^ 。ただし活動階級の内部における労働者と企業者の間の対立を問題にすることはなく、企業者と労働者の間の能力の差によるある程度の格差は是認していた。
  7. ^ ケインズはこれをリカード経済学の一般化と捉えていた(『自由放任からの脱却』)。
  8. ^ ケインズ経済学によれば、当時のように生産資源の遊休が発生している場合には、総需要の増加による総需要曲線の右方シフトは産出量の増加を実現させる。実際には1965年には失業率は4.4%に低下し、1964-66年の実質GDPは平均5.5%を達成した。このときのケネディの減税はケインズ経済学の偉大な成果の一つとみなされることが多い(「スティグリッツマクロ経済学」)
  9. ^ このときベトナム戦争拡大による超過需要や、オイルショック後の不況への対応策として取られた拡張的な財政金融政策などの有効需要創出が供給力を上回るほど過剰になっているとの指摘がなされた
  10. ^ ヒックスは、彼のIS-LM分析で、ケインズの体系を価格の硬直性を仮定した短期での古典派的な一般均衡モデルの一種と見なすことができると主張した。

出典[編集]

  1. ^ Keynes, Keynesians, the Long Run, and Fiscal PolicyPaul Krugman, Conscience of a Liberal, May 4th 2013
  2. ^ 早坂忠 『ケインズ-文明の可能性を求めて』 中央公論社〈中公新書〉、1969年ISBN 9784121002075
  3. ^ 浅野栄一 『ケインズ一般理論入門』 有斐閣〈有斐閣新書〉、1976年ISBN 9784641087071
  4. ^ 高橋亀吉 『私の実践経済学』 東洋経済新報社、1976年ISBN 9784492390054
  5. ^ 伊藤光晴 『ケインズ-“新しい経済学”の誕生』 岩波書店〈岩波新書〉、1962年ISBN 9784004110729
  6. ^ Keynes, John Maynard (1926). The End of Laissez-Faire. London: Hogarth Press. ASIN B009XC91WO. 

関連項目[編集]