日本の銀貨

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日本の銀貨(にほんのぎんか)とは、日本で製造され発行、流通した銀貨の総称。

丁銀豆板銀分銀朱銀補助銀貨本位銀貨記念銀貨などがこれに相当する。また初期の貨幣とされる無文銀銭和同開珎銀銭および大平元寳安土桃山時代天正通寳などの太閤銀銭などもこれに含まれる。

この頁では造幣局にて流通を目的として、新貨条例に基づいて発行された補助銀貨および貿易一圓銀貨、貨幣法に基づいて発行された補助銀貨、および戦後において臨時通貨法に基づいて発行された臨時補助貨幣である百円銀貨について解説する。江戸時代以前の銀貨および記念銀貨については、各々の項目を参照すること。

歴史[編集]

戦前[編集]

新貨条例の制定[編集]

明治4年5月10日(1871年)布告の新貨条例(明治4年太政官布告第267号)により、それまで流通していた幕府時代の一分銀などに代えて、量目416ゲレイン(グレーン)、品位900の貿易一圓銀貨が制定され、同時に五十以下の補助銀貨が制定された。補助銀貨については当初、海外流出を防止する措置として品位を800に下げ、量目(質量)も約7.2%削減し、法貨としての通用制限額は金種の混用に拘りなく一回の取引につき最高額で十圓(円)とされた。通貨の基軸は本位金貨であるのに対し一圓銀貨は貿易取引専用であり国内では法貨でなく、開港場において貿易一圓銀貨百圓は本位金貨百一圓と等価であるとされた[1][2]。その後、明治9年(1876年)3月4日の太政官布告第27号で貿易一圓銀貨と本位金貨は等価通用に変更されている[3][4]

この最初の銀貨のうち最も小型の五銭銀貨においては、当初製造された極印(刻印)が硬度が不足し、彫りも浅かったため、製造された明治3年銘の硬貨は非常に出来が悪く、龍の鱗が不明瞭なものがほとんどであった、明治4年銘の硬貨は作り直した極印を使用したが、それでも綺麗に製造できる硬貨の数は僅かであった、このため明治5年(1872年)3月、龍図に替え「五錢」の文字に改正して新たな硬貨を製造した。また、五十銭銀貨については、新たに英国から導入した圧印機で最初に製造する硬貨として、同年11月に直径を縮小した新しい材質の極印により製造された(このとき二十銭・十銭・五銭についても法律で直径・量目が改正され、量目は縮小した五十銭銀貨に比例するように定められたが、製造されなかった)[5]

明治6年(1873年)2月、補助銀貨の量目が貿易一圓銀貨と比較して不足していることに対する不信感を払拭するため、一圓銀貨との額面による比例とし、表裏の図案を縦転式に変更して「錢」の額面を「SEN」と表記するなど西洋式のものに改正された[6]。これ以降の硬貨は極印の材質が変更され硬度が保てるようになり、新しい英国製の圧印機を使用することにより、明治3年銘の硬貨のような不明瞭な出来の硬貨は無くなった。五銭銀貨については、やはり直径が小さすぎて流通不便貨幣として明治13年(1880年)を最後に製造が打ち切られ、代わって明治22年(1889年)に五銭白銅貨が発行された[7]

事実上の銀本位制[編集]

明治初期においては、発行枚数が多く良質の墨銀(洋銀)の流通が世界的に優勢を占める中、貿易一圓銀貨の国際的地位向上を図るため、アメリカ合衆国に倣い明治8年(1875年)に、量目を420ゲレインに増量した貿易銀が発行された。しかし日米両国の貿易銀は鋳潰しの対象となるのみであったため、明治11年(1878年)に再び元の一圓銀貨に復帰し、通用が貿易専用に限られていたものを、国内でも本位金貨と等価に法貨として無制限通用を認め、事実上の金銀複本位制となった[8][9]。さらに本位金貨は貿易赤字による海外流出が激しく製造量も衰退し、明治18年(1885年)5月より発行された兌換銀行券も、兌換に一圓銀貨を充てる兌換銀券であり銀本位制と言っても良い状態であった[10]

貨幣法の制定[編集]

明治30年(1897年)の貨幣法(明治30年法律第16号)施行に伴い本格的金本位制がスタートしたのに伴い、それまで事実上の本位貨幣の地位を占めていた一圓銀貨は明治31年(1898年)4月1日限りで国内においては通用停止となった[11][12][13]

また銀相場が金に対して明治初年当時の約半分に下落していたことから、本位金貨の含有金量は半減した。これは圓の切り下げを意味した。なお一圓銀貨は台湾を始め、中国などで広く流通していたため、同年10月から引き揚げた一圓銀貨に丸の付いた銀の文字を加刻し[14]、その数は2045万枚におよび貿易用として通用を認めたが、丸銀の有無で通用するか否かでは混乱を生むため、丸銀の打印は翌年の明治31年(1898年)3月に打ち切られ、明治34年(1901年)から従前の一圓銀貨と同等の台湾銀行券引換元圓銀(圓形銀塊)が輸出用に発行された[15][16]

貨幣面の表記は「一圓」であるが国内では通貨としての資格は既に無く銀地金扱いであった。補助銀貨については従来と同形式のものが貨幣法施行に伴い改めて制定されたが、表裏は逆となり龍図が裏側とされた[17][18]

補助銀貨量目の削減[編集]

明治39年(1906年)、下落傾向にあった銀相場が上昇に転じ、補助銀貨鋳潰しの恐れが出たため約25%減量し、図を日章に変更する改正が行われた。この時点で金貨・青銅貨については既に龍図が姿を消し旭日のデザインとなっており、白銅貨は元々龍図が採用されていなかったため、日本の貨幣の龍図はこの改正をもって完全に姿を消したことになる。十銭銀貨については薄小なものとなるため、当初量目削減は行われず明治39年銘として発行(日銀に引渡し)[注釈 1]されたが、流通することなく引揚げられ明治40年(1907年)3月までに発行分はすべて鋳潰され、見本用として残された貨幣が造幣博物館に展示されているのみである。また明治40年3月に同じ直径[注釈 2]ながら品位を720に下げ純銀量を他の額面と比例させた十銭銀貨に改正され、同8月から新形式の十銭銀貨が製造発行された。

大正5年(1916年)頃から、第一次世界大戦の影響で銀相場はさらに高騰し、前年平均が1オンス[注釈 3]23ペンス69だったが、5年4月に龍銀貨の鋳潰点[注釈 4]32ペンス79に達し、6年8月にはついに旭日銀貨の鋳潰点である43ペンス65を超えた。大正7年(1918年)にさらに量目を減量させた八咫烏の五十銭および十銭銀貨が発行(日銀に引渡し)[注釈 1]され、鋳潰点は65ペンス50と引き揚げられたが、銀相場は依然不安定であったため流通は見合されていた。大正8年10月末についに八咫烏銀貨の鋳潰点を上回り、同11月に76ペンス、9年1月には85ペンス、同2月には89ペンス50と暴騰し[19][20]小額政府紙幣の引換準備に繰り入れられていたこの銀貨[21][22]は市場に流通することなく、大正12年(1923年)までに造幣局に引き揚げられ鋳潰された[23]。現在この「八咫烏銀貨」はごく僅かに現存しているものがたまに古銭商およびオークションで100万円前後で取り引きされることがある。二十銭銀貨も同様のデザインで制定されたが、試作のみで発行されなかった。

大正11年(1922年)に量目をさらに減量し鋳潰点が約100ペンスまで引き上げられた鳳凰の五十銭銀貨が発行された(二十銭銀貨も同様のデザインで制定されたが、試作のみで発行されなかった)。その後銀相場は大正10年代に下落して30ペンス台で安定を見せ高騰も無く、この銀貨は多量に発行され広く流通したが、昭和恐慌を経て戦時体制に入り昭和13年(1938年)の臨時通貨法公布以降、銀貨は姿を消した[24][25]

銀貨の種類 一圓当り純銀量 鋳潰点 鋳潰点到達時期
龍銀貨 5.75072匁(21.5652g) 32ペンス79 大正5年(1916年)4月
旭日銀貨 4.320匁(16.20g) 43ペンス65 大正6年(1917年)8月
八咫烏銀貨 2.880匁(10.80g) 65ペンス50 大正8年(1919年)10月末
鳳凰銀貨 1.9008匁(7.128g) 99ペンス20 -

戦後[編集]

臨時補助貨幣として銀貨が復活したのは、昭和32年(1957年)の百円銀貨発行によるものであった。この百円銀貨発行に際して、百円紙幣からの切り替えによる三椏の栽培業者からの反対が根強かったが、政府による三椏の買上量を前年の昭和31年の水準以下にならないように公約し[26]、同年に五千円紙幣、翌年の昭和33年(1958年)には一万円紙幣が発行されるなど、紙幣用紙の需要減の見通しは杞憂に終わった。しかし写真フィルムの材料など世界的な銀需要の拡大に加え、経済発展による貨幣用の銀地金の絶対量不足などから、昭和41年(1966年)を最後に通常銀貨は姿を消すこととなり、翌年の昭和42年(1967年)から百円白銅貨が発行され現在に至っている[27]

50銭以下の補助銀貨は昭和28年(1953年)末をもって「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」(昭和28年法律第60号)により廃貨措置がとられ[28][29][30]、臨時補助貨幣であった百円銀貨については昭和62年(1987年)公布、昭和63年(1988年)4月施行の「通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律」(昭和62年法律第42号)により、同法に基づいて政府が発行した貨幣と見做されることとなった[31]。百円銀貨も百円白銅貨も「臨時通貨法」において法貨としての通用制限額は二千円とされ、現在の「通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律」においても事実上同等の20枚まで法貨として通用すると定められている[31]

本位銀貨(貿易一圓銀貨)[編集]

以下の銀貨は新貨条例(明治4年太政官布告第267号)により貿易専用銀貨として発行され日本国内では法貨で無かったが、明治11年5月27日太政官布告第12号により国内でも無制限通用の法貨とされた。

これらの本位銀貨は「貨幣法」により明治31年(1898年)4月1日限りで廃止された。

1圓銀貨幣(旧)
1圓銀貨幣(旧)
品位 900 100、量目26.956グラム(416ゲレイン)、直径37.575ミリ(実測38.48ミリ)
明治3年銘(1870年)
(製造期間:明治3年11月27日〜5年3月13日)
製造枚数  3,685,693枚
供試貨幣  644枚
発行枚数  3,685,049枚
1圓銀貨幣(新)
1圓銀貨幣(新)
品位 銀900 銅100、量目26.956グラム(416ゲレイン)、直径37.575ミリ(実測38.48ミリ)
明治7年〜30年銘(1874〜1897年)
(製造期間:明治7年3月20日〜8年3月、明治11年12月〜30年3月)
製造枚数  158,464,307枚
供試貨幣  32,998枚
試験貨幣  40,696枚
発行枚数  158,392,023枚
  • 供試貨幣のうち1,410枚を発行。
貿易銀
貿易銀
品位 銀900 銅100、量目27.216グラム(420ゲレイン)、直径38.58ミリ
明治8年〜10年銘(1875〜1877年)
(製造期間:明治8年4月〜11年8月)
製造枚数  3,057,252枚
供試貨幣  614枚
発行枚数  3,056,638枚


明治4年制定補助銀貨(新貨条例)[編集]

以下の補助銀貨は新貨条例(明治4年5月太政官第267)に基づき発行された。

これらは「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された[28]

50銭銀貨幣(旭日龍)
50銭銀貨幣(旭日龍)
品位 銀800 銅200、量目12.50グラム、直径31.515ミリ(実測32.12ミリ)
明治3年、4年銘(1870〜1871年)
(製造期間:明治3年11月27日〜5年11月)
製造枚数  4,456,806枚
供試貨幣  2,204枚
発行枚数  4,454,602枚
20銭銀貨幣(旭日龍)
20銭銀貨幣(旭日龍)
品位 銀800 銅200、量目5.00グラム、直径23.3333ミリ(実測24.09ミリ)
明治3年、4年銘(1870〜1871年)
(製造期間:明治3年11月27日〜5年)
製造枚数  4,314,946枚
供試貨幣  1,931枚
発行枚数  4,313,015枚
10銭銀貨幣(旭日龍)
10銭銀貨幣(旭日龍)
品位 銀800 銅200、量目2.50グラム、直径17.575ミリ(実測18.18ミリ)
明治3年銘(1870年)
(製造期間:明治3年11月27日〜5年)
製造枚数  6,105,535枚
供試貨幣  2,861枚
発行枚数  6,102,674枚
5銭銀貨幣(旭日龍)
5銭銀貨幣(旭日龍)
品位 銀800 銅200、量目1.25グラム、直径15.151ミリ(実測15.76ミリ)
明治3年、4年銘(1870〜1871年)
(製造期間:明治3年11月27日〜5年2月)
製造枚数  1,502,156枚
供試貨幣  684枚
発行枚数  1,501,472枚


明治5年改正補助銀貨[編集]

以下の補助銀貨のうち5銭銀貨は明治5年3月8日太政官布告第74号の改正に基づき発行され、50銭銀貨は明治5年11月14日太政官布告第341号の改正に基づき発行された。

これらは「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された[28]

5銭銀貨幣(大字)
5銭銀貨幣(大字)
品位 銀800 銅200、量目1.25グラム、直径15.151ミリ(実測15.76ミリ)
明治4年銘(1871年)
(製造期間:明治5年3月8日〜6年1月)
製造枚数  1,666,434枚
供試貨幣  821枚
発行枚数  1,665,613枚
50銭銀貨幣(旭日龍)(小型)
50銭銀貨幣(旭日龍)(小型)
品位 銀800 銅200、量目12.50グラム、直径30.909ミリ
明治4年銘(1871年)
(製造期間:明治5年11月14日〜6年1月)
製造枚数  明治4年制定の旭日龍50銭銀貨に含まれる
発行枚数  明治4年制定の旭日龍50銭銀貨に含まれる


明治6年改正補助銀貨[編集]

以下の補助銀貨は明治6年2月10日太政官布告第46号の改正に基づき発行された。

これらは「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された[28]

50銭銀貨幣(龍)
50銭銀貨幣(龍)
品位 銀800 銅200、量目13.478グラム(208ゲレイン)、直径30.909ミリ
明治6年〜18年銘(1873〜1885年)
(製造期間:明治6年2月10日〜18年8月)
製造枚数  4,140,905枚
供試貨幣  2,061枚
発行枚数  4,138,844枚
20銭銀貨幣(龍)
20銭銀貨幣(龍)
品位 銀800 銅200、量目5.391グラム(83.2ゲレイン)、直径22.424ミリ(実測22.87ミリ)
明治6年〜29年銘(1873〜1896年)
(製造期間:明治6年2月10日〜30年1月)
製造枚数  60,315,544枚
供試貨幣  30,248枚
試験貨幣  1,946枚
発行枚数  60,283,350枚
10銭銀貨幣(龍)
10銭銀貨幣(龍)
品位 銀800 銅200、量目2.696グラム(41.6ゲレイン)、直径17.575ミリ(実測18.18ミリ)
明治6年〜29年銘(1873〜1896年)
(製造期間:明治6年2月10日〜30年1月)
製造枚数  150,793,545枚
供試貨幣  76,773枚
試験貨幣  3,365枚
発行枚数  150,713,407枚
5銭銀貨幣(龍)
5銭銀貨幣(龍)
品位 銀800 銅200、量目1.348グラム(20.8ゲレイン)、直径15.151ミリ
明治6年〜13年銘(1873〜1880年)
(製造期間:明治6年2月10日〜明治13年2月)
製造枚数  47,390,788枚
供試貨幣  23,669枚
発行枚数  47,367,119枚


明治30年制定補助銀貨[編集]

以下の補助銀貨は貨幣法(明治30年3月29日法律第16号)により、明治6年と同形式のものを改めて制定し発行された。

これらは「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された[28]

50銭銀貨幣(龍)
50銭銀貨幣(龍)
品位 銀800 銅200、量目13.478グラム(3.5942)、直径30.909ミリ
明治30年〜38年銘(1897〜1905年)
(製造期間:明治30年7月〜39年1月)
製造枚数  61,142,833枚
供試貨幣  30,589枚
試験貨幣  12,244枚
発行枚数  61,100,000枚
20銭銀貨幣(龍)
20銭銀貨幣(龍)
品位 銀800 銅200、量目5.391グラム(1.4377匁)、直径22.424ミリ(実測22.87ミリ)
明治30年〜38年銘(1897〜1905年)
(製造期間:明治30年4月〜39年1月)
製造枚数  56,583,980枚
供試貨幣  28,295枚
試験貨幣  5,685枚
発行枚数  56,550,000枚
10銭銀貨幣(龍)
10銭銀貨幣(龍)
品位 銀800 銅200、量目2.696グラム(0.7188匁)、直径17.575ミリ(実測18.18ミリ)
明治30年〜39年銘(1897〜1906年)
(製造期間:明治30年5月〜39年3月)
製造枚数  98,454,220枚
供試貨幣  49,230枚
試験貨幣  4,990枚
発行枚数  98,400,000枚

台湾銀行券引換元圓銀[編集]

この銀貨は日本国内においては銀塊扱いであり法定通貨ではなかった。

台湾銀行券引換元圓銀
1円銀貨幣
品位 銀900 銅100、量目26.956グラム(416ゲレイン)、直径37.575ミリ(実測38.03ミリ)
明治34年〜大正3年銘(1901〜1914年)
製造枚数  39,387,407枚
供試貨幣  4,409枚
試験貨幣  8,520枚
発行枚数  39,374,478枚
  • 日本国内では通貨として通用せず。


明治39・40年改正補助銀貨[編集]

以下の補助銀貨は明治39年4月7日法律第26号の改正に基づき発行され、このうち明治39年銘の10銭銀貨幣(旭日)は市中には流通しなかったが、他の銀貨と同様、製造後日銀に引き渡され通貨としての資格を得ていた[注釈 1]。10銭銀貨は明治40年3月6日法律第6号により再度改正し発行された。

これらは全て「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された[28]

50銭銀貨幣(旭日)
50銭銀貨幣(旭日)
品位 銀800 銅200、量目10.125グラム(2.70匁)、直径27.272ミリ
明治39年〜大正6年銘(1906〜1917年)
(製造期間:明治39年6月〜大正6年9月)
製造枚数  142,998,519枚
供試貨幣  71,565枚
試験貨幣  26,954枚
発行枚数  142,900,000枚
20銭銀貨幣(旭日)
20銭銀貨幣(旭日)
品位 銀800 銅200、量目4.050グラム(1.08匁)、直径20.303ミリ
明治39年〜44年銘(1906〜1911年)
(製造期間:明治39年8月〜明治44年8月)
製造枚数  70,542,350枚
供試貨幣  35,276枚
試験貨幣  7,074枚
発行枚数  70,500,000枚
10銭銀貨幣(旭日), 造幣博物館
10銭銀貨幣(旭日)
品位 銀800 銅200、量目2.696グラム、直径17.575ミリ(実測18.18ミリ)
明治39年(1906年)
(製造期間:明治39年6月〜40年1月)
製造枚数  2,001,110枚
供試貨幣  1,001枚
試験貨幣  109枚
発行枚数  2,000,000枚
  • 日本銀行に交付(発行)されたが、流通させず明治40年(1906年)3月に10銭銀貨改正に伴い造幣局に引き揚げ鋳潰された[23][32][33]
10銭銀貨幣(旭日)(量目改正)
10銭銀貨幣(旭日)(量目改正)
品位 銀720 銅280、量目2.250グラム(0.60匁)、直径17.575ミリ
明治40年〜大正6年銘(1907〜1917年)
(製造期間:明治40年8月〜大正6年11月)
製造枚数  208,811,791枚
供試貨幣  102,332枚
試験貨幣  9,459枚
発行枚数  208,700,000枚


大正7年改正補助銀貨[編集]

以下の補助銀貨は大正7年5月1日法律第42号の改正に基づき発行され、実際には市中に流通しなかったが、製造後日銀に引き渡され通貨としての資格を得ていた[注釈 1]

これらは「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された[28]

50銭銀貨幣(八咫烏)
品位 銀800 銅200、量目6.750グラム(1.80)、直径24.848ミリ
大正7年〜8年銘(1918〜1919年)
(製造期間:大正7年5月〜8年11月)
製造枚数  31,186,253枚
供試貨幣  6,253枚
発行枚数  31,180,000枚
  • 日本銀行に交付(発行)され小額政府紙幣の引換準備として日銀に保管されていたが市中には流通させず、新50銭銀貨発行に伴い大正11年(1922年)7月から12年(1923年)12月の間に引換準備を解除[21][22]、大正11年に発行済みの50銭銀貨の一部8,800,000枚を造幣局に引き揚げ鋳潰し[34]、残りも大正12年(1923年)7月、9月、10月の3回に分けて10枚を残して造幣局に引き揚げ鋳潰し[23][33][35]
10銭銀貨幣(八咫烏)
品位 銀720 銅280、量目1.500グラム(0.40匁)、直径16.061ミリ
大正7年〜8年銘(1918〜1919年)
(製造期間:大正7年7月〜8年10月)
製造枚数  62,062,447枚
供試貨幣  12,447枚
発行枚数  62,050,000枚
  • 50銭銀貨と同様、日本銀行に交付(発行)され小額政府紙幣の引換準備として日銀に保管されていたが、市中には流通させず大正12年(1923年)7月、9月、10月の3回に分けて造幣局に引き揚げ10枚を残して鋳潰し[23]

大正11年改正補助銀貨[編集]

以下の補助銀貨は大正11年4月28日法律第73号の改正に基づき発行された。

この銀貨は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された[28]

50銭銀貨幣(鳳凰
50銭銀貨幣(鳳凰)
品位 銀720 銅280、量目4.950グラム(1.32匁)、直径23.5ミリ
大正11年〜昭和13年銘(1922〜1938年)
(製造期間:大正11年5月〜昭和13年2月)
製造枚数  671,723,950枚
供試貨幣  133,569枚
発行枚数  671,600,000枚
  • 供試貨幣のうち9,619枚を発行。


昭和32年制定・34年改正臨時補助貨幣(100円銀貨)[編集]

以下の臨時補助貨幣は、臨時通貨法の一部を改正する法律(昭和32年5月27日法律第134号)により百円貨幣が追加され、発行された。

これらは「臨時通貨法」廃止、「通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律」施行により「貨幣」と見做され、引続き現行硬貨(法定通貨)である(貨幣とみなす臨時補助貨幣)。

100円銀貨幣(鳳凰)
100円銀貨幣(鳳凰)
品位 銀600 銅300 亜鉛100、量目4.80グラム、直径22.6ミリ
昭和32年、33年銘(1957〜1958年)
(製造期間:昭和32年9月3日〜33年12月22日)
製造枚数  100,010,108枚
供試貨幣  10,108枚
発行枚数  100,000,000枚
100円銀貨幣(稲穂
100円銀貨幣(稲穂)
品位 銀600 銅300 亜鉛100、量目4.80グラム、直径22.6ミリ
昭和34年〜41年銘(1959〜1966年)
(製造期間:昭和34年1月14日〜41年10月28日)
製造枚数  390,031,376枚
供試貨幣  31,376枚
発行枚数  390,020,124枚
  • 供試貨幣のうち20,124枚を発行。


年銘別発行枚数[編集]

本表は、本位銀貨および補助銀貨の年銘別発行枚数を示したものである[23][36][37]。しかし、貨幣面の年号の発行枚数と暦年上の発行枚数は一致しているとは限らない[37][38]。この乖離は明治初期において特に著しい。例えば明治7年の補助銀貨は暦年上の発行枚数は多いが、現存数は少ない。これは明治7年発行であっても明治6年銘の極印を使用し続けたことによる。明治4年の10銭、明治5年銘、明治11年銘、明治12年銘、明治22年銘の補助銀貨も存在せず、それ以前の年銘で発行されたものである[37]。明治8年銘の50銭も存在しないが発行枚数の記録にあり、この内60枚が明治7年以前の年銘、49枚が明治8年12月に製造された明治9年銘の銀貨である[23]

龍50銭銀貨には下表に無い明治25年銘が存在するが、この銀貨はアメリカのシカゴ博覧会に出品する目的で金貨、銅貨と共に各2枚ずつ製造されたものである[23]

また旭日龍および龍銀貨の発行枚数の区別は明瞭でない。明治10年銘の補助銀貨は一圓銀貨製造用地金の確保などから大部分が引き揚げられ、発行枚数に対し現存数が少ない。

本位銀貨 旧補助銀貨
年号 貿易一圓銀貨幣 貿易銀 五十銭銀貨幣 二十銭銀貨幣 十銭銀貨幣 五銭銀貨幣
明治3,4年 [39] 2,740,245 1,806,293 862,231 [39] 2,586,648 1,501,472
明治5年 [39] 944,804 2,648,309 3,450,784 [39] 3,516,026 1,665,613
明治6年   3,447,733 6,214,284 5,109,951 5,593,172
明治7年 942,006 95,304 3,024,242 10,221,571 7,806,493
明治8年 139,323 97,575 [40]     109 612,736 8,977,419 6,396,784
明治9年   1,514,629 1,251 9,200,892 11,890,075 5,546,424
明治10年   1,152,273 95 5,199,731 14,670,947 4,683,519
明治11年 856,378 [41] 292,161 [41] 184,253 [41] 2,726,972 [41] 5,646,765 [41] 17,022,298
明治12年 1,913,318     [41] 34,424 [41] 318,350
明治13年 5,427,432 179 96 77 79
明治14年 2,927,409        
明治15年 5,089,064        
明治16年 3,636,678        
明治17年 3,599,192        
明治18年 4,296,620 409,920 4,205,722 9,763,333  
明治19年 9,084,262        
明治20年 8,275,787   4,794,755 10,421,616  
明治21年 9,477,414   104,340 7,234,206  
明治22年 9,295,348   [42] 599,580 [42] 943,023  
明治23年 [43]7,292,877        
明治24年 7,518,012   2,500,000 5,000,000  
明治25年 11,187,613   3,054,693 5,000,000  
明治26年 10,403,477   3,445,307 12,000,000  
明治27年 22,118,416   4,500,000 11,000,000  
明治28年 21,098,754   7,000,000 13,719,054  
明治29年 11,363,949   2,599,340 15,080,506  
明治30年 2,448,694 5,078,437 7,516,448 20,357,439  
明治31年 22,797,041 17,984,212 13,643,001  
明治32年 10,254,431 15,000,000 6,216,579  
明治33年 3,280,091 800,000 8,183,421  
明治34年 1,790,000 500,000 797,561  
明治35年 1,023,280   1,202,439  
明治36年 1,503,068      
明治37年 5,373,652 5,250,000 11,106,638  
明治38年 9,566,100 8,444,930 34,182,194  
明治39年 [44] 433,900 [44] 1,555,070 6,711,168  
合計 162,077,072 3,056,638 69,693,446 121,146,365 255,216,081 50,534,204


台湾銀行券引換元圓銀
年号 一圓銀貨幣
明治34年 1,256,252
明治35年 668,782
明治36年 5,131,096
明治37年 6,970,843
明治38年 5,031,503
明治39年 3,471,297
明治40年  
明治41年 344,705
明治42年  
明治43年  
明治44年  
明治45年 5,000,000
大正元年  
大正2年  
大正3年 11,500,000
合計 39,374,478


新補助銀貨
年号 五十銭銀貨幣 二十銭銀貨幣 十銭銀貨幣
明治39年 12,044,364 5,000,000 [注釈 1][45]2,000,000
明治40年 24,062,952 20,000,000 10,000,000
明治41年 25,470,371 15,000,000 12,273,239
明治42年 21,998,600 8,824,702 20,279,846
明治43年 15,323,276 21,175,298 20,339,816
明治44年 9,900,437 500,000 38,729,680
明治45年 3,677,704   10,755,009
大正元年 1,928,649   10,344,307
大正2年 5,910,063   13,321,466
大正3年 1,872,331   10,325,327
大正4年 2,011,253   16,836,225
大正5年 8,736,768   10,324,179
大正6年 9,963,232   35,170,906
大正7年 [注釈 1][45]24,000,000   [45] 22,000,000
大正8年 [45] 7,180,000   [45] 40,050,000
合計 174,080,000 70,500,000 272,750,000


新補助銀貨
年号 五十銭銀貨幣
大正11年 78,239,672
大正12年 185,456,269
大正13年 80,310,870
大正14年 45,797,189
大正15年 30,596,000
昭和2年  
昭和3年 [46]38,980,000
昭和4年 [47]12,620,000
昭和5年 10,200,000
昭和6年 27,672,000
昭和7年 24,128,000
昭和8年 10,000,000
昭和9年 20,000,000
昭和10年 11,736,000
昭和11年 44,264,000
昭和12年 48,000,000
昭和13年 [注釈 1][48]3,600,000
合計 671,600,000


臨時補助貨幣
年号 百円銀貨幣
昭和32年 30,000,000
昭和33年 70,000,000
昭和34年 [49]110,008,000
昭和35年 [49] 50,005,060
昭和36年 [49] 15,001,516
昭和37年  
昭和38年 [49] 45,004,538
昭和39年 [49] 10,001,010
昭和40年 62,500,000
昭和41年 97,500,000
合計 490,020,124

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ a b c d e f g 製造貨幣が造幣局から日本銀行に引き渡されることを貨幣の「発行」という。製造貨幣は造幣局内では物品扱いであり、発行されて初めて通貨としての資格を得る(『造幣局長年報書』第五十一年報書、大正13年度, p12 等「貨幣の発行」)。また発行されても日本銀行にそのまま保管されて流通が保留され、また流通させず引き揚げられる場合もある。
  2. ^ 実測値では18.18mmから17.57mmへ縮小。製造上の理由から造幣局の内規で変更。
  3. ^ 品位925/1000のスターリングシルバー1トロイオンス当たりの価格。
  4. ^ 地金価格が額面価格を上回り、貨幣を鋳潰して利益が出始める銀相場。

出典・注釈[編集]

  1. ^ 明治大正財政史(1939), p13.
  2. ^ 久光(1976), p186-189.
  3. ^ 久光(1976), p191-194.
  4. ^ 堀江(1927), p575-578.
  5. ^ 造幣局(1971), p14.
  6. ^ 青山(1982), p180-182.
  7. ^ 明治財政史(1905), p449-451, 478-497, 532-534.
  8. ^ 久光(1976), p191-194.
  9. ^ 堀江(1927), p575-578.
  10. ^ 青山(1982), p182-183.
  11. ^ 堀江(1927), p589-578.
  12. ^ 久光(1976), p203-204.
  13. ^ 青山(1982), p186-189.
  14. ^ 貨幣商組合(1998)p158.
  15. ^ 明治大正財政史(1939), p86-91.
  16. ^ 青山(1982), p187-189.
  17. ^ 久光(1976), p180.
  18. ^ 青山(1982), p187.
  19. ^ 青山(1982), p189-192.
  20. ^ 久光(1976), p204-207.
  21. ^ a b 明治大正財政史(1939), p220-222.
  22. ^ a b 造幣局(1971), p80.
  23. ^ a b c d e f g 造幣局(1940), p148-150.
  24. ^ 昭和財政史(1956), p134, 147-150.
  25. ^ 久光(1976), p212-213.
  26. ^ 青山(1982), p223-224.
  27. ^ 青山(1982), p226-227.
  28. ^ a b c d e f g h 小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律, 衆議院, 第016回国会, 制定法律の一覧, 法律第六十号(昭二八・七・一五)
  29. ^ 青山(1982), p223.
  30. ^ 久光(1976), p216-217.
  31. ^ a b 通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律」昭和62年6月1日号外法律第四二号
  32. ^ 『造幣局長年報書(第三十三年報告書)』 大蔵省造幣局、1907年
  33. ^ a b 『金融事項参考書(自明治26年至明治33年〜昭和17年調)』
  34. ^ 『金融事項参考書 昭和四年調』, p18.
  35. ^ 『造幣局長年報書(第四十五・四十六年報告書)』 大蔵省造幣局、1919・1920年
  36. ^ 『造幣局長第五十二年報書(大正十四年度)』 (1926), p4-9.
  37. ^ a b c 塚本(1920), p33-57.
  38. ^ 造幣局(1931), p319-320.
  39. ^ a b c d 明治3年銘。
  40. ^ 内60枚は明治7年以前の年銘、残り49枚は明治9年銘。
  41. ^ a b c d e f g 明治10年銘。
  42. ^ a b 明治21年銘。
  43. ^ 前年度の供試貨幣を発行した枚数を含む。
  44. ^ a b 明治38年銘。
  45. ^ a b c d e 日銀に引き渡されたが流通せず鋳潰し。
  46. ^ 大正15年度の供試貨幣を昭和3年度に発行した枚数を含む。すなわち大正15年銘のものを含む。
  47. ^ 昭和3年度の供試貨幣を昭和4年度に発行した枚数を含む。すなわち昭和3年銘のものを含む。
  48. ^ 一部流通したが大半は引き揚げられ鋳潰し。
  49. ^ a b c d e 昭和34年度〜39年度は供試貨幣を発行。

参考文献[編集]

  • 青山礼志 『新訂 貨幣手帳・日本コインの歴史と収集ガイド』 ボナンザ、1982年
  • 久光重平 『日本貨幣物語』 毎日新聞社1976年、初版。ISBN ASIN B000J9VAPQ
  • 堀江帰一 『貨幣論』 同文館、1927年 近代デジタルライブラリー
  • 塚本豊次郎 『貨幣沿革図録』 愛久商会、1920年
  • 『大蔵省年報(第八〜五十一巻)』 大蔵省、大蔵省、1894-1938。 近代デジタルライブラリー
  • 『金融事項参考書(自明治26年至明治33年〜昭和17年調)』 大蔵省理財局、大蔵省理財局、1893-1942。 近代デジタルライブラリー
  • 『明治財政史(第11巻)通貨』 明治財政史編纂会、明治財政史発行所、1905年 近代デジタルライブラリー
  • 『明治大正財政史(第13巻)通貨・預金部資金』 大蔵省編纂室、大蔵省、1939年
  • 『昭和財政史(第9巻)通貨・物価』 大蔵省昭和財政史編集室、東洋経済新報社、1956年
  • 『造幣局長年報書(第一〜第六十五年報告書)』 大蔵省造幣局、大蔵省造幣局、1876-1939。 近代デジタルライブラリー
  • 『貨幣の生ひ立ち』 大蔵省造幣局、朝日新聞社、1940年
  • 『造幣局六十年史』 大蔵省造幣局、大蔵省造幣局、1931年
  • 『造幣局百年史(資料編)』 大蔵省造幣局、大蔵省造幣局、1971年
  • 『図録 日本の貨幣・全11巻』 東洋経済新報社、1972-1976。
  • 『日本の貨幣-収集の手引き-』 日本貨幣商協同組合、日本貨幣商協同組合、1998年

関連項目[編集]

外部リンク[編集]