日本の補助貨幣

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日本の補助貨幣(にほんのほじょかへい)とは、新貨条例(太政官布告第267号)、貨幣法(明治30年法律第16号)および臨時通貨法(昭和13年法律第86号)の下、日本鋳造され発行、流通した補助貨幣すなわち補助銀貨、補助銅貨、補助白銅貨、補助青銅貨、補助ニッケル貨、および臨時補助貨幣の総称である。これらは、金貨すなわち本位貨幣に対する補助貨幣として発行されたものである。

本来、日本の補助貨幣単位は「錢(銭)」および「」であったが、戦後の激しいインフレーションに伴い、昭和23年(1948年)から五円および一円と単位の臨時補助貨幣が発行されるに至り、補助貨幣の定義が曖昧となっていた[1][注釈 1]。昭和63年(1988年)4月に施行された通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により日本の補助貨幣の歴史は幕を閉じ、現在日本において造幣局が製造し政府が発行する硬貨は全て「貨幣」と称する[2]

本項では、戦前の日本における新貨条例および貨幣法に基づいて造幣局で製造、発行され流通を目的とした補助貨幣を主に解説する。これらの内、補助銀貨については「日本の銀貨」を、1938年6月の臨時通貨法施行後の貨幣については「臨時補助貨幣」を参照すること。戦後の日本の現行貨幣については「日本の硬貨」を、また現行記念貨幣については「記念貨幣」の項目を参照されたい。

歴史的経緯[編集]

新貨条例施行に伴い、明治3年(1870年)に金貨および銀貨の製造が開始されたが、当時銅貨製造所は完成していなかったため、制定当初の銅貨(一銭、半銭および一厘)は試作のみで発行されなかった。金銀貨の製造に遅れること3年、明治6年(1873年)暮れに造幣局に銅貨製造所が完成し、新しく制定された二銭、デザインが変更された一銭、半銭および一厘銅貨の製造が始まった。二銭から半銭銅貨までは金貨および銀貨と同様に量目(質量)が額面と比例関係となった。補助銅貨の通用制限額は金種の混用に拘りなく一回の取引につき最高額で一圓(円)とされた。龍図のデザインについては、金貨・銀貨の阿龍に対して、銅貨には吽龍が採用された。一厘銅貨だけは小さすぎて龍図を描くことが困難だったことから、他の銅貨の龍図に当たる場所は菊紋となった[3][4]

二銭銅貨はサイズが過大であり、逆に一厘銅貨は過小なものであったため流通不便貨幣としての扱いを受け明治17年(1884年)をもって製造停止となった。また五銭銀貨もサイズ過小から明治13年(1880年)をもって製造停止となり流通不便貨幣としての扱いを受けていたため、明治22年(1889年)、代わりに五銭白銅貨が発行されることとなった[5]。この菊五銭白銅貨は繊細な明治貨幣の中にあって、シンプルで斬新なデザインが大いに受けたというが、偽造貨幣の対象ともなったため、明治30年(1897年)に貨幣法により稲穂の図柄に改正された[6](このとき同法により一銭青銅貨および五厘青銅貨も以前の一銭銅貨および半銭銅貨と同様のデザインで制定されたが、試作すら行われなかった)。明治31年(1898年)には同じ稲穂の図柄の一銭青銅貨が発行され(このとき五厘青銅貨も制定はされたが、見本貨幣のみの製造で、流通用としては製造されていない)、これは銅貨と直径、量目伴に同一のものであった。この一銭青銅貨では龍図が外され旭日のデザインに変更されているが、これは龍を尊ぶのは当時の敵国の清国の思想であるという意見が高まったためである。白銅貨の通用制限額は当初、一圓であった[7]

一厘貨幣としては寛永通寳銅一文が依然その役割を果たしていた。また、寛永通寳真鍮四文銭は二厘、文久永寳銅四文銭は一厘半、天保通寳當百銭は八厘(明治4年太政官布告第658号)、寛永通寳一文銭は16枚で一厘、および寛永通寳鉄四文銭は8枚で一厘として通用した(明治5年太政官布告第283号)。このうち寛永通寳鉄一文銭および鉄四文銭は明治6年12月25日(正式には1897年の貨幣法施行時に廃止)に、天保通寳は明治24年(1891年)末をもって通用停止となった[8]。鉄銭の通用制限額は五十銭、銅銭は一圓と定められた[9]

大正5年(1916年)、一銭および五厘の青銅貨が小型化され発行された。続いて大正6年(1917年)、五銭白銅貨は造幣局始まって以来の有孔貨幣となった。さらに銀価格の高騰から大正9年(1920年)に十銭も白銅貨となり、バランスをとるため五銭は小型化された[10]。大正9年(1920年)から白銅貨の通用制限額が五圓に引き上げられた。

昭和恐慌後世界情勢は悪化し、昭和6年(1931年)の満州事変をきっかけに日本は戦時体制へ突き進むこととなり、昭和8年(1933年)に軍事物資として必需品であるニッケルの備蓄を兼ねた十銭および五銭ニッケル貨が発行された。これ以降、貨幣のデザインは戦時色の強いものとなっていった[11]。ニッケル貨の通用制限額は五圓であった。

これらの銭、厘単位の補助貨幣、および寛永通寳銅一文銭、寛永通寳真鍮四文銭、文久永寳は昭和28年末をもって「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により廃貨措置がとられ、貨幣としての役割を終えた[12][13]

補助銀貨[編集]

以下の補助貨幣は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。

  • 明治4年には50銭、20銭、10銭、および5銭の補助銀貨が制定された。
  • 明治5年には5銭の補助銀貨が改正された。
  • 明治5年には50銭、20銭、10銭、および5銭の補助銀貨が改正された。ただし20銭、10銭、および5銭は発行されず。
  • 明治6年には50銭、20銭、10銭、および5銭の補助銀貨が改正された。
  • 明治30年には50銭、20銭、および10銭の補助銀貨が制定された。
  • 明治39年には50銭、20銭、および10銭の補助銀貨が改正された。
  • 明治40年には10銭の補助銀貨が改正された。
  • 大正7年には50銭、20銭、および10銭の補助銀貨が改正された。ただし20銭は発行されず。
  • 大正11年には50銭、および20銭の補助銀貨が改正された。ただし20銭は発行されず。

明治6年制定の銅貨[編集]

以下の補助貨幣は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。

2銭銅貨幣(
2銭銅貨幣(龍)
品位 980 スズ10 亜鉛10、量目14.256グラム(220ゲレーン)、直径31.818ミリ
年銘:明治6年〜17年(1873〜1884年)
(製造期間:明治7年〜17年9月11日)
製造枚数  275,702,712枚
供試貨幣  50枚
発行枚数  275,702,662枚
1銭銅貨幣(龍)
1銭銅貨幣(龍)
品位 銅980 スズ10 亜鉛10、量目7.128グラム(110ゲレーン)、直径27.878ミリ
年銘:明治6年〜21年(1873〜1888年)
(製造期間:明治6年〜21年5月)
製造枚数  488,174,499枚
供試貨幣  350枚
発行枚数  488,174,149枚
半銭銅貨幣(龍)
半銭銅貨幣(龍)
品位 銅980 スズ10 亜鉛10、量目3.564グラム(55ゲレーン)、直径21.818ミリ(22.12ミリ)
年銘:明治6年〜21年(1873〜1888年)
(製造期間:明治7年〜21年5月)
製造枚数  395,553,152枚
供試貨幣  200枚
発行枚数  395,552,952枚
1厘銅貨幣
1厘銅貨幣
品位 銅980 スズ10 亜鉛10、量目0.907グラム(14ゲレーン)、直径15.757ミリ
年銘:明治6年〜17年(1873〜1884年)
(製造期間:明治7年〜17年11月)
製造枚数  44,491,750枚
供試貨幣  200枚
発行枚数  44,491,550枚


明治21年制定の白銅貨[編集]

以下の補助貨幣は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。

5銭白銅貨幣(
5銭白銅貨幣(菊)
品位 銅750 ニッケル250、量目4.665グラム(72ゲレーン)、直径20.606ミリ
年銘:明治22年〜30年(1889〜1905年)
(製造期間:明治22年5月〜30年3月)
製造枚数  130,803,400枚
供試貨幣  6,629枚
試験貨幣  21,923枚
発行枚数  130,776,976枚
  • 供試貨幣のうち2,128枚を発行。

明治30年制定の白銅貨・31年改正の青銅貨[編集]

貨幣法により制定。 以下の補助貨幣は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。

5銭白銅貨幣(
5銭白銅貨幣(稲)
品位 銅750 ニッケル250、量目4.665グラム(1.2441)、直径20.606ミリ
年銘:明治30年〜大正4年(1897〜1915年)
(製造期間:明治30年4月〜38年11月)
製造枚数  53,008,020枚
供試貨幣  5,217枚
試験貨幣  2,803枚
発行枚数  53,000,000枚
1銭青銅貨幣(稲)
1銭青銅貨幣(稲)
品位 銅950 錫40 亜鉛10、量目7.128グラム(1.9008匁)、直径27.878ミリ
年銘:明治30年〜38年(1898〜1915年)
(製造期間:明治31年11月〜大正4年12月)
製造枚数  64,510,100枚
供試貨幣  6,469枚
試験貨幣  3,631枚
発行枚数  64,500,000枚


大正5、9年制定および改正の白銅貨・青銅貨[編集]

以下の補助貨幣は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。

10銭白銅貨幣
10銭白銅貨幣
品位 銅750 ニッケル250、量目3.750グラム(1.00匁)、直径22.121ミリ
年銘:大正9年〜昭和7年(1920〜1932年)
(製造期間:大正9年9月〜昭和7年7月)
製造枚数  667,528,759枚
供試貨幣  33,043枚
発行枚数  660,500,000枚
  • 供試貨幣のうち4,284枚を発行。
  • 昭和7年発行予定枚数の内7,000,000枚は発行されず満州国へ貨幣材料として回送。
5銭白銅貨幣(大型)
5銭白銅貨幣(大型)
品位 銅750 ニッケル250、量目4.275グラム(1.14匁)、直径20.606ミリ
年銘:大正6年〜9年(1917〜1920年)
(製造期間:大正6年2月〜9年7月)
製造枚数  108,806,028枚
供試貨幣  5,712枚
試験貨幣  316枚
発行枚数  108,800,000枚
5銭白銅貨幣(小型)
5銭白銅貨幣(小型)
品位 銅750 ニッケル250、量目2.625グラム(0.70匁)、直径19.091ミリ
年銘:大正9年〜昭和7年(1920〜1932年)
(製造期間:大正9年8月〜昭和7年8月)
製造枚数  432,021,717枚
供試貨幣  21,717枚
発行枚数  432,000,000枚
1銭青銅貨幣(
1銭青銅貨幣(桐)
品位 銅950 錫40 亜鉛10、量目3.750グラム(1.00匁)、直径23.030ミリ
年銘:大正5〜昭和13年(1916〜1938年)
(製造期間:大正5年5月〜昭和13年5月)
製造枚数  2,185,609,737枚
供試貨幣  109,443枚
試験貨幣  1,580枚
発行枚数  2,185,500,000枚
  • 供試貨幣のうち1,286枚を発行。
5厘青銅貨幣(桐)
5厘青銅貨幣(桐)
品位 銅950 錫40 亜鉛10、量目2.100グラム(0.56匁)、直径18.787ミリ
年銘:大正5年〜8年(1916〜1919年)
(製造期間:大正5年6月〜8年4月)
製造枚数  42,082,797枚
供試貨幣  2,261枚
試験貨幣  536枚
発行枚数  42,080,000枚


昭和8年制定のニッケル貨[編集]

以下の補助貨幣は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。量目および直径はメートル法準拠となった。

10銭ニッケル貨幣
10銭ニッケル貨幣
品位 ニッケル1,000、量目4.000グラム、直径22.00ミリ
年銘:昭和8〜12年(1933〜1937年)
(製造期間:昭和8年9月〜12年12月)
製造枚数  205,010,074枚
供試貨幣  10,074枚
発行枚数  205,000,000枚
5銭ニッケル貨幣
5銭ニッケル貨幣
品位 ニッケル1,000、量目2.800グラム、直径19.00ミリ
年銘:昭和8〜13年(1933〜1938年)
(製造期間:昭和8年9月〜13年1月)
製造枚数  154,407,644枚
供試貨幣  7,644枚
発行枚数  154,400,000枚
  • 昭和13年銘は発行されたものの、軍需用材料とするため日本銀行から引き揚げられ未流通[14]、数枚が現存するのみ。


臨時補助貨幣[編集]

昭和13年(1938年)の臨時通貨法(昭和13年法律第86号)制定以降発行された補助貨幣は全て同法を根拠とした臨時補助貨幣であった。

以下の臨時補助貨幣のうち銭単位のものおよび1円黄銅貨は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。10円洋銀貨は発行されず通貨として有効で無かった。1円黄銅貨および10円洋銀貨を除く円単位の臨時補助貨幣は、通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により、この法律の下で発行された「貨幣」と見做され現在通用力を有する。

  • 昭和13年には10銭、5銭、および1銭の臨時補助貨幣が制定された。
  • 昭和21年には50銭の臨時補助貨幣が追加された。
  • 昭和23年には5円、および1円の臨時補助貨幣が追加された。
  • 昭和25年には10円の臨時補助貨幣が追加された。ただし、10円洋銀貨は発行されず、昭和26年から青銅貨が製造された。
  • 昭和30年には50円の臨時補助貨幣が追加された。
  • 昭和32年には100円の臨時補助貨幣が追加された。
  • 昭和39年には「オリンピック東京大会記念のための千円の臨時補助貨幣の発行に関する法律」(昭和39年法律第62号)により1000円の臨時補助貨幣が発行された。
  • 昭和57年には500円の臨時補助貨幣が追加された。
  • 昭和61年には「天皇陛下御在位六十年記念のための十万円及び一万円の臨時補助貨幣の発行に関する法律」(昭和61年法律第38号)により100000円、および10000円の臨時補助貨幣が発行された。

昭和63年(1988年)3月末を以て貨幣法及び臨時通貨法は廃止され、日本の補助貨幣の歴史は幕を閉じた[2]

年銘別発行枚数[編集]

本表は、補助銅貨、白銅貨、青銅貨およびニッケル貨の年銘別発行枚数を示したものである[14][15][16] 。しかし、貨幣面の年号の発行枚数と暦年上の発行枚数は一致しているとは限らない。明治30年頃までは貨幣の年号による発行枚数の記録が行われなかったためである[17]。銅貨は明治6年銘から存在するが、1銭を除いて製造が開始されたのは明治7年である。また明治11年および12年は明治10年銘の極印を用いて製造が続けられた[16]

金貨および銀貨と同様に、2銭、1銭、半銭、および1厘銅貨にはいずれも明治25年銘が存在するが、これは流通用に発行された貨幣ではなく、シカゴ万国博覧会出品用に各2枚ずつ製造されたもので[14]現在造幣博物館に展示されている。

銅貨
年号 二銭銅貨幣 一銭銅貨幣 半銭銅貨幣 一厘銅貨幣
明治6年   1,301,486    
明治7年 [18] 3,949,758 [18] 25,564,953 [18] 16,804,440 [18] 6,979,260
明治8年 22,835,255 32,832,038 17,037,928 3,718,840
明治9年 25,817,570 38,048,906 24,292,478  
明治10年 33,097,868 30,519,429 29,728,520 23,000
明治11年 [19] 25,650,419 [19] 30,222,360 [19] 18,170,870  
明治12年 [19] 17,639,979 [19] 37,300,035 29,963,706  
明治13年 33,142,307 33,947,810 14,090,894 810
明治14年 38,475,569 16,123,612 17,929,026  
明治15年 43,527,187 19,150,666 26,458,976 3,632,360
明治16年 19,476,164 47,613,017 38,202,062 14,128,150
明治17年 12,090,586 53,702,768 38,480,248 16,009,130
明治18年   46,846,352 31,166,240  
明治19年   26,886,198 31,831,224  
明治20年   22,249,580 35,651,654  
明治21年   25,864,939 25,744,686  
合計 275,702,662 488,174,149 395,552,952 44,491,550


白銅貨(菊)
年号 五銭白銅貨幣
明治22年 [20] 28,841,944
明治23年 [20] 39,258,103
明治24年 15,924,782
明治25年 9,510,289
明治26年 8,531,858
明治27年 14,680,000
明治28年 1,030,000
明治29年 5,119,988
明治30年 7,880,012
合計 130,776,976


白銅貨・青銅貨(稲)
年号 五銭白銅貨幣 一銭青銅貨幣
明治30年 4,144,677  
明治31年 18,197,271 3,649,448
明治32年 10,658,052 9,764,028
明治33年 2,426,632 3,086,524
明治34年 7,124,824 5,555,155
明治35年 2,448,544 4,444,845
明治36年 372,000  
明治37年 1,628,000  
明治38年 6,000,000  
明治39年    
明治40年    
明治41年    
明治42年    
明治43年    
明治44年    
明治45年    
大正元年    
大正2年   15,000,000
大正3年   10,000,000
大正4年   13,000,000
合計 53,000,000 64,500,000


白銅貨・青銅貨(桐)
年号 十銭白銅貨幣 五銭白銅貨幣(大型) 五銭白銅貨幣 一銭青銅貨幣 五厘青銅貨幣
大正5年       19,193,946 8,000,000
大正6年   6,781,830   27,183,078 5,287,584
大正7年   9,131,211   121,794,756 11,661,877
大正8年   44,980,633   209,959,359 17,130,539
大正9年 30,386,990 47,906,326 52,549,211 281,829,256  
大正10年 68,716,815   127,499,120 250,924,715  
大正11年 161,093,766   163,951,669 262,032,666  
大正12年 181,691,351   80,000,000 147,899,058  
大正13年       101,183,166  
大正14年 56,008,078        
大正15年 [20] 57,105,449        
昭和2年 [20] 37,499,386     [20] 26,501,286  
昭和3年 39,998,165        
昭和4年 10,000,000     2,998,714  
昭和5年       5,000,000  
昭和6年 1,850,000     25,000,000  
昭和7年 16,150,000   8,000,000 35,065,000  
昭和8年       38,935,000  
昭和9年       100,000,000  
昭和10年       200,000,000  
昭和11年       109,165,000  
昭和12年       133,190,000  
昭和13年       87,645,000  
合計 660,500,000 108,800,000 432,000,000 2,185,500,000 42,080,000


ニッケル貨
年号 十銭ニッケル貨幣 五銭ニッケル貨幣
昭和8年 14,570,008 16,150,008
昭和9年 37,349,992 33,849,992
昭和10年 35,585,000 13,680,000
昭和11年 77,495,000 36,320,000
昭和12年 40,000,000 44,400,000
昭和13年   [21] 10,000,000
合計 205,000,000 154,400,000

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ 補助貨幣は本位金貨に対する名称であるが、昭和6年(1931年)12月を最後に金兌換は停止され、昭和17年(1942年)2月の旧日本銀行法制定により金貨の自由鋳造も適用されないこととなり金本位制は名目化し、金貨は1988年3月末まで現行貨幣で通用力を有したものの全く有名無実のものであった。円単位の臨時補助貨発行後から1988年3月末までは、当時の事実上の現金通貨が日本銀行券と臨時補助貨幣のみであったため、補助貨幣は日本銀行券に対立する用語として一般には捉えられていた。(『世界大百科事典』26、平凡社、2009年)

出典・注釈[編集]

参考文献[編集]

  • 青山礼志『新訂 貨幣手帳・日本コインの歴史と収集ガイド』ボナンザ、1982年。
  • 久光重平『日本貨幣物語』毎日新聞社、1976年、初版。ASIN B000J9VAPQ
  • 塚本豊次郎『貨幣沿革図録』愛久商会、1920年。
  • 『明治財政史(第11巻)通貨』明治財政史編纂会、明治財政史発行所、1905年。 近代デジタルライブラリー
  • 『明治大正財政史(第13巻)通貨・預金部資金』大蔵省編纂室、大蔵省、1939年。
  • 『造幣局長年報書(第一〜第六十五年報告書)』大蔵省造幣局、大蔵省造幣局、1876-1939。 近代デジタルライブラリー
  • 『貨幣の生ひ立ち』大蔵省造幣局、朝日新聞社、1940年。
  • 『造幣局六十年史』大蔵省造幣局、大蔵省造幣局、1931年。
  • 『造幣局百年史(資料編)』大蔵省造幣局、大蔵省造幣局、1971年。
  • 『図録 日本の貨幣・全11巻』東洋経済新報社、1972-1976。
  • 『日本の貨幣-収集の手引き-』日本貨幣商協同組合、日本貨幣商協同組合、1998年。

関連項目[編集]