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近文駅

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近文信号所から転送)
近文駅
駅舎(2017年7月)
ちかぶみ
Chikabumi
A25 納内 (18.8 km)
(4.0 km) 旭川 A28
地図
所在地 北海道旭川市近文町20丁目
北緯43度47分22.2秒 東経142度19分32.2秒 / 北緯43.789500度 東経142.325611度 / 43.789500; 142.325611座標: 北緯43度47分22.2秒 東経142度19分32.2秒 / 北緯43.789500度 東経142.325611度 / 43.789500; 142.325611
駅番号 A27
所属事業者
所属路線 函館本線
キロ程 419.1 km(函館起点)
電報略号 フミ
駅構造 地上駅
ホーム 1面2線
乗車人員
-統計年度-
193人/日(降車客含まず)
-2012年-
開業年月日 1911年明治44年)1月11日[1]
備考 無人駅
  1. ^ 貨物列車の発着はなく、休止状態。
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近文駅
ちかぶみ
Chikabumi
(2.9 km) 旭川大町
所属事業者 日本国有鉄道(国鉄)
所属路線 函館本線貨物支線(鷹栖岐線)
キロ程 0.0 km(近文起点)
開業年月日 1950年昭和25年)1月15日[2]
廃止年月日 1978年(昭和53年)10月1日[2]
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近文駅(ちかぶみえき)は、北海道旭川市近文町20丁目にある北海道旅客鉄道(JR北海道)・日本貨物鉄道(JR貨物)函館本線である。駅番号A27事務管理コードは▲120107[3]

歴史

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1977年の近文駅と周囲1km範囲。右下が旭川方面(下)、および旭川大町方面(上)。カーブ状の島式ホーム1面2線を旅客用に持ち、下り側3本、上り側2本の待避および留置用副本線を有している。このため駅舎とホーム間が広く、連絡用跨線橋が設けられている。滝川側駅表からは左を流れる用水状のウッペツ川手前でスイッチバック状に折り返し、上端中央に見える農協倉庫(現・イオンモール旭川西)へ向かう専用線が敷かれている。この折り返し線はかつてはウッペツ川を越えてさらに長く伸びていたが、扱う貨物量が減った所為か、手前までに短縮されている。駅裏には油槽所があり、そこへも引込み線が伸びる。旭川側駅表からはこの駅が発祥する要因となったかつての師団専用線が、貨物支線となって分岐している。その分岐点から少し駅寄りに、駅裏の旭川側にあった木工場土場へ向けて分岐していた専用線の跡が残されている。国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成

ロシア帝国南下政策に危機感を抱いていた明治政府は、明治32年6月から第7師団を札幌から旭川へ移動。これに併せ、兵営地建設のための軍用引込線4.6kmを設けるに当たり当駅を開設した。

師団専用線、または師団の置かれた鷹栖村から鷹栖専用線と呼ばれたこの引込線は、その後、大正年間から周囲に多くの木工場や道立林業指導所が設置されて、軍用よりもその木材貨物専用線としての性格が既に大きくなっていたが、戦後になって師団跡地手前までの2.9kmが残され、貨物駅の旭川大町駅が新設されて、石炭や木材資源等の貨物支線として利用されるようになった。現在は廃止されている。

年表

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駅名の由来

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所在地名より。アイヌ語の「チカウンイ(cikap-un-i)」(鳥・いる・ところ)に由来する[11]。現在の近文山の川に臨む大岩にいつもタカがとまっていた岩があったことによる[11][12]。北に隣接して当駅から軍用線(後に貨物支線)が向かっていた鷹栖町はこれを意訳したものである[11]

駅構造

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島式ホーム1面2線を有する地上駅。ホーム上には明治後期に建てられたとされる古い木造の待合室がある。駅舎は構内北側にあり、ホームとの間に側線があるため跨線橋が設置されている。跨線橋は駅舎反対側の構内南側にもつながっている。

駅舎内には簡易自動改札機(Kitaca対応。設置駅として日本最北端。)、簡易自動券売機や男女共用の水洗式便所がある。元々は信号扱いがあったため駅長や駅員が終日配置されていたが、簡易委託駅を経て、現在は旭川駅管理の無人駅となっている。

1往復のみ当駅始発・終着の列車があったが、廃止された。

のりば

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駅舎側より記載。

番線 路線 方向 行先
2 函館本線 下り 旭川方面
1 上り 滝川岩見沢方面

貨物取扱

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現在、JR貨物の駅は車扱貨物の臨時取扱駅となっている。貨物列車の発着はなく、貨物設備や接続する専用線もない。

かつては、駅構内からホクレンくみあい飼料旭川工場やシェル石油の油槽所、化学薬品販売業者などへ続く専用線が存在していた。これらは1996年までに全廃されている。

利用状況

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乗車人員は以下の通り。なお、1日平均は年度の日数(2006年度のみ4月1日から6月30日までの日数)で除し、四捨五入して算出した。

年度 乗車人員(人) 備考 出典
年度 1日
平均
調査日
平均
普通 定期
2001年 6,805 16,806 65 [6]
2002年 6,802 16,660 64
2003年 6,267 13,804 55
2004年 6,845 14,979 60
2005年 6,625 14,230 57
2006年 1,580 3,629 57 7月1日以降簡易委託終了により実員なし
2011年 10名超 各年11月の調査日の平均 [13]
2012年
2013年
2014年
2015年

駅周辺

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隣の駅

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北海道旅客鉄道(JR北海道)
函館本線
納内駅 (A25) - *神居古潭駅 - *春志内信号場 - *伊納駅 (A26) - 近文駅 (A27) - 旭川駅 (A28)
*打消線は廃駅

かつて存在した路線

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日本国有鉄道(国鉄)
函館本線 貨物支線(鷹栖岐線)
近文駅 - 旭川大町駅

脚注

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出典

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  1. ^ a b c d e f 石野哲(編)『停車場変遷大事典 国鉄・JR編 Ⅱ』JTB、1998年、823頁。ISBN 978-4-533-02980-6 
  2. ^ a b c 石野哲(編)『停車場変遷大事典 国鉄・JR編 Ⅱ』JTB、1998年、826頁。ISBN 978-4-533-02980-6 
  3. ^ 日本国有鉄道営業局総務課 編『停車場一覧 昭和41年3月現在』日本国有鉄道、1966年、216頁。doi:10.11501/1873236https://doi.org/10.11501/18732362022年12月10日閲覧 
  4. ^ “「通報」●函館本線江部乙駅ほか49駅の駅員無配置について(旅客局)”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 1. (1984年11月9日) 
  5. ^ 書籍『北海道鉄道駅大図鑑』(著:本久公洋、北海道新聞社)90ページより。
  6. ^ a b 旭川市統計書 平成20(2008)年度版” (PDF). 旭川市統計書. 旭川市. p. 66 (2008年). 2017年11月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年11月18日閲覧。
  7. ^ 駅番号表示(駅ナンバリング)を実施します』(PDF)(プレスリリース)北海道旅客鉄道、2007年9月12日。オリジナルの2007年9月30日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20070930015220/http://www.jrhokkaido.co.jp/press/2007/070912-3.pdf2014年9月6日閲覧 
  8. ^ 2024年3月ダイヤ改正について』(PDF)(プレスリリース)北海道旅客鉄道、2023年12月15日。オリジナルの2023年12月15日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20231215050147/https://www.jrhokkaido.co.jp/CM/Info/press/pdf/20231215_KO_kaisei.pdf2023年12月15日閲覧 
  9. ^ 2024(令和6)年3月ICカードKitacaエリアを拡大します』(PDF)(プレスリリース)北海道旅客鉄道、2023年12月13日。オリジナルの2023年12月13日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20231213124006/https://www.jrhokkaido.co.jp/CM/Info/press/pdf/20231213_KO_kitaca_area.pdf2023年12月13日閲覧 
  10. ^ ICカードKitacaエリアを拡大します! ~2024年春、函館・旭川各エリアでKitacaサービスを開始します~』(PDF)(プレスリリース)北海道旅客鉄道、2022年9月14日。オリジナルの2022年9月14日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20220914081835/https://www.jrhokkaido.co.jp/CM/Info/press/pdf/220914_KO_Kitaca.pdf2022年9月14日閲覧 
  11. ^ a b c アイヌ語地名リスト セッ~ツキガ P71”. アイヌ語地名リスト. 北海道 環境生活部 アイヌ政策推進室 (2007年). 2014年1月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月19日閲覧。
  12. ^ 北道邦彦『アイヌ語地名で旅する北海道』朝日新聞社、2008年、102頁
  13. ^ 極端にご利用の少ない駅(3月26日現在)” (PDF). 平成28年度事業運営の最重点事項. 北海道旅客鉄道. p. 6 (2016年3月28日). 2017年9月25日閲覧。

官報

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  1. ^ 鐵道院告示第二號(『官報』第八千二百六十二號、明治四十四年一月九日、印刷局)
  2. ^ 日本国有鉄道公示第四号(『官報』第6895号、昭和25年1月9日、大蔵省印刷局)

関連項目

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外部リンク

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