辰巳 (江東区)

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辰巳
町丁
辰巳駅 1番出入口(2016年6月)
地図北緯35度38分57秒 東経139度48分48秒 / 北緯35.649031度 東経139.813281度 / 35.649031; 139.813281
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 江東区
地域 深川地域
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 10,190 人
 世帯数 5,226 世帯
面積[2]
  1.584964683 km²
人口密度 6429.17 人/km²
郵便番号 135-0053[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 江東
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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付近の航空写真。1989年撮影。辰巳団地や辰巳の森海浜公園などが写っている。写真下部を東西に走っているのが国道357号東京湾岸道路首都高速湾岸線、写真中央を南北に走るのが首都高速9号深川線および三ツ目通り

辰巳(たつみ)は、東京都江東区の地名。現行行政地名は辰巳一丁目から辰巳三丁目。住居表示実施済区域。

地理[編集]

江東区南部に位置し、深川地域に属する。東京港埋立7号地に属する辰巳一丁目・辰巳二丁目と、同埋立12号地に属する辰巳三丁目からなる。

地価[編集]

住宅地の地価は、2023年令和5年)1月1日公示地価によれば、辰巳1-4-8の地点で52万3000円/m2となっている[5]

歴史[編集]

一・二丁目は1968年昭和43年)4月1日住居表示が実施された。三丁目は1976年(昭和51年)の成立で、2009年平成21年)11月1日に住居表示が実施された。

地名の由来[編集]

皇居辰巳の方向(南東)にあるために名づけられた。江戸時代においては深川(現在の門前仲町近辺)を「辰巳」と呼称した(辰巳芸者など)。

沿革[編集]

  • 1926年大正15年)2月 - 隅田川改良工事による埋立許可が下りる。東京港埋立7号地。
  • 1936年昭和11年)12月 - 辰巳橋竣工。東雲(東京港埋立6号地)・豊洲(同埋立5号地)地区と接続。
  • 1968年(昭和43年)4月1日 - 辰巳一・二丁目に住居表示が実施される。
  • 1976年(昭和51年)- 辰巳三丁目が成立。
  • 1978年(昭和53年)- 東京港港湾計画による東京港埋立12号地が竣工。
  • 2009年平成21年)11月1日 - 辰巳三丁目の住居表示を実施。

世帯数と人口[編集]

2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
辰巳一丁目 4,311世帯 8,362人
辰巳二丁目 889世帯 1,795人
辰巳三丁目 26世帯 33人
5,226世帯 10,190人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
12,350
2000年(平成12年)[7]
11,615
2005年(平成17年)[8]
11,214
2010年(平成22年)[9]
10,979
2015年(平成27年)[10]
11,648
2020年(令和2年)[11]
10,616

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
4,633
2000年(平成12年)[7]
4,863
2005年(平成17年)[8]
5,046
2010年(平成22年)[9]
5,264
2015年(平成27年)[10]
5,675
2020年(令和2年)[11]
5,252

学区[編集]

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[12][13]

丁目 番地 小学校 中学校
辰巳一丁目 1番34〜44号
5番6・12号
6番10号
7番28号
9〜12番
江東区立辰巳小学校 江東区立辰巳中学校
その他 江東区立第二辰巳小学校
辰巳二丁目 全域 江東区立辰巳小学校
辰巳三丁目 全域

交通[編集]

鉄道
路線バス

都営バスが運行されている。

道路
首都高速道路・出入口

事業所[編集]

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

丁目 事業所数 従業員数
辰巳一丁目 92事業所 1,820人
辰巳二丁目 46事業所 1,200人
辰巳三丁目 159事業所 3,287人
297事業所 6,307人

事業者数の変遷[編集]

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[15]
273
2021年(令和3年)[14]
297

従業員数の変遷[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[15]
5,374
2021年(令和3年)[14]
6,307

施設[編集]

その他[編集]

日本郵便[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 辰巳の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  13. ^ 区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  14. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  15. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  16. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク[編集]