千田 (江東区)

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千田
町丁
地図北緯35度40分53秒 東経139度48分58秒 / 北緯35.681519度 東経139.816219度 / 35.681519; 139.816219
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 江東区
地域 深川地域
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 1,938 人
 世帯数 1,197 世帯
面積[2]
  0.080010668 km²
人口密度 24221.77 人/km²
郵便番号 135-0013[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 江東
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東京都の旗 ウィキポータル 東京都
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千田(せんだ)は、東京都江東区の地名。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示実施済区域。

地理[編集]

東京都江東区の地理的中央部に位置し、深川地域に属する。北で扇橋、東で海辺、南で千石、西で石島と接する。町域の中央を四つ目通りが南北方向に縦走している。四つ目通り沿いには、江東公園がある。

歴史[編集]

江戸時代には江戸で出た塵芥の埋立地であった。この埋立地を1723年享保8年)に近江屋庄兵衛と井籠屋万蔵らが2年の歳月をかけて開発した。その際に、近江屋の名字が千田であったことから千田新田という名が付いた。

その後、千田新田は深川石島に吸収されたが、1936年昭和11年)に深川千田町として独立、1968年(昭和43年)の郵便番号導入に伴う住居表示実施からは千田という名称になった。

地名の由来[編集]

開発の中心となった近江屋庄兵衛の苗字が千田であったことによる。

世帯数と人口[編集]

2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[5]
1,892
2000年(平成12年)[6]
1,769
2005年(平成17年)[7]
1,781
2010年(平成22年)[8]
1,803
2015年(平成27年)[9]
1,850
2020年(令和2年)[10]
1,878

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[5]
766
2000年(平成12年)[6]
748
2005年(平成17年)[7]
768
2010年(平成22年)[8]
834
2015年(平成27年)[9]
921
2020年(令和2年)[10]
1,027

学区[編集]

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[11][12]

番地 小学校 中学校
1〜15番 江東区立扇橋小学校 江東区立深川第四中学校
16〜23番 江東区立川南小学校

交通[編集]

バス[編集]

東22(所管:江東
錦糸町駅 - 住吉駅 - 千田 - 江東区役所 - 東陽町駅 - 木場駅 - 門前仲町 - 永代橋 - 茅場町 - 日本橋 - 東京駅丸の内北口
錦22(所管:臨海
錦糸町駅 - 住吉駅 - 千田 - 江東区役所 - 東陽町駅 - 南砂町駅入口 - 臨海車庫葛西臨海公園北入口)

道路[編集]

事業所[編集]

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

  • 事業所数 : 140事業所
  • 従業員数 : 1,127人

事業者数の変遷[編集]

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[14]
150
2021年(令和3年)[13]
140

従業員数の変遷[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[14]
1,177
2021年(令和3年)[13]
1,127

施設[編集]

  • 江東区千田福祉会館
  • 江東千田郵便局
  • 江東区立千田保育園
  • 光明寺
  • 宇迦八幡宮 - 石造六角宝塔(貞享2年在銘)が置かれている。

その他[編集]

日本郵便[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 千田の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  11. ^ 区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  12. ^ 区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  13. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク[編集]