富岡 (江東区)

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富岡
町丁
深川不動堂
地図北緯35度40分19秒 東経139度47分58秒 / 北緯35.671811度 東経139.799425度 / 35.671811; 139.799425
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 江東区
地域 深川地域
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 3,937 人
 世帯数 2,677 世帯
面積[2]
  0.206337323 km²
人口密度 19080.41 人/km²
郵便番号 135-0047[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 江東
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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名所江戸百景「深川八まん山ひらき」
名所江戸百景「深川三十三間堂」

富岡(とみおか)は、東京都江東区町名。現行行政地名は富岡一丁目および富岡二丁目。住居表示実施済区域。

地理[編集]

東京都江東区の西部に位置し、深川地域に属する。北で深川および冬木、東で木場、南で牡丹、西で門前仲町と隣接する。町内には富岡八幡宮のほか、深川不動尊がある。町域の西辺を平久川、南辺を大横川と接する。また、地区北部を首都高速道路が東西に走るが、町域内に出入口はない。八幡堀遊歩道を挟み、西側が富岡一丁目、東側に富岡二丁目が並ぶ。

地価[編集]

住宅地の地価は、2023年令和5年)1月1日公示地価によれば、富岡1-18-14の地点で64万2000円/m2となっている[5]

歴史[編集]

世帯数と人口[編集]

2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
富岡一丁目 1,396世帯 2,068人
富岡二丁目 1,281世帯 1,869人
2,677世帯 3,937人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
3,393
2000年(平成12年)[7]
3,278
2005年(平成17年)[8]
3,374
2010年(平成22年)[9]
3,611
2015年(平成27年)[10]
4,015
2020年(令和2年)[11]
3,982

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
1,504
2000年(平成12年)[7]
1,618
2005年(平成17年)[8]
1,848
2010年(平成22年)[9]
2,175
2015年(平成27年)[10]
2,644
2020年(令和2年)[11]
2,663

学区[編集]

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[12][13]

丁目 番地 小学校 中学校
富岡一丁目 全域 江東区立数矢小学校 江東区立深川第三中学校
富岡二丁目 全域

交通[編集]

鉄道[編集]

東京メトロ東西線 門前仲町駅の1番出入口、2番出入口が当地区に所在している。なお、当出入口から都営大江戸線ホームへ直接行くことはできない。

バス[編集]

地域内を横断する永代通りに富岡一丁目不動尊前停留所がある。以下の路線が乗り入れ、東京都交通局により運行されている。

道路・橋梁[編集]

道路
橋梁

事業所[編集]

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

丁目 事業所数 従業員数
富岡一丁目 295事業所 2,277人
富岡二丁目 113事業所 2,828人
408事業所 5,105人

事業者数の変遷[編集]

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[15]
386
2021年(令和3年)[14]
408

従業員数の変遷[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[15]
4,544
2021年(令和3年)[14]
5,105

施設[編集]

行政
教育
公園

史跡[編集]

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 富岡の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  13. ^ 区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  14. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  15. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  16. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]